2024/12/26 更新

写真a

ヤグチ テツヤ
矢口 徹也
所属
教育・総合科学学術院 教育学部
職名
教授
学位
博士(教育学) ( 早稲田大学 )

経歴

  • 2002年
    -
     

    早稲田大学教育学部教授

  • 1997年
    -
     

    早稲田大学教育学部助教授

  • 1994年
    -
    1997年

    早稲田大学教育学部専任講師

学歴

  •  
    -
    1990年

    早稲田大学   文学研究科   教育学  

所属学協会

  •  
     
     

    日本教育学会

  •  
     
     

    日本社会教育学会

研究分野

  • 教育学

研究キーワード

  • 生涯教育、社会教育、青少年教育、女子教育、青年団、女子補導会、ガールガイド、キャリア支援

 

論文

  • 大学における社会教育職員養成の歴史・現状・課題―早稲田大学教育学部を事例として―

    矢口徹也

    日本社会教育学会年報   62   105 - 117  2018年10月  [査読有り]

  • 若者支援と主権者教育―社会教育の歴史的視点から―

    矢口徹也

    日本社会教育学会年報   61   64 - 73  2017年09月  [査読有り]

  • 『〈少年〉と〈青年〉の近代日本』(書評)

    矢口徹也

    『教育学研究』   第84巻 ( 第1号 ) p.81 - p.83  2017年03月

  • 視聴覚教育・青少年教育に関する項目執筆

    『社会教育・生涯学習辞典』(朝倉書店)    2012年11月

  • 『海洋少年団の組織と活動』(書評)

    矢口徹也

    教育学研究   79 ( 1 ) 111 - 114  2012年03月

  • 「学校支援」と社会教育ー大学における教員養成、社会教育主事養成の観点からー

    矢口徹也

    日本社会教育学会年報   55   90 - 102  2011年09月

  • 教職課程を持つ大学の経営上の視点からー教職大学院協会パネルディスカッション

    矢口徹也

    日本教職大学院協会年報     68 - 93  2011年03月

  • 大学と学校の連携に関する総合的研究

    矢口徹也

    早稲田教育評論/早稲田大学教育総合研究所   24-1   23 - 44  2010年03月

  • 教員の専門性の向上と教員免許更新制実施上の諸課題

    矢口徹也

    関東教育学会紀要   36   87 - 99  2009年10月

  • 早稲田大学の教員免許更新講習

    矢口徹也

    教職キャリアデザイン   4   21 - 23  2008年07月

  • 女性のキャリア形成支援事業 J-CARERR WASEDA PROJECT(文部科学省委託事業報告書)

    −高校生・大学生・再就業支援に関する連携事業の最終報告−   第三次報告書  2007年03月

  • 研究者養成のための男女平等プランー女性研究者支援モデル育成事業(文部科学省科学技術振興調整費)

    共著(早稲田大学女性研究者支援総合研究

      (1)-(3)  2007年03月

  • −高校生・大学生・再就業支援に関する連携事業の中間報告−

    女性のキャリア形成支援事業, CAREER WASEDA, PROJECT, 報告書

      第二次報告書  2006年03月

  • 女性のキャリア形成支援に関する研究(1)

    早稲田教育評論/早稲田大学教育総合研究所   20 ( 1 )  2006年03月

  • 「手づくり」というブランド

    ちゃぐりん/家の光協会   42 ( 9 ) 176 - 177  2005年09月

  • 女性のキャリア形成支援事業 J-CAREER WASEDA PROJECT 報告書(文部科学省委託事業報告書)

