2024/06/15 更新

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イトウ マモル
伊藤 守
所属
教育・総合科学学術院 教育学部
職名
教授
学位
社会学修士
(BLANK)

所属学協会

  •  
     
     

    日本メディア学会

  •  
     
     

    日本社会情報学会(JSIS)

  •  
     
     

    日本学術会議

  •  
     
     

    社会情報学会(SSI)

研究分野

  • 社会学

研究キーワード

  • 社会学、社会学(含社会福祉関係)

 

論文

  • 知の拠点としての再出発に向けてーー「日本メディア学会」とジャーナリズム研究

    伊藤守

    新聞研究   ( 838 ) 54 - 57  2021年10月

  • 公共と情動的ネットワーク

    伊藤守

    思想   ( 1140 ) 59 - 81  2019年04月

  • カルチュラル・スタディーズとしての情動論:「感情の構造」から「動物的政治」へ

    伊藤守

    年報カルチュラル・スタディーズ〈06〉情動   ( 6 ) 5 - 23  2018年07月  [招待有り]

  • メディア論 新しいメディア生態系を前にして

    伊藤守

    現代思想(特集=現代思想の316冊 ブックガイド2018)   46 ( 6 ) 77 - 86  2018年04月  [招待有り]

  • メディアのミクロ社会学

    伊藤守

    コミュニケーション科学   ( 47 ) 19 - 22  2018年02月  [招待有り]

  • 『ゼロの未来』――ビッグデータ時代の「幸福」とは

    伊藤守

    現代思想(臨時増刊号 総特集=現代を生きるための映像ガイド51)   46 ( 4 ) 164 - 167  2018年02月  [招待有り]

  • Die japanische Gesellschaft und Medienkultur nach dem 11. März 2011 (aus dem Japanischen von Caroline Block)

    Mamoru ITO

    Orientierungen: Zeitschrift aur Kultur Asiens   ( 28(2016)号 ) 265 - 278  2017年06月

  • 社会情報学の<未来>

    社会情報   25 ( 1-2 ) 257 - 259  2017年02月

  • デジタルメディア時代における言論空間:理論的探求の対象としての制御,情動,時間

    伊藤守

    マス・コミュニケーション研究   ( 89 ) 21 - 43  2016年07月  [査読有り]  [招待有り]

  • 地すべりするコミュニケーション

      ( 103 ) 57 - 84  2015年07月

  • テレビ番組アーカイブを活用した映像研究の可能性:分析方法・手法の再検討に向けて

    伊藤 守

    社会学評論   65 ( 4 ) 541 - 556  2015年03月  [査読有り]  [招待有り]

     概要を見る

    本稿の目的は, 日本における映像アーカイブズの現状を概括し, そのうえで映像アーカイブ研究, とりわけテレビ番組アーカイブを活用した映像分析の方法を考察することにある. アーカイブに向けた動きが欧米と比較して遅かった日本においても, 記録映画の収集・保存・公開の機運が高まり, テレビ番組に関してもNHKアーカイブス・トライアル研究が開始され, ようやくアーカイブを活用した研究が着手される状況となった. 今後, その動きがメディア研究のみならず歴史社会学や地域社会学や文化社会学, さらには建築 (史) 学や防災科学など自然科学分野に対しても重要な調査研究の領域となることが予測できる.こうしたアーカイブの整備によって歴史的に蓄積されてきた映像を分析対象するに際して, あらたな方法論ないし方法意識を彫琢していく必要がある. あるテーマを設定し, それに関わる膨大な量の映像を「表象」分析することはきわめて重要な課題と言える. だが, 「アーカイブ研究」はそれにとどまらない可能性を潜在していると考えられるからである. 本稿では, M. フーコーの言説分析を参照しながら, アーカイブに立脚した分析を行うための諸課題を仮説的に提示する.

    CiNii

  • 3.11福島第1原子力発電所事故以降の社会意識 : 柏崎・刈羽地域の住民意識調査から

    伊藤守

    成城大学社会イノベーション研究   10   23  2015年01月  [招待有り]

  • 3.11福島第1原子力発電所事故以降の社会意識 : 柏崎・刈羽地域の住民意識調査から (矢澤修次郎教授退任記念号)

    伊藤 守

    成城大学社会イノベーション研究   10 ( 1 ) 23 - 38  2015年01月

    CiNii

  • 社会の地すべり的な転位 コミュニケーション地平の変容と政治的情動

    伊藤守

    現代思想(特集=社会学の行方)   42 ( 6 ) 58 - 68  2014年12月  [招待有り]

  • 社会情報学と世界:新たな共有と創造に向けて (理論編)

    伊藤守, 米山優, 遠藤薫, 伊藤賢一, 田中秀幸

    社会情報学   1巻3号   67 - 90  2013年03月

  • 311をめぐるメディア環境と日本社会の課題

    伊藤 守

    学術の動向   18巻1号   8 - 14  2013年01月

  • 現代社会学事典

    伊藤 守, カルチュラル・スタディーズ」「マス, コミュニケーション, 目を執筆

    弘文堂    2012年12月

  • 『岩波映画の1億フレーム』を読む

    伊藤 守

    UP (東京大学出版会)   481号   7 - 12  2012年11月

  • 情報概念について : 主知主義的な枠組みから解き放つために(<特集>社会情報学からの発信)

    伊藤 守

    社会情報学   1 ( 1 ) 3 - 19  2012年09月

     概要を見る

    情報とは何か。この問いに対して,これまで多くの研究者が考察を加え,実り多い概念規定がおこなわれてきた。それら多くの規定に共通するのは,情報を主知主義的な枠組みから把握するというアプローチの視点である。つまり,情報を,知識やデータを「知らせる,通知する」という認知的過程から捉えるアプローチである。しかし,情報過程は,知の対象や知のみを伝達するわけではない。本論文の狙いは,これまでの主知主義的なアプローチを離れて,身体や運動そして生成といった契機と関連づけながら情報概念を再検討することにある。そのための導きの糸となるのは,ライプニッツ,タルド,ベルグソン,そしてドゥルーズの思索-普遍論争以降,一般に実在論と呼ばれてきた知的系譜-である。かれらの思索は,渾然とした知の在り方,さらには情動の生成の問題とも深く結びついているからである。本稿では,さらに,こうした情報概念の拡張が,情報社会をいかなる社会として展望するのか,という問題とも深くかかわっていることを示唆する。

    CiNii

  • 情報概念について:主知主義的な枠組みから解き放つために

    伊藤 守

    社会情報学   1巻1号   3 - 19  2012年09月

  • メディア環境の変容とメディア・リテラシー

    伊藤 守

    札幌学院大学総合研究所BOOKLET No.4   4号   11 - 27  2012年03月

  • 社会学事典 (日本社会学会編集員会編)

    伊藤 守, ドメスティック・セオリー, 記憶とメディア, 目を執筆

    丸善    2010年09月

  • オーディエンス研究再考 : 戦理論と実証の相互検証(ワークショップ4,2009年度春季研究発表会ワークショップ報告)

    伊藤 守

    マス・コミュニケーション研究   77 ( 77 ) 286 - 287  2010年07月

    DOI CiNii

  • 映像アーカイブの社会的共有とメディアリテラシー

    伊藤 守

    学術の動向   15巻7号   94 - 97  2010年07月

  • 書評 John Tomlinson, 2007, The Culture of Speed

    伊藤 守

    學鐙 (丸善)   VOL.105 No.2   48 - 49  2008年06月

  • メディア相互の共振と社会の集合的沸騰

    伊藤 守

    現代思想   vol.36-1   146 - 159  2008年01月

  • 見えている、見えているからこその変換=偽装

    伊藤 守

    現代思想   vol.35-14   84 - 108  2007年11月

  • グローバル化とメディア空間の再編成

    伊藤 守

    社会学評論   vol.57 No.4   727 - 754  2007年03月

  • 書評 いま「反戦」をいかに語りうるのか

    伊藤 守

    図書新聞    2006年08月

  • アウラムック コミュニケーション学がわかる

    橋元良明編

    朝日新聞社    2004年01月

  • 抗争するオーディエンス

    伊藤守

    思想/岩波書店   956   174 - 190  2003年12月

  • 岩波小辞典 社会学 (宮島喬編)

