文科省英語検定教科書

文部科学省検定教科書

文部科学省検定教科書

平成20年度は、前年度に行った「話題」検索用キーワードのグループ化とその補充、点検と分析を行った。キーワードは、各教科書で扱われる内容を形式(ジャンル)と話題に分けて行った(例えば、形式:対話文;話題:文化(日本);食文化(寿司)key word: sushi, deliciousというタグをつける)。さらに新しいジャンルとして、固有名詞(地名、人名等)を整理し、国名および地域名のタグ付け、関連づけを行った。18年度から3年間に亘る本研究の成果は、研究そのものの成果と研究の過程で得られたものに分けることができる。まず、研究課題そのものの成果としては、中学校検定教科書における「話題」が、学習指導要領の改訂とそれにともなう教科書の改訂が行われた、1940年代後半〜50年代、60年代〜80年代、90年代以降で、大きく三世代に区切れることが、データ面からも裏付けられた。と同時に、指導要領の改訂と、「話題」の変化との関連性は意外に乏しく、その中で、週3時間制導入と国際化推進を謳った70年代の改訂が注目される。しかし、研究の過程において、教科書本文の全文のデータベース化を断念し、また、韓国、特に中国の教科書との比較が現行教科書間に止まざるを得なかったことから、本研究に類する研究の問題点(著作権等)が明確になった。これは、予算執行にも少なからぬ影響を与えてしまった。こうした経験から、「話題」と使用語彙、特に一般語彙ではない語彙、sushiなどの日本語を含めた非英語語彙や固有名詞を軸にデータベースを再構築することが、有用性を持つのではないか、との結論が得られた。また、研究方法も、ネットの発達により、スカイプなどの会議システムを活用し、より効率化、円滑化されたことも、報告しておきたい。詳しい成果については、上記のデータベース再構築後に、他国研究との比較を含め、改めて整理し発表したい

客員フェロー (Pembroke College, Cambridge)

客員フェロー (Pembroke College, Cambridge)

ケンブリッジ大学英文科 (Faculty of English, University of Cambridge) 客員研究員

科研費研究課題の継続である本研究の主たる課題は、(1) グローバル人材の資質に関する日・欧（英）の温度差 (2) プレゼンテーションのうち、特に Q&A における softener の用い方 の調査と教材への応用であった。特別研究期間取得中であるため、以下の活動を行った。a. 文献調査：主にケンブリッジ大中央図書館、同大教育学部図書館と大英図書館において b. 研究出張：① デンマークにて現地の日本語学校（私設）における情報発信教育について聞き取り（12月） ② オクスフォード大関係共同研究者との情報交換と今後の共同研究と協働についての打ち合わせ、をそれぞれ行った（12月、3月）。これらの成果は、以下の研究成果として挙げる教材の教授用資料に反映されている。

戦後の英語教育に関し、制度、教材、教授法の変遷や教員教育の研究など教授者側の資料と視点に基づく著作、また文科省（文部省）の報告書・答申に関し、連携研究、研究協力者と分担し、大学図書館データベイス、文科省HP等で情報を収集した。同時に、学習者に関わる、または学習者側から提供された資料の有無についても調査を行った。予想通り、後者の情報、文献を見つけることは難しく、今後の研究の重要性を確認することとなった。また、本研究助成も含め、複数の教育系学会に参加し、情報収集も行った。さらに、今後の国際比較の可能性を探るため、代表者の英国に出張時に、オクスフォード大学図書館、大英図書館で調査も開始した。

昨年度に続き、大学生用英語教科書から「表現系、議論系」の教材、課題（タスク）に用いられている語彙等の整理を行った。それらを主にジャンルによって分類し、各ジャンルについて語彙等の階層化を行った。  これらに、科研費研究課題によって得られた知見を加え、「成果発表実績」にある2教材にあてはめ、語彙リスト、教材相互の親和性について検証を行い、相互に若干の修正を行った。 また、助成金も用いて、文学部楊教授と10月に中国に出張、西安交通大学王管理学院長、北京大学光華管理学院柏副主任、精華大学程主任、 精華大学語音研究所黄氏らと、3月英国において Oxford EMI Julie Dearden氏と会談し情報交換した。

