伊藤 守 (イトウ マモル)

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所属

教育・総合科学学術院 教育学部

職名

教授

兼担 【 表示 / 非表示

  • 教育・総合科学学術院   大学院教育学研究科

  • 政治経済学術院   大学院政治学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学位 【 表示 / 非表示

  • (BLANK)

  • 社会学修士

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本マス・コミュニケーション学会

  •  
     
     

    日本社会情報学会(JSIS)

  •  
     
     

    日本学術会議

  •  
     
     

    社会情報学会(SSI)

 

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 社会学、社会学(含社会福祉関係)

論文 【 表示 / 非表示

  • カルチュラル・スタディーズとしての情動論:「感情の構造」から「動物的政治」へ

    伊藤守

    年報カルチュラル・スタディーズ〈06〉情動   ( 6 ) 5 - 23  2018年07月  [招待有り]

  • メディア論 新しいメディア生態系を前にして

    伊藤守

    現代思想(特集=現代思想の316冊 ブックガイド2018)   46 ( 6 ) 77 - 86  2018年04月  [招待有り]

  • メディアのミクロ社会学

    伊藤守

    コミュニケーション科学   ( 47 ) 19 - 22  2018年02月  [招待有り]

  • 『ゼロの未来』――ビッグデータ時代の「幸福」とは

    伊藤守

    現代思想(臨時増刊号 総特集=現代を生きるための映像ガイド51)   46 ( 4 ) 164 - 167  2018年02月  [招待有り]

  • Die japanische Gesellschaft und Medienkultur nach dem 11. März 2011 (aus dem Japanischen von Caroline Block)

    Mamoru ITO

    Orientierungen: Zeitschrift aur Kultur Asiens   ( 28(2016)号 ) 265 - 278  2017年06月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 社会科教育と災害・防災学習:東日本大震災に社会科はどう向き合うか

    日本社会科教育学会( 担当: 共著)

    明石書店  2018年08月

  • ドイツとの対話:〈3・11〉以降の社会と文化

    ハラルド・マイヤー, 西山崇宏, 伊藤守( 担当: 共編者(共編著者))

    せりか書房  2018年03月

  • 情動の社会学:ポストメディア時代における”ミクロ知覚”の探求

    伊藤守( 担当: 単著)

    青土社  2017年10月

  • コミュニティ事典

    伊藤守, 小泉秀樹, 三本松政之, 似田貝香門, 橋本和孝, 長谷部弘, 日髙昭夫, 吉原直樹( 担当: 共編者(共編著者))

    春風社  2017年06月

  • 知の史的探究:社会思想史の世界

    柳啓明, 千葉直美, 奥谷雄一, 島田昭仁( 担当: 共著)

    八千代出版  2017年03月

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Works(作品等) 【 表示 / 非表示

  • 社会学事典 (日本社会学会編集委員会編) 丸善

    芸術活動 

    2010年
    -
     

  • 岩波小辞典 社会学 (宮島喬編) 岩波書店

    2004年
    -
     

  • なぜメディア研究か (吉見俊哉・伊藤守・土橋臣吾 翻訳) せりか書房

    2002年
    -
     

  • テレビジョン存在論 移行対象 (伊藤守・土橋臣吾 翻訳) せりか書房

    2000年
    -
     

  • テレビジョンカルチャー (伊藤守 他 翻訳) 梓出版社

    1996年
    -
     

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共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 「ソーシャルメディア型」の世論形成と情動現象の総合的研究