    伊藤 守, メディア, 情報, 文化に関す, 目を執筆

    岩波書店    2003年10月

  • なぜメディア研究か

    R.シルバーストーン著, 吉見俊哉, 伊藤守, 土橋臣吾訳

    せりか書房    2003年04月

  • 幽霊を見る遊戯の空間

    伊藤守

    木野評論   34  2003年03月

  • グローバル化とテレビの文化地政学

    伊藤守

    言語   vol.31 no.13  2002年12月

  • 余白のないメディア

    伊藤守

    D/sign   no.3  2002年01月

  • Television and violence in the economy of memory

    Mamoru Ito

    International Journal of Japanese Sociology   11 ( 1 ) 19 - 34  2002年

     概要を見る

    The present paper aims to consider the cultural function of television as a technology for the creation of a public memory. The television system records past images, preserves them, and broadcasts various historical programs. A viewer owns the public memory jointly, through watching/consuming programs. However, the process of production and consumption of programs is linked with the exclusion of other historical memories from the public space. After all, the creation of public memories in depth is related to social power. Through the analysis in concrete terms of a series of programs of Project X and the second episode of the Nippon Hoso Kyokai (NHK
    Japan Broadcasting Corporation) series, Special Edition: Judging War, the relationship between the organization of public memories and social power is explored. Project X depicts the challenges of engineers of middle standing who initiated new industrial and technological developments in the 1960s and 1970s. Special Edition: Judging War is based on coverage of the Women’s International War Crimes Tribunal on Japan’s Military Sexual Slavery. This program was subjected to revision on the eve of its broadcast. What forms of expression were eliminated? These two programs should help us define more clearly what the Japanese media selects for incorporation into the public memory. © 2002 International Journal of Japanese Sociology.

    DOI

    Scopus

    4
    被引用数
    (Scopus)
  • テレビ・オーディエンスの歴史的ポジションを測量し直すために

    伊藤 守

    放送学研究/NHK放送文化研究所   no.46  2000年05月

  • オーディエンスの変容を記述する視点と方法

    マス・コミュニケーション研究/日本マス・コミュニケーション学会   no.55  1999年10月

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書籍等出版物

  • ポストメディア・セオリーズ : メディア研究の新展開

    伊藤守( 担当: 編集)

    ミネルヴァ書房  2021年03月 ISBN: 9784623091126

  • 都市科学事典

    横浜国立大学都市科学部

    春風社  2021年02月 ISBN: 9784861107344

  • コミュニケーション資本主義と「コモン」の探求 : ポスト・ヒューマン時代のメディア論

    伊藤守( 担当: 編集)

    東京大学出版会  2019年09月 ISBN: 9784130501989

  • 社会科教育と災害・防災学習:東日本大震災に社会科はどう向き合うか

    日本社会科教育学会( 担当: 共著)

    明石書店  2018年08月

  • ドイツとの対話:〈3・11〉以降の社会と文化

    ハラルド・マイヤー, 西山崇宏, 伊藤守( 担当: 共編者(共編著者))

    せりか書房  2018年03月

  • 情動の社会学:ポストメディア時代における”ミクロ知覚”の探求

    伊藤守( 担当: 単著)

    青土社  2017年10月

  • コミュニティ事典

    伊藤守, 小泉秀樹, 三本松政之, 似田貝香門, 橋本和孝, 長谷部弘, 日髙昭夫, 吉原直樹( 担当: 共編者(共編著者))

    春風社  2017年06月

  • 知の史的探究:社会思想史の世界

    柳啓明, 千葉直美, 奥谷雄一, 島田昭仁( 担当: 共著)

    八千代出版  2017年03月

  • 정동의 힘 –미디어와 공진(共振)하는 신체

    伊藤守( 担当: 単著)

    출판사 : 갈무리  2016年01月

  • よくわかる社会情報学

    西垣通, 伊藤守( 担当: 共編者(共編著者))

    ミネルヴァ書房  2015年05月

  • 震災後に考える : 東日本大震災と向きあう92の分析と提言

    震災復興研究論集編集委員会

    早稲田大学出版部  2015年03月

  • ニュース空間の社会学:不安と危機をめぐる現代メディア論

    伊藤守, 岡井崇之( 担当: 共編者(共編著者))

    世界思想社  2015年02月

  • アフター・テレビジョン・スタディーズ

    伊藤守, 毛利嘉孝( 担当: 共編者(共編著者))

    せりか書房  2014年04月

  • ネグリ、日本と向き合う

    アントニオ・ネグリ, 市田良彦, 伊藤守, 上野千鶴子, 大澤真幸, 姜尚中, 白井聡, 毛利嘉孝( 担当: 共著)

    NHK出版  2014年03月

  • 恋愛ドラマとケータイ

    中村隆志( 担当: 共著)

    青弓社  2014年01月

  • 情動の権力

    伊藤 守

    せりか書房  2013年05月

  • エンサイクロペディア 現代ジャーナリズム (早稲田大学ジャーナリズム教育研究所編)

    伊藤 守, 花田達朗

    早稲田大学出版部  2013年04月

  • 311情報学 (高野明彦、吉見俊哉、三浦伸也編)

    伊藤 守

    岩波書店  2012年08月

  • 放送番組で読み解く社会的記憶 (早稲田大学ジャーナリズム教育研究所編)

    伊藤守, 花田達朗

    日外アソシエーツ  2012年06月

  • コミュニケーション理論の再構築 (正村俊之編)

    伊藤 守, 正村俊之, 山内志朗, 大黒岳彦, 遠藤薫, 柴田邦臣

    勁草書房  2012年04月

  • ドキュメント テレビは原発事故をどう伝えたか

    伊藤 守

    平凡社  2012年03月

  • 未来のテレビを担う君たちへ (伊藤 守+NHKエンタープライズ 編)

    伊藤 守, 小林宏一, 藤田真文, 丹羽美之, 花田達朗, 毛利嘉孝

    NHK出版  2011年03月

  • 社会学ベーシックス 第9巻 政治・権力・公共性 (井上俊・伊藤公雄編)

    伊藤 守, 水嶋一憲

    世界思想社  2011年03月

  • 書物と映像の未来:グーグル化する世界の知の課題とは (長尾真 他編)

    伊藤 守, 吉見俊哉, 名和小太郎

    岩波書店  2010年11月

  • 多文化社会の文化を問う (岩渕功一編)

    伊藤 守, 清水知子, 林香里, 塩原良和

    青弓社  2010年06月

  • 触発する社会学 (田中義久編)

    伊藤 守, 清水瑞久, 小林直毅

    法政大学出版局  2010年03月

  • よくわかるメディア・スタディーズ (伊藤守編)

    伊藤 守, 長谷正人, 中村秀之

    ミネルヴァ書房  2009年03月

  • 水俣の言説と表象 (小林直毅編)

    伊藤 守, 大石裕, 藤田真文

    藤原書店  2007年06月

  • テレビジョン解体 (日本記号学会編)

    伊藤 守, 石田英敬

    慶應大学出版会  2007年06月

  • 地球情報社会と社会運動 (伊藤守・新原道信・奥山眞知編著)

