2022/01/21 更新

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モリタ アキラ
森田 彰
所属
商学学術院 商学部
職名
教授
プロフィール
早稲田実業中・高出身 英語教員

兼担

  • 政治経済学術院   政治経済学部

  • 文学学術院   大学院文学研究科

  • 文学学術院   文化構想学部

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学内研究所等

  • 2019年
    -
     

    産業経営研究所   兼任研究所員

学歴

  • 1980年04月
    -
    1982年03月

    早稲田大学   文学研究科   英文学  

  • 1980年04月
    -
    1982年03月

    早稲田大学   文学研究科   英文学  

  • 1975年04月
    -
    1979年03月

    早稲田大学   文学部   英文学  

学位

  • 早稲田大学   修士(文学)

  • Master of Arts

  • 早稲田大学   文学修士

経歴

  • 2003年04月
    -
     

    早稲田大学   商学学術院   教授

  • 2003年
    -
     

    早稲田大学 教授

  • 2003年
     
     

    早稲田大学 教授

  • 1997年
    -
    2003年

    早稲田大学 助教授

  • 1995年
    -
    1997年

    早稲田大学 専任講師

  • 1992年
    -
    1995年

    東洋女子短期大学 助教授

  • 1992年
    -
    1995年

    東洋女子短期大学 助教授

  • 1988年
    -
    1992年

    東洋女子短期大学 専任講師

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所属学協会

  •  
     
     

    日本英語教育学会

  •  
     
     

    早稲田大学英語英文学会

  •  
     
     

    早稲田大学英語学会

  •  
     
     

    日本アイスランド学会

  •  
     
     

    日本英文学会

  •  
     
     

    日本実用英語学会 (J.A.P.E.)

  •  
     
     

    外国語教育メディア学会 (LET)

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研究分野

  • 言語学

  • 教育工学

  • 英語学

研究キーワード

  • 英語教育、英語史、教育工学、マルチメディアと教育、教材情報システム、英語の多様性、その他の語学、社会言語学、近代英語史、教科教育(英語)、メディア・リテラシー

論文

  • 英語教育における3つの論点(<シリーズ>「研究の未来」,関東英文学研究)

    森田 彰

    英文学研究. 支部統合号   7   81 - 86  2015年01月

    CiNii

  • ユネスコ 2009年高等教育世界会議 コミュニケ(2009.7.8) (解説と試訳)

    森田彰, 小野一, 高橋晶子, 蔵原清人, 小島令子, 森山 民雄, 山口不二夫

    『私立大学の創造』 東京地区私立大学教職員組合連合:東京   ( 34 ) 44 - 77  2013年07月

  • 小学校英語教育における保護者の関わり度に関する基礎調査

    森田 彰

    早稲田教育評論   25 ( 1 ) 163 - 172  2011年03月

  • 科学・ビジネス英語ハンドブック The Handbook of Technical Writing 8th Ed. (翻訳)

    Alred, Gerald J, et, al, 監修, 篠田義, 編集主幹, 翻訳 渡辺洋一, 翻訳 渡辺 洋一, 森田 彰他

    研究社出版    2009年06月

  • 「欧州委員会からの提案 知のヨーロッパにおける大学の役割」 (解説と試訳)

    森田彰, 小野一, 高橋晶子, 蔵原清人, 小島令子, 山口不二夫

    『私立大学の創造』 東京地区私立大学教職員組合連合:東京   ( 28 ) 3 - 46  2007年08月

  • 変化する欧州の高等教育 −2010年に向けて−

    森田 彰

    研究所ニュースレター, 東京高等教育研究所   ( 36 ) 7 - 8  2006年01月

  • Computer-based Texts Reconsidered

    森田 彰

    International Medieval Congress 2003, University of Leeds, England, UK    2003年07月

  • Standard English およびその権威性に対する英国大学生の意識に関する調査研究

    森田 彰

    論叢/日本実用英語学会   10  2002年09月

  • Standard English およびその権威性に対する英国大学教員の意識に関する調査研究

    森田 彰

    文化論集/早稲田大学商学同攻会   21  2002年09月

  • 「英語教育における小中高大連携」

    伊澤久美, 伊藤博康, 大久保昇, 原田康也, 森田 彰

    2001年度情報処理教育研究集会/文部省・ 和歌山大学主催   予稿集 pp.186-189  2001年10月

  • 外国語教育リサーチマニュアル Second Language Research Methods (翻訳)

    Herbert W. Seliger, Elana Shohamy, 土屋武久, 森田 彰, 星 美季, 狩野紀子

    大修館書店    2001年03月

  • 2000年に迎えた新たなネットワークの展開

    森田 彰

    文化論集/早稲田大学商学同攻会   17  2000年09月

  • Symposium 4; The Design of Multimedia Language Learning Center and Its Application

    Akira Morita

    The Fourth Conference on Foreign Language Education and Technology, Kobe, Japan   Proceedings of FLEAT IV (CD-RO  2000年08月

  • 「高度通信ネットワーク(インターネット)と「多文化」について」英語圏における多文化社会に関しての学際的比較研究』

    森田 彰

    文部省科研費報告書(基盤研究B 平成9年度〜11年度)/研究代表者:宮井勢都子   (89-94)  2000年07月

  • 早稲田大学の情報デジタル化と英語教育について

    中野美知子, 原田康也, 平埜雅久, 森田 彰

    LL教育研究/松下通信工業   特別号, pp.3-10  1999年08月

  • コンピュータがもたらす新たな時代と教育カリキュラム How the Computer Will Change the Educational Curriculum.