      第一次報告書  2005年03月

  • 都市青少年教育の現状と課題−東京23区を中心に−

    日本社会教育学会紀要   40   131 - 136  2004年06月

  • 東京23区の公立学校改革と青少年教育の課題

    早稲田教育評論/早稲田大学教育総合研究所   18 ( 1 ) 43 - 70  2004年03月

  • 地方青年団報と地域青少年教育の歴史研究

    文部科学省科学研究費研究成果報告書     292 - 323他  2004年03月

  • 子どもたちのちから

    東京都立小岩養護学校30周年記念誌    2003年11月

  • 公立学校改革と社会教育の位置—東京都品川区を事例として—

    日本社会教育学会年報   47   174 - 186  2003年09月

  • 山形県青年団−教育・福祉、全国の先駆け−

    山形新聞(文化欄)   2003.7.1.夕刊  2003年07月

  • 都市部における女子青少年団体の研究—ガールガイド・ガールスカウトを中心に—

    早稲田教育評論/早稲田大学教育総合研究所   17 ( 1 ) 101 - 131  2003年03月

  • 東京都社会教育指導員の課題

    東京都社会教育指導員研修会    2003年02月

  • 社会教育・生涯教育論

    新鐘/早稲田大学   66  2002年07月

  • 家庭教育における「家庭」観の再検討

    「日本社会教育学会発表要旨集録」日本社会教育学会   46  2001年10月

  • 戦後初期「婦人教育」政策にみられる性別教育観の検討

    日本社会教育学会年報   45   101 - 114  2001年09月

  • 香蘭女学校内女子補導会「第一東京」の実際ー日本のガールスカウト運動前史としてー

    香蘭女学校「春秋の香蘭」   第78号   16 - 21  2001年07月

  • 大学における視聴覚教育の現代化(その2)─博物館学芸員養成・電子書籍化・情報化技術者育成の視点から─

    「早稲田教育評論」早稲田大学教育総合研究所   15巻 ( 1 ) 189 - 212  2001年03月

  • 「総力戦」下の青少年教育(その1)─都市空襲と学童疎開記録の今日的理解を中心として─

    早稲田大学教育学部「学術研究」   49号   27 - 38  2001年02月

  • 子育てを通した男女のパートナーシップの視点から─

    松戸市女性センター    2000年08月

  • IFEL前後の「社会教育主事」観

    全国社会教育職員「社会教育職員研究」養成研究連絡協議会   7号   47 - 53  2000年04月

  • 大学における「視聴覚教育」の現代化—学校教育・生涯学習職員養成のための情報倫理の構築とマルチメディア環境整備にむけて—

    早稲田教育評論/早稲田大学教育総合研究所   14;1   99 - 122  2000年03月

  • パパママ学級—子育てを通して男女のパートナーシップを考える—

    松戸市女性センター    2000年02月

  • 「生涯学習フォーラム」まなびピア広島'99

    第11回全国学習フェスティバル(広島)/国立教育会館社会教育研修所    1999年10月

  • 女子補導団(会)・ガールガイド・ガールスカウトの研究

    研究大会発表要旨集録/第46回日本社会教育学会研究大会    1999年09月

  • 大学における社会教育職員養成に関する調査 科学研究費第二次中間報告

    社会教育職員研究/全国社会教育職員養成研究連絡協議会   6  1999年04月

  • 「東京府(都)下の青年学校研究」(その三)

    早稲田大学教育学部『学術研究』   47  1999年02月

  • 都市部青年学校に関する考察—東京府(都)下を中心として

    研究大会発表要旨集録/第45回 日本社会教育学会研究大会    1998年09月

  • 学びのデザイン—生涯学習方法論

    玉川大学出版   pp.74-89   74 - 89  1998年06月

  • 東京府(都)下の青年学校研究(その二)

    学術研究/教育学部   45  1997年02月

  • 「東京府(都)下の青年学校研究」(その一)

