村田　晶子 (ムラタ　アキコ)

写真a

所属

文学学術院 文学部

職名

教授
このページの先頭へ▲

兼担 【 表示 ／ 非表示 】

  • 教育・総合科学学術院   教育学部

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

このページの先頭へ▲

学内研究所等 【 表示 ／ 非表示 】

  • 1989年
    -
    　

    教育総合研究所   兼任研究員

このページの先頭へ▲

学歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 　
    　
    　

    早稲田大学   文学研究科   教育学  

  • 　
    　
    　

    早稲田大学   文学研究科   教育学  

このページの先頭へ▲

学位 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2021年02月   早稲田大学   博士(文学)

このページの先頭へ▲

所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】

  • 　
    　
    　

    日本教育学会

  • 　
    　
    　

    日本社会教育学会

  • 　
    　
    　

    日本教育方法学会

  • 　
    　
    　

    日本スポーツとジェンダー学会

このページの先頭へ▲
 

研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

  • 教育学

このページの先頭へ▲

研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

  • 大学における男女共同参画 高等教育とジェンダー

  • 教育学、社会教育、成人女性の学習論研究、生涯学習、成人学習論、対人援助専門職養成

  • 震災とジェンダー

このページの先頭へ▲

論文 【 表示 ／ 非表示 】

全件表示 >>

このページの先頭へ▲

書籍等出版物 【 表示 ／ 非表示 】

  • なぜジェンダー教育を大学でおこなうのか : 日本と海外の比較から考える

    村田晶子( 担当： 共編者(共編著者))

    青弓社  2017年07月 ISBN: 9784787234193

  • 省察的実践者の教育: プロフェッショナル・スクールの実践と理論

    ドナルド・A・ショーン著( 担当： 共訳)

    鳳書房  2017年 ISBN: 9784902455373

  • ジェンダー研究/教育の深化のために : 早稲田からの発信

    小林富久子, 村田晶子, 弓削尚子編

    彩流社  2016年 ISBN: 9784779121968

  • 東日本大震災被災地における男女共同参画／女性センター職員の現在と研修の課題

    村田晶子( 担当： 共著)

    東洋館出版  2015年09月 ISBN: 9784491031620

  • 「福島県男女共生センターを中核とする災害復興に向けた女性支援者の力量形成に関する研究」報告書

    研究代表者, 村田晶子

    「福島県男女共生センターを中核とする災害復興に向けた女性支援者の力量形成に関する研究」メンバー  2013年

全件表示 >>

このページの先頭へ▲

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

  • 10代女性の危機状況に対する教育福祉領域における支援に関する調査研究

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2021年01月
     

    村田晶子, 阿比留久美

    担当区分： 研究代表者

  • コミュニティ学習コーディネーターの養成・研修カリキュラムの策定

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

    　概要を見る

    現在、市民の持続的な活動・学習を支えるしごとは、自治体の一般行政職・社会教育指導員など非常勤職員・ＮＰＯや財団職員等、様々な立場の人たちが担っている。本研究では、学習支援を行う人たちが実践をふりかえり、異なる経験を交流することにより力量形成していくカリキュラムの策定をめざした。そのような学習支援者の力量形成を可能にする大学の役割、認証機構の組織について研究を進めた。本研究費を基盤とした日本社会教育学会プロジェクト研究における活動を通して、実践のふりかえりを通じた職員の力量形成にかかわる事例と、その交流を実現し、実践と研究の新たな関係を展望している

  • 原発被災当事者のエンパワメントのための地域社会教育システムに関する実践的研究

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

    　概要を見る

    原発事故は家族や地域コミュニティなどの社会関係を解体し、住民の分断さえもたらした。喪失感を乗り越え被災者が自ら自立していくには交流の場、生活技術を活かした手の労働による生きがいづくりや伝統文化・伝統芸能をとおしての地域の絆を取り戻そうとする実践、これらの活動を支えるコミュニティワーカーとしての住民リーダーの存在が重要であることが分かった。故郷を捨てない力が育まれているのである。また、住民の分断を乗り越えるには、振り返り、語り合い、問題を発見し共有しあう学びの場（ラウンドテーブル）が必須である。このようなかたちで被災当事者をエンパワメントする社会教育職員の養成が求められていることも確認された

  • 福島県男女共生センター公募型研究事業「復興に向けた地域コーディネーターのコミュニティづくりー男女共同参画社会実現の視点から」

    研究期間:

    2012年
    -
    2013年
     

このページの先頭へ▲

講演・口頭発表等 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2020年度における社会教育実習の課題

    村田晶子  [招待有り]