    森田 彰

    文化論集/早稲田大学商学同攻会   14. pp.55-68.  1999年03月

  • CAI教室工学を考える−語学教育にパソコンを活かすために

    乾 英一, 原田康也, 森田 彰

    MNC Communications/メディアネットワークセンター   1  1998年04月

  • 情報化の最前線に立つ —語学教育における情報化—

    森田 彰

    早稲田フォーラム/早稲田大学   75, PP44-55  1998年01月

  • ネットワークのもたらすものとメディアリテラシー教育

    森田 彰

    文化論集/早稲田大学商学同攻会   10  1997年03月

  • インターネット時代に対する社会・企業の対応と求められる語学教育

    森田 彰

    産業経営/産業経営研究所   22  1996年12月

  • 映画シナリオ・生きた英語表現

    森田 彰, Brent de Chene, Richar, B. Murto

    時事英語研究/研究社出版   10月号  1996年09月

  • マルチメディア社会の中でのESP−マルチメディアとネットワーク化への対応

    森田 彰

    論叢/日本実用英語学会   4  1996年09月

  • マルチメディアで学ぶ英語

    森田 彰

    LL教育研究63/松下通信工業   63  1996年07月

  • Longman Breakthrough Dictionary

    栗山 昭一, 森田 彰

    伸興通商    1996年07月

  • Multimedia時代とmedia教育

    森田 彰

    文化論集/早稲田商学同攻会   /7,97-106  1995年11月

  • マルチメディアの現状と語学教育への展望

    森田 彰

    日本実用英語学会第20回年次大会/日本実用英語学会    1995年09月

  • Multi-Mediaの概念と英語教育

    森田 彰

    早稲田大学英語学会   /16,58-69  1995年

  • LLキーワードの選定に関する研究(1)

    羽鳥 博愛, 石川 達朗, 佐藤 一, 森田 彰, 高橋 秀夫

      ( 29 ) 117 - 131  1992年12月

  • On the Present Perfect in English and other Languages in Western Europe

    Akira Moirta

    Kenkyu-sha     114 - 123  1988年05月

  • 英語人称代名詞三人称複数

    森田 彰

    英文学   53  1980年

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書籍等出版物

  • Active Presentations

    森田 彰( 担当: 編集)

    金星堂  2018年02月 ISBN: 9784764740570

  • Perspective: English Expression II New Edition

    森田 彰( 担当: 監修)

    第一学習社  2018年02月 ISBN: 9784804009100

     概要を見る

    文科省英語検定教科書

  • Attainable: English Expression II

    森田 彰( 担当: 共編者(共編著者))

    第一学習社  2018年02月 ISBN: 9784804009117

     概要を見る

    文科省英語検定教科書

  • Winning Presentations

    森田 彰( 担当: 編集)

    成美堂  2018年01月 ISBN: 9784791934249

  • Perspective: English Expression I New Edition

    森田 彰( 担当: 監修)

    第一学習社  2017年02月 ISBN: 9784804009001

     概要を見る

    文科省英語検定教科書

  • Attainable: English Expression I

    森田 彰( 担当: 監修)

    第一学習社  2017年02月 ISBN: 9784804009025

     概要を見る

    文科省英語検定教科書

  • Perspective: English Expression II

    森田彰他( 担当: 編集)

    第一学習社  2014年02月

     概要を見る

    文部科学省検定教科書

  • Perspective: English Expression I

    森田 彰他( 担当: 編集)

    第一学習社  2013年02月 ISBN: 9784804006260

     概要を見る

    文部科学省検定教科書

  • はじめての英語学

    長谷川瑞穂編著, 大井恭子, 木全睦子, 森田 彰, 高尾享幸

    研究社出版:東京  2006年10月 ISBN: 4327401447

  • 英語教育とコンピュータ

    中野美知子編

    学文社: 東京  1998年08月 ISBN: 4762008109

  • 英語総合研究 改訂版(共著)

    脇山 怜, 長谷川瑞穂

    研究社出版:東京  1998年04月 ISBN: 4327401196

  • 英語総合研究 (共著)

    脇山 怜, 長谷川瑞穂

    研究社出版:東京  1992年04月 ISBN: 4327401021

  • 総合研究イギリス(共著)

    木内 信敬編

    実教出版:東京  1992年 ISBN: 4407029021

  • はじめての英語学 改訂版 (共著)

    長谷川瑞穂編著, 大井恭子, 木全睦子, 森田 彰, 高尾享幸

    研究社出版:東京  ISBN: 9784327401658

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Misc

  • ユネスコ 2009年高等教育世界会議 コミュニケ(2009.7.8) (解説と試訳)

    森田彰, 小野一, 高橋晶子, 蔵原清人, 小島令子, 森山 民雄, 山口不二夫

    『私立大学の創造』 東京地区私立大学教職員組合連合:東京   ( 34 ) 44 - 77  2013年07月  [査読有り]

  • 小学校英語教育における保護者の関わり度に関する基礎調査

    森田 彰

    早稲田教育評論   25 ( 1 ) 163 - 172  2011年03月  [査読有り]

  • 科学・ビジネス英語ハンドブック The Handbook of Technical Writing 8th Ed. (翻訳)

    Alred, Gerald J, et, al, 監修, 篠田義, 編集主幹, 翻訳 渡辺洋一, 翻訳 渡辺 洋一, 森田 彰他

    研究社出版    2009年06月  [査読有り]

  • 「欧州委員会からの提案 知のヨーロッパにおける大学の役割」 (解説と試訳)

    森田彰, 小野一, 高橋晶子, 蔵原清人, 小島令子, 山口不二夫

    『私立大学の創造』 東京地区私立大学教職員組合連合:東京   ( 28 ) 3 - 46  2007年08月  [査読有り]

  • 「欧州委員会からの提案 知のヨーロッパにおける大学の役割」 (解説と試訳)

    森田彰, 小野一, 高橋晶子, 蔵原清人, 小島令子, 山口不二夫

    私立大学の創造   28   3 - 46  2007年

  • 変化する欧州の高等教育 −2010年に向けて−

    森田 彰

    研究所ニュースレター, 東京高等教育研究所   ( 36 ) 7 - 8  2006年01月  [査読有り]

