青山 瑠妙 (アオヤマ ルミ)

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所属

国際学術院 大学院アジア太平洋研究科

職名

教授

兼担 【 表示 / 非表示

  • 教育・総合科学学術院   教育学部

学内研究所等 【 表示 / 非表示

  • 2018年
    -
    2021年

    現代中国研究所   プロジェクト研究所所長

学位 【 表示 / 非表示

  • 慶應義塾大学   博士

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本現代中国学会

  •  
     
     

    アジア政経学会

  •  
     
     

    日本国際政治学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 地域研究

  • 国際関係論

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 外交史・国際関係史、東アジア、現代中国政治・対外関係

論文 【 表示 / 非表示

  • 中国共産党100年(上)支配の正当性 巧みに演出

    青山瑠妙

    日本経済新聞「経済教室」    2021年06月

  • 米中対立と中国の外交戦略

    青山瑠妙

    日中経協ジャーナル   329   2 - 5  2021年06月

  • Japan Walks on a Tightrope with its China Policy

    青山瑠妙

    East Asia Forum    2021年05月  [査読有り]

  • 中国の「戦狼外交」ーー内政が外交に色濃く反映される時代の到来

    青山瑠妙

    治安フォーラム   ( 5月号 ) 51 - 59  2021年05月

  • 菅首相とバイデン大統領の首脳会談 「最良」が示す重い意味

    青山瑠妙

    AERA     60 - 60  2021年04月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 2020:新冠疫情下的中日関係ーー非常態与新常態

    ( 担当: その他)

    復旦大学国際問題研究院  2021年02月

  • 一帯一路は何をもたらしたのか:中国問題と投資のジレンマ

    廣野美和編著( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 第4章:計画外交で推進されている一帯一路構想)

    勁草書房  2021年02月

  • 『現代中国を読み解く三要素:経済・テクノロジー・国際関係』

    ( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 第6章「中国の国際社会におけるプレゼンス)

    勁草書房  2020年08月

  • 21世紀政策研究所新書 国際編(2018.10~2020.1):米国、中国、欧州

    ( 担当範囲: 転換点を迎える中国外交:日本は米中経済分断に備えを)

    2020年02月

  • 競合する歴史認識と歴史和解

    菅英輝編( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 第6章「中国における戦争記憶の構築と日中和解」)

    晃洋書房  2020年01月

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受賞 【 表示 / 非表示

  • 第24回「大平正芳記念賞」

    2008年06月  

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 中国の世界秩序観の歴史的変遷と現在

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2023年03月
     

     概要を見る

    目下、中国の世界秩序観は先進国による既存のそれとは異なってきている。中国の指導者もそれを明言している。中国の世界秩序観には、王朝時代、近代、社会主義など多様な要素が含まれているようだが、個々の時代に中国ではいかなる世界秩序観が想定され、それがいかに政策に影響を与え、その世界秩序観はどのような原因でどのように変容してきたのか。本研究は、そうした中国の世界秩序観についての通史的理解の試みである

