兼担 【 表示 ／ 非表示 】

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• スポーツ科学学術院   大学院スポーツ科学研究科

• 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学内研究所等 【 表示 ／ 非表示 】

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• 2016年

  -

  2020年

  スポーツビジネス研究所   プロジェクト研究所所長

学位 【 表示 ／ 非表示 】

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• Waseda University   Ph.D.

• 早稲田大学   博士（スポーツ科学）

所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】

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• 　

  　

  　

  日本体育スポーツ経営学会

• 　

  　

  　

  日本体育・スポーツ政策学会

• 　

  　

  　

  日本スポーツ産業学会

• 　

  　

  　

  日本体育学会

• 　

  　

  　

  日本スポーツマネジメント学会

研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

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• スポーツ科学

研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

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• スポーツ政策

論文 【 表示 ／ 非表示 】

論文 【 表示 ／ 非表示 】

• チーム・アイデンティフィケーションと地域愛着間の媒介変数に関する考察

  菅文彦, 古川拓也, 舟橋弘晃, 間野義之

  スポーツ産業学研究   28 ( 4 ) 321 - 335  2018年  [査読有り]

• 発展途上国における障害者スポーツ振興への影響要因：タイ王国を事例として

  遠藤華英, 菅文彦, 舟橋弘晃, 間野義之

  スポーツ産業学研究   28 ( 3 ) 213 - 224  2018年  [査読有り]

• 人事労務管理から見た新しい企業スポーツモデル：「アスナビ」をケースとした雇用に関する概念抽出を通して

  山中義博, 上林功, 澤井和彦, 間野義之

  スポーツ産業学研究   28 ( 2 ) 189 - 205  2018年  [査読有り]

• School grade and sex differences in domain-specific sedentary behaviors among Japanese elementary school children: a cross-sectional study

  Kaori Ishii, Ai Shibata, Minoru Adachi, Yoshiyuki Mano, Koichiro Oka

  BMC PUBLIC HEALTH   17 ( 1 )  2017年04月  [査読有り]

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  Background: It is vital to reduce the proportion of sedentary behavior in children. Understanding the duration and behavioral context is needed. The present study examined school-grade and sex differences in domain-specific sedentary times and concurrence with screen-time guidelines among Japanese elementary school children.
  Methods: A total of 625 children (330 boys) were surveyed in 2010 and 2014. Using a questionnaire, data regarding participants' grade (first through third grades: lower grades; fourth through six grades: higher grades), sex, weight, and height were collected in addition to the time spent per day engaging in each specific sedentary behavior separately: (1) reading or listening to music, (2) TV or video viewing, (3) TV game use, (4) internet use excluding class, (5) homework, and (6) car travel. Two-way analysis of covariance and logistic regression analyses, adjusted for BMI and moderate to vigorous physical activity, were used to examine school-grade and sex differences in sedentary behaviors and the independent risk of exceeding recommended total daily screen time (< 2 h).
  Results: On 625 children, mean minutes (SD) of sedentary behavior per week in (1) - (6) were 90.3 (123.4), 535.0 (356.6), 167.3 (222.1), 23.9 (70.9), 264.9 (185.3), and 33.4 (61.2) in weekdays and 42.1 (70.0), 323.9 (232.0), 123.0 (96.4), 15.8 (49.9), 74.4 (96.4), and 71.3 (84.9) in weekends, respectively. There were differences in the minutes of sedentary behavior between participants of 2010 and 2014; e.g., TV game use and homework in weekdays and weekdays and car travel in weekends. Boys spent more time in TV game use, and girls spent more time reading, listening to music, doing homework, and car travel. Higher-grade students spent more time reading or listening to music, using a computer, and doing homework. Higher-grade students were 2.09 times (95% CI: 1.32 - 3.30) in whole week, 2.08 times (95% CI: 1.45 - 3.00) in weekday, and 1.88 times (95% CI: 1.29 - 2.74) in weekend more likely to spend >= 2 h per day in domains (2) - (4) (screen-time) than lower-grade students.
  Conclusions: Time spent engaging in each domain-specific sedentary behavior differed according to sex and school grade. Higher-grade students were less likely to meet screen-time guidelines. These findings highlight the need for domain-focused strategies to decrease sedentary behavior in Japanese school-age children.

