前田 耕司 (マエダ コウジ)

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所属

教育・総合科学学術院 教育学部

職名

教授

ホームページ

https://kmaeda56073466.wordpress.com/

兼担 【 表示 / 非表示

  • 教育・総合科学学術院   大学院教育学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学位 【 表示 / 非表示

  • 早稲田大学   博士(教育学)

経歴 【 表示 / 非表示

  • 2015年09月
    -
    継続中

    モナシュ大学   アフィリエイト

  • 2004年04月
    -
    継続中

    現在 早稲田大学大学院教育学研究科(社会教育学研究指導) 教授

  • 2002年04月
    -
    継続中

    現在 早稲田大学教育学部 教授

  • 2015年05月
    -
    2015年09月

    モナシュ大学   教育学部   ビジティング・スカラー

  • 1997年
    -
    2002年

    早稲田大学教育学部 助教授

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所属学協会 【 表示 / 非表示

  • 2006年09月
    -
    継続中

    日本学習社会学会常任理事

  • 2004年
    -
    継続中

    日本国際教育学会常任理事

  • 2016年09月
    -
    2019年09月

    日本国際教育学会創立30周年記念事業企画委員会委員長

  • 2013年09月
    -
    2016年08月

    日本学習社会学会会長

  • 2012年08月
    -
    2016年07月

    日本国際教育学会会長

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研究分野 【 表示 / 非表示

  • 教育学   多文化教育、先住民族教育、アボリジナル教育、オーストラリア教育、国際教育

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 多文化教育、先住民族教育、アボリジナル教育、オーストラリア教育、国際教育

論文 【 表示 / 非表示

  • 日豪における先住民族コミュニティ諸語の継承と復興のプロローグ―ポストコロニアリズムの射程―

    前田耕司

    日本国際教育学会学会創立30周年記念集    2021年  [査読有り]

    担当区分:筆頭著者

  • 公開シンポジウムⅠ「国際教育学の課題と方法を考える─ポストコロニアルの先住民族教育研究をふまえて─」<司会者総括>

    前田耕司

    日本国際教育学会紀要『国際教育』   ( 第26号 ) 117 - 119  2020年10月

  • Indigenous People Lost in Japan: Ainu —Comparing Gaps in Perception of Higher Education of Indigenous Australians—

    Koji Maeda

    The Japan News by The Yomiuri Shimbun    2017年09月

  • 先住・少数民族の言語・文化の消滅と維持・復興

    前田耕司

    Shin Sho   ( No.83 ) 20 - 21  2017年04月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • Post-Imperial Perspectives on Indigenous Education :Lessons from Japan and Australia

    Peter J. Anderson, Koji Maeda, Zane M. Diamond, Chizu Sato( 担当: 共編者(共編著者))

    Routledge  2020年10月 ISBN: 9780367001957

  • オーストラリア先住民族の主体形成と大学開放

    前田耕司

    明石書店(Australia-Japan FoundationからのPublication Awardによる)  2019年

  • Lifelong learning universities in the ageing society: empowering the elderly, in Nonformal Education and Civil Society in Japan

    Routledge  2015年09月 ISBN: 9780415745307

  • 生涯学習と多文化・多民族教育の研究

    岩崎正吾編, 分担執筆者, 前田耕司

    学文社  2013年03月

  • 学習社会とつながりの再構築

    日本学習社会学会, 学習社会研究, 編集委員会, 委員長, 前田耕司

    学事出版  2013年01月

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受賞 【 表示 / 非表示

  • 日本学習社会学会功労賞

    2021年08月   日本学習社会学会  

  • 日本国際教育学会賞

    2020年07月   日本国際教育学会   オーストラリア先住民族の主体形成と大学開放(明石書店)  

  • 早稲田大学永年勤続教職員表彰

    2015年10月   早稲田大学  

  • 藤沢市表彰条例に基づく表彰状(教育・文化の向上に寄与)

    2012年10月  

  • 藤沢市教育委員会感謝状

    2011年06月  

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共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • ポストコロニアルの視点から組織する豪州の先住民族主体の教師教育

    基盤研究(C)

    研究期間:

    2021年04月
    -
    2024年03月
     

    前田 耕司

  • ポストコロニアルの視点から組織する豪州の先住民族主体の教師教育

    研究基盤形成

    研究期間:

    2021年04月
    -
    2022年03月
     

  • Post-Imperial Perspective on Indigenous Education: Lessons from Japan and Australia.