  • 現代中国の政治エリートに関する総合研究:選抜と競争の在り方、ガバナンス能力

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2022年03月
     

     概要を見る

    本研究は、実証研究、統計分析と比較研究によって、1)政治エリートの選抜制度と育成戦略はどのようなものであるか、2)政治エリート間の権力獲得競争はいかに展開され、長い競争過程を勝ち抜く条件とは何か、3)派閥政治はどのように権力競争の結果に影響を与えるのか、4)民主主義国家、競争的権威主義国家と比べれば、中国の権力獲得競争の在り方と政治エリートのガバナンス能力はいかなる特徴をもつのかといった問題を明らかにしようとするものである。2019年度では、研究代表者と研究分担者は資料・データの収集・整理と解析、現地での聞き取り調査を行って、以下のように中間成果を纏めている。第1に、改革開放機以降の省のトップ(党書記)に関する研究である。学歴、初任機関のランク(中央機関か地方の機関か、地方の場合どのレベルか)と分野(党務、行政、国営企業、教育研究など)の分布、昇進のスピード、人事異動のパターン、在任期間などに関し、初歩的な統計分析を行い、政治昇進のパターン化を試みた。第2に、飛び級の昇進に関する統計分析である。一部の政治エリートはなぜスピーディな昇進を果たしてきたかについて、統計分析を試み、派閥政治との関連で要因分析を試みた。第3に、集団指導体制に関する研究である。集団指導制度はどのような仕組みか、各段階でどのように運用されてきたか、派閥力学の変化は集団指導体制の変化にいかなる影響を与えるかについて、初歩的な分析を試みた。データベースの整理・解析方法の確立は本研究の目的を達成するカギの1つである。今まで、本研究の目的に合わせて省のトップに関するデータベースを再構築し、初歩的な統計分析に成功した。今後、その手法を活用し、階級別、分野別のエリート研究に活用できる。縦(改革以前と改革以降)、横(中国と日韓)の比較分析を念頭に入れ、政治エリートの選抜制度と育成戦略はどのようなももであるか、2)政治エリート間の権力獲得競争はいかに展開されているか、3)派閥政治はどのように権力競争の結果に影響を与えるかについて、初歩的な分析を行った。<BR>2020年度の重点的な取り組みは以下の通りである。第1は、データベースを整備し、以下のような統計分析を行う。1)文革以前の省のトップに関するデータベースを整理し、改革以前と以降の異なる段階で昇進パターンと指導的な経験から見るガバナンスの能力はどのように変わってきたか。2)市と県のトップ、政治局委員に関するデータベースを整備する。県、市、省と中央の指導者はそれぞれの昇進パターンがどう違うか。<BR>第2は派閥政治の研究は第2は派閥政治に関する研究である。1)人事権の集中はいかに派閥を党内から各組織に拡散させたか、2)派閥活動への取り締まりはどのように派閥活動に影響を与えるか、3)日本の派閥政治と比べれば、中国式の派閥政治はいかなる直を有するか

  • 戦争と植民地をめぐる和解文化と記憶イメージ

    研究期間:

    2017年06月
    -
    2022年03月
     

  • 中国対外政策決定の構造的特徴ーー「回転ドア」を手掛かりに

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2021年03月
     

     概要を見る

    2019年度において、主に次の三つの課題を中心に研究を進めた。第1に、引き続き対外政策に携わるエリートにフォーカスした情報収集を進め、データベースの構築を進めている。第2に、収集した情報に基づき、党(中聨部)- 政府(外交部)間の回転ドアを中心に分析を行っている。第3に、地方政府と国有企業に関する情報収集を進めている。中華人民共和国建国後の外交部歴代の部長、副部長、部長助理100名以上の外交官のなかで、外交部から中聨部への人事異動が行われたのはわずか4名であり、党が主管する対外関係にかかわる組織と政府が主管する対外関係の組織との間での回転ドアが機能しているとは言えないことは中国の対外関係組織の大きな特徴となっている。2019年度は過去に収集したデータに基づき、研究成果の発表と対外発信にも努めている。2019年10月に台湾国際関係中心が主催した「習近平時代における党国家体制の変化」と題するシンポジウムに参加し、習近平体制下の対外政策分野における改革に関する発表を行った。また本科学研究費の研究の成果として、『国際問題』誌で、「中国の対外政策の構造的変動:「富国外交」から「強国外交」へ』と題する論文を発表した。2019年度は、外政策に携わるエリートにフォーカスをあてた情報収集が順調に進んでいる。また党と政府の間の回転ドアに関する研究成果も発表している。他方、習近平政権下で展開されている反腐敗キャンペーンによって、地方政府と国有企業のトップの大幅な入れ替えが行われたため、データベースの構築については若干難航している。2020年度において、対外政策決定におけるシンクタンクの役割、公共政策決定過程において政府、企業、学者の連携プレーに関する先行研究を整理し、対外政策決定にかかわる重要なシンクタンクに焦点を当て、党・政府・軍・国有企業・地方政府と学者の間の人的ネットワーク(派閥)を考察する。外交学院は制度上外交部や中聨部と深い関係を有し、また地方の外事弁公室との人的交流も行っており、軍や企業とも関係を有している。こうしたことから、2020年度は対外政策決定に大きな影響を及ぼしている外交学院をケースに研究を進める