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2022年03月
     

     概要を見る

    オリンピック報道に関しては開催関係者ならびにこの分野で研究を積み重ねてきた専門家に対する聞き取り調査を行い、一方で福島原発事故後の現状分析についてはメディア関係者や避難者・帰還者の聞き取り調査、現地調査を行う。また双方のテーマに共通した取り組みとして、報道内容の言説分析、ネットワーク上の情報にかんする統計学的調査等、多角的な方法を用いて分析を行い、2020年開催の東京オリンピック関連報道と福島原発事故関連報道がどう関連付けられているかの分析をおこない、現在の世論形成の特徴をメディア生態系の側から明らかにすることが、本研究の概要である。2019年4月より研究会をスタートし、以下の研究を行った。4月に第1回研究会を開催、2019年度の研究計画について議論、6月に第2回研究会、OurPlanetTV代表の白石草氏を迎えて「福島の現状に関する包括的な報告」を受けて議論した。7月21日に本研究会主宰の国際シンポジウム「祝祭資本主義とオリンピック」を開催した。約250名の国内外のオリンピック研究者と「反オリンピック」運動の各団体メンバーを交えて、報告者J.ボイコフ氏、山本敦久氏、いちむらみさこ氏、司会鵜飼哲による報告を基軸に議論を行った。オリンピック開催による、開催都市の財政悪化、監視の強化、ジェントリフィケーション、アスリートの意識変化など多様な論点が浮き彫りとなった。第3回は9月には研究会のメンバー全員で福島の現地調査を行った。第1は「東京電力廃炉資料館」の視察、第2は双葉町の汚染土回収と仮貯蔵地区の視察、第3は富岡の復興住宅に住む複数の住民への聞き取り調査、第4は南相馬市の小高中学校長への聞き取り調査、第5に飯舘町居住の農業従事者への聞き取り調査を実施した。震災・原発事故から9年が経過したが、低所得者への支援が不十分であること、復興住宅などの新しい生活空間のコミュニティ形成が進んでいないこと、小中学の児童数が減少のままであること、「ハコモノ」の建設が進むものの農業や小規模事業者への支援が手薄であること等、「復興」という名の下での厳しい現実が明らかとなった。この調査を踏まえて、第4回研究会では10月に福島の県立高校の教員、原発報道に長年携わってきたジャーナリストを迎えて、原発事故以降の福島の教育現場の状況、廃炉に向けた作業の進捗状況と課題について報告を受けて議論した。2020年2月には第5回研究会で有元健氏による「2020東京オリンピック」のメディア表象に関する分析を基に議論した。「研究実勢の概要」に記したように、国際シンポジウムと福島の現地調査を含む研究会を5回開始し、当初予定していた以上の活動と、次年度につながる研究成果を得ることができたと考えている。オリンピック開催時である2020年に予定しているメディア報道と世論形成のプロセスの分析、ならびに福島居住の市民の「福島の現状とオリンピック開催に関する調査」に向けた準備の年としてて2019年度の研究計画を立てた。具体的には、福島の現状把握のためにこの問題に詳しい専門家からの聞き取り/講演、オリンピックが抱える諸問題に関する共通認識の形成であるが、その課題は研究会の開催を通して遂行できており。順調に研究が進展した。ただし、ソーシャルメディアによる情報の拡散と世論形成への意義をどのような方法で、いかなる視点から分析を行うのかに関する議論が不十分であり、今後、この領域に対するアプローチの方法を検討する必要があるとともに、マスメディア報道とソーシャルメディアとの関係についても理論的検討を行っていきたいと考えている。2020年のオリンピック開催を前提に研究計画を立てていたが、開催が21年に延期となり、大幅に計画を変更せざるを得ないこととなった。そのため、今年度は、福島の「復興」の状況に関する調査に力点を置いて取り組むこととする。第1は、復興住宅などのコミュニティ形成にむけた課題を把握するために数度の聞き取り調査を行う、第2は、福島県立医大の研究者の協力も得ながら、福島在住の大学生に対するアンケート調査(福島の現状に関する認識、健康被害に関する認識、復興事業に関する評価、オリンピック開催に対する評価など)を行う、第3は、自主避難者に対する聞き取り調査(生活・経済の現状、帰還への意向等)を重点的に行う。しかしながら、コロナウィルス感染の拡大と収束の時期が予測できない状況にあって、福島の現地調査が行えるかどうかも未定であり、今後の推移を見守りながら、研究を慎重に行っていく予定である。さらに加えて、オリンピック開催が延期されたことによって、オリンピックそれ自体、東京開催に関する市民の意識も微妙に変化していることが予測される。そこで、この変化を明らかにするために、数量調査が可能かどうか(次年度に大規模調査を予定しており予算面で可能かどうかの検討が必要)の検討を行いつつ、前向きに対応することを考える。いずれにしても大きな変更を余儀なくされており、コロナウィルス感染の拡大状況を見極めながら研究を遂行することになる