    出版助成

    研究期間:

    2020年12月
    -
    2021年06月
     

  • 教員養成における質保証システムの日本的特質と構造的課題に関する比較研究

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2021年03月
     

     概要を見る

    本研究は、イギリス(スコットランド)とオーストラリア(ビクトリア州)の教員養成機関(本研究では大学を対象とする)に対するアクレディテーションの実施過程に着目し、アクレディテーションにおける外部評価と内部質保証の連動メカニズム、およびそれを成立・機能させる要件の解明を目的としている。そのうえで、これら二つの地域の質保証モデルを比較の枠組みとしながら、日本の教員養成の質保証システムに固有の特質と構造的課題を明らかにすることを試みる。今年度は、オーストラリアの研究協力者とのオンラインミーティングを定期的に続け、オーストラリアの事例に関する分析を継続することができた。イギリス(スコットランド)調査に関しては一部の調査が実施できなかった。スコットランドでは、教師が自ら教職の質の管理を行う専門職団体としてGeneral Teaching Council for Scotland (GTCS)が1965年に設立されている。以来、50年以上にわたり教師や教員養成担当者らが自律的に教員養成の質の管理を一元的に行っており、イングランドのような教員養成機関に対する査察(inspection)というかたちでの評価は行われておらず、ボランタリーなアクレディテーションを通じて教員養成プログラムの質向上が継続的に行われている。今年度は、以前に実施した教員養成課程に対する調査結果を踏まえ、その後の展開過程について、これらのプログラムの調査を3月に実施する予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染症の影響でイギリスへの渡航と調査の実施が困難となったため、その部分の調査は延期せざるを得なくなった。イギリス調査に関して、以前に実施した教員養成課程に対する調査結果を踏まえ、その後の展開過程について、これらのプログラムの調査を3月に実施する予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染症の影響で現地調査の実施が困難となったため、研究はやや遅れている。2020年度は、昨年度に実施できなかったイギリス(スコットランド)調査を中心に実施する計画である。General Teaching Council for Scotland(GTCS)の協力を得ながら、スコットランドの教員養成の質保証システムに関する現地調査を実施する。並行して、オーストラリアの事例に関する分析も継続し、研究の総括を行いたい

  • ポストコロニアルにおける豪州先住民族諸語学習の構築の意義と組織化のメカニズム

    研究基盤形成

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2021年03月
     

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講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • オーストラリア先住民族の専門職養成ーポストコロニアリズムと社会的公正の視点からー

    前田耕司  [招待有り]

    日本教師教育学会第30回研究大会課題研究Ⅱ「教師教育改革の国際動向と比較研究の課題」   (明治大学和泉キャンパス, オンライン開催)  日本教師教育学会  

    発表年月: 2020年09月

  • 国際教育学の課題と方法を考える‐ポストコロニアルの先住民族教育研究を踏まえて‐

    前田耕司, ジェフリー・ゲーマン, 関根健司, 萱野志朗

    日本国際教育学会第30 回 記念 研究大会公開シンポジウムⅠ  

    発表年月: 2019年09月

  • アイヌ民族・先住民族の人権と教育

    前田耕司  [招待有り]

    平成30年度 人権啓発指導者養成研修会・東京会場   (WTCコンファレンスセンター・3F・「RoomA](世界貿易センタービル))  法務省人権擁護局、公益財団法人人権教育啓発推進センター  

    発表年月: 2018年10月

  • The Intersection of Sastainability and Indigenous Education in the Asia-Pacific:Conversation between Japan and Australia

    前田耕司  [招待有り]

    45th Annual Conference of the Oceania Comparative and International Education Society   (Université Nouvelle Calédonie,Nouméa)  the Oceania Comparative and International Education Society  

    発表年月: 2017年11月

  • The Mutual-Learning:Indigenous Higher Education in Japan

    前田耕司  [招待有り]

    先住民族教育に関するパネルディスカッション   (クレイトン)  モナシュ大学教育学部および先住民族諮問委員会共催  

    発表年月: 2016年08月

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • ポストコロニアルにおける豪州先住民族諸語学習の構築の意義と組織化のメカニズム

