The purpose of this study is twofold: First, the paper will discuss the theoretical framework of discourse analysis, examining how it can offer useful tools for studies of journalism in an era of media convergence. Discourse analysis decodes how social actors’ identity, relationship with others, and ideology have been socially constructed, as well as how certain political positions were legitimized and rationalized, while others were rejected. We shall provide examples of media discourse analysis on whaling issues in Britain and Japan. The second part will be a report on the author’s action research in the classroom. It starts with a brief description of a course on media discourse analysis the author has been offering to a small group of Japanese and Chinese students in the Journalism School of Waseda University, in Japan. This is followed by a close examination of how the 16 students enrolled in the course have developed their analytical skills by assessing their essays. The outcome suggests that students found the framework of lexical choice, identity, narrative, and legitimization as most accessible. There was little difference between native and nonnative speakers in their analytical skills after training. Although the results of such small-scale research are not appropriate for generalization, we find discourse analysis offers useful tools to examine media texts in relation to sociocultural context and producer-consumer relations. Such in-depth text analysis will contribute to enhancing students’ critical awareness toward increasingly complex global communication in the era of media convergence. Key words: Discourse Analysis, Media, Pedagogy

The mass media are the most active borrowers of western loanwords in Japan (Daulton, 2003). The ratio of English loanwords in the Japanese press has steadily increased since the end of WWII. Even so, voices from newspaper editorials and readers’ columns have frequently exhibited deep resentment against this influx of western loanwords and have called for a halt to or restriction on such words. My discussion first takes a historical approach, analyzing the social, political, and economic contexts that have nurtured these seemingly contradictory attitudes toward western loanwords from the 19th century till today. Second, I conduct an analysis of newspaper opinion discourse on western loanwords, as expressed by journalists, intellectuals, and readers, in the Asahi Shimbun and the Yomiuri Shimbun, the two most widely circulated newspapers in Japan, over the same period of time. Fairclough’s (1989) notion of presupposition reveals the taken-for-granted social norms of the Japanese language (e.g., moral values attached to a “pure” or “hybrid” Japanese language), whereas van Leeuwen’s (2008) actor analysis indicates the tangled power structure between the west and Japan, elites and the public, the producer and the consumer, the elderly and the young, the educated and the uneducated, and native and non-native speakers.