  DOI

• Objectively Measured Sedentary Behavior, Obesity, and Psychological Well-Being: A Cross-Sectional Study of Japanese Schoolchildren

  Kaori Ishii, Ai Shibata, Minoru Adachi, Yoshiyuki Mano, Koichiro Oka

  JOURNAL OF PHYSICAL ACTIVITY & HEALTH   14 ( 4 ) 270 - 274  2017年04月  [査読有り]

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  Background: Sedentary behaviors (SB) are associated with health indicators; however, there are currently very few studies that have examined these associations, especially in conjunction with psychological factors, in children. The current study examined the independent relationship between objectively assessed SB, and indicators of obesity and psychological, well-being, among Japanese children. Methods: A total of 967 elementary-school children completed a cross-sectional survey. SB was measured with accelerometers for 7 consecutive days. Psychological well-being data (eg, anxiety and behavior problems) were collected via a self-report questionnaire. To determine the relationship of SB with degree of obesity and psychological well-being, linear regression analyses were conducted to relate the indicators of obesity and psychological well-being on SB, adjusted by gender, grade, percentage of moderate-to-vigorous physical activity per day, duration spent wearing the accelerometer, and degree of obesity. Results: SB was significantly related to behavioral/emotional problems (beta = .280, P = .010, R-2 = .015). There was a statistically significant relationship between SB and anxiety (beta = .206, P = .059, R-2 = .007). No significant association with degree of obesity was found. Conclusions: Excess SB relates higher levels of behavioral/emotional problems and anxiety. These results can inspire the development of interventions that promote well-being and enhance psychological health, by focusing on SB in Japanese children.

  DOI

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書籍等出版物 【 表示 ／ 非表示 】

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• 『スポーツビジネスの未来』

  間野義之( 担当： 監修)

  日経BP社  2017年

• 『震災後に考えるー東日本大震災と向き合う92の分析と提言』

  震災復興研究論集編集委員会( 担当： 分担執筆)

  早稲田大学・震災復興研究論集編集委員会  2015年

• Sports Management and Sports Humanities

  Kanosue,K, chief edito( 担当： 分担執筆)

  Springer  2015年

• 『奇跡の3年 2019・2020・2021 ゴールデン・スポーツイヤーズが地方を変える』

  間野義之( 担当： 編集)

  徳間書店  2015年

• 早稲田アスリートプログラムーテキストブックー

  早稲田大学競技スポーツセンター編

  2014年

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Misc 【 表示 ／ 非表示 】

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• 指定管理者制度導入によるスタジアムのサービス・クオリティの変化—Aスタジアムの観戦者を対象とした事例研究—

  間野義之, 庄子博人

  スポーツ産業学研究   Vol.20   73 - 79  2010年03月  [査読有り]

• 公共スポーツ施設の指定管理者制度導入前後の利用者満足度の変化—A体育館を対象とした事例研究—

  間野義之, 庄子博人, 本目えみ

  スポーツ産業学研究,   Vol.19   223 - 229  2009年09月  [査読有り]

  DOI

• スポーツファシリティマネジャーの役割と育成

  間野義之

  日本体育・スポーツ経営学研究    2008年03月  [査読有り]

• 公共スポーツ施設の民営化の「今」、連載体育・教育時評「今」を大いに語る⑦

  間野義之

  体育科教育、大修館書店   53 ( 10 ) 70 - 70  2006年10月

• プロスポーツ活性化に不可欠な運動選手のキャリア支援

  間野義之

  新鐘、「働く」、早稲田大学学生部   シリーズ9 ( 73 ) 100 - 101  2006年10月  [査読有り]

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受賞 【 表示 ／ 非表示 】

受賞 【 表示 ／ 非表示 】

• 日本スポーツ産業学会大賞

  2018年  

• 日本スポーツ産業学会奨励賞

  2011年07月  

• 日本スポーツ産業学会奨励賞

  2010年07月  

• 第13回日本スポーツ産業学会大会賞

  2004年07月  

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

• エリートスポーツ政策ネットワークの変容：オリンピックサイクルごとの比較から

  研究期間:

  2017年04月

  -

  2020年03月

   

