山西 優二 (ヤマニシ ユウジ)

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所属

文学学術院 文化構想学部

職名

教授

兼担 【 表示 / 非表示

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

  • 文学学術院   大学院文学研究科

  • 教育・総合科学学術院   教育学部

学位 【 表示 / 非表示

  • 修士

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    世界新教育学会

  •  
     
     

    (特活)開発教育協会

  •  
     
     

    日本教育学会

  •  
     
     

    日本比較教育学会

  •  
     
     

    日本国際理解教育学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 教育学

論文 【 表示 / 非表示

  • 「地域そして文化からみる開発教育」『開発教育−公正な地球社会のための教育』

    山西優二

    開発教育協会   ( 50 ) 4 - 12  2004年08月

  • 「地域からこれからの開発教育を考える」『自然と人間を結ぶ−農村文化運動』

    山西優二

    農山漁村文化協会   ( 172 ) 11 - 18  2004年04月

  • 「開発教育の地域展開に向けて」『開発教育−公正な地球社会のための教育』

    山西優二

    開発教育協会   ( 47 ) 32 - 39  2003年02月

  • 「教育方法の基本原理と参加型学習−新しい教育創造に向けての試論−」『開発教育−公正な地球社会のための教育』

    山西優二

    開発教育協議会   ( 42 ) 4 - 10  2000年08月

書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 「参加型学習とは何か−豊かな人間関係の構築に向けて−」『やってみよう参加型学習!日本語教室のための4つの手法〜理念と実践〜』

    山西優二

    スリーエーネットワーク  2005年01月

  • 「多文化共生に向けての教育を考える」『外国人の定住と日本語教育』

    山西優二

    ひつじ書房  2004年09月

  • 「開発教育の視点からみた教育協力」『教育協力−日本と世界の取り組みから−』

    山西優二

    早稲田大学平山郁夫記念ボランティアセンター  2004年03月

  • 「新しい教育づくりに向けての学校と地域の連携」『わーい!NGOが教室にやってきた!−学校と地域がつくる国際理解教育−』

    山西優二

    武蔵野市国際交流協会  2003年12月

  • 「開発教育の地域展開に向けて−地域の持つ意味を考える」『持続可能な開発のための学び』

    山西優二

    開発教育協会  2003年03月

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共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 国際理解教育における難民問題と市民性形成―欧州の協働実践に学ぶ教材開発

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2020年03月
     

     概要を見る

    本研究課題では、市民性形成の求められる時代にふさわしい国際理解教育における難民問題学習への創造的なアプローチを求めて、ワークショップの開催、フィールドワークの実施などを過去連続して行なってきた。今年度は、日本国際理解教育学会での発表を行い、また研究報告書『難民問題学習へのアプローチ 国際理解教育に何ができるのか』をウェブサイトに掲載した。https://kokusairikai.wixsite.com/nanminstudy本課題のキーワードは「自分ごと」「当事者性」であり、難民問題を、地球の遠いどこかで起こっていること、誰かが解決してくれること、から、一歩でも自分(たち)に近づけるための手法を模索してきた。難民問題へのかかわりや経験のない学習者にとっても参加しやすいごく身近なきっかけづくりを意識し、語り、アート、絵本、地域コミュニティでのかかわりなど、身の回りのリソースを用いた学習を通して、これまでの難民と市民の<あいだ>を揺さぶり、学習者の認識だけでなく、価値観や情動に働きかけるための国際理解教育の教材、実践について検討した。同時に、特に学校教育(小・中・高)において具体的にこうした実践を行うことの困難にも突き当たった。様々な事情で学校での難民問題の学習機会は事実上限定的であり、とりわけその必要性を頭では理解できても、いざ学習者にとって今ここで難民問題を学ぶ必然性があるのか、というところを乗り越えることが教育現場にとって高い壁になっている。しかしいじめや差別、居場所の問題などと<難民性>を照らし合わせれば、学校にこそこうした学びが求められている可能性もある。したがって、難民問題学習が、国際理解教育が、こうした現状にどのように働きかけられるのか、新たな課題も浮き彫りになっている

  • 多文化社会における専門職の知と専門性評価に関する研究

    研究期間:

    2013年04月
    -
    2016年03月
     

     概要を見る

    日本の多文化化による問題解決に貢献する専門職としての「多文化社会コーディネーター」の認定制度の確立を目指したのが本研究である。最初に、専門職としての多文化社会コーディネーターの知の基礎は「暗黙知」であり、評価の対象となるのは行為の中で生成される「実践知」であることを明らかにした。さらに、多文化社会コーディネーター独自の専門性に関しては、評価の対象となる実践知の内容を4要素(①知識、②技能、③態度、④価値・思い)に整理し、専門性評価の枠組みを提示した。その上で、その枠組みの妥当性を検証するために認定試験を試行し、最終的に認定制度のあり方を提言した