  • ポストメディア文化研究の理論構築:創造産業論の日英比較を中心に

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2021年03月
     

     概要を見る

    (1)初年度の研究会における議論の整理:文献をもとに現在のメディア文化研究の理論を整理しつつ、特に創造産業をめぐる議論を検証した。(2)2018年9月及び11月にロンドン大学ゴールドスミスカレッジ、シェフィールド大学、マンチェスター大学とともに、イギリスの創造産業に関する調査を行った。またロンドン大学ゴールドスミスカレッジの研究者とともに日本の調査を2018年6月及び12月に行った。(3)研究インフラの拡大:研究と情報収集のための国内外のネットワークを整備した。そのために科研参加メンバーを中心にポストメディア研究会(Post-Media Research Network)を企画運営し(現在参加メンバー約40名)、定期的な研究会を開催した。研究者の報告者は、2018年4月依田富子(ハーバード大学教授)、6月ジョディ・ディーン(H&Wスミスカレッジ教授)、スコット・ラッシュ(オックスフォード大学教授)、マイク・フェザーストーン(ロンドン大学教授)、玉利智子(同講師)、2019年1月イアン・コンドリー(MIT教授)の6名(5回)、また研究会に合わせてホームページを作成し、情報の集約と発信を行った。詳細はHP(http://postmediaresearch.net/)を参照。(4)研究代表者と分担者全員で上海で開催された国際学会「文化研究学会(ACS)」でパネル発表が受理され、「Emergence of New Collective and Collaborative Subjectivities in the Post-Media Era」というテーマの下、研究分担者がそれぞれペーパーを発表した。2年目の目的としては研究遂行のためのネットワークの拡大と、情報の集約と発信の仕組み作りを考えていたが、この点については国際的に活躍する海外の研究者を含む5回の国際研究会(6名の報告者)を開催することができ、それにともなって十分なネットワークが形成されたので、予定以上に進んでいると評価できるだろう。創造産業の聞き取り調査やフィールドワークも、イギリスと日本国内でそれぞれ二度まとまって行うことができたので、こちらも順調に進んでいると考えられる。文献調査も、特に電子出版の形式で発表されることの多いこの領域の研究状況は十分に把握している。特にメディア文化研究の領域では最大の国際学会である「文化研究学会Association for Cultural Studies(ACS)」の香港大会でパネルが受理され、これまでの研究成果の一部を発表できたことは大きな成果である。研究代表者が、成果の一部を査読付きの英語論文としてInternational Journal of Japanese Sociology(IJJS)において発表することができたのも、中間報告として大きな成果と考えている。今後の研究推進は、研究機関前半の二年間で形成された国内外の研究ネットワークを基盤に引き続き、定期的な研究会と国際シンポジウムを軸にしながら、基本的な文献調査と聞き取りを中心とした質的社会調査を続ける。特にこの二年の間に、アジア地域、特に中国語圏を中心にテクノロジーや産業の発展、それにともなった理論的発展が目覚ましいので、欧米だけではなく、アジア圏のメディア理論にも目配りをしながら、調査と理論構築をする必要があると考えている。また、四年間の研究機関の後半には入る三年目は、調査結果の中間報告というかたちで、国際学会や学会誌等で発表することを通じて、理論の精緻化を図るとともに研究成果の発信に努めていきたい。2019年度は、北京で大きな国際シンポジウムを計画しており、さらに8月にフィリピンで開催される「インターアジア文化研究学会」のパネル発表が受理されているので、こうした発表を通じて理論的な検証を行いたい

  • テレビアーカイブに見る戦後日本イメージの形成と変容

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2018年03月
     

     概要を見る

    日本テレビ系列の全国29局が制作するNNNドキュメントは、日本のテレビで最も長い歴史を持つドキュメンタリー番組である。1970年の放送開始以来、これまでに放送された本数は約2200本にも上る。これらは日本の現代史・放送史の貴重な記録である。本研究では、これらの記録を次世代に引き継ぐために、NNN各局の全面的な協力のもと、全番組をデジタルアーカイブ化し、詳細な番組データベースを作成した。またこれらを活用して、テレビが戦後日本の転換期をどのように記録してきたかを明らかにした。その成果は『NNNドキュメントクロニクル(仮)』として2019年に東京大学出版会より出版予定である

  • デジタルメディア時代の政治的公共性とナショナリズム

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2018年03月
     

     概要を見る

    本研究の狙いは、ソーシャルメディアの登場以降の言論空間の変容を明らかにすることにある。従来、新聞やテレビが社会的な言論の生産と流通を担ってきた。しかし、一般の市民が自由に意見を発信できるメディア環境が構成されることで、言論空間の構造が大きく変容したと考えられるからである。研究から、モバイルメディアというソーシャルメディアのマテリアルな特性がユーザーの身体とより深くつながり、情動を触発する「情動的ネットワーク」となっていること、情報が「交換価値」として同じ価値をもつために、フェイクニュース、噂、感情すらも情報として拡散できる環境が公共的空間に対する負のインパクトを与えていることを指摘した

  • デジタルメディア時代の政治的公共性とナショナリズム

    基盤研究(B)

    研究期間:

    2014年
    -
    2017年
     

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講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 1970~80年代における学術出版文化の変容に関する実証的研究:編集者のパーソナルヒストリーの聞き取り調査から