概念メタファーの枠組みを用いて、戦後日本首相の国会演説に示される認知フレームの通時的変化を示す。メタファーは、既存の言葉で表現するのが難しい、複雑で抽象的な概念の一側面を、他の具体的な経験に基づいて理解を促すが、同時に、有権者の感情に訴えたり、複雑な現実を単純化したり、不都合な現実を曖昧化したりする機能を持つ。 周到に準備された国会演説には、各時代における政府側が有権者に対してどのように語るべきだと考えているか、その意識のあり方が現れる。本研究では、認知フレームの変化には、メディアの発達、経済や安全保障の動向、無党派層の増加といった社会的状況が影響を及ぼしたとの仮説を実証的に検証する。本研究には以下の三つの軸から展開する。（1）戦後日本の首相演説は、どのような概念メタファー(Conceptual Metaphor) （e.g., Lakoff 1993; Lakoff & Johnson, 1980, 1999, 2003）による認知フレーム(cognitive framing)を形成して有権者に支持を訴えてきたのか。（2）概念メタファーにより形成された認知フレームはどのような通時的変化を経たのか。（3）どのような社会的要因の影響を受けて通時的変化がもたらされたのか。研究代表者は、初年度に当たる2019年に、政治学分野・言語学分野における概念メタファー分析(Conceptual Metaphor Analysis)に関する幅広い文献研究を行った。同時に、すでに収集済みの日本首相による所信表明演説と施政方針演説を用いて、より信頼性の高いメタファー抽出方法を検討している。そのために、まずヒューマン・コーディングによるメタファー抽出作業を行った。そして、抽出されたメタファーを以下の6つの概念メタファー領域群に分類した。（1）旅や経験、動きに関わる領域群（2）擬人化に関わる領域群（3）建物や構造に関わる領域群（4）自然に関わる領域群（5）戦いや競技に関わる領域群（6）ビジネスに関わる領域群。次に、これらのメタファーを計量分析に向けて、内容分析のためのコンピュータ・ソフトウェア（KHコーダー）のコンコーダンスや共起ネットワークを併用し、対象語彙・句の文脈内での意味を比較分析することで比喩性を確認する作業を行っている。メタファー抽出の信頼性を高めることを追求しているが、先行研究の多くは抽出方法を詳細に記していない。そこで、本研究ではコーディング・ルールを作成し、メタファー抽出のための指標を明確にし、再現性を高めるべく検証を重ねている。研究計画書における初年度の目標（第一段階）は完了している。日本政治におけるメタファー分析は先例がないため、6つの概念メタファー領域群に関する言説分析の論文を執筆している。メタファーの概念や類型の変化は、現代日本政治における価値観の変化を表し得るものである。本研究が最終目標としている計量的な実証研究とともに、質的な言説分析の結果も進め、発表していきたい。2020年度は、まずは、信頼性を確保したメタファー抽出方法を確定する。そのうえで、各演説において上記6つの概念メタファー領域群における使用頻度を計算する。さらに、de Landtsheer & de Vrij(2004)の枠組みを応用し、メタファーの意味の拡大パターン（感情表現や規範的表現との共起）を数値化する（意味指数）。そして、首相演説をそのトピック（経済、外交、安全保障、民主主義、グローバリゼーション、愛国心など）を基に分ける。そして、各トピックにおいて、どの概念メタファー領域群が使われたか（使用頻度）、どのくらいメタファーの意味が拡大されたか（意味指数）を計量分析によって明かにして可視化する。2021年度は、メタファーの使用頻度と意味指数を従属変数とする実証研究を行う。各首相による概念メタファー使用の差異は、個々の首相の言説スタイルではなく、認知フレームの変化を表すと考える。本研究では、メタファー使用の変化は社会経済並びに政治状況の変化に依存すると仮説を立て、検証する

モーリシャス共和国は独立後も英語を公用語とするが、政府は2011年に国民大多数の母語であるクレオール語の正書法・文法を定め、翌年から初等教育に導入した。本研究では、57名のクレオール語教員と1346名の学生対象にアンケート調査を行った。同時に授業観察・教科書分析・教育関係者へのインタビューを実施した。教員や関係者は、クレオール語導入によって、子供たちは母語による効果的な学習ができるようになると期待する。学生によるクレオール語支持率は、民族や宗教ではなく、性別・居住地域によって統計的有意な差が見られる。都市部男性が最も低く、都市部女性は少し上がり、農村部男性・女性が等しく最も高く支持している