  • アジア諸国における教育の持続可能性とレジリエンスに関する総合的研究

    研究期間:

    2012年04月
    -
    2016年03月
     

     概要を見る

    本研究では、アジア太平洋地域の災害大国とも言われるインドネシア、フィリピン、スリランカ、ニュージーランド、日本の5ヵ国における教育、特に学校教育の持続可能性とレジリエンスの特徴について質問紙調査及び現地及び日本国内でのインタビュー調査を通して明らかにした。特に研究のキーワードとして重視したレジリエンスについては「冗長性」、「多様性」、「頑強さ」、「自律性」を構成要素として捉え、分析を行った。国によっては、例えば、自律性が強い・弱いなどの特徴が見られ、学校や地域社会が持続可能になるための課題についても明らかになった

  • アジア諸国における教育の持続可能性とレジリエンスに関する総合的研究

    基盤研究(B)

    研究期間:

    2012年
    -
    2015年
     

     概要を見る

    平成25年度も引き続き研究会を重ね、国際調査のための初年度に作成した質問紙調査項目について仙台市を中心とした現場の教員に試験的に回答してもらった。回答しずらい箇所などにさらに改良を加え、確定版(日本語版)を作成した。さらにプロトタイプとして活用するための英訳版を作った。調査対象国の調査を主に担うカウンターパートに連絡をとり、調査への協力を確約してもらえた国から調査を実施した。具体的には、スリランカを皮切りに、ニュージーランド、インドネシアである。各国、60~100強の回答を得ることができ、また聴取り調査も実施することが適った。質問紙調査の回答は入力作業で整理し(ニュージーランドのみインターネット上の直接回答)、国別の報告書(要約版)を作成する可能性が拓けるところまで来た。なお、トルコは政情不安となり、調査対象地から外した。タイはチュラロンコン大学の附置センターから協力が可能であるとの回答を得たが、こちらも政情不安時期と重なり、調査を断念した。これらの不安要素から、フィリピンを新たな対象国として想定することになった。
    上記のような海外調査に加え、当初から予定していた国内のレジリエンス事例の調査にも着手し始めた。具体的には、釜ヶ崎芸術大学を集中的に調査し、レポートにまとめた。さらに、被災地での本格的なアンケート調査に備え、試験的に仙台市や気仙沼市でアンケート調査を実施した。陸前高田市については交渉途中で年度末を迎え、継続課題となった。さらに、レジリエンスの関連図書(和書・洋書)や論文を購入・収集し、理論面での強化をはかった。

  • アジア諸国における教育の持続可能性とレジリエンスに関する総合的研究

    基盤研究(B)

    研究期間:

    2012年
    -
    2015年
     

     概要を見る

    平成25年度も引き続き研究会を重ね、国際調査のための初年度に作成した質問紙調査項目について仙台市を中心とした現場の教員に試験的に回答してもらった。回答しずらい箇所などにさらに改良を加え、確定版(日本語版)を作成した。さらにプロトタイプとして活用するための英訳版を作った。調査対象国の調査を主に担うカウンターパートに連絡をとり、調査への協力を確約してもらえた国から調査を実施した。具体的には、スリランカを皮切りに、ニュージーランド、インドネシアである。各国、60~100強の回答を得ることができ、また聴取り調査も実施することが適った。質問紙調査の回答は入力作業で整理し(ニュージーランドのみインターネット上の直接回答)、国別の報告書(要約版)を作成する可能性が拓けるところまで来た。なお、トルコは政情不安となり、調査対象地から外した。タイはチュラロンコン大学の附置センターから協力が可能であるとの回答を得たが、こちらも政情不安時期と重なり、調査を断念した。これらの不安要素から、フィリピンを新たな対象国として想定することになった。
    上記のような海外調査に加え、当初から予定していた国内のレジリエンス事例の調査にも着手し始めた。具体的には、釜ヶ崎芸術大学を集中的に調査し、レポートにまとめた。さらに、被災地での本格的なアンケート調査に備え、試験的に仙台市や気仙沼市でアンケート調査を実施した。陸前高田市については交渉途中で年度末を迎え、継続課題となった。さらに、レジリエンスの関連図書(和書・洋書)や論文を購入・収集し、理論面での強化をはかった。

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現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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