    2013年  

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     本研究の目的は、2011年度から2012年度にかけて行った「1980年代における出版・活字文化の変容に関する実証的研究」を発展させるかたちで、考察の時期を1970年代にまで広げて、学術出版活動における編集者の位置、役割がいかなるものであったか、さらに高度消費社会へと日本社会が大きく変化する中で、編集者自身がどのような問題関心の下で、いかに執筆者との関係をつくりながら、知の生産を行っていたのか、を検討することにあった。1970年代まで考察の範囲を拡大したのは、編集者へのインタビューを通じて、戦後の学問的知の変容、読者層による知の受容や消費の変化はすでに1970年代に根差しており、1970年代から1980年代にかけての通時的な射程から考察する必要性が浮かび上がってきたことによる。 こうした課題を遂行するために、本研究では、長年にわたり書評紙『週刊読書人』の編集長を務め、学術出版の歴史的経緯に詳しい武秀樹氏、月刊『ローリングストーン』(日本版)や季刊『is』(ポーラ文化研究所)の編集長を務めた七字英輔氏、さらに『美術手帖』の編集者として様々な特集号を企画した三上豊氏にインタビュー調査を行うとともに、せりか書房の編集長である船橋純一郎氏にも再度のインタビューを行った。 以上の編集者のインタビューから明らかになった諸点は次のようなものである。いずれの編集者にも共通に抱かれていたのは、仮説として想定したように、1970年代の半ばに、アカデミズムの知の変容とともに読者層の関心や志向の変化が徐々に顕在化し、新たな出版企画を出していかざるを得ない状況が生まれたということである。七字氏によれば、政治的な主張を含みつつもポップな色彩感と大胆な写真構成からなる『ローリングストーン』日本語版は若者世代のライフスタイルの変化を先取りするものであった。また伝統的な絵画や日本画の紹介を中心にしてきた『芸術新潮』とは異なり、現代美術に特化した編集の方針を貫いてきた『美術手帖』も制作者にための雑誌からより広範な読者(美術館の拡大に伴う絵画鑑賞者の急激な増加に対応している)ための紙面構成へと変化した、と述べた三上氏の発言もこの変化を裏付けるものであった。特に、『ぴあ』に代表される細分化した「情報」提供する雑誌、既存の「知識」を提供する雑誌、これらとは一線を画した「ガイド」として「美術手帖」を位置付けた三上氏の発言は、この時期の出版・活字文化の変容と多元化を象徴的に言い表している。このような雑誌文化の変化は、その後、学術出版の分野にも通底することになる。

  • メディアのグローバリゼーションと文化的アイデンティティ―――多言語社会台湾のメディア変容を対象として

    2000年  

     概要を見る

     2000年度の調査時点では、台北で、従来の地上波放送5局をはじめ、音楽専門局、総合編制局、アニメ専門局、映画専門局、日本の番組専門局、宗教専門局、CNNやHBOやESPNなどの欧米系衛星テレビ局を含めて、90チャンネル以上視聴可能である。香港資本が出資するTVBSG局や2000年からSONYが出資した超視に象徴されるように、現在の台湾のテレビメディアは、台湾/欧米/日本/香港のメディア資本が複雑に交錯する経済/政治的環境のもとで、日本語/英語とともに「国語」たる北京語、さらに放送用語として近年使用されはじめてきたミン南語など、多様な言語が飛び交い、異質な文化が重層化する、複合的なメディア空間を作り上げている。基幹的テレビ局である台視(TTV)、中視(CTV)、華視(CTS)の3局は、「国民党寄り」「保守的」とみなされており、とりわけ「娯楽番組」は面白くないとの評価を受けている。他方で、CATVが浸透してからは、番組のスタイルが「ソフト化」したとの評価もある。CATV各局は、チャンネルが濫立し過当競争の状態にあると認識されており、他社との差異化をどうはかり、独自性をいかに発揮するかが課題である。放送内容に関しては、送り手側/受け手側ともに、暴力場面や性的描写が多いことに危惧している。日本の番組に関しては、欧米の番組と比較して、年代を超えて「親しみやすい」「近しい感じ」と受け止められている一方で、「裸のシーンが多い」とのマイナスの評価もある。特に若年層では、日本のアニメについて、「緻密さ」「画面の美しさ」「ストーリー性」で高く評価されていることがわかった。さらに、日本の番組については、その評価が、年代差よりも、「外省人」「本省人」という差異によってかなり異なる、との意見があったことは、大変興味深い。今後の調査で検証すべき点である。 今後は、今回の調査をふまえ、CATV各社の経営体質、外国資本との関係、自主制作番組の割合、制作理念、北京語とミン南語の併用についての局の考え方などより詳しく解明することが必要である。また、多角的な報道がなされていると視聴者が認識しているか、外国の番組とりわけ日本のドラマ番組や情報番組を視聴者がどのように受容/消費しているか等々、オーディエンスの視点からの調査を実施することが、台湾の文化的アイデンティティを考える場合、不可欠であるだろう。

海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • BBCの放送制度ならびに番組の変容についての研究

    2005年04月
    -
    2006年03月

    イギリス   ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス・オブ・ポリティカルサイエンス

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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