2022/12/08 更新

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キムラ カズヒコ
木村 和彦
Scopus 論文情報  
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Citation Countは当該年に発表した論文の被引用数

所属
スポーツ科学学術院 スポーツ科学部
職名
教授
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他学部・他研究科等兼任情報

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

  • スポーツ科学学術院   大学院スポーツ科学研究科

学歴

  •  
    -
    1987年

    筑波大学大学院   体育科学研究科   スポーツ科学  

  •  
    -
    1981年

    筑波大学   体育専門学群   体育方法学  

学位

  • University of Tsukuba   Master Degree (Education)

  • 筑波大学   修士(教育学)

経歴

  • 2005年08月
    -
    2006年08月

    オハイオ大学   Visiting Scholar

  • 2003年04月
    -
     

    早稲田大学   スポーツ科学部   教授

  • 2001年04月
    -
    2003年03月

    早稲田大学   人間科学部   教授

  • 1999年04月
    -
    2001年03月

    早稲田大学   人間科学部   助教授

  • 1988年04月
    -
    1999年03月

    電気通信大学   自然科学系列   助教授

所属学協会

  •  
     
     

    オーストラリア・ニュージーランド・スポーツマネジメント学会

  •  
     
     

    ヨーロッパスポーツマネジメント学会

  •  
     
     

    日本体育・スポーツ経営学会

  •  
     
     

    日本体育学会

 

研究分野

  • スポーツ科学

研究キーワード

  • 体育学、スポーツ経営学

論文

  • 新たなスポーツ価値意識の多面的な評価指標の開発第3報

    木村和彦, 他

    平成28年度日本体育協会スポーツ医・科学研究報告Ⅰ    2017年03月

  • 新たなスポーツ価値意識の多面的な評価指標の開発第2報

    木村和彦, 他

    平成27年度日本体育協会スポーツ医・科学研究報告Ⅲ    2016年03月

  • 新たなスポーツ価値意識の多面的な評価指標の開発第1報

    木村和彦, 他

    平成26年度日本体育協会スポーツ医・科学研究報告Ⅲ    2015年03月

  • 1999年度日独スポーツ少年団指導者交流報告書

    (財)日本体育協会    2000年03月

  • 平成11年度日本体育協会スポーツ医・科学研究報告 No.Ⅵ生涯スポーツの振興

    (財)日本体育協会    2000年03月

  • フィットネスクラブにおける中高年ユーザーニーズに関する調査研究

    (社)日本フィットネス産業協会    2000年02月

  • スポーツ少年団育成母集団実態調査報告書

    (財)日本体育協会    1999年06月

  • フィットネスクラブ会員の退会メカニズムに関する調査研究

    日本フィットネス産業協会    1999年03月

  • 商業スポーツ施設における指導者に関する調査

    日本体育協会    1999年03月

  • 生涯スポーツ促進のためのスポーツ施設、学校体育施設の高機能化に関する研究開発

    (財)日本レクリエーション協会    1999年03月

  • 原田宗彦編著 レジャー・スポーツサービス論

    体育の科学/杏林書院   48;7  1998年07月

  • 地域におけるマルチスポーツクラブの研究

    日本スポーツ産業学会プロジェクト研究報告書    1998年07月

  • 市民活動促進法案とスポーツ・文化振興

    日本スポーツ産業学会スポーツマネジメント分科会会報   6  1998年04月

  • Jリーグがホームタウンに与えた影響に関する研究

    平成8・9年度文部省科学研究費補助金研究成果報告書    1998年03月

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書籍等出版物

  • テキスト体育・スポーツ経営学

    柳沢和雄, 木村和彦, 清水紀宏( 担当: 共編者(共編著者))

    大修館書店  2017年11月 ISBN: 9784469268317

  • よくわかるスポーツマネジメント

    柳沢和雄, 清水紀宏, 中西純司( 担当: 分担執筆)

    ミネルヴァ書房  2017年03月 ISBN: 9784623080144

  • よくわかるスポーツマネジメント

    柳沢和雄, 清水紀宏, 中西純二( 担当: 分担執筆)