    早稲田大学教育学部『学術研究』   44  1996年02月

  • 早稲田大学教育学部における社会教育主事養成の歴史と課題

    社会教育職員研究/全国社会教育職員養成研究連絡協議会   2   51 - 56  1995年04月

  • 大学改革と大学開放の研究−大学開放の方向性を中心に−

    早稲田教育評論/早稲田大学教育総合研究室   9 ( 1 ) 67 - 70  1995年03月

  • 「地方自治体と生涯学習研究」の成果と課題

    日本社会教育学会 年報   /38   188 - 195  1994年10月

  • 大学改革と大学開放に関する研究

    早稲田教育評論/早稲田大学教育総合研究室   8 ( 1 ) 67 - 70  1994年03月

  • 大学改革と大学開放

    早稲田教育評論/早稲田大学教育総合研究室   7 ( 1 ) 3 - 10  1993年03月

  • 学校週五日制・週休二日制と地域青年団体

    日本社会教育学会年報   37   152 - 160  1993年03月

  • 「明治期における『青年』概念の登場-兵学寮青年学舎を中心に-」

    都立教育研究所『東京都教育史年報』   /2  1993年

  • 『生涯学習体系化の諸問題』の研究過程

    日本社会教育学会年報   /36  1992年

  • 占領期社会教育の研究−タイパ−研究−

    日本社会教育学会「課題研究集録」   1990年度版   17 - 21  1991年06月

  • 戦後青年団の全国組織化過程

    早稲田大学大学院文学研究科紀要   別冊第17集  1991年03月

  • 戦後初期青年学級の研究-山形県を事例として-

    日本社会教育学会紀要   /26   55 - 63  1990年

  • 社会教育史

    日本社会教育学会特別年報『現代社会教育の創造』     64 - 104  1988年06月

  • 寒河江善秋研究

    早稲田大学大学院文学研究科紀要   29輯  1984年03月

▼全件表示

書籍等出版物

  • 時をつむぐ若者たちーともに創る山形の未来ー

    山形県生涯学習文化財団( 担当: 共著)

    山形県生涯学習文化財団  2016年12月

  • 社会教育研究における方法論(日本社会教育学会年報第60集)

    日本社会教育学会編

    東洋館出版社  2016年09月 ISBN: 9784491032795

  • ダイバーシティ・男女共同参画を学ぶ

    矢口徹也( 担当: 編集)

    早稲田大学男女共同参画推進室  2016年03月

  • ダイバーシティ・男女共同参画を学ぶ

    矢口徹也( 担当: 共編者(共編著者))

    早稲田大学男女共同参画推進室  2016年03月

  • 『日本社会教育学会60周年記念資料集』

    矢口徹也

    東洋館出版  2013年09月

  • 社会教育と選挙ー山形県青年団、婦人会の共同学習の軌跡ー

    矢口徹也

    成文堂  2011年09月

  • 自己教育へのまなざし

    新井浩子, 古市将樹, 平川景子, 村田晶子, 矢口徹也編

    成文堂  2010年02月

  • 女子補導団−日本のガールスカウト前史−

    矢口徹也

    成文堂  2008年02月

  • 女性・しごと・ライフデザイン

    浅倉むつ子, 大森真紀, 嶋崎尚子, 羽田野慶子, 村田晶子, 渡辺美穂, 矢口徹也

    アム・プロモーション  2007年03月

  • 山形県連合青年団史

    矢口徹也

    萌文社  2004年05月

  • 社会教育の杜

    坂内夏子, 村田晶子, 矢口徹也, 古市将樹編

    成文堂  2003年03月

  • 21世紀の生涯学習職員の展望(pp.22-49,344-359)

    多賀出版  2002年02月

  • 教育実習マニュアル(テキスト)−主たる分担(教育実習校の実際)−

    東信堂  2002年01月

  • 現代教育史事典(領域編集−社会教育)

    東京書籍  2001年12月

  • 生涯学習関係職員養成の総合的研究

    文部省科研費・研究成果報告書(基盤B):09410078  2000年03月

  • 青年学校

    東京都教育史/都立教育研究所  1997年03月

  • 『生涯学習の現代的課題』

    全日本社会教育連合会  1996年06月

  • 青少年教育,青年団体

    東京都教育史/東京都立教育研究所  1996年03月

  • 戦後における社会教育方法の展開

    『老人に係わる地域福祉推進者教育のあり方に関する研究』(厚生省補助事業研究報告書)/日本社会事業大学  1994年03月

  • 高齢者の生きがい対策に関する職員問題−社会教育主事を中心に−

    『高齢者の生きがい、社会参加の考え方と課題』(厚生省補助事業研究報告書)/日本社会事業大学  1993年03月

  • 財団法人日本青年館七十年史(文部省補助事業)