  • Computer-based Texts Reconsidered

    森田 彰

    International Medieval Congress 2003, University of Leeds, England, UK    2003年07月  [査読有り]

  • Computer-based Texts Reconsidered

    森田 彰

    International Medieval Congress 2003, University of Leeds, England, UK    2003年07月

  • Standard English およびその権威性に対する英国大学生の意識に関する調査研究

    森田 彰

    論叢/日本実用英語学会   10  2002年09月  [査読有り]

  • Standard English およびその権威性に対する英国大学教員の意識に関する調査研究

    森田 彰

    文化論集/早稲田大学商学同攻会   21  2002年09月  [査読有り]

  • 「英語教育における小中高大連携」

    伊澤久美, 伊藤博康, 大久保昇, 原田康也, 森田 彰

    2001年度情報処理教育研究集会/文部省・ 和歌山大学主催   予稿集 pp.186-189  2001年10月  [査読有り]

  • 外国語教育リサーチマニュアル Second Language Research Methods (翻訳)

    Herbert W. Seliger, Elana Shohamy, 土屋武久, 森田 彰, 星 美季, 狩野紀子

    大修館書店    2001年03月

  • 2000年に迎えた新たなネットワークの展開

    森田 彰

    文化論集/早稲田大学商学同攻会   17  2000年09月  [査読有り]

  • Symposium 4; The Design of Multimedia Language Learning Center and Its Application

    Akira Morita

    The Fourth Conference on Foreign Language Education and Technology, Kobe, Japan   Proceedings of FLEAT IV (CD-ROM)(161-164)  2000年08月  [査読有り]

  • Symposium 4; The Design of Multimedia Language Learning Center and Its Application

    Akira Morita

    The Fourth Conference on Foreign Language Education and Technology, Kobe, Japan   Proceedings of FLEAT IV (CD-ROM)(161-164)  2000年08月

  • 「高度通信ネットワーク(インターネット)と「多文化」について」英語圏における多文化社会に関しての学際的比較研究』

    森田 彰

    文部省科研費報告書(基盤研究B 平成9年度〜11年度)/研究代表者:宮井勢都子   (89-94)  2000年07月  [査読有り]

  • 早稲田大学の情報デジタル化と英語教育について

    中野美知子, 原田康也, 平埜雅久, 森田 彰

    LL教育研究/松下通信工業   特別号, pp.3-10  1999年08月  [査読有り]

  • コンピュータがもたらす新たな時代と教育カリキュラム How the Computer Will Change the Educational Curriculum.

    森田 彰

    文化論集/早稲田大学商学同攻会   14. pp.55-68.  1999年03月  [査読有り]

  • CAI教室工学を考える−語学教育にパソコンを活かすために

    乾 英一, 原田康也, 森田 彰

    MNC Communications/メディアネットワークセンター   1  1998年04月  [査読有り]

  • 情報化の最前線に立つ —語学教育における情報化—

    森田 彰

    早稲田フォーラム/早稲田大学   75, PP44-55  1998年01月  [査読有り]

  • ネットワークのもたらすものとメディアリテラシー教育

    森田 彰

    文化論集/早稲田大学商学同攻会   10  1997年03月  [査読有り]

  • インターネット時代に対する社会・企業の対応と求められる語学教育

    森田 彰

    産業経営/産業経営研究所   22  1996年12月  [査読有り]

  • 映画シナリオ・生きた英語表現

    森田 彰, Brent de Chene, Richar, B. Murto

    時事英語研究/研究社出版   10月号  1996年09月  [査読有り]

  • マルチメディア社会の中でのESP−マルチメディアとネットワーク化への対応

    森田 彰

    論叢/日本実用英語学会   4  1996年09月  [査読有り]

  • マルチメディアで学ぶ英語

    森田 彰

    LL教育研究63/松下通信工業   63  1996年07月  [査読有り]

  • Longman Breakthrough Dictionary

    栗山 昭一, 森田 彰

    伸興通商    1996年07月

  • Multimedia時代とmedia教育

    森田 彰

    文化論集/早稲田商学同攻会   /7,97-106  1995年11月  [査読有り]

  • マルチメディアの現状と語学教育への展望

    森田 彰

    日本実用英語学会第20回年次大会/日本実用英語学会    1995年09月  [査読有り]

  • Multi-Mediaの概念と英語教育

    森田 彰

    早稲田大学英語学会   /16,58-69  1995年

  • LLキーワードの選定に関する研究(1)

    羽鳥 博愛, 石川 達朗, 佐藤 一, 森田 彰, 高橋 秀夫

      ( 29 ) 117 - 131  1992年12月  [査読有り]

  • On the Present Perfect in English and other Languages in Western Europe

    Akira Moirta

    Kenkyu-sha     114 - 123  1988年05月  [査読有り]

  • On the Present Perfect in English and other Languages in Western Europe

    Akira Moirta

    Kenkyu-sha     114 - 123  1988年05月

  • 英語人称代名詞三人称複数

    森田 彰

    英文学   53  1980年

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Works(作品等)

  • サイエンス・イングリッシュ

    篠田 義明, 森田 彰, 山田 茂  その他 

    2009年04月
    -
     

     概要を見る

    サイエンス・チャンネル・(独)科学技術振興機構

その他

  • 客員フェロー (Pe...

    2019年09月
     
     

     概要を見る

    客員フェロー (Pembroke College, Cambridge)

  • 客員フェロー (Pembroke College, Cambridge)

    2019年09月
     
     
  • 西安交通大学管理学院...

    2017年11月
     
     

     概要を見る

    西安交通大学管理学院 上級研究員

  • 西安交通大学管理学院 上級研究員

    2017年11月
     
     
  • 客員フェロー (He...

    2009年04月
     
     

     概要を見る

    客員フェロー (Hertford College, Oxford)

  • 客員フェロー (Pe...