    伊藤 守, 新原道信, 奥山眞知

    ハーベスト社  2006年04月

  • テレビニュースの社会学 (伊藤守編)

    伊藤 守, 清水瑞久, 岡井崇之, 田中東子

    世界思想社  2006年04月

  • 日本人とテレビ (田中義久・小川文弥編)

    伊藤 守

    法政大学出版局  2005年10月

  • 記憶・暴力・システム

    伊藤 守

    法政大学出版局  2005年08月

  • デモクラシーリフレクション:巻町住民投票の社会学

    伊藤守, 渡辺登, 松井克浩, 杉原奈穂子

    リベルタ出版  2005年06月

  • Feeling Asian Modernities

    Mamoru Ito

    Hong Kong University  2004年10月

  • 情報秩序の構築 (伊藤守・林利隆・正村俊之編)

    伊藤 守

    早稲田大学出版部  2004年09月

  • オリンピックスタディーズ (清水諭編)

    伊藤 守

    せりか書房  2004年07月

  • 文化の実践、文化の研究 (伊藤守編著)

    伊藤 守

    せりか書房  2004年04月

  • 越える文化、錯綜する境界 (岩渕功一編)

    伊藤 守

    山川出版  2004年04月

  • グローバル社会の情報論 (伊藤守・西垣通・正村俊之編)

    伊藤 守

    早稲田大学出版部  2004年03月

  • Media Contents und Katastrophen: Beiträge zur medialen Verarbeitung der Großen Ostjapanischen Erdbebenkatastrophe

    Matthias KOCH, Harald MEYER, Takahiro NISHIYAMA, Reinhard ZÖLLNER (Hrsg( 担当: 共著)

    IUDICIUM Verlag, GmbH München 

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Works(作品等)

  • 社会学事典 (日本社会学会編集委員会編) 丸善

    芸術活動 

    2010年
    -
     

  • 岩波小辞典 社会学 (宮島喬編) 岩波書店

    2004年
    -
     

  • なぜメディア研究か (吉見俊哉・伊藤守・土橋臣吾 翻訳) せりか書房

    2002年
    -
     

  • テレビジョン存在論 移行対象 (伊藤守・土橋臣吾 翻訳) せりか書房

    2000年
    -
     

  • テレビジョンカルチャー (伊藤守 他 翻訳) 梓出版社

    1996年
    -
     

  • テレビ視聴の構造 (伊藤守・小林直毅 翻訳) 法政大学出版局

    1991年
    -
     

  • 現代日本人物事典 朝日新聞社出版局

    1990年
    -
     

  • 社会学事典 (見田・田中・栗原編) 弘文堂

    1988年
    -
     

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講演・口頭発表等

  • デジタルメディア時代における日本のドキュメンタリー番組の特徴

    伊藤守  [招待有り]

    The Future of Television in the Digital Media   (Universität Erlangen Nürnberg)  Universität Erlangen Nürnberg  

    発表年月: 2017年12月

  • ポストメディア社会のコミュニケーション資本主義とメディア権力

    伊藤守  [招待有り]

    The 24th Nichibunken International Symposium: Japanese Studies After 3.11   (Ostasiatisches Institut/Japanologie, Universität Leipzig)  Ostasiatisches Institut/Japanologie, Universität Leipzig  

    発表年月: 2017年11月

  • 2020年東京オリンピックとメディア:オリンピックと全体主義

    伊藤守  [招待有り]

    (ボン大学)  Bonn University  

    発表年月: 2017年07月

  • グローバル資本主義、新たな集合的行動、そして情動の政治

    杉村昌昭, マウリツィオ・ラッツァラート, 鵜飼哲, 中山智香子, 伊藤守  [招待有り]

    カルチュラル・タイフーン2017   (早稲田大学) 

    発表年月: 2017年06月

  • 미소(微小)지각과 정동의 하이재킹

    이토 마모  [招待有り]

    韓国カルチュラル・スタディーズ学会基調講演【国内学術会議の】メディアと情動の政治   韓国カルチュラル・スタディーズ学会  

    発表年月: 2016年12月

  • Keynote Speech: Die japanische Gesellschaft und Medienkultur nach dem 11. März 2011

    伊藤守  [招待有り]

    Deutsch-Japanisches Symposium „Tendenz der japanischen Gesellschaft und Kultur nach dem 11. März 2011“   (Japanisches Kulturinstitut Köln) 

    発表年月: 2016年09月

  • 身体、記憶への情動的権力の介入

    伊藤守  [招待有り]

    国際シンポジウム:デジタル時代の〈夢〉と〈権力〉   (東京大学)  東京大学大学院情報学環  

    発表年月: 2016年03月

  • デジタル化の中の日本の文化・政治

    伊藤守  [招待有り]

    『情動の権力』出版記念著者訪韓講演  

    発表年月: 2016年02月

  • マルチチュードと権力

    International Symposium Multitude and Power  

    発表年月: 2013年04月

  • 福島第1原子力発電所事故をテレビはどう伝えたか

    Association for Asian Studies  

    発表年月: 2013年03月

  • 情報とはなにか

    社会情報学会  

    発表年月: 2012年09月

  • 311原発事故をめぐるメディア環境と日本社会の課題

    311福島第一原子力発電所事故をめぐる社会情報環境の検証  

    発表年月: 2012年06月

  • 日本のテレビニュースの変容

    中国伝媒大学・早稲田大学主催国際シンポジウム 中日マスメディア・サミット  

    発表年月: 2011年03月

  • 沖縄映画「アコークロー」の表象

    沖縄・映像表現の新潮流  

    発表年月: 2010年11月

  • 集合知とメディア

    第20回社会と情報に関するシンポジウム  

    発表年月: 2010年09月

  • 日本の政治ニュースの特徴

    日本マスコミュニケーション学会春季大会シンポジウム  

    発表年月: 2010年07月

  • デジタル化の中の「政治」

    自治体議会政策学会大会2010年度シンポジウム  

    発表年月: 2010年07月

  • 熟慮民主主義の制度化の可能性と大学の役割

    国際シンポジウム 公共圏の創成と規範理論の探究  

    発表年月: 2010年06月

  • 沖縄をめぐるテレビニュース報道

    シンポジウム 「いまこそ、沖縄に向き合う:基地、祝祭空間、オキナワを考える」  

    発表年月: 2010年05月

  • デジタルメディアと接続するモナド

    明治大学公開研究会  

    発表年月: 2010年03月

  • イランの「緑の社会運動」から見るデジタル・メディアの特性

    国際シンポジウム:新たなコミュニケーション手段と新たな社会運動:イランを事例として  

    発表年月: 2010年03月

  • 映像アーカイブの共有とメディア・リテラシー

    世界のグーグル化とメディア文化財の公共的保全・活用  

    発表年月: 2010年01月

  • 日本の視聴者による韓国ドラマ・中国ドラマの受容

    国際シンポジウム テレビがつなぐ東アジアの市民  

    発表年月: 2009年07月

  • グローバル・メディアの情報秩序

    ワークショップ:グローバル世界とメディアのジオ・ポリティックス  

    発表年月: 2008年02月

  • 象徴的暴力を行使しないために:バルネラビリティを引き受けて

    大学院における社会調査教育はどうあるべきか  

    発表年月: 2007年12月

  • 情動、運動、メディア

    日仏会館国際シンポジウム「テレビ分析の最前線」  

    発表年月: 2006年05月

  • 資本主義の膨張とメディア・テクノロジー

    日本社会学会大会シンポジウム  

    発表年月: 2003年10月

  • 情動化する社会の政治・経済・文化:グローバル資本主義に未来はあるか?