  • 中国のアジア外交―歴史・理念・政策―

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2020年03月
     

     概要を見る

    これまでに収集した資料の分析を重点的に行い、代表者の川島真を中心に国内では東洋文庫など、国外は台湾の国立台湾図書館、アメリカのスタンフォード大学フーバー研究所などで補足的に資料を閲覧・収集した。個別の研究では、茂木が「普遍と特殊――近現代東アジアにおける秩序構想の語り方」という学会発表、著作『アジアの歴史と文化――東アジア世界の構造変動の諸相とその歴史的淵源』の刊行をおこない、岡本が「近代東アジアの「主権」を再検討する――藩属と中国」という学会発表・論考発表で、主権をめぐる東アジアでの比較研究をおこなったほか、『腐敗と格差の中国史』などの著作をまとめ上げ、青山は「「強国外交」を進める中国と日本の役割」「Power and Motivation in China’s Foreign Policy」など内外で論考を発表した。川島は、“Xi Jinping’s Diplomatic Philosophy and Vision for International Order: Continuity and Change from the Hu Jintao Era”, Asia Pacific Review, Volume 26, 2019などで中国の周辺外交を歴史的視座から論じ、国際学会・国内学会で精力的に発表をおこなったほか、編著の『中国の外交戦略と世界秩序―理念・政策・現地の視線』などを刊行した。最終年度に相応しい内容でそれぞれが成果をあげた。また、東アジア国際関係史研究会を6回開催した(任天豪「冷戰與臺灣」(2019/7/9)、徐浤馨「台湾から見たインド太平洋戦略」(8/2)、岡田将「通訳から見た中国」(9/23)、「近代依頼の中国の教育改革座談会」(9/30)、座談会「如何面向新時代中日関係」(2020/1/14)、高勝文「日中両国はどう付き合うべきか」(2/3))。令和元年度が最終年度であるため、記入しない。令和元年度が最終年度であるため、記入しない

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講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • Diplomatic History of Japan-China Relations: Navigating between Power Balance, Economic Interests and Domestic Politics

     [招待有り]

    Strategic Japan: The Future of Japan-China Relations  

    発表年月: 2021年04月

  • 中国から見た新型コロナ危機とグローバルガバナンス

     [招待有り]

    グローバル・ガバナンス学会 第13回研究大会  

    発表年月: 2020年11月

    開催年月:
    2020年11月
     
     
  • Public Opinion and Foreign Policy in Authoritarian China

    (New Orleans, Louisiana)  Southern Political Science Association  

    発表年月: 2017年01月

  • China's Policy toward Southeast Asia

    Betwixt and Between: Great Power Competition and ASEAN’s Relations with Japan and the United States   Wilson Center  

    発表年月: 2016年09月

  • 習近平体制下の中国対外関係

    (同志社大学)  日本現代中国学会第65回全国学術大会  

    発表年月: 2015年10月

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 中国の金融外交――その戦略と実態

    2016年  

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     通貨の国際化にはこうした懸念があるにもかかわらず、台頭する中国は積極的に人民元の国際化を推し進めている。本研究は国家戦略、国内の政治力学(国内政治・社会)、国際舞台における外交攻防の三つの側面から中国の金融外交の実態を解明する。 積極的な金融外交を通じて、中国は国際金融秩序における自国の発言権を拡大させ、影響力の向上を狙っている。このため、中国の対外行動は決して「ブレトンウッズ体制へ参加するか」それとも「挑戦するのか」といった二者択一のものではない。中国は既存の国際金融システムの一員としての姿勢を示しつつも、西側主導の国際金融システムへの挑戦姿勢も見られる。

  • 現代中国の外交――その構造的パラダイムを求めて

    2002年  

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     1990年代に入ってから、情報通信技術が急速的な発展を遂げ、世界的な趨勢となっている。こうした情報通信技術の発展によってもたらされたグローバリズムの現象が従来の社会のあり方を大きく変貌させ始めている。そして外交のあり方も変化の兆しを見せ始めている。Jonathan H. Spalter氏はこうした変貌する外交に着目し、情報技術の進化が電子技術を媒介とするデジタル・ディプロマシーと呼ばれる一つの新しい外交形態をもたらしたと主張する。  中国でもグローバリズムの波のなか、特に90年代に入ってから垂直的な外交体制に変化が顕著に現れ始めた。中国の対外関係の媒体は従来中国政府に一元化されていたが、グローバリズムの流れの中、中国国内と国外を媒介するチャンネルは多元化している。中国国内の大衆が比較的自由に国際社会へ発信できるようになり、国際社会の情報も瞬時に中国国内に伝わり、国内の多くの非国家的ファクターが国家間の外交問題に介入し、中国にとって国内問題と国際問題の境が曖昧になってきている。こうしたことにより、従来の中国外交の力の源泉となってきた情報の独占と世論の操作は以前に比べより困難になってきている。無制限性、多方向性、瞬時性を特徴とする情報伝達のマルチ・メディア時代において、国内外の大衆に配慮した、迅速、柔軟、効率的な政策形成が新たな課題として中国政府に課せられている。 情報技術の急速な発展を特徴とするグローバリズムは中国の外交にも大きな影響を与えた。「全体主義理論」から脱皮を図っているマス・メディアと政府の緊張関係は中国のパブリック・ディプロマシー(public diplomacy)と市民外交(civil diplomacy)の中国的特徴を形作っている。そして中国の外交は一元的、垂直的なプロパガンダ時代からパブリック外交へ移行し始めたのである。