    日本社会教育学会第67回研究大会  

    発表年月： 2020年09月

    開催年月：
    2020年09月
    　
    　

  • 社会教育士と社会教育実習‐実習担当者の研修と力量形成‐

    村田晶子

    社養協 2019 年度 第１回定例研究会   (東京)  全国社会教育職員養成研究連絡協議会  

    発表年月： 2019年09月

    　概要を見る

    ２０２０年度より開始される新たな社会教育主事養成と「社会教育士」の称号付与に向けて、実践力を養成する社会教育実習の実施上の課題を整理し課題提起を行った。

  • コーディネーター養成カリキュラムとその組織ープロジェクト研究「学びあうコミュニティを支えるコーディネーターの力量形成とその組織」

    村田晶子

    日本社会教育学会2016年度第63回研究大会   (弘前大学) 

    発表年月： 2016年09月

  • 女性問題学習についての議論

    韓国成人継続教育研究会 春季学術大会（創立学術大会）  

    発表年月： 2010年04月

  • 「大学における女性研究者支援の課題—非常勤講師の教育・研究環境を中心に—」

    日本教育学会  

    発表年月： 2009年08月

全件表示 >>

このページの先頭へ▲

特定課題研究 【 表示 ／ 非表示 】

  • 女性医師の妊娠出産育児期を中心とする支援と継続教育に関する調査研究

    2019年  

    　概要を見る

    本研究の課題設定の背景には、①2019年に明らかになった医学部入試における女子学生に対する差別的な扱いの問題、②かねてから大学におけるジェンダー教育、専門職に対するジェンダー平等教育の充実を検討してきた問題意識がある。女性医師の就業継続には、入試における差別的扱いの是正を前提としつつ、差別の背景にある問題の解明と是正が必須である。医学部におけるジェンダー平等教育の現状、妊娠・出産等での中断後の研修・教員のＦＤの事例等を検討することで、背景にある医師の労働環境の改善を含めた包括的な医学教育の検討が必須であると考えられた。医師等の教育におけるジェンダー平等教育も引き続き課題としたい。

  • 成人女性の基礎的教養に関する研究

    2000年  

    　概要を見る

    　戦後日本は、民主主義社会の形成を教育によって行うとした。そのなかで、戦前、教育の機会に恵まれなかった民衆の女性たちの解放と教育・学習の機会の充実は大きな課題であり、戦後の社会教育は、成人の女性の政治や生活の主体としての力量を高めるための事業を行い、条件を創り出してきた。　また、近年、国際的な女性解放運動の高揚や成人教育・学習理論の展開の中で、教育の客体から学習の主体への転換を促す教育・学習の方法の問題がクローズアップされてきた。この動向に学びながら、日本の成人女性の差別からの解放と教育・学習の主体としてのあり方を追究していくことが求められている。　本研究は、以上のような問題意識のもと、成人女性が、学習の主体として、主権者として、どのような内容と方法で基礎的な力量を形成していくことが可能かを探ることを目指した。　また、国際的には，国連女性の十年以降、北京、ニューヨークと開催された世界女性会議での理論的、運動的側面での発展も見逃せない動向であり、一方、国内においては男女共同参画社会基本法が制定されるなど、女性を取り巻く状況の変化もめまぐるしい。したがって、それらの動向を把握することに努めると共にその問題性の把握も欠かせないと考えた。　本特定課題採用によって社会教育実践、女性学、ジェンダー、女性問題学習関連の図書の購入、及び、社会教育推進全国協議会の全国集会に参加し、今日の学習者及び社会教育職員が取り組んでいる活動についての知見を広めることができた。　今後は、これまで進めてきた日本の女性問題学習、社会教育実践の分析をすすめていく予定である。

  • 子育て支援の現状と課題－公民館保育室の現状

    2004年   辻　智子

    　概要を見る

    ＜趣旨＞　本研究では、育児期の女性の学習のあり方を問うことをテーマとして、公民館保育室の現状を調査した。1965年国立公民館において始まった公民館保育室であるが、そこでは女性と子どもの人権の同時保障という課題が追究された。しかし、他の地域の公民館や集会施設に保育室の設置が広がって行くなかで、その理念は欠落し、単なる「女性の学習条件の一つ」になっていった。また、近年少子化対策の一環として「子育て支援」を目的として公民館活動や公民館保育室が位置づけられている。本研究では、これらのことを問題視する立場から、多摩地域での公民館保育室の現状を、とくに各自治体の条例、規則等から分析することを試みた。この地域を選んだ理由は、公民館保育室が先進的に設置され、社会教育、公民館活動が活発に展開されている地域であることが上げられる。また、育児期の女性の現状をどう認識していくべきかということにかかわって、母子生活支援施設から見える今日の女性と子どもの現状について、職員から聴き取り調査を行ない、今後の課題を考察した。＜研究調査内容と結果＞　１、