    2009年04月
     
     

     概要を見る

    客員フェロー (Pembroke College, Cambridge)

  • 客員フェロー (Hertford College, Oxford)

    2009年04月
     
     
  • 客員フェロー (Pembroke College, Cambridge)

    2009年04月
     
     
  • 客員フェロー (Pe...

    2001年05月
     
     

     概要を見る

    客員フェロー (Pembroke College, Cambridge)

  • 客員フェロー (Pembroke College, Cambridge)

    2001年05月
     
     
  • ケンブリッジ大学英文...

    2001年04月
     
     

     概要を見る

    ケンブリッジ大学英文科 (Faculty of English, University of Cambridge) 客員研究員

  • ケンブリッジ大学英文科客員研究員

    2001年04月
     
     

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 昭和20年代中学就学者への調査に基づく継続的外国語学習を促進する教授法・教材開発

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2023年03月
     

     概要を見る

    第2次世界大戦直後に新制中学で英語学習を開始した学習者の長期に亘る学習状況をデータ化、継続的学習を可能にした要因を検証し、そこから現在の外国語(英語)教育に資する教授法、教材開発を行う。本研究ではこのため、昭和20年代の教室内外での英語教育・学習活動について、まず戦後初期の社会環境、制度を整理し、次に教室内外での活動、教材、教員の資質などについて、当時の生徒にアンケートとインタビューを行う。それらのデータに基づき継続的学習の成功要因と、彼らの学習環境の構築状況について記述、分析する。得られた知見を用い、外国語(英語)教育への新たな教授法・教材開発の可能性を提言する

  • 英国教材との比較分析によるグローバルリーダー育成のための英語教材・教授法開発

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2018年03月
     

     概要を見る

    本研究の目的は、安定したコミュニケーション、問題解決能力を持ったグローバル・リーダーを育成する英語教材の開発にあった。その過程とし英国と日本の「発信系」教材の扱う話題を比較対象とし、社会的、文化的にグローバルな場面で深刻な衝突なく議論が可能となる話題と方策について分析を行った。英国においては、指導側ではなく、学生が自発的に話題を提案し、議論の中で共通の認識を得ていく手法が訓練されている。これらを踏まえ、成美堂、金星堂からプレゼンテーション教材を出版した。特に後者はアクティブラーニングの手法を取り入れた。また、議論に適した話題と語彙のリストについては、別研究費を獲得し、とりまとめに入っている。日本で教育を受けた英語学習者は、グローバルな環境で積極的な発言や提示された話題や課題に対し、適切な受け答えができにくい実態がある。これは、言語面の英語力が不十分であるというよりも、① 主に文化・社会的背景に由来する話題に関する共有すべき知識の欠如、偏り等とともに、② 議論を始め、展開し、収束させるストラテジーに関する知識や訓練が足りないためと考えられる。こうした状況を克服するには、グローバルな環境、日本の英語学習環境にない、実際的な環境にあって深刻な対立なく議論を進められる方策、表現方法を学ぶ教材を開発することは、日本の英語教育に authenticity を伴った新要素を加えることになる

  • ビジネス英語能力の明確化-大学生のためのCan-Do List作成

    研究期間:

    2012年04月
    -
    2015年03月
     

     概要を見る

    本研究では、1)ビジネスパーソンのニーズ調査、2)英語ビジネス・プレゼンテーション能力、3)会議での英語コミュニケーション能力の調査を行った。1)では、海外に進出する企業のインタビュー調査を中心に、2)では、大学対抗の英語ビジネスプレゼンテーション・コンテストを実施し、ビジネスパーソンと大学教員の評価観点の違いを分析した。さらにアンケート調査を行い、大学生のためのCan-Do リストを作成した。3)では、会議のシミュレーションを行い、発話交替に影響を与える要因を分析した。これらの結果は、語学教育エキスポやAILAを始めとする学会で発表するとともに、研究成果報告書(128頁)にまとめている

  • 英語圏における多文化社会に関しての学際的比較研究

    研究期間:

    1997年
    -
    1999年
     

  • 海外の非母語話者日本語教師に特化した教育支援環境の調査と研究

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    本研究の目的は、以下の2つである。1.海外で外国語としての日本語教育に携わる非母語話者日本語教師(NNT)が教育活動を実施する上で必要としている情報やリソース、支援を調査によって明らかにすること2.それを基に、海外のNNTの教育活動を支援する環境をWeb上に構築すること平成18年度は、アンケート調査・インタビュー調査・現地聞き取り調査を実施し、本研究の基盤となる専用サイトを開設した(http://www.jp-hiroba.com/)。平成19年度は、さらに調査を継続し、データをグラウンデッド・セオリー・アプローチなどを参考に分析した。その結果、NNTは(1)アニメやドラマなどの映像教材、(2)現地の状況に適応した教材、(3)教材に関する情報、(4)生の映像リソースに関する情報、(5)教材の使い方に関する情報、(6)自分の日本語能力、(7)授業をよりよくするためのコツに関する情報、(8)教師としての自己成長を促す契機となる情報、(9)教師としての専門性・能力、(10)学習環壌の不備、に問題を抱え、支援が必要なことが明らかになった。この中から日本国内から母語話者教師(NT)が海外のNNTの教育現場を直接支援できるものに特化して検討し、以下のコンテンツを開発した。(1)映像作品の教材としての情報を共有利用する「おすすめの映画・ドラマ・アニマ」サイト(2)発話の訂正フィードバックをするための「口頭発表学習支援」サイト(3)作文修正の参考にするための「外国人学生の作文と訂正例」サイト(4)NNTが授業実践における問題を気軽に質問できる「教えて」サイト2年間の研究で、海外のNNTを日本国内から支援する環境の基盤をWeb上に構築できた。これらのサイトは、海外のNNTを一方的に支援するだけでなく、国内外のNNTとNTが互恵的、協調的に相互支援できるものとなっている。今後、これらを運用してNNTとNTの協調的教育支援環境にしていきたい