    杉村昌昭, ギャリー・ジェェノスコ, ジョディ・ディーン, 村澤真保呂, 伊藤守  [招待有り]

    カルチュラル・タイフーン2018   (龍谷大学) 

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 「ソーシャルメディア型」の世論形成と情動現象の総合的研究

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2022年03月
     

     概要を見る

    オリンピック報道に関しては開催関係者ならびにこの分野で研究を積み重ねてきた専門家に対する聞き取り調査を行い、一方で福島原発事故後の現状分析についてはメディア関係者や避難者・帰還者の聞き取り調査、現地調査を行う。また双方のテーマに共通した取り組みとして、報道内容の言説分析、ネットワーク上の情報にかんする統計学的調査等、多角的な方法を用いて分析を行い、2020年開催の東京オリンピック関連報道と福島原発事故関連報道がどう関連付けられているかの分析をおこない、現在の世論形成の特徴をメディア生態系の側から明らかにすることが、本研究の概要である。2019年4月より研究会をスタートし、以下の研究を行った。4月に第1回研究会を開催、2019年度の研究計画について議論、6月に第2回研究会、OurPlanetTV代表の白石草氏を迎えて「福島の現状に関する包括的な報告」を受けて議論した。7月21日に本研究会主宰の国際シンポジウム「祝祭資本主義とオリンピック」を開催した。約250名の国内外のオリンピック研究者と「反オリンピック」運動の各団体メンバーを交えて、報告者J.ボイコフ氏、山本敦久氏、いちむらみさこ氏、司会鵜飼哲による報告を基軸に議論を行った。オリンピック開催による、開催都市の財政悪化、監視の強化、ジェントリフィケーション、アスリートの意識変化など多様な論点が浮き彫りとなった。第3回は9月には研究会のメンバー全員で福島の現地調査を行った。第1は「東京電力廃炉資料館」の視察、第2は双葉町の汚染土回収と仮貯蔵地区の視察、第3は富岡の復興住宅に住む複数の住民への聞き取り調査、第4は南相馬市の小高中学校長への聞き取り調査、第5に飯舘町居住の農業従事者への聞き取り調査を実施した。震災・原発事故から9年が経過したが、低所得者への支援が不十分であること、復興住宅などの新しい生活空間のコミュニティ形成が進んでいないこと、小中学の児童数が減少のままであること、「ハコモノ」の建設が進むものの農業や小規模事業者への支援が手薄であること等、「復興」という名の下での厳しい現実が明らかとなった。この調査を踏まえて、第4回研究会では10月に福島の県立高校の教員、原発報道に長年携わってきたジャーナリストを迎えて、原発事故以降の福島の教育現場の状況、廃炉に向けた作業の進捗状況と課題について報告を受けて議論した。2020年2月には第5回研究会で有元健氏による「2020東京オリンピック」のメディア表象に関する分析を基に議論した。「研究実勢の概要」に記したように、国際シンポジウムと福島の現地調査を含む研究会を5回開始し、当初予定していた以上の活動と、次年度につながる研究成果を得ることができたと考えている。オリンピック開催時である2020年に予定しているメディア報道と世論形成のプロセスの分析、ならびに福島居住の市民の「福島の現状とオリンピック開催に関する調査」に向けた準備の年としてて2019年度の研究計画を立てた。具体的には、福島の現状把握のためにこの問題に詳しい専門家からの聞き取り/講演、オリンピックが抱える諸問題に関する共通認識の形成であるが、その課題は研究会の開催を通して遂行できており。順調に研究が進展した。ただし、ソーシャルメディアによる情報の拡散と世論形成への意義をどのような方法で、いかなる視点から分析を行うのかに関する議論が不十分であり、今後、この領域に対するアプローチの方法を検討する必要があるとともに、マスメディア報道とソーシャルメディアとの関係についても理論的検討を行っていきたいと考えている。2020年のオリンピック開催を前提に研究計画を立てていたが、開催が21年に延期となり、大幅に計画を変更せざるを得ないこととなった。そのため、今年度は、福島の「復興」の状況に関する調査に力点を置いて取り組むこととする。第1は、復興住宅などのコミュニティ形成にむけた課題を把握するために数度の聞き取り調査を行う、第2は、福島県立医大の研究者の協力も得ながら、福島在住の大学生に対するアンケート調査(福島の現状に関する認識、健康被害に関する認識、復興事業に関する評価、オリンピック開催に対する評価など)を行う、第3は、自主避難者に対する聞き取り調査(生活・経済の現状、帰還への意向等)を重点的に行う。しかしながら、コロナウィルス感染の拡大と収束の時期が予測できない状況にあって、福島の現地調査が行えるかどうかも未定であり、今後の推移を見守りながら、研究を慎重に行っていく予定である。さらに加えて、オリンピック開催が延期されたことによって、オリンピックそれ自体、東京開催に関する市民の意識も微妙に変化していることが予測される。そこで、この変化を明らかにするために、数量調査が可能かどうか(次年度に大規模調査を予定しており予算面で可能かどうかの検討が必要)の検討を行いつつ、前向きに対応することを考える。いずれにしても大きな変更を余儀なくされており、コロナウィルス感染の拡大状況を見極めながら研究を遂行することになる

  • ポストメディア文化研究の理論構築:創造産業論の日英比較を中心に

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2021年03月
     

    毛利 嘉孝, 清水 知子, 大山 真司, 水嶋 一憲, 伊藤 守

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    (1)初年度の研究会における議論の整理:文献をもとに現在のメディア文化研究の理論を整理しつつ、特に創造産業をめぐる議論を検証した。(2)2018年9月及び11月にロンドン大学ゴールドスミスカレッジ、シェフィールド大学、マンチェスター大学とともに、イギリスの創造産業に関する調査を行った。またロンドン大学ゴールドスミスカレッジの研究者とともに日本の調査を2018年6月及び12月に行った。(3)研究インフラの拡大:研究と情報収集のための国内外のネットワークを整備した。そのために科研参加メンバーを中心にポストメディア研究会(Post-Media Research Network)を企画運営し(現在参加メンバー約40名)、定期的な研究会を開催した。研究者の報告者は、2018年4月依田富子(ハーバード大学教授)、6月ジョディ・ディーン(H&Wスミスカレッジ教授)、スコット・ラッシュ(オックスフォード大学教授)、マイク・フェザーストーン(ロンドン大学教授)、玉利智子(同講師)、2019年1月イアン・コンドリー(MIT教授)の6名(5回)、また研究会に合わせてホームページを作成し、情報の集約と発信を行った。詳細はHP(http://postmediaresearch.net/)を参照。(4)研究代表者と分担者全員で上海で開催された国際学会「文化研究学会(ACS)」でパネル発表が受理され、「Emergence of New Collective and Collaborative Subjectivities in the Post-Media Era」というテーマの下、研究分担者がそれぞれペーパーを発表した。2年目の目的としては研究遂行のためのネットワークの拡大と、情報の集約と発信の仕組み作りを考えていたが、この点については国際的に活躍する海外の研究者を含む5回の国際研究会(6名の報告者)を開催することができ、それにともなって十分なネットワークが形成されたので、予定以上に進んでいると評価できるだろう。創造産業の聞き取り調査やフィールドワークも、イギリスと日本国内でそれぞれ二度まとまって行うことができたので、こちらも順調に進んでいると考えられる。文献調査も、特に電子出版の形式で発表されることの多いこの領域の研究状況は十分に把握している。特にメディア文化研究の領域では最大の国際学会である「文化研究学会Association for Cultural Studies(ACS)」の香港大会でパネルが受理され、これまでの研究成果の一部を発表できたことは大きな成果である。研究代表者が、成果の一部を査読付きの英語論文としてInternational Journal of Japanese Sociology(IJJS)において発表することができたのも、中間報告として大きな成果と考えている。今後の研究推進は、研究機関前半の二年間で形成された国内外の研究ネットワークを基盤に引き続き、定期的な研究会と国際シンポジウムを軸にしながら、基本的な文献調査と聞き取りを中心とした質的社会調査を続ける。特にこの二年の間に、アジア地域、特に中国語圏を中心にテクノロジーや産業の発展、それにともなった理論的発展が目覚ましいので、欧米だけではなく、アジア圏のメディア理論にも目配りをしながら、調査と理論構築をする必要があると考えている。また、四年間の研究機関の後半には入る三年目は、調査結果の中間報告というかたちで、国際学会や学会誌等で発表することを通じて、理論の精緻化を図るとともに研究成果の発信に努めていきたい。2019年度は、北京で大きな国際シンポジウムを計画しており、さらに8月にフィリピンで開催される「インターアジア文化研究学会」のパネル発表が受理されているので、こうした発表を通じて理論的な検証を行いたい

