Nowadays, the analysis of social networks, as well as the community evolution has become a hotly discussed topic in social computing field. In this paper, we focus on mining and tracking the dynamic communities based on social networking analysis. Based on a generic framework for the dynamic community discovery, a computational approach is developed to extract users' static and dynamic features for the temporal trend detection. A dynamically socialized user networking model is then presented to describe users' various social relationships. A mechanism is proposed and developed to detect the dynamic user communities, and track their evolving changes. Experiments using Twitter data demonstrate the effectiveness of our method in tracking how communities dynamically create, split, and merge from a group of connected people in social media environments.

Recently, eye-tracking has been widely applied in a wide spectrum of fields for both academic researches and Business. In this study, we concentrate on the analysis of instant (and often subconscious) information generated from interactions between an individual and devices, such as a PC, laptop, and mobile phone. We present the experiment design to capture and extract the viewing patterns in Twitter using the eye-tracking technology. We show a set of experiment results based on the analysis of eye gazing data, in order to demonstrate how the subjects look for specified keywords in the Twitter timeline, which can further contribute to categorization of viewing patterns.

社会人との交流を基本とした中学生対象のキャリア教育を,総合的な学習の時間の一環として05年〜08年度の4年間実施した.本授業実践では,社会の先輩としての社会人メンターと中学生を,インターネットの電子会議室やSNSで結び,質疑応答を基本としたコミュニケーション機会を提供した点に特徴がある.本研究では,キャリア教育としての本授業実践の評価を検討すると同時に,生徒が社会人に対して行った質問内容の特徴を検討した.量的・質的検討の結果,社会人メンターとの質疑応答機会を提供したことには一定の評価が見られ,生徒の質問の特徴を明らかにすることができた.一方,生徒・メンター間の交流の深化については課題も明らかになった.

様々な職業に対する関心の育成を目的とした中学生対象のキャリア教育を,総合的な学習の時間の一環として,中学校と大学との共同で実施した.本授業実践では,社会の先輩としての社会人メンターと,中学生をインターネット上の電子掲示板で結び,質疑応答を基本としたコミュニケーション機会を提供した.本研究では,キャリア教育としての本授業実践の評価を検討すると同時に,生徒が社会人に対して行った質問内容を分析し,生徒の質問の特徴や仕事観を検討する.量的・質的検討の結果,社会人メンターとの質疑応答機会を提供したことには一定の評価が見られた.また,生徒の質問は,メンターの経験や仕事内容,感情面などに焦点が当てられているという結果が得られた.

本研究では、まずHough & Duncan の開発したObservational System for Instructional Analysis(OSIA)を用いて、大学の講義、小学校英語授業を録画したものを記述し、マトリックス、タイムラインに転記した。同時に、教室内発語をすべて書き起こし、さらに教員の表清分析を行ない解析した結果、以下の諸点が明らかになった。
1)大学の授業のインターアクションのレベルは講義型の場合、単調な教師の説明が圧倒的に多く、小学校の授業は、教師、児童間のインターアクションのレベルは、英語授業の場合、とりわけ高く、児童の反応が多いことが、記述データの分布図(マトリックス)から再確認された。
2)小学校授業でのALTは、教育経験の有無により、発語、発問と児童の解答のタイミングに違いがあり、経験の浅いALTは、絵を見せていきなり反復練習に入るのに対し、小学校での教育経験のあるALTは、提示->児童の発語という児童からの主体的な発語を中心に授業を行っており、それが、授業の活性化につながっていることが確認された。
3)小学校授業において、教員の表情の緩急が授業の活性化につながっており、児童の参加態度の積極性、動機づけにも影響を与えていることが、データ、授業観察、ビデオ録画からも読み取れた。
4)長い英語のフレーズよりも、短い発問、説明がより児童の学習態度には効果的である。
5)褒める、ポジティブなフィードバックが英語授業のような言語教育場面においては、特に効果的である。
6)アーティファクトの使用は、タイミングが合う限りにおいては、授業のテンポアップにつながる。