  • 導入期の英語教育における動機付け要因としての「話題」の国際比較への基礎研究

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    平成20年度は、前年度に行った「話題」検索用キーワードのグループ化とその補充、点検と分析を行った。キーワードは、各教科書で扱われる内容を形式(ジャンル)と話題に分けて行った(例えば、形式:対話文;話題:文化(日本);食文化(寿司)key word: sushi, deliciousというタグをつける)。さらに新しいジャンルとして、固有名詞(地名、人名等)を整理し、国名および地域名のタグ付け、関連づけを行った。18年度から3年間に亘る本研究の成果は、研究そのものの成果と研究の過程で得られたものに分けることができる。まず、研究課題そのものの成果としては、中学校検定教科書における「話題」が、学習指導要領の改訂とそれにともなう教科書の改訂が行われた、1940年代後半〜50年代、60年代〜80年代、90年代以降で、大きく三世代に区切れることが、データ面からも裏付けられた。と同時に、指導要領の改訂と、「話題」の変化との関連性は意外に乏しく、その中で、週3時間制導入と国際化推進を謳った70年代の改訂が注目される。しかし、研究の過程において、教科書本文の全文のデータベース化を断念し、また、韓国、特に中国の教科書との比較が現行教科書間に止まざるを得なかったことから、本研究に類する研究の問題点(著作権等)が明確になった。これは、予算執行にも少なからぬ影響を与えてしまった。こうした経験から、「話題」と使用語彙、特に一般語彙ではない語彙、sushiなどの日本語を含めた非英語語彙や固有名詞を軸にデータベースを再構築することが、有用性を持つのではないか、との結論が得られた。また、研究方法も、ネットの発達により、スカイプなどの会議システムを活用し、より効率化、円滑化されたことも、報告しておきたい。詳しい成果については、上記のデータベース再構築後に、他国研究との比較を含め、改めて整理し発表したい

  • 大学までの一貫教育を展望した小学校英語教育における保護者の関わり度の国際比較研究

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    本研究の第一の目的は、小学校英語活動(教育)における家庭での学習補助、つまり家庭での保護者の関わり度に関し、アンケートを作成し、量的データを収集・分析することである。このため、2009年度にアンケート項目を策定した。2010年度にパイロット調査を福島県(郡山市)で行うべく各関係者と調整を行ったが、これは、予想外に複雑なプロセスを要した。さらに、2011年の東日本大震災によってパイロット調査の実行が不可能となってしまった。しかし、研究は続行し早大系属小学校での調査を行う予定である

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講演・口頭発表等

  • 「学び」によって得られる報酬を明確にした教科書の開発

    森田 彰

    外国語教育メディア学会第57回全国研究大会   外国語教育メディア学会  

    発表年月: 2017年08月

  • 学生の気付きを引き出すための TOEIC(R) テストの活用

    森田彰  [招待有り]

    2016年度TOEIC(R) セミナー   国際ビジネスコミュニケーション協会  

    発表年月: 2016年08月

  • Japanese university students' perceptions about the importance and the necessity of English as an international language: What happens when the perceptions contradict?

    BAAL 2014, the British Association for Applied Lingusitics   (the Unversity of Warwick) 

    発表年月: 2014年09月

  • 語学教育の更なる充実 —ICTにできること、させたいこと—

    New Education EXPO 2013  

    発表年月: 2013年06月

  • 英語教育:目的・教材・教育法・評価のあり方

    日本英文学会第84回全国大会  

    発表年月: 2012年05月

  • 英語教育の総体

    2011年度 KAL・TALK合同研究会  

    発表年月: 2012年01月

  • 語学力強化のために—LETの取り組みと今後の展望—

    New Education EXPO 2011  

    発表年月: 2011年06月

  • 英国大学生の Standard English についての意識再調査

    日本実用英語学会第174回研究発表会  

    発表年月: 2011年01月

  • 講演:英語のヴァリエーション、標準英語、ノン・スタンダード、コモン・ミステイク

    日本英語教育学会第37回年次研究集会  

    発表年月: 2007年03月

  • Computer-based Texts Reconsidered

    Osamu OHARA, Keiko IKEGAMI, Katsuhide SONODA, Akira MORITA

    International Medieval Congress 2003   (the University of Leeds)  International Medieval Congress  

    発表年月: 2003年07月

  • The Design of Multimedia Language Learning Center and Its Application

     [招待有り]

    The Fourth Conference on Foreign Language Education and Technology   (Kobe)  The Japan Association for Language Education and Technology  

    発表年月: 2000年08月

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特定課題研究

  • 21世紀初頭における英語による言語活動の変化状況

    2019年  

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    本研究の最終的目的は、21世紀初頭の英語の変化を文法・語彙・用法・発音だけでなく自動翻訳による使用場面の変化をも含めた言語活動にまで対象を広げて観察、分析することにある。その最初の年度として、今後研究対象となり得る事象について、広範囲に観察した。具体的には、ケンブリッジ大学図書館等での先行研究の調査、ロンドン各所における特に公共掲示のサンプル収集、英国在住の様々な背景の日本語・英語話者からの聞き取りを行った。その過程で、ヒトを差す場合の代名詞 they の単複両用の現象について、you と比較したその原因、モノを差す it, they との用法差が当面の調査課題として浮かび上がり、資料の収集と分析を継続すべきとの結論に至った。