    ミネルヴァ書房  2017年03月

  • スポーツ・ヘルスツーリズム

    原田宗彦, 木村和彦編著

    大修館書店  2009年12月 ISBN: 9784469266931

  • 現代スポーツ経営論第2版

    アイオーエム  2002年04月

  • 体育・スポーツ経営学講義

    大修館書店  2002年04月

  • テキスト総合型地域スポーツクラブ

    大修館書店  2000年04月

  • プロスポーツ球団のマネジメント

    日本スポーツ産業学会スポーツマネジメント分科会  2000年03月

  • スポーツ指導の基礎

    北樹出版  2000年03月

  • レクリエーション・コーディネーター・野外活動指導者共通科目テキスト

    日本レクリエーション協会  1998年08月

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受賞

  • 秩父宮記念スポーツ医・科学賞奨励賞

    2016年03月   公益財団法人日本体育協会  

  • 秩父宮記念スポーツ医・科学賞奨励賞

    2004年03月   公益財団法人日本体育協会  

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 公共スポーツ施設の民営化にともなう雇用創出効果

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(B))

    研究期間:

    2003年
    -
    2006年
     

     概要を見る

    <成果1>全国の公共スポーツ施設のアンケート調査実施と、データベース化
    財団法人日本体育施設協会と共同で、同協会に加盟する15,068施設(16年度現在)全てを対象としたアンケート調査を、17年度に実施した。施設属性(種別、規模、建築年数、設置者等)の他、施設雇用(人数、人件費等)、関連雇用(委託費等)、事業収支(利用料収入、事業収入、補助金・委託費収入、高熱水費、人件費、委託費等)など、多岐にわたる質問項目を設け、3,391施設(回収率22.5%)から回答を得ることができた。そのうち、分析に耐えられるだけの回答が得られた施設は2,974施設(回収率19.7%)であった。満足のいく回収率とは言えないが、公共スポーツ施設の詳細な経営データを蓄積した全国的なデータベースは他には皆無であり、非常に貴重なものといえる。さらに、商用データベース(GIS)を活用し、回答が得られた施設について、立地環境、周辺人口と世帯所得、競合施設、交通利便性等を施設ごとに分析。各々の施設が民営化を実施する上で大いに有用となる、経営指標や地域特性に関するデータを追加することもできた。
    <成果2>公共スポーツ施設民営化論の整理
    15年度と17年度に、ロンドン市内の公共スポーツ施設の民営化事例について、運営担当者、地方自治体担当者にインタビュー調査を実施。また、公共スポーツ施設民営化の研究者にもインタビューを行い、民営化の課題ならびに評価についての知見を得ることができた。その他、インタビュー調査により必ずしも英国がスポーツ分野でのPFIがわが国以上に進んでいるとは言えないことがわかった。その背景として英国の公共スポーツ施設整備がLottery(国営宝くじ)からの潤沢な予算に支えられていることが挙げられる。また、広い意味での民営化としてTrust(非営利組織)への委託が進んでおり、英国では民営化=営利法人との契約ではなく、非営利組織を含め施段経営の最適化を図っていることもわかった。
    なお、本研究により得られた新たな知見をもとに、当初4ヵ年で実施する予定だった本研究を前倒しで終了とし、新たな課題番号「18300213」に引継ぎさらに継続していくこととなった。