    日本青年館  1991年09月

  • 社会教育の組織と制度

    雄松堂出版  1991年06月

  • 日本青年団協議会における「共同学習」提唱の背景

    雄松堂出版『社会教育実践の展開』  1990年09月

  • 妻籠住民意識の生成と課題

    長野県南木曽町(文化丁伝統的建造物指定地域調査報告書)  1989年03月

  • 日本青年館と青年団−青年と青年施設の歴史−

    日本青年館  1989年01月

  • 文献社会教育−社会教育・社会教育史−

    成文堂  1988年12月

  • 社会教育史と主体形成

    成文堂  1982年08月

  • 成人の学習論−主体性論争、共同学習論を中心に−

    早稲田大学出版部『自己教育論の系譜と構造』  1981年04月

▼全件表示

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 女性研究者支援モデル育成「大学における男女平等化プラン」(科学技術振興調整費)

    研究期間:

    2006年
    -
    2009年
     

  • 女性のキャリア形成支援(文部科学省委託事業)

    研究期間:

    2004年
    -
    2007年
     

  • 地方青年団報と地域青少年教育の歴史研究(文部省科研費)

    研究期間:

    2001年
    -
    2004年
     

  • 山形県連合青年団史編纂(山形県青年団OB会の委託・共同研究)

    研究期間:

    2003年
    -
     
     

  • 地方青年団報と地域青少年教育の実証的歴史研究

    科学研究費助成事業(敦賀短期大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(B))

    研究期間:

    2001年
    -
    2003年
     

    多仁 照廣, 矢口 悦子, 矢口 徹也, 上野 景三, 中野 実

     概要を見る

    3ヵ年間で総計200350画像の青年団報のTIFFでの入力を終了した。新聞資料でPH値g3ないし4を示す酸化のひどいものについては、ブックキーパースプレーによって脱酸処理を行った。フィールド調査としては、鹿児島県の中種子町青年団を主たる対象として種子島の青年団について調査した。聞き取り調査と文献調査を行ったが、聞き取り調査では満蒙開拓青少年義勇軍参加者からも聞き取りが行えた。文献では、中種子町阿高磯地区の明治中期からの地区沿革史と青年団沿革史という好個の史料が入手できた。また、青年団報の総目録を作成した。青年団デジタルアーカイブズについては、200K程度へのTIFFからの変換画像処理の必要があるので、秋田・沖縄・満州の分の青年団報のみ(2000画像)を、新しいビューアソフトに載せて、インターネット上で公開する準備をおこなった。(5月末から敦賀短期大学日本史学科研究室紹介多仁の箇所に掲載して公開している。)研究成果報告書(A4版356頁)を作成して印刷した。研究成果報告書の内容は、研究調査の概要、研究調査の成果と課題、青年団報目録、地域青少年教育調査報告(「若衆」と「若者仲間(若連中)」について、明治・大正期の阿高磯青年会と農事改良、日露戦争後の小津村青年会、戦後青年団の発足と青年学校に関する考察、守山市、京北町、中種子町の三地区の青年団に見る基本的性格の特質について、滋賀県守山市における青年団活動の変遷と機関紙の役割)、社会教育協会アンケート調査、デジタルアーカイブズの構築、である

  • 地方青年団報と地域青少年教育の実証的歴史研究

    科学研究費助成事業(敦賀短期大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(B))

    研究期間:

    2001年
    -
    2003年
     

    多仁 照廣, 矢口 悦子, 矢口 徹也, 上野 景三, 中野 実

     概要を見る

    3ヵ年間で総計200350画像の青年団報のTIFFでの入力を終了した。新聞資料でPH値g3ないし4を示す酸化のひどいものについては、ブックキーパースプレーによって脱酸処理を行った。
    フィールド調査としては、鹿児島県の中種子町青年団を主たる対象として種子島の青年団について調査した。聞き取り調査と文献調査を行ったが、聞き取り調査では満蒙開拓青少年義勇軍参加者からも聞き取りが行えた。文献では、中種子町阿高磯地区の明治中期からの地区沿革史と青年団沿革史という好個の史料が入手できた。
    また、青年団報の総目録を作成した。青年団デジタルアーカイブズについては、200K程度へのTIFFからの変換画像処理の必要があるので、秋田・沖縄・満州の分の青年団報のみ(2000画像)を、新しいビューアソフトに載せて、インターネット上で公開する準備をおこなった。(5月末から敦賀短期大学日本史学科研究室紹介多仁の箇所に掲載して公開している。)
    研究成果報告書(A4版356頁)を作成して印刷した。研究成果報告書の内容は、研究調査の概要、研究調査の成果と課題、青年団報目録、地域青少年教育調査報告(「若衆」と「若者仲間(若連中)」について、明治・大正期の阿高磯青年会と農事改良、日露戦争後の小津村青年会、戦後青年団の発足と青年学校に関する考察、守山市、京北町、中種子町の三地区の青年団に見る基本的性格の特質について、滋賀県守山市における青年団活動の変遷と機関紙の役割)、社会教育協会アンケート調査、デジタルアーカイブズの構築、である。

  • 生涯学習関係職員の養成と任採用に関する総合的研究(文部省科研費)

    研究期間:

    1998年
    -
    2002年
     

  • 東京都教育史(都立教育研究所)

    研究期間:

    1993年
    -
    1998年
     

  • 高齢者の生きがい社会参加の考え方と課題(厚生省補助事業)

    研究期間:

    1991年
    -
    1993年
     

  • 日本における青年と青年施設の調査研究(文部省補助事業)

    研究期間:

    1989年
    -
    1991年
     

▼全件表示

 

現在担当している科目

▼全件表示

 

特別研究期間制度(学内資金)

  • 近代日本青年教育成立の総合的研究

    2003年04月
    -
    2003年09月

    イギリス   YMCA

    ドイツ   ザール大学

他学部・他研究科等兼任情報

  • 教育・総合科学学術院   大学院教育学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

特定課題制度(学内資金)

  • 都市部青年学校の研究-東京府(都)下の公・私立青年学校を中心に-

    1999年  

     概要を見る

     青年学校は、実業補習学校(実業補習教育)と青年訓練所(壮丁準備教育)が統合される形で出発した。公教育として出発したこの制度の実態について義務制下(戦時下)の大都市部を中心に資料調査・研究をおこなった。なかでも、「帝都」東京を事例として公立・私立(企業内設置)を比較して、その施設・教員・生徒・授業内容を戦時体制の推移を視野に考察を試みた。 1943年当時を例に取ると、公立では都下で390校の設置が確認できるが、その多くは、戦後の新制中学・一部新制高等学校・公民館等への継承が学校施設と教職員両面においてなされている事を検証した。一方、私立青年学校は同年524校設置されており、1935年次と比較して生徒数が40倍に増加している。青年学校は、学校教育の「代位」として出発しながらも、①戦時体制の深刻化にともなって全国の勤労青少年、わけても都市部の勤労青少年の教育機会拡大に「貢献」したこと②公立においても同様であるが、教育機会の拡大は「思想・内容面」は別としても戦後学校教育改革・社会教育改革の受け皿の一つとなった事実③私立の工場内に附設された多くは「熟練工」が次々に徴兵される中で、「低度」ではない科学技術教育、製品管理・労務厚生システムが準備された。それらは戦後の教育改革・企業改革、さらに「高度経済成長」期へと連続している例を多数検証した。青年教育、中等教育という従来の類型で捉えきれない対象であるが、「女子教育」(女子青年学校・勤労動員・挺身隊等)の課題も明らかになった。