科研費採択課題「英国教材との比較分析によるグローバルリーダー育成のための英語教材・教授法開発」 基盤研究(C) （課題番号15K02702）に資する語彙リスト作成のため、本助成による研究としては、昨年度に続き、現行の大学生用英語教科書のうち新刊の「表現系、議論系」の教材、課題（タスク）の分析を行った。これは、議論のために必要となる語彙とその性格を明確化するための基準作成が主たる目的である。  今後、この基準によってより広汎に現行教材の語彙分析を行うが、科研費を含む研究全体の成果を取り入れる英語によるプレゼンテーション教材を成美堂で2017年に刊行する（共著者：原田慎一、杉本清香、北村一真）。このための編集会議を年度内に5回催した。金星堂でも2018年に active learning を取り入れた英語教材を刊行すが、この教科書の中で、特にプレゼンテーション指導部分に本研究の成果を取り入れる（共著者：西村厚子、船田なつの）。2016年中に4回に編集会議を催した。なお、自習用教材については、成美堂の教科書と同著者にて大学書林で刊行の予定だが、出版年度は未定である。  また、英国オクスフォード大学教育学部の「英語を媒体とした教育」に関する研究所 (the Centre for Research and Development on English Medium Instruction) の上級研究員 Julie Dearden氏と2016年12月に氏の来日に合わせ会合を持ち、英語で行われる授業内での使用語彙分析も行い得ることを確認した。   今年度は、助成金を用いて、文学学術院楊達教授と中華人民共和国・合肥の中国科学技術大学へ出張し、凌震華副教授、同大学の spin-off 企業である iFLY TEK 胡郁副総裁と面談し、情報を交換した。

  科研費採択課題「英国教材との比較分析によるグローバルリーダー育成のための英語教材・教授法開発」 基盤研究(C) に資する語彙リスト作成のため、現行の大学生用英語教科書のうち「表現系、議論系」の教材、課題（タスク）の分析を行った。これは、議論のために必要となる語彙とその性格を明確化することが目的で、成果は、現在作成中のプレゼンテーション教材（成美堂で2017年刊行予定）と、同じく active learning を取り入れた英語教材（金星堂で2018年度刊行予定）の作成に利用している。成美堂教科書については、年度内に4回程度の編集会議を催した。金星堂教科書については、3月に著者が確定したため、5月に会議を開催予定。

イギリスの中等教育校がウェブ上で公開している英語教育カリキュラムおよびその中での使用教材の調査をA-Level 成果上位校から10校について行い、教材の媒体、ジャンル、著者、年代等を基準にデータ化した。並行して、「国際共同研究推進のための派遣費補助制度」による出張時に、英国での授業見学・共同研究の打ち合わせ、先行研究の調査を行った。また、BAAL 2014 に参加し、特に Sixth Form 教育内容の情報の収集を行った。授業見学については、9月または3月に予定したが、休暇の日程、人員の配置について調整がつかず、実現していない。科研択課題でも、英国の教材内容について扱うので再度調整を行う。

本研究は、日本においては英語が、日常生活に使用する第2言語とは違った形で、外国語以上母語未満の状態なりつつある、あるいは、その方向性を模索しているとの認識に基づいている。そうした状況下では、英語を基本的なコミュニケーションの手段としてだけでなく、高等学校の文科省新指導要領にあるように、ディベイトやディスカッションなどの高次元のコミュニケーションの手段として習得する必要がある。この高次元のコミュニケーションの手段、つまり「共通言語」は、native speaker も自然に習得したものではない。この高度な言語運用能力習得の過程を明確にするため、イギリス中等教育における英語教材の研究を行うこととした。研究過程では、高度なコミュニケーションを行える respectable native speakers を中心とする言語コミュニティが持つ価値観が、言語（英語）教育を通じてどのように形成されるか、まず文学作品の取り上げられ方について調査した。これは、主に The Telegraph The Gurdian の A-Level（大学進学共通テスト）上位校リストhttp://www.telegraph.co.uk/education/leaguetables/10590089/Top-100-secondary-schools-by-A-level-results-2013.htmlhttp://www.theguardian.com/education/a-levels/2013/a-level-results-2013-interactive-mapを用い、それらの学校のサイトから、どのような文学作品が大学入学準備段階の the 6th form で用いられているかによって行った。一例を挙げれば、下記3月出張の際にインタビューを行った現役オクスフォード大学生の母校 Wallington County Grammar School では、http://www.wcgs.org.uk/new/sixthform.html でテキストを公開していて、Faulks, Dickens, Shakespeare, Butterworth, Hardy, Frost らの作品・作家を挙げている。現在、これらの調査を継続し、ジャンル、作品の特徴等について集計中である。 また、2014年3月に英国出張し、ケンブリッジ大学教育学科(Faculty of Education)、同 歴史学会(Faculty of History)、同 英文学科(Faculty of English)で先行研究の調査を行った。また、同じく、オクスフォード大学教育学部(Department of Education)でも先行研究の調査を行った。同大学では、現役大学生3名（男性1名：ロンドン公立校出身、女性2名：マンチェスター、ケンブリッジ公立校出身）にパイロット・スタディとしてインタビューを行った。これらの成果については、同出張中に打ち合わせを行った本研究課題を継続するオクスフォード大学教育学部(Julie Dearden氏ら)との共同研究での調査の参考とし、それと合わせて分析を行う予定である。なお、この共同研究の一環として2014年5月に同学部大学院生1名を受け入れる。