平成15年度に実施した所沢市立中学校での自然環境問題をテーマとした中学校-大学が連携した総合的な学習の時間の授業プログラムの実践結果を活動記録等を基に分析を行った。当初想定していた環境教育に関する調べ学習の支援という方針の改変と同時に、生徒が接する道具(Wiki (Webブラウザで簡単に情報の追加/編集が行えるシステムの総称、共同作業や情報共有に適している)による共有ノートや壁新聞)の改変や導入が、中学校側と大学側との授業デザインの統合過程と強く関係していることが明らかになった。各学校や学級で既に蓄積されてきた道具や媒体のあり方を含めて検討し、既存の道具等と組み合わせで利用することで、異なる組織間の協調的な授業デザインが促進される可能性が示唆されるとともに環境教育に関するモデル的なカリキュラムの開発につながった。
上記分析結果および各種調査での知見を統合し、インターネットを活用した環境教育カリキュラムの開発を行った。また、当該カリキュラムを実施する上で必要となるWWWをベースとした環境教育システムの構築を行った。本システムの機能としてAjax (Asynchronous Java Script+XML : Java ScriptをつかってWebブラウザとサーバ間XMLをやり取りするパラダイム。サーバとブラウザのシームレスな連携が実現可能となる)を用い世界地図上に児童・生徒が撮影した画像とコメントを貼付けることができる「成長する図鑑」機能を実装した。成長する図鑑とは児童・生徒が自ら調査収集した情報を追加しながら内容を充実(成長)させることができる画像システムであることから命名したものである。そして評価のため本システムを所沢市の7校の小中学校の教員に試用していただき、良好との評価を受けた。

本研究を平成13年から15年にかけての3年研究として申請した当時、所沢シティーケーブルネットワークを通じて、生涯学習を前提として、細々としたチャンネルを一つ確保しようというもくろみであった。しかし、大学革新の波は激しく、思いもかけず、早大人間科学部にe-schoolを併設する申請を大学の方針として提出し、翌年認可を受け、平成15年4月スタートという結果になった。
私たちのプロジェクトは、もともと
(1)授業アーカイブ作成方式の確立
(2)オンデマンド型遠隔授業方式の確立
(3)オンデマンド授業方式のオンキャンパス,オフキャンパス授業への利用
の3つの目的から構成されていたので、(3)の実践対象が所沢市ケーブル網から一挙に世界中に配信可能なADSL対応に変えられた。結論的には、研究そのものは、一挙にわれわれの使命である、早大人間科学部e-schoolのスタートのための先行研究としてのみこまれていった。
結論的にはいえば、われわれのこの3ヵ年の研究は全く完壁にこの目標を完遂することができた。
(1)に関しては、スタジオ撮影と教室のライブ撮影の2つのスタイルの映像からストリーミング技法を用いた、Web教材を基本的に15分のモジュールのN倍(基本的に60分程度)の長さを持った教材に編集し、実用に供している。
(2)に関しては、BBSを利用し、30人1クラス単位に教育コーチを割り当て、e-schoolでなくては実現できない、個別教授方式を実現している。小テスト、期末テストを実施、管理する評価機能も有している。
(3)に関して、オフキャンパス利用は、約160人の社会人を対象(海外在住者を含む)として、人間環境科学科,健康福祉科学科,人間情報科学科で、計約40科目が実践されている。
更にオンキャンパス利用では、対面授業とWEB教材の併行利用が実践され、論文作成中である。

早稲田大学人間科学部とアメリカ合衆国オハイオ州にあるケースウェスタンリザーブ大学では、1992年以来継続的にインターネットを利用した国際協同学習カリキュラムを行っている。本カリキュラムでは、討論テーマごとにグループ編成された日米の学生が、電子掲示板上で英語による討論を行い、その結果をレポートとしてweb上で公開する。この学習活動には、討論テーマに関する知識、コンピュータ、英語、コミュニケーションスキルなど多くの要素が含まれており、また従来の講義型授業に比べ、学習者の主体的活動に委ねられるところの多い授業だといえる。そのためこのような授業に慣れていない学習者たちは、カリキュラムを実践してゆく中で多くの困難にぶつかることが予測できた。
本年度の実践では、アクションリサーチの知見を利用して、早稲田側の参加学生の中にキーインフォーマント(情報提供者)を設定し、彼らの活動を丹念に追跡することで、その実態を明らかにすることを目的とした。そこで、各キーインフォーマントの授業中の活動や発話を観察によって記録するとともに、各キーインフォーマントに対して授業内外の活動およびその際の感情などについて詳細な記録をとるよう求めた。また、観察者がキーインフォーマントにインタビューを行うことで記録内容の信頼性を高めることに努めた。その結果、グループにおける役割分担のパターンは様々であること、電子掲示板での討論では相手の実感がわきづらく、日米のコミュニケーションを難しくしていること、グループ内の特定の学習者を中心としてHTMLを習得することが多いということなどが明らかになった。
さらに、観察者が学習者に積極的に関与することで、活動を行う際に生じた様々な問題の解決・改善を行うという試みも行った。これは、グループワークにおけるメンターの役割を考えるきっかけとして期待できるものであった。

