平成28年度は、研究の方向性を確認するための資料や情報の収集を中心に行った。英語による専門科目（ESP: English for Specific Purpose）については、海外で実施された広告関連のカンファレンスなどに参加し、海外の非英語圏の大学で授業を実施している教員や教育関係の企業と情報交換を行った。アジアでは、韓国と香港の大学でヒアリングを実施した。また、日本でESPを実施している教員へのヒアリングを実施した。さらに、情報教育などのシンポジウムに参加した。その結果、ヨーロッパではESPが、多くの大学で行われていることがわかった。また、授業で取り上げたい内容として、日本を含むアジアにおけるマーケティングや広告などへの関心も高い。韓国では、欧米の大学で教育を受けてきた教員を中心に、ESPを展開しているようだった。韓国向けに作成された教材はないようで、授業の準備に苦労しているようだった。香港では、香港や欧米の大学で教育を受けてきた教員が授業を担当している。中国本土からの学生が増えて、英語の能力にばらつきが見られ、授業によっては教育水準の維持に苦労しているようだった。日本の大学では、英語での授業を前提とする学部以外では、ESPの受講者は、留学生や帰国子女が中心となることが多く、海外経験の乏しい日本人学生が、授業に対して積極的に参加できていないようだった。特に、会話や筆記などの技能に課題があるようだった。教材の開発については、出版社などへの聞き取りや意見交換を行った。また、教育学習支援システムについての基礎的な研究も始めた。教育効果のシステムについては、基本的な調査を実施した。教材や教授法については、ヨーロッパで導入が進んでいるとされているCLIL（Content and Language Integrated Learning）という概念を導入する方向が定まった。ESPに求められる要素を構造化するという目的は、ESPの担当教員へのヒアリングを通じて、おおむね明らかにすることができた。したがって、学生や英語を必要とする社会人への聞き取りができなかったことは、全体的な計画においては大きな問題とは考えていない。教材作成については、具体的な成果として記述できるほどの取り組みをすることができなかった。これは、ESPについての情報収集はある程度行うことができたが、英語教育や情報工学などの情報を取り込むことが遅れたため、動画などの教材をどのように作成し、評価するのかという方法や手続きについて方向性が、なかなかまとまらなかったためである。本来、初年度に組み込んでいなかった授業評価のシステム開発を実施したことも、予定していた計画に影響を与えた。教材については多少の遅れがみられているが、全体としては順調に進んでいると考えている。平成28年度の成果を受けて、作成に時間のかかると思われる教材作成に重点を絞って研究を進めていく。ESPを効果的に実施するためには、専門的な内容だけでなく、ディスカッションやライティングの能力も求められるので、ESPの領域にこだわらず英語教育や教育工学などの関連領域における知見を積極的に取り入れていく。昨年の課題として実施できなかった社会人や学生へのヒアリングも実施し、ESPのニーズを再確認する。教材の作成方法については、作成の進度を上げられるように、外部人材の協力なども含めて再検討をする。15分程度の映像教材を中心とした教材作成を念頭に置いていたが、作成する教材の内容や種類、提供方法などについて研究が促進される方法を探って行く。平成29年度は、これまでの研究計画に沿った研究を行うと同時に、昨年実施できなかった成果発表を行っていく予定である。平成28年度に未使用だった予算の多くは、教材作成で予定していたものである。既存の教材を修正する予定が、すでに決まっている。今年度の研究推進方策でも述べたように、教材作成を重点的に行う予定であり、過年度の予算を消化できると考えている

In 2007, we conducted a national survey on the teacher certification renewal system. Results were as follows : Standards of approval and assessment for license renewal should be based upon consultations with in-service teachers and should be publicly accessible ; Professional competencies or standards for teachers should be concrete ; Further research into current teacher evaluation mechanisms used by all boards of education should be conducted with the final objective of developing a comprehensive, consistent nation-wide appraisal policy.In 2008, seeking a new paradigm of professional development and evaluation of secondary English teachers, we conducted a survey on in-service English teacher training among local educational authorities and a survey on initial teacher education (ITE) among college instructors responsible for EFL methodology classes. The major results of the former survey were as follows : It is important that on-site training is maintained as a PD activity which is formally assessed in the appraisal system ; Building a close partnership between universities and local boards/schools is one of the most significant challenges to improve teacher training system ; Training programs should be designed and provided contingent on teachers' competence ; Results of PD experiences and activities which foster teacher autonomy should be included in the formal teacher appraisal system. The results of the latter survey were as follows ; More ITE providers seemed to have set acquisition of practical teaching skills as the methodology course and thus more courses are conducted in a small, seminar style class with ample opportunities for practical activities ; The number of ITE providers increased markedly with the emphasis on early English education as one key area for teaching an EFL methodology course.In 2009, we conducted a research on developing a Japanese version of EPOSTL (European Portfolio for Student Teachers of Languages). By adapting the EPOSTL to Japanese educational context, we will be able to provide the goals of ITE. We achieved the first step by creating the tentative Can-do list for Japanese student teachers of English