モーリシャス共和国は植民と移民の歴史から成り立ち、インド・中国・アフリカ・ヨーロッパ・ミックス系と多民族・多言語社会である。モーリシャス共和国は1968年の独立以来、砂糖黍の単一産業による植民型経済から、繊維・観光・ITなどからなる複合型経済へと変革を成功させ、アフリカ圏随一の高い経済発展を経ている。グローバル経済への参加は、英語・仏語といった旧宗主国言語を国際共通語として促進する傾向が強いが、各政党はその動きとは逆に、支持基盤確保を狙い、モーリシャス独自の言語であるクレオール、祖先の言語にあたるインド系や中国系言語を優遇する政策を掲げてきた。本研究では、社会的特徴が異なる中学校六校の生徒562名と教員45名にアンケート・インタヴューを行い、その言語状況を調査した。参加者は全員多言語話者であり、典型的な例として、家族や友達とはクレオール、学校の教員とは英語・仏語、宗教儀式はヒンディー、アラビア語、仏語、Eメールでは英語・クレオールと、使い分けることが多い。学校で使用される教授言語は、英語のみが一番多く、英語・仏語・クレオールの混合型が続いた。都市校よりも田舎校の教員はクレオールを含む多言語を使用し、生徒の満足度も高い。クレオールに対する態度にも都市・田舎での差異がみられ、田舎校ではクレオールにより好意的な意見が多い。田舎校では、クレオールは指導言語として使用されるべきと考え、またクレオールの綴りが標準化されるべきと考える生徒の割合が高い。言語に対するイメージとしては、英語・仏語は概ね、社会・経済的成功をもたらす権威ある国際語として認識されており、歴史上植民宗主国から強制された言語との見方はほとんどない。祖先の言語は年配者や祖先の文化への尊敬の念を示すものとして捉えられるが、実用的でないとの意見も顕著である。クレオールはモーリシャス人としてのアイデンティティを形成すると考えられるが、学習意義に対する意見は多岐に渡る。モーリシャスの若い世代は植民地としての過去に囚われることなく、その独自の多文化性を誇り、国際社会における経済的成功を重視する傾向が強い。母語(日本語)における教育が基盤となっている日本は、植民地としての過去を持つモーリシャス共和国とは社会・歴史・経済的状況が大きく異なる。しかし、グローバル化が進みにつれ、英語などの目標言語を指導言語とするイマージョン教育は、その重要性を増してきた。そのため、モーリシャスの教育制度に見られるようなアプローチで、初期から外国語を使った教育を導入する必要があるだろう。しかし、本研究で田舎校の教員がクレオールの使用で示唆したように、生徒に外国語で学問の本質を学ばせるため、そしてそれを確かめるためには、母語による教育は不可欠である

世界におけるWorld Englishesの存在や言語とアイデンティティの結びつきについての講義を受けたが学習者であっても、多くが英米人に英語を学びたいと考え、Japanese Englishなど新種の英語には否定的な考えを持つことが検証された。またSinglishなどの他の新種の英語やGlobishなどの人工言語に対しての関心はあるが、「標準的な」英語を学ぶことで国際的な相互理解を目指すべきだという意見が多い。しかし彼らの「標準」に対する定義は曖昧で、アングロ・サクソン文化への憧れが強く見られ、グラムシ的なヘゲモニーを感じさせる回答もままあった。言語と文化の離脱が難しいことを表すが、義務教育としての英語教育がなされる以上、学習者が国際語としての英語をより多角的に考えられるような工夫がなされるべきであろう。(詳細は現在論文を執筆中)カタカナ英語の英語教育に対する役割についての意見は賛否両論であるが、学習者の多くがカタカナを英語学習の一環として捉えたことがないため、うまく語彙学習ストラテジーとして利用できていない。CALL学習者のチャット、BBS上の作文の分析においても、和製英語を外国人との交流に使用している例が見られるが、多くの場合相手方から理解不可能を訴えるnegative feedbackがないため、誤用を指摘されることなく、よって本人も気づかずに終わっている。しかし会話においては、カタカナ英語の発音が通じないという経験は直接的なnegative feedbackを伴うため、学習に繋がることが多い。しかしこの失敗経験からカタカナ英語は役に立たないという考え方を身につけている学生も多い。メンタル・レキシコンに存在する資源を活用しきれず使用回避(avoidance)に繋がっている可能性もあるため、適切な指導が必要であろう。(結果の一部は下記論文に記載。他論文執筆中

グレース大学院 公開講座

各ジャンルで活躍する、オトナな女たち。

英国留学帰国者(UK ALUMNI)歓迎会留学後のキャリアを考える

「私」を生きてる女性100人

子どもたちの声を社会に −ミリョク的な大人 http://www.cenews-japan.org/news/social/051203_miryoku.html