  • テレビアーカイブに見る戦後日本イメージの形成と変容

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2018年03月
     

    丹羽 美之, 伊藤 守, 林 香里, 藤田 真文

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    日本テレビ系列の全国29局が制作するNNNドキュメントは、日本のテレビで最も長い歴史を持つドキュメンタリー番組である。1970年の放送開始以来、これまでに放送された本数は約2200本にも上る。これらは日本の現代史・放送史の貴重な記録である。本研究では、これらの記録を次世代に引き継ぐために、NNN各局の全面的な協力のもと、全番組をデジタルアーカイブ化し、詳細な番組データベースを作成した。またこれらを活用して、テレビが戦後日本の転換期をどのように記録してきたかを明らかにした。その成果は『NNNドキュメントクロニクル(仮)』として2019年に東京大学出版会より出版予定である

  • デジタルメディア時代の政治的公共性とナショナリズム

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2018年03月
     

    伊藤 守, 水嶋 一憲, 毛利 嘉孝, 阿部 潔

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    本研究の狙いは、ソーシャルメディアの登場以降の言論空間の変容を明らかにすることにある。従来、新聞やテレビが社会的な言論の生産と流通を担ってきた。しかし、一般の市民が自由に意見を発信できるメディア環境が構成されることで、言論空間の構造が大きく変容したと考えられるからである。研究から、モバイルメディアというソーシャルメディアのマテリアルな特性がユーザーの身体とより深くつながり、情動を触発する「情動的ネットワーク」となっていること、情報が「交換価値」として同じ価値をもつために、フェイクニュース、噂、感情すらも情報として拡散できる環境が公共的空間に対する負のインパクトを与えていることを指摘した

  • デジタルメディア時代の政治的公共性とナショナリズム

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(B))

    研究期間:

    2014年
    -
    2017年
     

  • 多文化社会におけるメディアの公共性と文化的市民権

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2011年04月
    -
    2014年03月
     

    毛利 嘉孝, 伊藤 守, 田嶋 淳子, 林 香里, 塩原 良和, 清水 知子, イシ アンジェロ, 岩渕 功一

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    本格的な多文化社会の到来を前にどのようなメディアの公共性が可能なのか。「文化的市民権」という概念を用いて検討しようとした。結論は以下の5点にまとめられる。(1)マスメディア,特にテレビを中心としたメディアにおける在日外国人の表象は一定程度見られるが、芸能人やスポーツ選手に偏っており、一般的外国人の表象限定的である。(2)在日コリアンや在日中国人の表象はほとんどなく、差別的言説も少なくない。(3)在日外国人は視聴者として意識されていない。(4)独立系映画の中に豊かで多様な在日外国人の表象を見ることができる。(5)日本で「文化的市民権」という概念が根付くのには時間がかかるだろう

  • 80年代の出版・活字文化生産過程に関する実証的研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2010年04月
    -
    2013年03月
     

    伊藤 守

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    1980 年代の学術出版文化の変化は当時小規模の出版社で働いていた中堅の編集者の活動に寄るところが大きい。従来の教養主義から距離を取り、また本の装丁やデザインにも工夫を凝らして、あたらしい学術出版の道筋を創り出した

  • メディア環境における水俣病事件の構築と記憶

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2010年04月
    -
    2013年03月
     

    小林 直毅, 伊藤 守, 大石 裕, 藤田 真文, 小林 義寛, 別府 三奈子, 烏谷 昌幸, 山腰 修三, 山口 仁

     概要を見る

    1970年代のマス・メディアの報道の多くは、水俣病事件を水俣の闘いとしてメディア環境に構築し、この時代を象徴する出来事として水俣病事件を描き出した。しかし、メディア環境に構築された水俣病事件には、患者の救済と補償と認定を等価とする図式が形成された。テレビドキュメンタリーの患者の映像は、テレビが形成してきた水俣の記録の一つであり、広範な人びとにとっての水俣の記憶を形成し、そのアーカイブは、テレビ映像が水俣病を生きる患者の生活とその時間を表象することを可能にしている

  • 学際的学問分野のBOK策定を事例とした知の創成と検証支援システムの研究・開発

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2010年04月
    -
    2013年03月
     

    増永 良文, 正村 俊之, 伊藤 一成, 伊藤 守, 石田 博之, 清水 康司, 福田 宣孝, 長田 博泰, 矢吹 太朗, 高橋 徹, 千葉 正喜, 森田 武

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    大別して 3 つの研究・開発に取り組んだ:(1)SIBOK 創成支援システム WikiBOK の研究・開発,(2) WikiBOK を用いた SIBOK (Social Informatics Body of Knowledge, 社会情報学の知識体系)の策定研究,(3)創成された SIBOK の妥当性の検証研究.研究組織は総力を挙げて取り組み, 当初の目的のほとんどを達成することができた. 「集合知」の力を SIBOK構築という問題に適用して成功し,来るべき「ソーシャルコンピューティング」の時代の先駆け的研究となりえた意義はとても大き

  • 多文化社会におけるメディアの公共性と文化的市民権

    科学研究費助成事業(東京芸術大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(B))

    研究期間:

    2011年
    -
    2013年
     

     概要を見る

    本格的な多文化社会の到来を前にどのようなメディアの公共性が可能なのか。「文化的市民権」という概念を用いて検討しようとした。結論は以下の5点にまとめられる。(1)マスメディア,特にテレビを中心としたメディアにおける在日外国人の表象は一定程度見られるが、芸能人やスポーツ選手に偏っており、一般的外国人の表象限定的である。(2)在日コリアンや在日中国人の表象はほとんどなく、差別的言説も少なくない。(3)在日外国人は視聴者として意識されていない。(4)独立系映画の中に豊かで多様な在日外国人の表象を見ることができる。(5)日本で「文化的市民権」という概念が根付くのには時間がかかるだろう。

  • 公共圏の創成と規範理論の探究-現代的社会問題の実証的研究を通して

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2007年
    -
    2010年
     

    舩橋 晴俊, 舩橋 晴俊, 壽福 眞美, 徳安 彰, 佐藤 成基, 岡野内 正, 津田 正太郎, 宮島 喬, 吉村 真子, 上林 千恵子, 石坂 悦男, 藤田 真文, 奥 武則, 須藤 春夫, 金井 明人, 池田 寛二, 田中 充, 堀川 三郎, 島本 美保子, 樋口 明彦, 荒井 容子, 平塚 眞樹, 三井 さよ, 鈴木 智之, 田嶋 淳子, 増田 正人, 小林 直毅, 土橋 臣吾, 宇野 斉, 鈴木 宗徳, 長谷部 俊治, 原田 悦子, 羽場 久美子, 田中 義久, 湯浅 陽一, 伊藤 守, 上村 泰裕, 丹羽 美之, 宮本 みち子