  • 英国教材との比較分析によるグローバルリーダー育成のための英語教材・教授法開発

    2019年   原田 慎一, 青田 庄真, Dearden, Julie

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    科研費研究課題の継続である本研究の主たる課題は、(1) グローバル人材の資質に関する日・欧(英)の温度差 (2) プレゼンテーションのうち、特に Q&amp;A における softener の用い方 の調査と教材への応用であった。特別研究期間取得中であるため、以下の活動を行った。a. 文献調査:主にケンブリッジ大中央図書館、同大教育学部図書館と大英図書館において b. 研究出張:① デンマークにて現地の日本語学校(私設)における情報発信教育について聞き取り(12月) ② オクスフォード大関係共同研究者との情報交換と今後の共同研究と協働についての打ち合わせ、をそれぞれ行った(12月、3月)。これらの成果は、以下の研究成果として挙げる教材の教授用資料に反映されている。

  • 第2次大戦後の中学校外国語(英語)教育の制度および先行研究に関する基礎調査

    2018年   原田 慎一, 森谷 祥子

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    戦後の英語教育に関し、制度、教材、教授法の変遷や教員教育の研究など教授者側の資料と視点に基づく著作、また文科省(文部省)の報告書・答申に関し、連携研究、研究協力者と分担し、大学図書館データベイス、文科省HP等で情報を収集した。同時に、学習者に関わる、または学習者側から提供された資料の有無についても調査を行った。予想通り、後者の情報、文献を見つけることは難しく、今後の研究の重要性を確認することとなった。また、本研究助成も含め、複数の教育系学会に参加し、情報収集も行った。さらに、今後の国際比較の可能性を探るため、代表者の英国に出張時に、オクスフォード大学図書館、大英図書館で調査も開始した。

  • 英語による議論を訓練する教材に必要な語彙の公開用リストの作成

    2017年   原田 慎一

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    昨年度に続き、大学生用英語教科書から「表現系、議論系」の教材、課題(タスク)に用いられている語彙等の整理を行った。それらを主にジャンルによって分類し、各ジャンルについて語彙等の階層化を行った。&nbsp; これらに、科研費研究課題によって得られた知見を加え、「成果発表実績」にある2教材にあてはめ、語彙リスト、教材相互の親和性について検証を行い、相互に若干の修正を行った。&nbsp;また、助成金も用いて、文学部楊教授と10月に中国に出張、西安交通大学王管理学院長、北京大学光華管理学院柏副主任、精華大学程主任、 精華大学語音研究所黄氏らと、3月英国において Oxford EMI Julie Dearden氏と会談し情報交換した。

  • 英語での授業のための英語による議論を訓練する教材に必要な語彙リストの作成

    2016年   原田 慎一

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    科研費採択課題「英国教材との比較分析によるグローバルリーダー育成のための英語教材・教授法開発」 基盤研究(C) (課題番号15K02702)に資する語彙リスト作成のため、本助成による研究としては、昨年度に続き、現行の大学生用英語教科書のうち新刊の「表現系、議論系」の教材、課題(タスク)の分析を行った。これは、議論のために必要となる語彙とその性格を明確化するための基準作成が主たる目的である。&nbsp; 今後、この基準によってより広汎に現行教材の語彙分析を行うが、科研費を含む研究全体の成果を取り入れる英語によるプレゼンテーション教材を成美堂で2017年に刊行する(共著者:原田慎一、杉本清香、北村一真)。このための編集会議を年度内に5回催した。金星堂でも2018年に active learning を取り入れた英語教材を刊行すが、この教科書の中で、特にプレゼンテーション指導部分に本研究の成果を取り入れる(共著者:西村厚子、船田なつの)。2016年中に4回に編集会議を催した。なお、自習用教材については、成美堂の教科書と同著者にて大学書林で刊行の予定だが、出版年度は未定である。&nbsp; また、英国オクスフォード大学教育学部の「英語を媒体とした教育」に関する研究所 (the Centre for Research and Development on English Medium Instruction) の上級研究員 Julie Dearden氏と2016年12月に氏の来日に合わせ会合を持ち、英語で行われる授業内での使用語彙分析も行い得ることを確認した。&nbsp;&nbsp; 今年度は、助成金を用いて、文学学術院楊達教授と中華人民共和国・合肥の中国科学技術大学へ出張し、凌震華副教授、同大学の spin-off 企業である iFLY TEK 胡郁副総裁と面談し、情報を交換した。

  • 英語での議論、英語で行う授業に対応する教材開発のための語彙リスト作成

    2015年   原田 慎一

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    &nbsp; 科研費採択課題「英国教材との比較分析によるグローバルリーダー育成のための英語教材・教授法開発」 基盤研究(C) に資する語彙リスト作成のため、現行の大学生用英語教科書のうち「表現系、議論系」の教材、課題(タスク)の分析を行った。これは、議論のために必要となる語彙とその性格を明確化することが目的で、成果は、現在作成中のプレゼンテーション教材(成美堂で2017年刊行予定)と、同じく active learning を取り入れた英語教材(金星堂で2018年度刊行予定)の作成に利用している。成美堂教科書については、年度内に4回程度の編集会議を催した。金星堂教科書については、3月に著者が確定したため、5月に会議を開催予定。

  • 英国中等教育での文学作品使用の分析:グローバル人材を育成する英語教材開発へむけて

    2014年  

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    イギリスの中等教育校がウェブ上で公開している英語教育カリキュラムおよびその中での使用教材の調査をA-Level 成果上位校から10校について行い、教材の媒体、ジャンル、著者、年代等を基準にデータ化した。並行して、「国際共同研究推進のための派遣費補助制度」による出張時に、英国での授業見学・共同研究の打ち合わせ、先行研究の調査を行った。また、BAAL 2014 に参加し、特に Sixth Form 教育内容の情報の収集を行った。授業見学については、9月または3月に予定したが、休暇の日程、人員の配置について調整がつかず、実現していない。科研択課題でも、英国の教材内容について扱うので再度調整を行う。