教育測定といえば、従来から紙と鉛筆による、期末に行なわれるテストと相場が決まっていた。しかし、測定の中心が教授学習過程に移り、学習の中心が集団からの学びに移っていくにつれて、従来の測定方法では間に合わなくなってきた。更に、マルチメディア、インターネットなどの普及につれて、遠隔型の授業もオンキャンパスの授業と同様に普及しつつある。この段階からはどうしても、教師が後に退いた、学習者の能動性を重視した学習が中心となる。これからの教育活動の測定は、それの成果及び改善のどちらを目的としようと、授業中の測定が中心となる。むしろ、授業の質の評価を生徒の側からすることになる。我々の研究は、それが、授業そのものを対象としていようと、あるいは、授業との類似した場面であろうと、リアルタイムで処理されているその場における測定にターゲットをしぼって行なわれた。視聴覚機器を映像提示の機器と見るだけでなく、測定の機器と見立てたのもこのためである。また、エスノメソドロジカルな測定は試行錯誤の結果であるが、保育、老人ホームにおける活動を中心に重要な成果を得た。授業がますます個性的な表現をされる今日、必然的に、授業の測定も個性的にならねばならない

ウェブ上でセミナーを実施することをウェビナーと称し、ウェビナーを実施するためのシステムも現れてきた。このようなシステムではオープンソースのBig Blue Bottomが有名で、ウェビナー参加者間での画面共有、ビデオチャットが可能となっている。ただし、現在の多くのビデオチャット機能がついたシステムはAdobe社のFlash技術の利用が前提であり、Flashが利用できないApple社製のiOS端末（iPhone, iPad, iPod touchなど）やAndroid端末では利用ができない。タブレット端末やスマートホンが非常に普及してきている現在、iOSやAndroidといったタブレット端末やスマートホン用のOS上でウェビナーが利用できないのは重大な欠点である。本研究では、次世代HTMLであるHTML5とウェブアプリケーションで双方向コニュニケーションを可能成さしめるWebRTC（Web Real-Time Communications）を用い、Flashプラグイン無しのHTML5対応のウェブ・ブラウザのみで機能し、ビデオチャットを録画して非同期で動画像コミュンケーションを可能とするシステムの開発を試みた。現時点においては、対応するウェブ・ブラウザがFirefoxに限定されるが、オープンソースのWebRTC録画ライブラリであるRecordRTCおよび、同じくオープンソースの同画像変換ツールであるFFmpegそしてオープンソースデータベースエンジンであるMySQLを活用して、基本的な動画像非同期コミュニケーションシステムを構築することができた。開発したシステムは現時点では不安定な部分も多く、また対応するウェブブラウザーはFirefoxに限定されている。主たる原因はウェブ・ブラウザのWebRTCの対応がまだ過渡的な状態であること、また利用しているRecordTRTC等のライブラリも発展途中にあることに起因していると考えられる。基本的な仕組みは完成しているので今後はこれらブラウザやライブラリのバージョンアップを待つとともに、さらなる機能強化に努めたい。以上