  • 中国の対外政策の重層性-文化大革命における通商政策に関する一考察

    2001年  

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    中国のアフリカ政策ーー1960年代対外援助の視点から 1955年のバンドン会議以降、中国はアジア、アフリカ、ラテン・アメリカを重視する政策を打ち出し、これら地域諸国に対する経済援助も次第に増加していった。 1962年中国の対外援助拡大路線が確定された。1960年代行われた対外援助は以下の四つの特徴を持つ。 (1)中国はソ連、アメリカを強く意識し、現地における中国の知名度を上げようとした。 (2)知名度を上げるための手段としては、採算を度外視する援助を与え、短い工期と高い品質で西側諸国と勝負した。 (3)中国は建設中に被援助国の内政を干渉しないことを原則にしていた。 (4)中国は新興アフリカ諸国と国交を結ぶ際に、台湾と外交関係を持たないことを絶対条件としていた。 このような特徴を持つ中国の対外援助政策はアフリカにおける中国の知名度を上げることには成功した。他方、中国の援助を受けているアフリカ諸国は、タンザニアのように他の西側諸国やソ連の援助をも同時に受けているため、重要な政策においても必ずしもいつも中国に同調するとは限らなかった。 他方、アフリカ諸国と国交樹立に際し、中国は台湾問題を絶対はずせない原則としていた。このため、中国の国連代表権問題において、中国と国交を結び、中国の援助を受けていた諸国は、中国への支持票を投じる傾向があった。

  • 中国の対外政策における歴史的継続性

    2000年  

     概要を見る

     中国の対外政策における歴史的継続性に対する研究の一環として、今年度は1950年代前半における中国の対台湾政策について考察を加えた。 1950年代における中国の対台湾政策は一般的に1955年あるいは1956年を一つの分水嶺とし、それ以前は「武力解放期」、それ以降は「平和解放期」とされている。しかし、このような時期区分のもとでは、朝鮮戦争の中国の対台湾政策に対する影響への着目は十分とは言いがたい。筆者は従来「武力解放期」とされている1949年から1955年までの中国の対台湾政策について詳しく考察を試みることによって、中国の対台湾政策に対して朝鮮戦争が決定的な影響を及ぼしたと指摘したい。 1949年初頭から1950年朝鮮戦争勃発まで、中国は全国解放を最大の課題とし、ソ連の援助に依拠し、慎重に台湾を含めた沿海諸島の解放を進めていた。しかし、台湾解放より朝鮮問題を先決するというソ連と北朝鮮間の密約がなされ、これが中国の台湾解放スケジュールを狂わせた。中国がこのソ連と北朝鮮の約束に同意したのは、台湾解放においてソ連の援助が必要不可欠であるがゆえにソ連への配慮が働いたためであるが、さらに、台湾解放にはまだ2、3年の準備期間が必要であるという中共中央の判断があったことにも注目が必要である。 朝鮮戦争の勃発によって、アメリカが台湾海峡の中立化を声明したが、このアメリカの介入で中国の台湾解放政策が大きく転換した。朝鮮戦争まで、武力で台湾解放を推し進めた中国は、朝鮮戦争勃発、そして、朝鮮戦争終結後も、台湾解放を長期的な視点で考慮し、アメリカの軍事プレゼンスが存在する限り、台湾解放が難しいという認識を持つに至った。そのため、1954年に行われた金門砲撃と大陳島解放作戦は別々の文脈で考えるべきである。金門作戦は金門、さらに台湾を解放するための軍事作戦というよりも、中国の外交、政治作戦であった。大陳島作戦は中国が1953年以来展開していた対中封鎖打破のための外交戦略の一環と考えられる。 1950年代における中国の対台湾政策はまさに目下の中国の対台湾政策の原点であり、1950年代における台湾に対する中国の情勢認識や台湾への外交攻勢の手法も歴史の荒波にもまれながら基本的には現在まで生きていると言えよう。

海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • 中国の台頭と国際秩序

    2016年09月
    -
    2017年02月

    米国   ジョージワシントン大学

  • 中国のパブリック・ディプロマシー

    2005年10月
    -
    2006年10月

    アメリカ   スタンフォード大学

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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