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  本年度の研究では、シドニーオリンピックからリオデジャネイロオリンピックサイクル（1996年から2015年）までのエリートスポーツ政策におけるキー政策の政策ネットワークの変容を明らかにすることを目的として調査を進めた。①前年度の調査及び政策ネットワーク分析の視覚から明らかになったシドニーオリンピックからリオデジャネイロオリンピックサイクルまでのオリンピックサイクルごとの我が国のエリートスポーツ政策における諸アクター間の相互作用の差異について分析を行った。②我が国と諸外国の政策ネットワークを比較分析するために、デンマークのエリートスポーツ政策に関する調査を実施した。デンマークは、小国であるにも関わらずオリンピック競技大会でのメダル獲得の効率性が高いことやエリートスポーツ推進体制が我が国と類似しているため比較対象とした。③①②から我が国のシドニーオリンピックからリオデジャネイロオリンピックサイクルまでのエリートスポーツ政策における政策ネットワークの変容を分析するとともに、今後の我が国のエリートスポーツ政策の推進について展望した。以上により、我が国のエリートスポーツ政策ネットワークのメンバーシップ、統合、諸資源、パワーの各次元はオリンピックサイクルごとに変容していることが明らかになった。静態的に概観すると変容がないようにみえるエリートスポーツ政策ネットワークについても20年間のスパンで動態的に分析することで政策ネットワークの変容が示唆された。近年、増々政策課題が高度化してきている。今後は、政策過程の各局面で公私のアクターが連携・協働していかなければ有効な政策は望めない。我が国のエリートスポーツ政策については、引き続き政策ネットワークに着目した研究が必要であると考えられる

• プロスポーツ振興による地方都市の定住人口の維持・増加

  研究期間:

  2016年04月

  -

  2019年03月

   

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  本研究では、プロスポーツチームが地域住民の地域愛着度を高めるプロセスを明らかにすることを目的とした。調査対象はFC今治の本拠地である愛媛県今治市在住の住民とした。計3回の縦断的調査に基づき、FC今治に対するチーム・アイデンティフィケーションの上昇群と非上昇群に区分し、地域愛着の変化を検証した結果、上昇群は非上昇群に比べて地域愛着度を有意に高めていることが明らかになった。またその関係構造において、「地域の社会的評価」が媒介変数として機能していることも明らかとなった。本研究を通じて、プロスポーツチームが地域住民の地域愛着度を高め、地方都市の定住人口の維持・拡大に寄与する可能性が示唆された。プロスポーツ振興を志向する自治体が多く見られる現在、本研究は住民のチームIDの上昇を起点とした地域愛着の醸成、ならびに社会的便益の拡大や地域活性化、定住人口の拡大に至る道筋に関する学術的根拠の一端を示した点に意義を有する

• 公共スポーツ施設の非利用価値を規定する要因に関する研究

  研究期間:

  2015年04月

  -

  2018年03月

   

  　概要を見る

  本研究では仮想市場法（CVM）を用いて横浜市にある17か所の公共スポーツセンターと10か所の文化センター（多目的ホール）のWTP（支払意思額）を比較分析した。スポーツセンターのWTPは中央値668円、平均値2,341円、文化センターのWTPは中央値786円、平均値3,238円であった。スポーツセンターのWTPは「スポーツへの関心」によって評価の偏りがみられることや、非利用価値のうち代位価値の評価が低いこと、「市民の交流」や「市民の権利」「市民の文化的生活」といった、市民生活のより基本的な価値を含む項目への回答率が低く、これらは公共施設の非利用価値を高める際に留意すべき点であると考えられた。本研究の学術的・社会的意義の1つめは、参加型のスポーツサービスである公共スポーツ施設の非利用価値をCVMを用いて推計した点である。これまで自明と考えられていたスポーツ参加の公益性について議論するための材料を提供した。2つめは、CVMを用いて同じ母集団とそれらが利用し得る複数の公共サービスについて、同様のシナリオによってWTPを推計し、その要因を比較した点である。これもまたスポーツの公益性と、それに対する税金の支出およびその金額の妥当性について検証するためのエビデンスを提供した。これらはまた公共スポーツ施設の運営において、その価値を高める運営についての示唆を与えるエビデンスになるものと考える

• オリンピック・レガシーとしてのスマート・ベニュー整備

  研究期間:

  2014年04月

  -

  2018年03月

   

  　概要を見る

  公共部門の役割を前提とし、郊外に立地する体育施設単機能型中心で整備されてきたこれまでのスタジアム・アリーナから、民間投資を呼び込み、多機能複合化するスタジアム・アリーナ（スマート・ベニュー）を整備する社会的要請が大きい。本研究は、オリンピックレガシーとして「スマート・ベニュー」を整備するための実践的示唆を得ることを目的とした。過去のオリンピック競技会場の後利用や欧米の先進的なスタジアム・アリーナの実地調査を実施し、「スマート・ベニュー」実現するうえでの重要な要素を抽出した