１．研究活動経過① 学内において研究協力者との4回の全体会合を持った。その他必要に応じて、数回の個別案件の会合を持って、アンケート項目を作成、検討を加えた。② 2007年9月に具体案をもって、東京都文京区教育委員会教育指導課（川島隆宏統括指導主事ら）と会合を持ち、アンケート調査実施に協力を求めた。③ 同じく、11月および12月に福島県郡山市の原正夫市長を通じ、教育委員会（木村孝雄教育長、村上文生指導主事ら）と会合を持ち、アンケートへの協力を求めた。④ 文京区教育委員会の紹介で、小学校校長会会長と2008年度に入り会合を持ち、アンケート案を提示し、パイロットスタディを行なう小学校の選定、実施時期の確定を行なう予定。⑤ 上記打ち合わせの結果を経て、アンケートの質問項目を決定する。⑥ 修正後のアンケートを持ち、郡山市教育委員会とアンケート実施について協議する予定。⑦ 郡山市と同じく、英語特区の栃木県那須町での実施について、栃木県教育委員会那須教育事務所（薄葉保夫副主幹）と会合の予定。２．研究成果概 要① アンケート項目については、以下を骨子として作成中である。1) 小学校英語教育に対する期待と不安2) 小学校英語教育の到達目標と教授法3) 保護者の英語学習暦4) 保護者の英語観、英語のヴァリエーション、スタイル等に関する知識5) 小学校英語教育への保護者の関わり度（他の教科と比較して）特に、2) については、あまりに専門用語は避けるが、特に用語説明を行なわずに問うこととした。逆に、5) については、メタ言語的能力を必要としない問いとすることを決定した。 ② 東京都文京区教育委員会、郡山市教育委員会にはアンケート実施に関し、全面的な協力が得られることとなった。③ 今後、アンケート項目の文言を含め、小学校校長会、保護者、特に実施校のＰＴＡと協議することとなった。④ ただし、当初計画していた3学期中のパイロットスタディ実施については、校長、担当の指導主事の方々の人事異動等の関係があり、2008年5月にずれ込む可能性が出てきた。以上

本特定課題研究「語学遠隔教育における誤りデータベースの作成と誤り自動指摘機能の実装と評価」は、語学教育において、インターネット上の電子掲示板を利用し、自然なやりとりの中で書き込まれた文章中の誤りをデータベース化し、その傾向を分析することを目的としている。さらに、その分析結果をもとに、入力された文章中の誤りをある程度自動的に指摘できるシステムの開発を目指している。2006年度はその第一歩として、早稲田大学の留学生を対象とした日本語の授業において電子掲示板を利用し、そのデータを蓄積するシステムを準備した（http://www.l7d-hiroba.com）。このシステムを利用し、2006年度後期に授業での実験を行い、約200件の外国人留学生の書き込みデータを収集した。書き込まれたデータについては、全件に対してネイティブの日本人によるチェックを行い、データベースに格納した。このデータベースを検索・閲覧するためのフロントエンドシステムを現在blogを利用して開発しており、近日中に公開可能となる予定である。本プロジェクトの成果については、外国語教育メディア学会関東支部研究大会などで報告予定である。