  • イギリス中等教育の英語教材における文学作品の使用:現状と目的の分析

    2013年  

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    本研究は、日本においては英語が、日常生活に使用する第2言語とは違った形で、外国語以上母語未満の状態なりつつある、あるいは、その方向性を模索しているとの認識に基づいている。そうした状況下では、英語を基本的なコミュニケーションの手段としてだけでなく、高等学校の文科省新指導要領にあるように、ディベイトやディスカッションなどの高次元のコミュニケーションの手段として習得する必要がある。この高次元のコミュニケーションの手段、つまり「共通言語」は、native speaker も自然に習得したものではない。この高度な言語運用能力習得の過程を明確にするため、イギリス中等教育における英語教材の研究を行うこととした。研究過程では、高度なコミュニケーションを行える respectable native speakers を中心とする言語コミュニティが持つ価値観が、言語(英語)教育を通じてどのように形成されるか、まず文学作品の取り上げられ方について調査した。これは、主に The Telegraph The Gurdian の A-Level(大学進学共通テスト)上位校リストhttp://www.telegraph.co.uk/education/leaguetables/10590089/Top-100-secondary-schools-by-A-level-results-2013.htmlhttp://www.theguardian.com/education/a-levels/2013/a-level-results-2013-interactive-mapを用い、それらの学校のサイトから、どのような文学作品が大学入学準備段階の the 6th form で用いられているかによって行った。一例を挙げれば、下記3月出張の際にインタビューを行った現役オクスフォード大学生の母校 Wallington County Grammar School では、http://www.wcgs.org.uk/new/sixthform.html でテキストを公開していて、Faulks, Dickens, Shakespeare, Butterworth, Hardy, Frost らの作品・作家を挙げている。現在、これらの調査を継続し、ジャンル、作品の特徴等について集計中である。 また、2014年3月に英国出張し、ケンブリッジ大学教育学科(Faculty of Education)、同 歴史学会(Faculty of History)、同 英文学科(Faculty of English)で先行研究の調査を行った。また、同じく、オクスフォード大学教育学部(Department of Education)でも先行研究の調査を行った。同大学では、現役大学生3名(男性1名:ロンドン公立校出身、女性2名:マンチェスター、ケンブリッジ公立校出身)にパイロット・スタディとしてインタビューを行った。これらの成果については、同出張中に打ち合わせを行った本研究課題を継続するオクスフォード大学教育学部(Julie Dearden氏ら)との共同研究での調査の参考とし、それと合わせて分析を行う予定である。なお、この共同研究の一環として2014年5月に同学部大学院生1名を受け入れる。

  • 小学校の保護者・教員の英語観に関する多地点調査とそれに基づくカリキュラム開発

    2007年  

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    1.研究活動経過① 学内において研究協力者との4回の全体会合を持った。その他必要に応じて、数回の個別案件の会合を持って、アンケート項目を作成、検討を加えた。② 2007年9月に具体案をもって、東京都文京区教育委員会教育指導課(川島隆宏統括指導主事ら)と会合を持ち、アンケート調査実施に協力を求めた。③ 同じく、11月および12月に福島県郡山市の原正夫市長を通じ、教育委員会(木村孝雄教育長、村上文生指導主事ら)と会合を持ち、アンケートへの協力を求めた。④ 文京区教育委員会の紹介で、小学校校長会会長と2008年度に入り会合を持ち、アンケート案を提示し、パイロットスタディを行なう小学校の選定、実施時期の確定を行なう予定。⑤ 上記打ち合わせの結果を経て、アンケートの質問項目を決定する。⑥ 修正後のアンケートを持ち、郡山市教育委員会とアンケート実施について協議する予定。⑦ 郡山市と同じく、英語特区の栃木県那須町での実施について、栃木県教育委員会那須教育事務所(薄葉保夫副主幹)と会合の予定。2.研究成果概 要① アンケート項目については、以下を骨子として作成中である。1) 小学校英語教育に対する期待と不安2) 小学校英語教育の到達目標と教授法3) 保護者の英語学習暦4) 保護者の英語観、英語のヴァリエーション、スタイル等に関する知識5) 小学校英語教育への保護者の関わり度(他の教科と比較して)特に、2) については、あまりに専門用語は避けるが、特に用語説明を行なわずに問うこととした。逆に、5) については、メタ言語的能力を必要としない問いとすることを決定した。 ② 東京都文京区教育委員会、郡山市教育委員会にはアンケート実施に関し、全面的な協力が得られることとなった。③ 今後、アンケート項目の文言を含め、小学校校長会、保護者、特に実施校のPTAと協議することとなった。④ ただし、当初計画していた3学期中のパイロットスタディ実施については、校長、担当の指導主事の方々の人事異動等の関係があり、2008年5月にずれ込む可能性が出てきた。以上

  • 語学遠隔教育における誤りデータベースの作成と誤り自動指摘機能の実装と評価

    2006年   保坂 敏子, 藤田 真一

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    本特定課題研究「語学遠隔教育における誤りデータベースの作成と誤り自動指摘機能の実装と評価」は、語学教育において、インターネット上の電子掲示板を利用し、自然なやりとりの中で書き込まれた文章中の誤りをデータベース化し、その傾向を分析することを目的としている。さらに、その分析結果をもとに、入力された文章中の誤りをある程度自動的に指摘できるシステムの開発を目指している。2006年度はその第一歩として、早稲田大学の留学生を対象とした日本語の授業において電子掲示板を利用し、そのデータを蓄積するシステムを準備した(http://www.l7d-hiroba.com)。このシステムを利用し、2006年度後期に授業での実験を行い、約200件の外国人留学生の書き込みデータを収集した。書き込まれたデータについては、全件に対してネイティブの日本人によるチェックを行い、データベースに格納した。このデータベースを検索・閲覧するためのフロントエンドシステムを現在blogを利用して開発しており、近日中に公開可能となる予定である。本プロジェクトの成果については、外国語教育メディア学会関東支部研究大会などで報告予定である。