近年iPadに代表されるタブレット端末の教育への利用が盛んになり、多くの教育現場でも特に海外においては学校全体での一括の導入などが始まっており、教科書やノートに替わる新しい教育ツールとして脚光を浴びている。また、カメラもマイクも装備しているiPadはその教育現場での普及率を考えると非同期動画像コミュニケーションツールのクライアントとして大変魅力的なデバイスである。本研究課題に関連した研究成果として、2009年にJavaを用い、FlashストリーミングエンジンにRED5、編集エンジンにOpenLazlo、動画変換エンジンにFFmpegといったオープンソースのツールを活用して、非同期動画像コミュニケーションシステムを完成させた。しかしながら、2009年に開発した当該システムの動画配信で利用する配信形式（Flash）にはiPadは対応しておらず、当該システムはiPadでは利用することはできない。その一方で、最近は非同期動画像コミュニケーションインフラとして活用可能なサービス（UstreamやVYou）、Flashに依存しない動画像コミュニケーションツール（Skype）、非同期動画像コミュニケーションインフラを構築可能なオープンソースソフトウェア（BigBlueButton）などが登場し、これらのサービスを活用することにより、iPadでの利用可能な非同期動画像コミュニケーションシステムが構築可能であるといった期待が出てきた。そこで、本研究では、上述したサービスやソフトウェアを調査し、Skypeを活用することでiPadでも利用可能な非同期動画像コミュニケーションシステムが構築可能であることを明らかにした。また、想定する活用場面として、国際共同授業を想定し、アメリカ合衆国オハイオ州のCase Western Reserve University（CWRU）と教育プログラムの開発を実施した。

コミュニケーション手段は、同期・非同期という軸と、コンテンツのデータ密度（テキスト、音声、動画）によって、「同期・テキスト -> 例：チャット」、「同期・音声 -> 例：電話」、「同期・動画　-> 例：ビデオ会議システム／テレビ電話」、「非同期・テキスト -> 例：電子メール」、「非同期・音声 -> 例：留守番電話」、「非同期・動画 -> ？」のように分類されると考えられる。ストレージやネットワークのコストが下がって行く中で、今後「非同期・動画」によるコミュニケーションの比率も高まって行くものと考えられる。本研究では、現在あまり一般的ではない、非同期・動画の特性に関して研究すべく、動画像非同期コミュニケーションシステムの開発を行った。開発に際しては開発用のプログラミング言語としてJavaを用いるとともにオープンソースソフトウェアであるOpenLaszlo（RIAヒューマンインターフェース）、Apache Derby（データベースエンジン）、Red5（Flashストリーミングサーバ）、FFMPEG（画像変換）を活用した。本システムは録画および配信はサーバ側で行うので、利用に際してはエンドユーザではFlashが利用できるWeb BrowserとWebカメラさえあれば特別なソフトウエアをインストールする必要がない。また、OSへの依存度が大変少ないのも特徴で有る。実験的に運用した限りにおいては十分な画質でコミュニケーションを取ることができた。ゼミなど少人数のグループでディスカッションをする際には有効なコミュニケーション手段になることが確認できた。現在のシステムではRTMP（Real Time Messaging Protocol）をストリーミングプロトコルに使用しているために、RTMPをルータなどでブロックしている環境では利用ができない。HTTPトンネリングに対応させるなどルータ越えを可能にすることが今後の課題である。

フィンランドの高等教育機関としてヘルシンキ大学を対象として、その組織、運営、教育内容について調査を行うとともに、ヘルシンキ大学の研究者とともに特に教育手法に関し国際比較研究を行い文化的な差異がその教育手法に大きく影響を及ぼしている可能性を示唆する知見が得られ、ヨーロッパで開催された学会で報告した。ヘルシンキ大学に関しては2008年はそれまでの教育・研究、組織運営に置ける総括の年であった。その内容は、Seppo Saari & Minna Frimodig (Eds.) Leadership and Management of Education: Evaluation of Education at University of Helsinki 2007-2008, Helsinki University Print,Helsinki 2009に576ページに渡って詳細に記載されている。西村は同書を手がかりとしつつ、適時ヘルシンキ大学の教員に対しビデオ会議を通しインタビューを行いより具体的かつ詳細な情報を得ることができた。一言でまとめると、フィンランドは几帳面というほどに1999年にEU29ヶ国の教育大臣によって署名されたのボローニャ宣言1. 比較可能な学位システムの導入：欧州市民の域内流動・就職可能性を高め、欧州の高等教育システムの国際競争力を高める。ディプロマ・サプリメント（学位の学修内容を示す共通様式）の試験的導入等を進める。2. 学部と大学院の２段階構造を導入：第二段階(大学院、学位は修士号・博士号)進学条件として最低３年の第一段階(学部)の修了を課す。3. 単位制の確立：欧州大学間単位互換制度(ECTS)を確立する。4. 障害を取り除き、人の移動を最も効果的に実現：学生に学習と職業訓練の機会を提供する、教員・研究者・行政官に欧州全体の枠組みの中で研究・教育・職業訓練活動を行う期間を設けることが重要。5. 質保証のためのヨーロッパ域内協力の推進：比較可能な基準・方法論を開発。6. 高等教育におけるヨーロッパの特質を促進：カリキュラム開発、機関レベルでの協力、モビリティ向上のための方策、学習、教育訓練、研究プログラムの統合に配慮。を遵守し、高等教育のヨーロッパ標準システムのお手本となるべく努力を続けて来ている。そして、宣言にある2010の到達目標をすべて満たす高等教育システムを構築するに至っている。実際2010年1月にはボローニャ宣言に基づいた新体制としてヘルシンキ大学は再スタートを切ることになっている。本学でも今後さらに、積極的に国際化、標準化に取り組む必要がある。