  • 成人女性の学習記録研究

    2007年  

    　概要を見る

    　本研究において対象としている国立市公民館における女性問題学習は、近代思想史、女性解放思想史、そして、社会教育学習・実践論において、際立つ評価を得ている学習実践である。そこには、1960年代半ばから40年にわたり、のべ2000人の女性がかかわり、その学習・実践の詳細な記録が残され、それは、例を見ないほどの質と量である。　国立市公民館においてもその学習・実践は記録化され、一部は公刊されているものもある。　そこで、本研究においては、この学習において生み出されてきた記録を広範に収集し、データベースとして作成すること、電子情報として保存することなどを行ない、それらを踏まえて、「育児期の女性の学習の現状」「育児期の女性にとっての学習の課題」「公民館保育室活動のあり方」を考察、成人の学習の構造的把握をめざした。　これらの作業と平行して、これまでの研究においては等閑視されてきた「職員の役割」「学習を組織する職員の専門性」について考察を深め、研究代表者の村田晶子は、論文「女性問題学習における社会教育職員の専門性　－国立市公民館女性問題学習・公民館保育室活動を通してー」を執筆した。これは、これまでの成人の学習論研究において、社会教育職員の役割や機能についての研究を深める手がかりとしての意味を持つと考えられ、今回のデータベース作成の作業によって、これまであまり光をあてられなかった学習と記録の問題とともに、成人の学習論研究の新たな課題を明確にすることになったと考えられる。

  • 私立大学における文系女性研究者のキャリア形成と研究・教育の質的保障

    2011年  

    　概要を見る

    　本研究では、昨年度の大学における女性研究者支援についての研究を引きつぎ、大学における女性研究者の増加を目的とした課題の把握を試みた。　方法としては、人文・社会科学系の女性非常勤講師の現状分析、海外の女性研究者支援の現状や課題の把握、それらを通しての日本の現状の改革の方向性を検討した。人文･社会科学系女性非常勤講師に焦点を当てた理由は、その存在の多くがキャリア形成初期にあり、大学教育を十全に担っていながら、理系に比して支援政策が手薄であることなど、多くの課題があり、そこには大学における女性研究者が増加しない原因や課題が集約的に存在していると考えられるからである。　研究成果の中間的な報告として、2011年8月日本教育学会（於千葉大学）にて「女性研究者のキャリア形成支援－文系・女性・非常勤講師を事例として」として共同研究発表を行い、研究継続のための支援等、研究と教育の力量の向上のための大学における支援の現状分析と課題の明確化を行った。海外の研究は、特に韓国の研究支援体制のなかでの女性の位置づけについて調査を行い、2012年1月に韓国の国立私立大学の女性研究者へのインタビューを実施した。非常勤講師が立場的にも経済的にも不安定な地位にあることや、研究と教育の両立が困難である点など日本との共通点が明らかになった。今回の調査は対象の人数も限られており、引き続き韓国の研究者支援に関する情報収集が必要である。また、米国やカナダにおける課題の把握にも努めた。　日本においては専任のポストにつく女性研究者数は、増加していない。女性が研究活動を行うことへのなまなざしや研究、教育と子育てなどのライフイベントとの両立のための制度の立ち遅れがまだまだ存在している。その打開の方向性は、条件整備にとどまらず、女性が研究活動や大学教育に携わる意味や価値への問いを立て直すなかで拓かれるのではないかと考えるに至った。これについては今後の研究課題としたい。

全件表示 >>

このページの先頭へ▲

海外研究活動 【 表示 ／ 非表示 】

  • 成人女性の学習論研究－女性問題学習の研究を通して

    2007年04月
    -
    2008年03月

    ニュージーランド   カンタベリー大学

このページの先頭へ▲
 

現在担当している科目 【 表示 ／ 非表示 】

全件表示 >>

このページの先頭へ▲
 

委員歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2017年
    -
    　

    慈愛寮  監事

  • 　
    　
    　

    新宿区  男女共同参画推進会議

  • 　
    　
    　

    日本女性学習財団  評議員

このページの先頭へ▲

社会貢献活動 【 表示 ／ 非表示 】

  • AWAラウンドテーブル

    NHK徳島放送局  AWAラウンドテーブル 

    2020年10月
    -
    2021年03月

  • 学びあうコミュニティを培う―コミュニティ学習支援士養成講座

    「学びあうコミュニティを培う」運営委員会  （明治大学） 

    2017年09月
    -
    2018年03月

このページの先頭へ▲