  • 異文化理解に主眼をおいたe-learningシステムの構築と評価

    2004年   保坂 敏子, 藤田 真一

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    本特定課題研究「異文化理解に主眼をおいたe-learningシステムの構築と評価」は、異文化交流時代においてIT技術を最大限に利用し、IT以前の教育の枠組みを超えた教育環境・教育方法を実現し、その効果を分析することを目指している。平成16年度はコミュニケーションの道具としての語学教育、とくに外国人向け日本語教育をその対象とし、研究活動を行った。まず、本研究においては、日本語教員志望の学生や国際交流関連のサークルの学生と大韓民国鮮文大学の日本語学習者を対象とし、同期型・非同期型を併用した遠隔教育環境 'Access to Japan (http://atj.narita.elec.waseda.ac.jp, ID: demo_student , Password: demo)' を構築した。韓国側の学生50名前後、日本側の学生10人前後が参加した。実施方法は、まず、韓国側の学生が作文し、録音したものをWebサイトにアップロードする。次に日本側の学生がそれを採点する。チェックされたものを韓国側の学生が確認、修正し、再度アップロードする。作文の内容は「韓国のお勧めの場所」「日本と韓国の違い」などを設定し、異文化理解の促進を図った。韓国側は毎週水曜日11:00~12:00までの授業を本プロジェクトのための時間に充て、プロジェクトを進行した。その結果、年度末のアンケートから、韓国の学生の日本に対する親近感の向上が見られ、また、そのほかにも何人かの学習者について発音の矯正が見られるなどの学習効果も見られた。本プロジェクトの成果については、平成16年度 情報処理教育研究集会や PCカンファレンス2004 などの国内シンポジウム、また、国際会議 IWLeL2004 などで報告した。以上

  • 英国の大学生、教員の英語使用環境と特に標準英語に対する意識に関する調査

    2003年  

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    題目に関し研究費の制約等から、今年度に関しては調査の根幹となる 「標準英語 (Standard English)」の範囲と形成の過程について、先行研究の調査およびその検証に集中することにした。 先行研究の傾向としては、標準英語の形成に関し、文法・正書法また語義ついての試みとその研究、そして音について試みと研究とではある程度の差異があることが判明した。前者に関しては、18世紀初めを最初の高みとしてその後長く持続しているが、後者に関しては、まだ研究の端緒に至ったのみとの感がある。その理由として考えられることは、当然の事ながら、前者は固定性、ある程度の普遍性のある「文字」を媒介とした分野であるのだが、後者は、20世紀にテクノロジーが発展するまで、再現性・データの備蓄性に乏しい分野であった事が考えられる。つまり、言語の根本は「音声」であるにも関わらず、音は消えてしまって、それに対する反省、分析がしにくかった、と言うことである。 ところが昨今、デジタル技術を中心とした様々な分野のテクノロジーが発展し、英語の世界的価値も益々高まっている。それにつれて、英語教育の重要性もより増大し、標準的音声あるいは許容可能な音声に関する関心が高まり、音声に関する研究も盛んになってきている。 日本における英語研究の意義としては、やはり教育面への成果を大いに考慮する必要があると考えられる。そこで、本研究の次段階として、以下の3つの方向性を考えている。(1) 標準英語の形成の歴史について研究(2) 標準的英語発音あるいはその許容範囲についての研究(3) 英語教育に対する canon のあり方に関する研究 直近の課題としては、まず英国での「標準英語」の概念とその教育のあり方、そしてそれ以外の変種とされる英語使用の現況を整理する必要があると考えられる。

  • 文科系学生にとって高度情報社会で求められるリテラシーと外国語(英語)教育

    1998年  

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     本研究は、いわゆる理科系学生に行なわれる情報処理教育、そこで修得される「情報化社会に適応したリテラシー」と文科系の学生の履修すべき項目(モジュール)やそれによって修得されるべきリテラシーとは、少なからぬ相違があるとの認識から出発した。 そして、現実の大学における教育環境の中で、外国語教育がどの側面で、そのリテラシーの教育に適当であるかどうか、またその事由について検討した。 研究の過程で、文科系学生は、ネットワークをコミュニケーションのツールとして利用していて、ネットワークの構造や在り方そのものに対する興味は極めて希薄であることがはっきりした。つまり、文科系学生にとって求められるリテラシーに関するキーワードは、「コミュニケーション」となる。その意味で、従来のコミュニケーション理論や、その基盤となった言語学上の成果、理論が有効であり、文科系学生が情報化社会、ネットワーク社会で修得すべき能力の養成に、それら理論を応用した言語教育が相当程度有効であることが分かった。さらに、(1)中学、高校の外国語教育では既にコミュニケーションを重視した指導要領への改訂があり、さらに大学でも全体として方向性を同じくするものが増加していること。(2)外国語は日本語の場合より、言語そのものを客観視できること。と言った点で、外国語教育は有効性を増すと言える。 なお、1998年度に入って、中学、高等学校で行なわれる「情報科」の授業内容に関する検討が盛んになっている。これを踏まえ、大学での外国語教育が担当するリテラシー教育のあり方、特に履修するモジュールについては再検討が必要となろう。

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海外研究活動

  • 21世紀初頭期間における英語による言語活動の状況

    2019年09月
    -
    2020年08月

    イギリス   Pembroke College, Cambridge

  • イギリスにおける標準語の生成:教育制度の役割を中心に

    2009年04月
    -
    2010年03月

    イギリス   ケンブリッジ大学

  • 英語近代史の研究 共通語の生成について

    2001年03月
    -
    2002年03月

    イギリス   ケンブリッジ大学

 

現在担当している科目

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委員歴

  • 2008年
    -
     

    Yokohama Municipal Yokohama Science Frontier High School  Science and Technology Advisor

  • 2008年
    -
     

    横浜市立横浜サイエンスフロンティア高校 科学技術顧問  科学技術顧問