本特定課題研究「異文化理解に主眼をおいたe-learningシステムの構築と評価」は、異文化交流時代においてIT技術を最大限に利用し、IT以前の教育の枠組みを超えた教育環境・教育方法を実現し、その効果を分析することを目指している。平成16年度はコミュニケーションの道具としての語学教育、とくに外国人向け日本語教育をその対象とし、研究活動を行った。まず、本研究においては、日本語教員志望の学生や国際交流関連のサークルの学生と大韓民国鮮文大学の日本語学習者を対象とし、同期型・非同期型を併用した遠隔教育環境 'Access to Japan (http://atj.narita.elec.waseda.ac.jp, ID: demo_student , Password: demo)' を構築した。韓国側の学生50名前後、日本側の学生10人前後が参加した。実施方法は、まず、韓国側の学生が作文し、録音したものをWebサイトにアップロードする。次に日本側の学生がそれを採点する。チェックされたものを韓国側の学生が確認、修正し、再度アップロードする。作文の内容は「韓国のお勧めの場所」「日本と韓国の違い」などを設定し、異文化理解の促進を図った。韓国側は毎週水曜日１１：００～１２：００までの授業を本プロジェクトのための時間に充て、プロジェクトを進行した。その結果、年度末のアンケートから、韓国の学生の日本に対する親近感の向上が見られ、また、そのほかにも何人かの学習者について発音の矯正が見られるなどの学習効果も見られた。本プロジェクトの成果については、平成16年度　情報処理教育研究集会や PCカンファレンス2004 などの国内シンポジウム、また、国際会議 IWLeL2004 などで報告した。以上

題目に関し研究費の制約等から、今年度に関しては調査の根幹となる 「標準英語 (Standard English)」の範囲と形成の過程について、先行研究の調査およびその検証に集中することにした。 先行研究の傾向としては、標準英語の形成に関し、文法・正書法また語義ついての試みとその研究、そして音について試みと研究とではある程度の差異があることが判明した。前者に関しては、18世紀初めを最初の高みとしてその後長く持続しているが、後者に関しては、まだ研究の端緒に至ったのみとの感がある。その理由として考えられることは、当然の事ながら、前者は固定性、ある程度の普遍性のある「文字」を媒介とした分野であるのだが、後者は、20世紀にテクノロジーが発展するまで、再現性・データの備蓄性に乏しい分野であった事が考えられる。つまり、言語の根本は「音声」であるにも関わらず、音は消えてしまって、それに対する反省、分析がしにくかった、と言うことである。 ところが昨今、デジタル技術を中心とした様々な分野のテクノロジーが発展し、英語の世界的価値も益々高まっている。それにつれて、英語教育の重要性もより増大し、標準的音声あるいは許容可能な音声に関する関心が高まり、音声に関する研究も盛んになってきている。 日本における英語研究の意義としては、やはり教育面への成果を大いに考慮する必要があると考えられる。そこで、本研究の次段階として、以下の3つの方向性を考えている。(1) 標準英語の形成の歴史について研究(2) 標準的英語発音あるいはその許容範囲についての研究(3) 英語教育に対する canon のあり方に関する研究 直近の課題としては、まず英国での「標準英語」の概念とその教育のあり方、そしてそれ以外の変種とされる英語使用の現況を整理する必要があると考えられる。

　本研究は、いわゆる理科系学生に行なわれる情報処理教育、そこで修得される「情報化社会に適応したリテラシー」と文科系の学生の履修すべき項目(モジュール)やそれによって修得されるべきリテラシーとは、少なからぬ相違があるとの認識から出発した。　そして、現実の大学における教育環境の中で、外国語教育がどの側面で、そのリテラシーの教育に適当であるかどうか、またその事由について検討した。　研究の過程で、文科系学生は、ネットワークをコミュニケーションのツールとして利用していて、ネットワークの構造や在り方そのものに対する興味は極めて希薄であることがはっきりした。つまり、文科系学生にとって求められるリテラシーに関するキーワードは、「コミュニケーション」となる。その意味で、従来のコミュニケーション理論や、その基盤となった言語学上の成果、理論が有効であり、文科系学生が情報化社会、ネットワーク社会で修得すべき能力の養成に、それら理論を応用した言語教育が相当程度有効であることが分かった。さらに、(1)中学、高校の外国語教育では既にコミュニケーションを重視した指導要領への改訂があり、さらに大学でも全体として方向性を同じくするものが増加していること。(2)外国語は日本語の場合より、言語そのものを客観視できること。と言った点で、外国語教育は有効性を増すと言える。　なお、1998年度に入って、中学、高等学校で行なわれる「情報科」の授業内容に関する検討が盛んになっている。これを踏まえ、大学での外国語教育が担当するリテラシー教育のあり方、特に履修するモジュールについては再検討が必要となろう。