• プロスポーツ振興による地方都市の定住人口の維持・増加

  挑戦的萌芽研究

  研究期間:

  2016年

  -

  2018年

   

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特定課題研究 【 表示 ／ 非表示 】

特定課題研究 【 表示 ／ 非表示 】

• 途上国における国際競技大会を契機としたレガシー構想

  2018年  

  　概要を見る

  近年，スポーツを通じて障害者の権利向上を目指す国際的な潮流が高まる一方，特に途上国においてスポーツをはじめとした文化活動に障害者が参加できる環境づくりの推進に寄与する学術研究は十分進められていない．そこで本研究では、後発途上国に位置づけられるラオス人民民主共和国（以下，「ラオス」）を研究対象として，障害者スポーツ振興政策および補助制度を整理し，当該地域の障害者スポーツ政策の形成要因を明らかにすることを目的とした．研究目的を達成するために，障害者スポーツ政策に関する資料収集，現地調査を遂行した．現地調査においては，ラオス教育スポーツ省，ラオスパラリンピック委員会委員らへのヒアリングを実施するとともに，ラオスにおける障害者スポーツ振興に係る取組みと課題について聴取した．調査の結果，障害者スポーツ予算は，オリンピックと同様のスポーツ政策所管省庁から拠出している．しかし配分はオリンピック予算に偏重しており，実際には福祉や教育を所管する他省からの補助制度が資金調達源となっている．他方，2015年に国連会議にてトンルン・シースリット首相がラオス国家における「人間の安全保障」に関する取組みを発表以降，ラオス政府において，国連開発計画を参酌してより一層国造りを推進する傾向にあり，障害者の人権に対する内閣の取組みも活発化している．その一部として，障害者のスポーツ参加に関する達成目標が，ラオススポーツ推進計画および障害者基本計画に明記され，国家としての取組み姿勢が示された．障害者スポーツが確立する段階にある一方，そもそも障害者の統計的な把握が地方において困難であり，社会参加の機会を必要とする障害者がデータ上に反映されていないという問題が指摘された．以上の結果，国内外における障害者の権利向上に関する意識醸成を背景に，障害者の社会参加を図る上で，スポーツが社会的に発信力のある一つの指標として用いられていると推察できる．

• 途上国における障害者スポーツ政策の現状調査

  2017年   遠藤華英, 菅文彦

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  本研究はASEAN諸国を対象に，障害者スポーツ振興政策および補助制度を整理し，当該地域の現状と課題を明らかにすることを目的とした．資料収集および現地調査の結果，以下の点が明らかになった．①少なくともタイ，マレーシア，ラオス，インドネシアにおける障害者スポーツ予算は，オリンピックと同様のスポーツ政策所管省庁から拠出しているが，福祉や教育を所管する他省からの補助制度も資金調達源となっている．②一部国家においては競技スポーツとして障害者スポーツを位置づける傾向にあり，強化指定競技のパラアスリートは，競技生活に係る多様な補助を受けている．③強化指定外の競技者や地方に居住する障害者のスポーツ環境が課題とされ，統計データ上に社会参加の機会を必要とする障害者の存在が反映されていないという問題が指摘された．

• スポーツによる震災復興と好循環社会システムの構築

  2012年  

  　概要を見る

  スポーツによる震災復興と好循環社会システムの構築を目指し、東日本大震災において甚大な被害があった岩手県、宮城県、福島県において、トップアスリートによる各種イベントを行った。岩手県ではジュニアのイベント参加前後の意識の変化を質問紙にて調査した。その結果、運動・スポーツへの参加意欲などの面での有意な向上がみられた。一方で、参加したアスリートは、地域での一般ジュニアへのスポーツ指導の有用性を感じており、また、それが震災復興につながることへのやりがいも見出せたとしている。被災地以外においても、アスリートは同種の感想を持つと思われるが、とりわけ被災地においてはアスリート自身あるいはスポーツの持つ力を実感できたと考えられる。現地実行委員会からは、イベントに参加したジュニアだけでなく、イベントの担い手・支え手である保護者やスポーツ団体役員らにも、自らの手で復興ができるといった実感を持つ人々が出てきていることも報告された。一方で、スポーツ基本計画で示された地域スポーツとトップスポーツとの好循環にはアスリートのデュアルキャリアが重要となるため、先進地域にてインタビューを行った。その結果、INSEP（国立スポーツ科学センター）では約600名の代表選手のうち400名が寄宿しており、寄宿している大学生年代のアスリートたちは、パリ大学とINSEPとが協議のうえ、選手向けの出張講義や特別カリキュラムなどを提供し、デュアルキャリアを保障していた。アスリートたちとはINSEPの担当者が事前に相談し、スポーツとは関係なく、政治、歴史、文化などから専攻を決めて、大学入学後はそれぞれの将来像に向けて学習・研究を継続する仕組みが確立されていた。わが国でも、アスリートが現役を継続しながら、大学・大学院等でスポーツに限らず幅広く学習・研究することで、長い取り組みを必要とする震災復興に積極的に参加し、自らのキャリア形成を進めながら、将来的には地域においてスポーツ指導・マネジメントを行える好循環の仕組みづくりを進める必要があると考える。