    2020年  

     概要を見る

     本研究は、消滅の危機に瀕する先住民族言語に対して国家はどのように向き合っているのか、日本と豪州の事例を中心にして、学校の教育課程における先住民族コミュニティ諸語学習システムの構築の可能性と課題についてライフスト-リ-分析の方法を交えながら考察した。 日本においては、ユネスコが指定する「消滅の危惧言語」としてのアイヌ語の復興を後押しする取り組みは見られなかった。いっぽう、豪州では、伝統的な先住民族言語に加えて、クレオールやアボリジナル英語なども独立した個別言語のカテゴリーとして扱い、「先住民族コミュニティ諸語」として継承・復興していこうとするポストコロニアルの視点に立つプログラムが展開されていた。

  • 豪州の大学における先住民族主体の専門職養成・能力開発システムの構築に関する研究

    2016年  

     概要を見る

    This study considers issues surrounding professional development for Indigenous Australians within universities through the lens of the United Nations Declaration on the Rights of Indigenous Peoples. These efforts to open universities and contribute to specialized knowledge acquisition and skill advancement by Indigenous Australians are being carried out from an affirmative action- based perspective.  The characteristics of and issues surrounding professional development and specialized job training for Indigenous Australian students attending universities with such programs are considered. Specific focus is placed on the meaning that Indigenous Australians are given to the systematization of policies promoting their participation in mainstream society and providing the foundation for professional development and specialized job training.  The results of this study clearly indicate that both ways approach to specialized job training at universities is needed. Universities are expected to encourage the inclusion of Indigenous perspectives across professional programs of study. When planning professional development for indigenous peoples at universities, it is important to fully understand the purpose of the Declaration, which internationally recognized the right of indigenous peoples to education, and to consider how to construct programs that enable empowerment of Indigenous Australians through cooperation and collaboration with non-indigenous peoples. The following article is an outcome of the above-mentioned research. "Minority Education and the Reconstruction of Learning Social Research: The Decolonization of Pedagogy and Formation of Indigenous Subjects",edited by Japanese Association for the Study of Learning Society 10th Anniversary Commemorative Publication,Towards the Future of the Learning Society:Rebuiding of Learning Support Systems in Local Communities. 

  • オーストラリアの先住民族アボリジニの社会経済的地位と教育期待に関する調査研究

    1998年  

     概要を見る

     本研究ではまず、英国系の労働者階級の移住者によって形成されてきたオーストラリアにおいて、現在、非ローマン体使用語圏の少数民族やアボリジニを下層とする民族による階層構造が形成されており、旧宗主国とは異なる形での階層の再生産がなされていることの実態について検証した。とくに、先住の少数民族であるアボリジニが最貧困層に位置づけられている実態については、McConnochie, K. の「貧困の循環」(cycle of poverty)説を理論的枠組みに据え、健康・教育・雇用問題の相互関係から構造的に説明する手法を用いて検討を試みた。次に、このような社会経済的に最下層に位置づくアボリジニの親の子どもに対する教育期待(子育て観)の検討を通して、アボリジニとアングロ系の中間階層との価値志向性における相違について分析を行った。つまり、「人々は階層によって職業上や家庭生活上で異なる生活諸条件を経験し、そこで享受した価値観や信念を子どものしつけに反映する」というアメリカの社会学者Kohn, M. の理論を下敷きにして、子育てをめぐる価値志向性の相違が子どもへの教育期待にどのような影響を与えるのか、検討を試みた。具体的には、Kohnの提唱した自己司令性と同調性の志向性を分析枠組みに、①伝統志向型コミュニティ(traditionally oriented communities)②農村型コミュニティ(rural communities)③都市型コミュニティ(urban communities)④都市分散型(urban dispersed)の各コミュニティに帰属するアボリジニとアングロ系白人を調査対象としてアングロ系白人により近い生活様式をもつアボリジニほど子育てにおいて同調的ではなく自律志向の傾向が見られるのではないかという仮説の検証を試みた。しかしながら本研究は現地調査に際しての分析枠組みの入念な検討およびその調査準備の必要性から単年度での研究の完結は不可能である。本調査の実施ならびに調査結果の分析については、次年度における研究課題として残った。

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2019年06月
    -
    継続中

    昭島市総合基本計画審議会委員  副会長

  • 2016年05月
    -
    継続中

    千代田区生涯学習推進委員および社会教育委員・副会長  生涯学習推進委員および社会教育委員・副会長

  • 2020年02月
     
     

    千代田区「成人の日のつどい」あり方検討会委員・会長

  • 2006年09月
    -
    2014年06月

    神奈川県社会教育委員連絡協議会理事

  • 2005年07月
    -
    2014年06月

    藤沢市社会教育委員会議(議長)

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