  • Jリーグがホームタウンに与えた影響に関する研究

     概要を見る

    Jリーグチームの誘致が、ホームタウンの住民の運動生活や個人生活および地域に与えた影響を明らかにするために、茨城県鹿嶋市の住民と対象として質問紙による調査を実施し、平成6年度調査と比較検討した。また同様の調査(一部修正)を、Jリーグチームを誘致している千葉県柏市、市原市、埼玉県浦和市および静岡県清水市の住民を対象として実施し、比較検討した。それぞれの調査の概要および結果の概要は以下の通り。1. 鹿嶋市調査(1) 調査内容a.サッカー活動への影響 b.運動生活全般への影響 c.スポーツ観戦への影響 d.支援ボランティア活動への影響 e.個人生活や地域生活への影響、など(2) 調査時期および調査方法(省略)有効標本507 回収率23.8%(4) 結果の概要(特に平成6年度調査と比較して)サッカー活動への影響としては、16〜24歳までの比較的若い年齢層の実施率の低下がみられた。サッカー実施欲求、サッカークラブ参加率ともに低下傾向がみられた。運動生活全般としては、約1割の人がJリーグがきっかけで以前より運動頻度や運動欲求が増加したと回答している。運動実施種目ベスト10にはほとんど変化がなかった。スポーツ観戦について、アントラーズの試合を観戦したことのある人は、78.5%で前回調査より8.7ポイント増加し、住民の約8割の人が観戦経験を持っていた。Jリーグの競技場での観戦欲求は、男性では24歳以下、女性では39歳以下の年齢層で著しく低下しており、比較的若い層の欲求の低下が認められた。支援ボランティア活動として、私設応援団への加入率が特に24歳以下の女性で大きく減少している。4.3%の人が運営ボランティア経験を有しており、次第に増加してきている。個人生活への影響では、「町への愛着が増した」「家族共通の話題が増えた」「生活の楽しみが増えた」という順に肯定的な回答が多く、地域への影響では、「鹿嶋市の知名度が向上」「市民間の共通の話題が増えた」「鹿嶋市のイメージが向上」「地域の連帯感が増した」といった項目で肯定的な回答が多かった。2. 柏市、市原市、浦和市、清水市の調査(1) 調査内容は、鹿嶋市と同様。(2) 調査時期平成10年2月〜3月(3) 調査方法地域版電話帳をもとに、各市から1,000名を無作為抽出し、郵送自記法による調査(有効標本616回収率15.7%)。平成8年度の鹿嶋市調査と平成9年度の4都市調査を一括して分析したところ、サッカーへの参加、サッカー欲求、競技場での観戦および観戦欲求、個人生活や地域への影響に関しても、鹿嶋市が最も大きな影響を受けたことがかわった。しかし個人生活や地域への影響に関しては、高い割合を示す項目は5都市間でほぼ共通していた

  • 地域スポーツクラブとツーリズムを融合した地域活性化―軽井沢町をフィールドとして―

     概要を見る

    2005年は、スポーツツーリズムの概念や先行研究をレビューし、具体的な調査内容を検討し、2つの調査研究を実施した。具体的は、軽井沢町に2004年に設立された「軽井沢コミュニティスポーツクラブ」に焦点をあて、そのクラブのスポーツツーリズムにおける可能性を検討することである。そのために、軽井沢町を訪問している観光客と別荘滞在者を対象として、クラブとそのサービスに関するニーズを調査し、クラブの発展と地域活性化への貢献可能性について検証した(研究1と研究2)。その結果、一般観光客では、ツーリストとスポーツツーリストに差異はなく、約50%の加入意向があること、別荘滞在者では、スポーツ実施者で、スポーツに対する満足度の低い者ほど、軽井沢コミュニティスポーツクラブへの加入意向が高いことが明らかになったことが、地域スポーツクラブのツーリズムの融合による地域活性化が期待できることが明らかになった。2006年は、軽井沢町調査を踏まえて、スポーツツーリズムの視点から、スポーツクラブのみならずスポーツイベントが地域活性化にとって重要な要因となっているという予想から、石垣島と河口湖という多くのツーリストが参加している市民マラソン大会を対象として、参加者の特性を明らかにするとともに、地域活性化への貢献可能性について検証した(研究3と研究4)。その結果、市民マラソン大会参加者のツーリストには、マラソン参加だけを目的としているツーリスト(中核的スポーツツーリスト)とマラソン参加と観光を目的としているツーリスト(拡延的スポーツツーリスト)があり、リピーター、女性の参加、経済効果の点からは、後者を増加させること、そのためには、観光地としての魅力(プル要因)を効果的にプロモーションしていくことが重要であることが示唆された

 

現在担当している科目

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委員歴

  • 2008年04月
    -
    2012年03月

    文部科学省中央教育審議会スポーツ青少年分科会  文部科学省中央教育審議会スポーツ青少年分科会委員