• スポーツ立国戦略の実現に向けた学校体育施設の有効活用方策の研究

  2011年   舟橋弘晃

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  2010年の「スポーツ立国戦略」を受けて、2011年6月に「スポーツ基本法」が制定された。同法は立国戦略を具体的に法令化したものである。同戦略ならびに同法の特徴は、エリートアスリートが引退後、地域の総合型地域スポーツクラブや学校運動部活動等において、子どもたちに指導を行い、指導を受けた子どものなかからエリートアスリートが誕生し、引退後はやがて地域に還ってくるといった「好循環」の創出である。本研究では、わが国のエリートアスリートのセカンドキャリア等についてアンケート調査を行った。また、わが国よりも競技力の高い韓国における引退後のアスリートの状況について、韓国のエリートアスリートにインタビュー調査を行った。アンケート調査結果については英文に訳し、ヨーロッパスポーツマネジメント学会にて口頭発表するとともに、英文誌に投稿する。調査の概要等を以下に示す。AIM OF ABSTRACT/PAPER AND THEORETICAL BACKGROUNDIn recent years, many countries have adopted the elite sport system framework first developed in the former Soviet Union and former East Germany, which itself was developed against the political background of these countries’ attempts to spread an ideology (Green and Houlihan, 2005; Bergsgard et al., 2007; Hill, 2007). While the elite sport system is made up of an infrastructure and practices to improve a country’s international sporting competitiveness (Houlihan and Green, 2008; Böhlke and Robinson, 2009), the elite sport climate refers to “the social and organisational environment that provides the circumstances in which athletes can develop into elite sport athletes and can continue to achieve at the highest levels in their branch of sport” (van Bottenburg, 2000). In short, the elite sport climate is a sub-concept within the elite sport system, and it can also refer to the competition environment surrounding athletes that is created by the elite system. De Bosscher et al. (2008; 2009) conducted a survey on elite sport climate of elite athletes and elite coaches, who are deemed to be the primary users of the elite sport system, in order to evaluate items that are difficult to measure objectively and quantitatively. Therefore it is possible to examine the success factors in elite sport by evaluating the elite sport climate from the viewpoint of the consumer of the elite sport system (De Bosscher et al., 2009). The aim of this research was to examine policy-related success drivers of Japanese elite sport system by conducting an evaluation of the elite sport climate with Japanese elite athletes as the survey subjects (n=105). The sub-analysis investigated which specific policy-related factors describe difference between medallist (Elite α: n=43) and un-medallist (Elite β: n=62).METHODOLOGY, RESEARCH DESIGN AND DATA ANALYSISThe questionnaires were administered by mail and at athlete group survey. A total of 155 questionnaires were sent to Japanese elite athletes (selected by few criteria) belonging to those NGBs that agreed to co-operate with the survey and 105 were returned, giving a response rate of 69.5%. The survey items pertained to basic attributes and the elite sport climate. For elite athletes to evaluate the elite sport climate, 21 Critical Success Factors (CSFs) associated with 7 pillars were selected from the 126 CSFs in 9 elite sport policy pillars that had been extracted by specialists in elite sport policies in various countries; moreover, an overall evaluation scale for the elite sport climate was used. Each pillar’s evaluation score was calculated based on the scoring system (De Bosscher et al., 2009; 2010). The subjects were classified into Elite α and Elite β and a t-test of the independent sample was conducted, with an overall evaluation of the elite sport climate as the dependent variable and sporting achievements as the independent variable. Finally, the scoring system was used to calculate each pillar’s score for both Elite α and Elite β.RESULTS, DISCUSSION AND IMPLICATIONS/CONCLUSIONSThe result showed that the elite sport climate was very well maintained for the evaluation items of ‘talent identification and development system’, ‘athletic support’, ‘training facilities’, and ‘coaching provision and coach development’, and these items could be considered to be policy-related success drivers in the Japanese elite sport system. In contrast, the elite sport climate was not adequately maintained in terms of ‘post career support’, and this item could be regarded as an underdeveloped area. The sub-analysis revealed that there was no correlation between athletes’ overall evaluation of the elite sport climate and the winning of medals at international competitions, which suggested that the elite sport climate for Elite α and Elite β are maintained to the same standard. Furthermore, on analysing the differences in evaluation in each pillar according to sporting achievements, it was found that Elite α evaluated ‘scientific research’ lower than Elite β. This suggests that elite athletes with a higher level of achievement are less satisfied with the ‘scientific research’ climate.REFERENCES – LIMITED TO 5Bergsgard, N. A., Houlihan, B., Mangset, P., Nodland, S. I., and Rommetveldt, H. (2007) Sport policy. A comparative analysis of stability and change. Oxford: Elsevier.De Bosscher, V., De Knop, P., van Bottenburg, M., Shibli, S., and Bingham, J. (2009) Explaining international sporting success. An International comparison of elite sport systems and policies in six nations. Sport Management Review, 12: 113-136De Bosscher, V., De Knop, P., Van Bottenburg, M., Shibli, S., and Truyens, J. (2010) Developing a methodology for comparing the elite sport systems and policies in six nations. Sport Management Review, 24: 567-600.Funahashi, H and Mano, Y. (2011) The Trend of Research in International Sporting Success: Review of Macro Level Olympic Study. Japanese Journal of Elite Sports Support, 5: 1-17. (in Japanese)Houlihan, B. and Green, M. (2008) Comparative elite sport development: systems structures and public policy. Oxford: Elsevier.