目的本研究の目的は、通訳養成機関で広く活用されていながらも音真似で終始するのではないか、とその意味処理のおいて疑問が投げ掛けられているリピーティングとシャドーイングを検証することにある。当初は、分析手段として虚再認パラダイムの活用を予定していたが文章素材への適用は困難であるため、今回は記憶研究における系列位置効果の観点から検討を加えることにした。方法2×2×2×3混合計画。第一要因は学習方略（リピ、シャ）、第ニ要因は文としての意味の有無（文章素材、文章の単語を並びかえたランダム素材）、第三要因は英語力（上位、下位）、第4要因は系列位置（前、中、後部位）。被験者は大学生72名。実験素材は英語の心理学の教科書から選択し、そのまま文章素材とした。ランダム素材はその文章の単語を無作為に並びかえた。それらはSONY TCD-D10によりデジタル録音され、LL教室において実験時用いられた。結果と考察統計的処理の後、全体としてリピーティング／シャドーイング共にランダム素材より文章素材で再生率が高くなったことが確認された。さらに上位／下位群に分けると、リピーティングにおいては以下のようなことが確認された。文章素材において、上位／下位群ともに前部位での再生率が高かった。その理由としては、前部位に多くみられる主語動詞をキーワードとして捉えようとした可能性が考えられる。しかし下位群では前部位のみ再生率が高く他部位では低いことから、キーワードの把握というよりも、ただ時系列に沿った記憶だった可能性も考えられる。シャドーイングにおいては以下のようなことが確認された。上位／下位群とも、総じてランダム素材より文章素材において再生率が高くなった。また、文章素材／上位群において、系列位置が進むにつれ再生率の上昇が確認された。これは上位群は次に続く単語をある程度予測しながらシャドーイングを行っていると考えられる。文章素材／下位群においては中部位での再生率が低くなった。これはシャドーイングのスピードの遅れてしまうことが影響していると考えられる。

Case Western Reserve University（アメリカ合衆国オハイオ州クリーブランド）のReligion and Postmodernismのクラス（担当William Deal, Associate Professor of Religion and Director, Asian Studies Program）と人間科学部教育工学セミナー（担当野嶋栄一郎人間科学部教授）との間でインターネットを用いて共同実験授業を行った。　実施期間は1997年10月初旬から12月初旬までの約2ヶ月間である。各週の授業内容は以下であった。第1週：自己紹介Webページの作成、グループ編成とテーマ決定。第2週：自己紹介を英文で自分の属するメーリングリストに対して送る、自己紹介Webページ作成の続き。第3週：検索エンジンを使って自分のグループのテーマに関係のあるページを探し、自分のページにリンクし、メーリングリストに簡単な解説を送る。第4週：レポートのひな型「prototype」の作成第5～8週：メーリングリストを介して、CWRUと連絡を取り合いながら、レポートWebページを作成する。本研究ではインターネットで共同作業を行うための環境を、アメリカ側と日本側に各々WWWサーバーを設置することによって構築した。　上記の環境で、受講学生たち（日本14名、アメリカ13名）は日米各々の構成がおおよそ均等になるように4つのグループに分けられ、それぞれReligion and Feminism、Religious Experience、Religion and Morality、Religion on the Internetのテーマでインターネットを活用し共同でレポート（ホームページ）を作成することを命じられた。上述した環境を用いて、作成されたレポートは上質なものであり、本研究で構築した環境が国際共同作業にとって有効であることがわかった。　なお、上記学生のレポートはhttp://kizuna.cwru.edu/rlgn341/projects.htmlで参照可能である。