     概要を見る

    本プロジェクトは、グローバル化問題、環境問題、移民・マイノリティ問題、若者問題、メディア公共圏、ユビキタス社会、ケア問題といった具体的な社会問題領域についての実証的研究を通して、社会制御システム論、公共圏論および規範理論に関する理論的研究を発展させた。公共圏の豊富化が現代社会における制御能力向上の鍵であり、それを担う主体形成が重要である。また、社会制御には合理性のみならず道理性の原則が必要である

  • ユビキタス社会の社会情報学基礎論

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2007年
    -
    2009年
     

    正村 俊之, 遠藤 薫, 山内 史朗, 伊藤 守, 大黒 岳彦, 柴田 邦臣, 山内 志朗, 伊藤 守, 大黒 岳彦, 柴田 邦臣

     概要を見る

    第1に、社会情報学基礎論としてのコミュニケーション論を構築するために「身体」「メディア」「情報空間」という三つのキイコンセプトを導入した。身体を原基的メディアとして位置づけたうえで、身体と各種のメディアによって構成された情報空間がコミュニケーションと相互連関的な構成関係をもっていることを明らかにした。第2に、物質的世界観に基礎をおいた近代的世界観に対置される新しい世界観として情報的世界観を提唱した

  • グローバル化におけるニュースメディア・テクスト研究の刷新

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(B))

    研究期間:

    2007年
    -
    2009年
     

    伊藤 守, 柄本 三千代, 烏谷 昌弘, 土橋 臣悟, 小林 義寛, 小林 直毅, 藤田 真文, 田仲 康博, 村田 久美子

     概要を見る

    メディア利用の実態、ニュース番組の特性とりわけ政治ニュース、選挙報道の特徴に関する実証的研究を通じて、以下の知見が得られた。第1は、ニュースへのアクセスという点でインターネットの比重が高まっていることである。とはいえ、テレビニュースの影響が低下しているわけではなく、テレビニュースが自身の社会的判断に大きな影響を与えている。第2は、現在のニュースのマルチモダリティ的構成が様々な出来事や論点に関する判断のための多様な情報を提供する側面とともに、「不安」「情動」を形成することでオーディエンスを引き付ける情報様式を生み出していることである。

  • 20世紀後半の東アジアの都市大衆文化における「アメリカ」の受容と反発

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2004年
    -
    2007年
     

    吉見 俊哉, 姜 尚中, 水越 伸, 北田 暁大, 毛利 嘉孝, 岩渕 功一, 伊藤 守, 多田 治, 小倉 利丸

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    第一に、戦後日本のアメリカによる占領期から60年代までの日本におけるアメリカニズムの重層的な作用について明らかにした。戦後日本のまなざしの重層的変容において切断され、忘却されてきたものが、どうポスト帝国的秩序を、戦前から連続的な仕方で支えたのか。こうした分析を進めることで、20世紀のグローバルな軍事-政治的な地政学と、人びとが日々の生活のなかで経験している意味や欲望、感情を、けっして下部構造と上部構造、ミクロとマクロ、テクストとコンテクストというような二元論ではないかたちで結びつけることができた。第二に、東アジアにおけるアメリカの文化政策を研究するため、近年桐生市図書館で発見され、現在東京フィルムセンターに所蔵されているCIE映画フィルム(占領期日本で教化・指導政策に携わった、GHQ/SCAPの機関である民間情報教育局Civil Information and Education Section=CIEによる映画作品)のデジタル・アーカイブ化を進めた。老朽化したフィルム映像・音声のデジタル化およびメタデータのデジタル化を進め、デジタル・アーカイブとしてまとめた(http://kirokueiga-hozon.jp/cie/著作権の問題から、限定公開中)。さらにCIE映画を素材とする研究会を開催し、あわせて上映会を開催することができた。また、この東アジアにおける「アメリカ」を考える際、戦前日本の帝国主義からの連続性を視野に入れて検証し直されなければならない。本研究プロジェクトにおいては、戦前・戦中の日本の帝国主義と東アジアの情報空間を研究するため、複数の大学に存在する「戦争とメディア」をテーマとするデジタル・アーカイブを統合する試みを行った。(戦争とメディア:http://media-portal.iii.u-tokyo.ac.jp/

  • 水俣病事件報道のメディアテクストとディスクールにかんする研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2003年
    -
    2005年
     

    小林 直毅, 伊藤 守, 大石 裕, 藤田 真文, 小林 義寛, 別府 三奈子

     概要を見る

    水俣病の加害企業がチッソであることが、1968年に政府によって認定されるまでの水俣病事件報道においては、水俣病の患者とその家族たちを、抑圧的に表象する言説が形成されてきた。チッソ水俣工場の加害責任が明確にされないまま、わずかな金銭的支払いだけで患者と家族への補償を済ませようとする「見舞金契約」が1959年に12月に締結されたが、その後は、患者と家族を、金銭的支払いを受け取る存在として語り、また、水俣病事件それ自体もすでに終結したと語る物語がメディア環境に形成された。その結果、水俣病事件は、メディア環境における出来事としては、もはや顕在的に生ずる出来事ではなくなっていった。1956年以降の『経済白書』には、経済発展によって日本の独立と国際的地位が確立されるという経済ナショナリズムの言説が形成されていたが、水俣病事件報道に形成されていた言説もまた、こうしたイデオロギー的特徴を示していた。さらに、このような報道の言説には、経済発展こそが、それによるさまざまな矛盾を解決するという戦後日本の高度経済成長のイデオロギーの特徴を見て取ることができる。1962年にチッソ水俣工場で起こった労働争議、すなわち安定賃金闘争も、経済発展を追い求める経済政策の矛盾が表面化した出来事として大規模に報道された。しかし、そうした重大な社会問題として、労働争議を報道する言説は形成されていたものの、他方では同じ言説が、水俣病の原因物質がチッソ水俣工場の排水に含まれていたことを明らかにした1963年のスクープを潜在化させていた。つまり、経済発展がもたらす矛盾としての労働争議にっいての報道が、当時の経済発展を支える有力な企業の一つであったチッソの加害責任を追及する言説の形成を阻むこととなったのである

  • 「ニュース」「報道」番組の編制モードならびに言説の分析

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2001年
    -
    2003年
     

    伊藤 守, 小林 直毅, 藤田 真文, 林 利隆, 田中 東子, 大石 裕, 高橋 徹

     概要を見る

    日本のニュース番組の特徴を分析した。分析対象は、民間放送のTBS、日本テレビ、テレビ朝日、フジテレビそしてNHKの5社で、夕方5-6時台のニュース報道番組、夜10-11時台のニュース番組である。分析の方法としては、従来の数量データによる分析手法は取らず、フーコーの言説概念を援用したフェアクローのディスクール・アナリシスとともにメディア研究の文脈で注目されはじめている「マルチ・モード分析」を採用して分析を行った。番組のなかの、政治報道、社会的事件にかんする報道、スポーツ報道など、多様な素材を分析した中から析出された第1の特徴は、いずれの番組でも「公的事象の会話化」とでもいうべき現象が見られる点であった。外交問題、国内の政治問題などのパブリックな争点が、日常世界の言葉で説明されている。それは、事柄の理解度を高める側面、情報の到達範囲を広げる側面をもつ。しかし他方で、この「会話化」の「わかりやすさ」という特徴は、事柄を極度に単純化して現代人の社会的認識力を疎外する側面もある。算2の特徴は、ナラティブとイメージの「ズレ」や非関連性が存在するにもかかわらず、映像や音声やサウンドのインパクトを高め、視聴者への感覚的刺激を高める技法が多用されていることである。テレビのマルチモード的特性が利用されるなかで、ナラティブ情報が表層化され、その局特有の視点からのメッセージ編制が見逃されかねない構成になっている。セネットは、現代文化の特徴を「親密圏の専制」と呼んだが、現在の日本のニュース番組の語りと映像の編制は、かれの指摘とかなり重なり合う特徴と問題を生み出しているということができる