• 公共スポーツ施設の経営データ検索・提供（アクティブ・プレイス・パワー）の研究

  2010年  

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  公共スポーツ施設の経営データ検索・提供（アクティブ・プレイス・パワー）の研究として、またDBに必要な項目を追加入力した。また全国各地の公共スポーツ施設を視察し、今後の公共スポーツ施設に必要となる情報について見識を深めた。さらに人工芝グラウンドや天然芝グラウンドの効果測定も行い、下記の研究成果を得た。

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海外研究活動 【 表示 ／ 非表示 】

海外研究活動 【 表示 ／ 非表示 】

• 公共スポーツ施設のベンチマーキングに関する研究

  2007年08月

  -

  2008年08月

  イギリス   ハーラム大学

現在担当している科目 【 表示 ／ 非表示 】

現在担当している科目 【 表示 ／ 非表示 】

• スポーツクラブビジネス論研究指導(Ｄ)Ｂ

  大学院スポーツ科学研究科

  2021年   秋学期

• スポーツクラブビジネス論研究指導(Ｄ)Ａ

  大学院スポーツ科学研究科

  2021年   春学期

• スポーツクラブマネジメント研究法

  大学院スポーツ科学研究科

  2021年   夏季集中

• スポーツ政策特論

  大学院スポーツ科学研究科

  2021年   春クォーター

• スポーツクラブビジネス研究法

  大学院スポーツ科学研究科

  2021年   夏季集中

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委員歴 【 表示 ／ 非表示 】

委員歴 【 表示 ／ 非表示 】

• 2013年

  -

  2014年

  文部科学省 スポーツ庁の在り方に関する調査研究事業有識者検討会議  スポーツ庁の在り方に関する調査研究事業有識者検討会議

• 2012年

  -

  2013年

  文部科学省 ロンドンオリンピック検証チーム委員  ロンドンオリンピック検証チーム委員

• 2012年

  -

  　

  日本政策投資銀行 スマート・ベニュー研究会委員長  スマート・ベニュー研究会委員長

• 2011年

  -

  2012年

  笹川スポーツ財団  国内調査委員会委員長

• 2011年

  -

  2012年

  笹川スポーツ財団 国内調査委員会委員長  国内調査委員会委員長

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社会貢献活動 【 表示 ／ 非表示 】

社会貢献活動 【 表示 ／ 非表示 】

• MXTV

  MXTV 

  2010年10月

  -

  　

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  「東京もっともっと元気計画」にて、東京都のスポーツ振興政策について、有識者として発言。

• 日本テレビ

  日本テレビ 

  2009年10月

  -

  　

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  「ミヤネ屋」にて、2016年夏季オリンピック大会招致の失敗背景について、取材発言。