     戦後の日米政治リーダーの演説をHalliday（1994)に基づいて分析し、政府側の国民に対する意識の変容を検証した。日本首相による所信表明演説では、戦後直後は、「考えます」「思います」などの個人の内的意識を述べる心理過程の割合が高かったが、時代が進むと減少し、次第に「進めます」「取り組みます」と言った、国民への約束や働きかけなど外的行動を表す物質過程が増加した。それに対して、米大統領の就任演説では、一貫して物質過程が高く、心理過程は低比率を維持した。日本首相は有権者に対してアカウンタビリティを果たさなければならないという意識が徐々に高まってきたのに対して、米大統領のそのような意識は一貫して高かったと解釈できよう。

戦後日本首相の所信表明を過程構成型（Halliday, 1994）により分類すると、戦後直後は、個人の内的意識を述べる（「考えます」）割合が高かったが、時代が進むと減少し、国民への約束や働きかけ等外的行動を表す（「実行します」）割合が増加した。このアカウンタビリティへの意識を従属変数とし、マクロ経済・メディア普及率・無党派層の比率を独立変数として重回帰分析を行なった。高度成長期には、首相演説はメディア普及率に最も強く影響を受け、次に経済動向の影響を受けた。安定成長期も、メディアの普及率に最も強く影響を受け、次に経済の影響を受けた。バブル経済崩壊後は、メディアに最も強く影響を受けたが、同時に無党派層急増の影響も受けた。

戦後日本の首相による所信表明演説を、ハリデーの選択体系機能理論における過程構成(transitivity)を示す過程型に分類することにより、その演説スタイルの質的変化を数値化した。吉田茂首相から安倍晋三首相までの所信表明演説の文末で用いられた7765の動詞群を、(1)物質過程（「する」過程）、(2)心理過程（「感覚する」過程）、(3)関係過程（「ある」過程）、(4)発言過程（「言う」過程）に分類した。結果として、戦後直後の首相らは心理過程節（自分の考えなど内的経験としての語り）の割合が大きかったが、最近の首相らは物質過程節（具体的な外的世界への働きかけとしての語り）を用いる傾向が高くなった。

中曽根・小泉・安倍首相の靖国神社参拝をめぐって、日・米・中の新聞がどのようにそれを表象し普及させたのかを、言説分析の手法に則り、明らかにしようとした。最も顕著な結果が見受けられたのは、人民日報による靖国に合祀されたアクターの表象の変遷である。中曽根期には「戦死者」などの一般兵士が、「A級戦犯」とは別に表象されていた。しかし、小泉期になると、ほぼ戦犯に限定された記述となる。「殺人者」「死刑執行人」といった表現も出現し、第六回の参拝では「鬼」と表象された。この鬼言説は安倍期に一期に増加する。またこの結果は、日本の産経新聞が頻繁に用いる「祭神」言説や「戦争犠牲者」といった表現と両極をなす。

本研究の目的はカタカナ英語が英語学習に及ぼす影響を探ることである。また著者の博士論文の一部として行われた実験をより厳密にコントロールし、またより多くのカタカナ英語をサンプルの対象として行うことである。多少の遅れと変更はあったが、全体的にはほぼ予定通りに進んでいると言える。 ４-６月は関連資料収集に多くの時間を費やした。また、応用言語学の権威であるRod Ellis先生による実験方法（research methodology）に関するセミナー(昭和女子大学にて)に４日間参加し、本研究に関連する有益なアドバイスを頂いた。また、実験を通して言語学的要素の効果を調べることを目的とているため、英語の意味、音、語形、頻度などを分析した。８月にはイギリスのエセックス大学にて、私の博士課程における指導教官であったPhil Scholfield先生にお会いし、研究の様々な点においてご指摘を頂いた。また、当初予定していたコンピュータによるメソッドでは、学生の自然な言語行動とはかけ離れた結果をもたらす可能性が否定できないため、今回は教室を基にNaturalistic Approachを取ることとした。この変更のため、テスト作成に予想以上の時間を要した。２００２年９月－２００３年１月にかけては３度に渡るパイロット・スタディを行った。完成したテストを４月に学生に対して行い、現在データを入力、分析中である。今年の夏には結果をまとめ、論文を国際ジャーナルに投稿する予定である。