  • 地球情報社会における地域社会発展の条件に関する研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2000年
    -
    2003年
     

    矢澤 修次郎, 新原 道信, 伊藤 守, 古城 利明, 長谷川 裕, 山田 信行, 吉原 功, 矢澤 澄子

     概要を見る

    本研究は、地球情報社会、ネットワーク社会台頭の動的プロセスを明らかにし、その過程で、様々な形での地域社会の発展が果たす役割が重要であることを提示しようとした。理論的には、発展の理論に関して3つの理論潮流、即ち、シリコンバレーモデル、発展国家モデル、国民的発展モデルを検討した。その結果、今日における優れた発展理論は、国家レベル、様々な形での地域社会レベル、個人のレベルを同等に位置づけ、それら3者の動的な相互関係、アーティキュレーションを重視するものであることが明らかになった。確かにシリコンバレーは、今日の社会的イノヴェーションにとって極めて重要なものである。しかし、それがその一角を形成する帝国の形成、帝国形成のようなグローバリゼーションは、極めて問題の多いものであり、シリコンバレーをそのまま発展のモデルとして採用することはできない。権威主義的な発展国家は、根本的に情報社会、ネットワーク化に逆行するものである。国家そのものが発展にとって依然として重要な役割を果たしうるための一つ重要な条件は、その国家が、徹底的に民主化されることである。従って本研究の理論的結論は、発展のシリコンバレーモデルと国民的発展モデルとを統合することが重要だということである。経験的には本報告書は、日本社会における開発・発展を巡る諸相を明らかにした。すなわち日本の中央、地方、地域政府の情報社会政策を検討し、そのうち注目に値する政策やプランを摘出、精査した。また、情報化のダイナミズムのなかで、それとの関係において人種・民族、環境、福祉、ジェンダー、年齢などがイシュー化されてきている地域のレベルの実相を明らかにした。要するに、情報化を機軸にしながら、それとの関係で各イシューを地域でしかも市民参加の方法を用いて解決することで、今日の地球情報社会、ネットワーク社会は、十全な形で発展してゆくのである

  • 地方における新たな社会関係形成の文法の解明に向けて―新潟・巻町をめぐる市民運動と住民

    科学研究費助成事業(新潟大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(B))

    研究期間:

    1998年
    -
    2000年
     

    伊藤 守, 杉原 名穂子, 松井 克浩, 渡辺 登, 北山 雅昭, 北澤 裕, 大石 裕, 中村 潔

     概要を見る

    本研究から、住民一人ひとりの主体的参加と民主的でオープンな討議を通じた巻町「住民投票」が偶発的な、突発的な「出来事」ではない、ということが明らかになった。巻町の行政が長年原発建設計画を積極的に受け止めて支持し、不安を抱えながら町民も一定の期待を抱いた背景に、60年代から70年代にかけて形成された巻町特有の社会経済的構造が存在した。「住民投票」という自己決定のプロセスが実現できた背景には、この社会経済的構造の漸進的な変容がある。第1に、公共投資依存の経済、ならびに外部資本導入による大規模開発型の経済そのものが行き詰まる一方で、町民の間に自らの地域の特徴を生かした内発的発展、維持可能な発展をめざす意識と実践が徐々にではあれ生まれてきた。第2に、80年以降に移住してきた社会層が区会や集落の枠組みと折り合いをつけながらも、これまでよりもより積極的で主体的に自己主張する層として巻町に根付いたことである。「自然」「伝統」「育児と福祉」「安全」をキーワードとした従来の関係を超え出る新たなネットワークと活動が生まれ、その活動を通じて上記の内発的発展、維持可能な発展をめざす経済的活動を支える広範な意識と態度が生まれたのである。こうしだ歴史的変容が、町民に旧来の意思決定システムに対する不満と批判の意識を抱かせ、自らの意思表明の場としての「住民投票」を可能にしたといえる。

  • 地域社会における高度情報化の展開とコミュニケーション行為の変容

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    1997年
    -
    2000年
     

    田中 義久, 常木 暎生, 藤原 功達, 小川 文弥, 小林 直毅, 伊藤 守

     概要を見る

    高度情報化の進展に伴い、コミュニケーション行為およびメディア環境の変容は、対人関係、マス・コミュニケーション、メディエイティッド・コミュニケーションなどと、重層的な連関を通して進行してきている。本研究では、こうした状況を、地域社会におけるコミュニケーションとの関わりの中で捉えることを目標として研究会を開催し、10年前に実施した調査研究(文部省科学研究費・総合研究A・平成3-4年度「コミュニケーション行為と高度情報化社会」)をふまえ、埼玉県川越市で調査研究を行った。1997年度は、地域作りのリーダー層、行政関係者などを中心にヒアリングを行い、1998年度と1999年度には、川越市の旧市街地と郊外住宅地とで、情報機器利用や地域コミュニケーションなどに関する意識や行動について、質問紙による数量調査を実施した。2000年度は、当該地域の住民に対して、ヒアリング、グループ・インタビューを実施した。4年間の調査研究によって、情報化の進展する地域社会の実態を把握するとともに、高度情報化に即応した、コミュニケーションに積極的な層の存在が明らかになった。その上で、地域住民の側からのヴォランタリスティックな「地域社会」形成の行為は、いかに展開されていくのだろうか。コミュニティとコミュニケーションとの連関を、情報化と地域社会の双方に影響するグローバリゼーションの社会変動のなかで注目していくことの重要性は高い。2000年6月には日本マス・コミュニケーション学会において、「情報化の展開と地域における生活」というテーマで研究発表をおこない、11月には日本社会情報学会において「情報関連機器の利用とコミュニケーション行動に関する実証的研究」というテーマで研究発表をおこなった。また年度末には、本研究成果として、文部省科学研究費報告書(冊子)をまとめた

  • 「差異」の商品化と地域アイデンティティー地域文化形成における観光開発の位置づけ

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    1995年
    -
    1997年
     

    中村 潔, 杉原 名穂子, 井口 欣也, 渡辺 登, 伊藤 守

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    本研究は、地域活性化における地域の主体的計画形成プロセスを、実証的に明らかにすることを目的とする。初年度は先行研究の把握、調査枠組の理論的な考察および実態把握調査を行ない、昨年度は事例研究を行ない、行政関係・観光関連企業の資料収集とその分析とともに、数次にわたり実態調査に赴き、関係者のヒアリングを行なった。特に、両津市において、現在の観光産業とそれに対する住民の意識に関し、具体的な項目について聞き取り調査を行ない、また、相川町において、佐渡全体の観光事業に関して資料収集を行なった。本年度においては、両津市および巻町において補足調査を行ない、昨年度までの調査結果および補足調査に基づき、研究分担者各自の研究分野に応じて報告書作成を分担した。メディア論の視座からは、ある特定の場所が「観光地」となるのは、特定の時空間の中で営まれた文化的な実践を通してはじめて可能になると言う視点を示し、観光をめぐる言説分析の理論的枠組みとして、カルチュラル・スタディーズの諸理論を検討し、本質的に政治性を免れ得ないコミュニケーションという視点からの分析の必要性を示した。事例としては、まず、両津市における実地調査にもとづき、両津市における観光政策の変化や地域の伝統分化と博物館の在り方を分析し、「観光」や「博物館」設立を通じて地域の伝統文化の意識の醸成が観られることを示した。さらにハウステンボスのパンフレット、宣伝戦略に観られる言説の分析を通じて、それが特殊な「空間」を構成するが、われわれの日常生活の実質に浸透するような存在であることを示した。より意識的な住民の主体的参加の例として、巻町における地域づくりの問題を原子力発電所建設問題に関わる地域住民の政治参加という視点からの分析、およびインドネシア共和国バリ州における「開発」と「伝統」の問題の分析を通じ、中央の行政に依存しない地域の自立の可能性を示した

  • コミュニケーション行為と高度情報化社会

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    1991年
    -
    1992年
     

    田中 義久, 小林 直毅, 伊藤 守, 常木 瑛生, 藤原 功達, 小川 文弥, 多喜 弘次

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    「高度情報化社会」と言われる現代日本社会の社会的文化的構造の変動を、人々のコミュニケーション行為とそれを通じて形成される社会諸関係の特質という、構造的視点から解明することを目的として、昨年度、埼玉県川越市で配付回収法による調査を実施したが、今年度はこの調査結果の分析を、多変量解析の手法などを利用して進めてきた。また、特定地域社会に生きる人々の生活世界と、地域コミュニケーション、及び地域コミュニケーションによって形成される、地域文化の構造をより具体的に把握し、それらの変動を推察するためにグループ・インタビューを実施し、以下のような知見を得ることができた。1.いわゆる「情報化社会」の進展は、生活者にとって、その身体性のレベルに基づく「環境認知の枠組み」の違いによって、異なった位相を持っていること。2.「環境認知の枠組み」は、人々の生活意識を規定しており、この生活意識の違いによって、「情報化」の受入れに対する意識や、コミュニケーション行為の実態が異なっていること。3.生活意識の差異は人々の地域コミュニケーションの違いを、特に「コミュニケーションの場」において、伴っていること。4.「コミュニケーションの場」を軸にして、人々の生活世界の構造と、地域社会の構造とを媒介するようなコミュニケーションの全体的な構造を解明する可能性が見られたこと。以上のような知見をもとに、情報化の進展に伴う地域社会と地域文化の変容の実際を、継続的に調査研究していくことを、今後の課題としたい

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現在担当している科目

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特別研究期間制度(学内資金)

  • BBCの放送制度ならびに番組の変容についての研究

    2005年04月
    -
    2006年03月

    イギリス   ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス・オブ・ポリティカルサイエンス

他学部・他研究科等兼任情報

  • 教育・総合科学学術院   大学院教育学研究科

  • 政治経済学術院   大学院政治学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

特定課題制度(学内資金)

  • 1970~80年代における学術出版文化の変容に関する実証的研究:編集者のパーソナルヒストリーの聞き取り調査から

    2013年  

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     本研究の目的は、2011年度から2012年度にかけて行った「1980年代における出版・活字文化の変容に関する実証的研究」を発展させるかたちで、考察の時期を1970年代にまで広げて、学術出版活動における編集者の位置、役割がいかなるものであったか、さらに高度消費社会へと日本社会が大きく変化する中で、編集者自身がどのような問題関心の下で、いかに執筆者との関係をつくりながら、知の生産を行っていたのか、を検討することにあった。1970年代まで考察の範囲を拡大したのは、編集者へのインタビューを通じて、戦後の学問的知の変容、読者層による知の受容や消費の変化はすでに1970年代に根差しており、1970年代から1980年代にかけての通時的な射程から考察する必要性が浮かび上がってきたことによる。 こうした課題を遂行するために、本研究では、長年にわたり書評紙『週刊読書人』の編集長を務め、学術出版の歴史的経緯に詳しい武秀樹氏、月刊『ローリングストーン』(日本版)や季刊『is』(ポーラ文化研究所)の編集長を務めた七字英輔氏、さらに『美術手帖』の編集者として様々な特集号を企画した三上豊氏にインタビュー調査を行うとともに、せりか書房の編集長である船橋純一郎氏にも再度のインタビューを行った。 以上の編集者のインタビューから明らかになった諸点は次のようなものである。いずれの編集者にも共通に抱かれていたのは、仮説として想定したように、1970年代の半ばに、アカデミズムの知の変容とともに読者層の関心や志向の変化が徐々に顕在化し、新たな出版企画を出していかざるを得ない状況が生まれたということである。七字氏によれば、政治的な主張を含みつつもポップな色彩感と大胆な写真構成からなる『ローリングストーン』日本語版は若者世代のライフスタイルの変化を先取りするものであった。また伝統的な絵画や日本画の紹介を中心にしてきた『芸術新潮』とは異なり、現代美術に特化した編集の方針を貫いてきた『美術手帖』も制作者にための雑誌からより広範な読者(美術館の拡大に伴う絵画鑑賞者の急激な増加に対応している)ための紙面構成へと変化した、と述べた三上氏の発言もこの変化を裏付けるものであった。特に、『ぴあ』に代表される細分化した「情報」提供する雑誌、既存の「知識」を提供する雑誌、これらとは一線を画した「ガイド」として「美術手帖」を位置付けた三上氏の発言は、この時期の出版・活字文化の変容と多元化を象徴的に言い表している。このような雑誌文化の変化は、その後、学術出版の分野にも通底することになる。

  • メディアのグローバリゼーションと文化的アイデンティティ―――多言語社会台湾のメディア変容を対象として

    2000年  

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     2000年度の調査時点では、台北で、従来の地上波放送5局をはじめ、音楽専門局、総合編制局、アニメ専門局、映画専門局、日本の番組専門局、宗教専門局、CNNやHBOやESPNなどの欧米系衛星テレビ局を含めて、90チャンネル以上視聴可能である。香港資本が出資するTVBSG局や2000年からSONYが出資した超視に象徴されるように、現在の台湾のテレビメディアは、台湾/欧米/日本/香港のメディア資本が複雑に交錯する経済/政治的環境のもとで、日本語/英語とともに「国語」たる北京語、さらに放送用語として近年使用されはじめてきたミン南語など、多様な言語が飛び交い、異質な文化が重層化する、複合的なメディア空間を作り上げている。基幹的テレビ局である台視(TTV)、中視(CTV)、華視(CTS)の3局は、「国民党寄り」「保守的」とみなされており、とりわけ「娯楽番組」は面白くないとの評価を受けている。他方で、CATVが浸透してからは、番組のスタイルが「ソフト化」したとの評価もある。CATV各局は、チャンネルが濫立し過当競争の状態にあると認識されており、他社との差異化をどうはかり、独自性をいかに発揮するかが課題である。放送内容に関しては、送り手側/受け手側ともに、暴力場面や性的描写が多いことに危惧している。日本の番組に関しては、欧米の番組と比較して、年代を超えて「親しみやすい」「近しい感じ」と受け止められている一方で、「裸のシーンが多い」とのマイナスの評価もある。特に若年層では、日本のアニメについて、「緻密さ」「画面の美しさ」「ストーリー性」で高く評価されていることがわかった。さらに、日本の番組については、その評価が、年代差よりも、「外省人」「本省人」という差異によってかなり異なる、との意見があったことは、大変興味深い。今後の調査で検証すべき点である。 今後は、今回の調査をふまえ、CATV各社の経営体質、外国資本との関係、自主制作番組の割合、制作理念、北京語とミン南語の併用についての局の考え方などより詳しく解明することが必要である。また、多角的な報道がなされていると視聴者が認識しているか、外国の番組とりわけ日本のドラマ番組や情報番組を視聴者がどのように受容/消費しているか等々、オーディエンスの視点からの調査を実施することが、台湾の文化的アイデンティティを考える場合、不可欠であるだろう。