本研究の目的は、大学が改革・改善を推し進め続けることができるように大学の教員と事務職員という二層の構造をつなぎ、連携させるための新しいシステムモデルを構築することである。
平成19年度においては、大学現場における実践をもとに、教員と事務職員とのそれぞれの職域をつなぐ新しいスタッフの育成と活用を試みた。具体的には、教務職員である研究代表者が、長崎大学教育学部において委員会活動くFD・SD委員会)、事務業務(主に学生対応)、研究活動などに参加し、教員や事務職員と連携しながら業務を行うことで、両者の連携に必要な要件について検討を加えていった。
その結果、教員と事務職員とをつなぐ新しいスタッフ(職域)には、両者間のボトルネックを見極め、その具体的な解決策を現場での業務を通して提案していく能力が必要とされるとの結論に至った。また、そのためには、所属する組織構成員(教員、事務職員)の方々が新しいスタッフ(職域)を受け入れる

本研究は、脳科学の研究成果を生かして、子どもの成長発達の段階性を従来以上に明確にし、それに応じて学校のカリキュラムをこれまで以上に効果的なものとして開発することを目指すものであった。この3年間の研究により、以下の点が明らかとなった。まず、幼児期から学童期の子どもの発達については、従来のピアジェの発達段階が、K.Fischerハーバード大学教授の研究により、その大枠において脳科学的にもほぼ妥当するものだと言えることが明らかとなり、さらに研究分担者・中垣により、発達心理学的に9歳前後を境として、子どもが課題を、現実性の世界と可能性の世界とをどう受けとめるか、という「様相上」の変化があること、また発達段階を、この変化に応じて区分すれば、これまで疑問視されてきた「発達段階」の存在が説明できること、などの新次元の発達段階説が脳機能の前提となる心理学レベルで提示された。さらに、J.Giedd全米衛生研究所所員(NIH)らの研究で、

1.先進諸外国における情報通信技術の特徴を活かした教育利用事例として、Generation YES事務局(米国)、Glasgow大学(連合王国)、SCRE(The Scottish Council for Research in Education)、GUIDE(Glasgow University Initiative in Distance Education)、教育総合展;BETT, Education Show(連合王国)、Teachers'TV(連合王国)、WISEコンソーシアム(米国)等を訪問し、情報を収集・整理した。
2.旧来の放送型学習コンテンツから、必要な学習素材を切り出すためのキーワード等を吟味し、教職関連科目の授業における映像教材の活用方法を整理した。
3.我が国の大学がWeb上に公表しているFD活動の状況を整理するとともに、多様化する学習環境を踏まえた"授業"の設計・実施・評価・改善を行うために必要となる大学教員の教授能力を整理した。
4.授業改善にかかわる研修を受講した後、活動を継続・発展させている受講者の状況を調査し、多様化する学習環境を踏まえた"授業"の設計・実施・評価・改善を行うために必要となる教授能力を整理した。

「学生の自主的な参加を促し、彼らに納得感や成就感を与えると共に学力保証ができる大学授業の創造」という目標を設定して研究は始められた。
本研究の分担者たちは以前より授業改善とFDシステムについて多大な関心を寄せ、各所属機関での授業改善を試みながら、意見交換を行ってきている。そこで、平成16年度の段階における大学の授業を取り巻く状況を分析すると共に、研究進展の方策を検討した。この中で様々な大学での授業に統一した形で改善システムを追究することは得策ではないと判断し、学生参加型の授業の実施を前提に各自の授業改善に向けた研究を進めることにした。
2年間に行われた授業改善の主なものは次の通りである。
(1)実習を組み入れた授業にして欲しいとの学生の要望を入れた授業の改善。
(2)学生の自主的な調査を推進すると共に、それを授業に活かし、学生の成就感を大きくする授業の改善。
(3)学生による授業評価の自由記述に着目し、その分析か

従来の「学生による授業評価」の尺度は、おもに教授者とその活動を総括評価する視点で制作されてきた。それに対して、本研究では、授業評価を行う学生自身の評価視点・能力をふまえたうえで、教員-学生相互の授業評価力と改善力を向上させる視点を重視した。成果は以下のとおりである。
初年度:
1 共同行為論の観点から理論面の整備を行い、授業改善の共通指針を明らかにした
2 学生の側の認知要因である授業観、授業評価観、学習のメタ認知等を、自由記述資料から探索した
3 教員の側の認知要因に関しても、FDや協調的授業開発の文脈のなかで検討し、認知変容の介入様式の一端を報告した
4 教員集団コミュニティにおける「学生による授業評価」の位置づけと含意を、授業改善の契機としてのみならず教育アカウンタビリティの観点から、実際の授業評価実践の成果をもとに根拠づけた
5 具体的な授業評価関連測度および授業観察関連測度に関して、とくに米国の実践状況と

授業内容について他者評価に備える資料(ティーチング・ポートフォリオTP)作成を通じて、初期の開発段階から試行・評価・改善の各段階で授業の専門領域と同じくする他機関の教員とその情報を共有し、各々の授業改善を目指す過程で行う協調作業で分析し、その方法を開発することを目的とした。
(1)代表者・分担者が担当する授業のティーチング・ポートフォリオ蓄積
教材開発と毎回の授業評価調査結果、事前事後の自己評価をTPとして記録した。新規の科目については、相互に授業内容と学生状況について意見交換するログつけ、意見交換の内容を分類した。TPの作成作業自身がデジタル化による簡便作業にしても、微細な改善に費やす労力は逆に増え、総合的に負担となる印象もあり、毎年という実施には課題があることがわかった。
(2)授業の教材開発、学生評価方法の開発を協調して行い、その作業過程を分析した。
代表者と分担者が担当している授業科目について教材開発の過

学生による大学授業の評価調査結果からから具体的な授業改善に結びつく情報を得る手段として、過去の調査データとの比較とTeac hing Portfolioを参照するという方法を検証した。
1研究室単位で運用可能なダウンサイズした教授・学習評価支援システムをもちいて、授業評価調査をマークシー卜で簡便に日常的に実施できるようになり、実際に200名規模の授業3クラスで実施、授業準備段階と実施とその評価を行った。
その結果、トピックごとの授業の満足度を推移データとして比較することで、次期の授業に向けて、教材改善と授業設計に効果的に生かせた。また、学期末の総括的授業評価調査(45項目)では、最終学期での授業について飛躍的に良い評価を受けた項目が多くあり、日常的な授業改善の試みが全体として、効果のあったものであることを実証した。
いずれも毎回の授業評価調査として実施するもので、授業期間終了時には、別途総括的評価も実施し、これらの関連をティーチ

学校教育における情報化を推進するために、平成15年度から大規模校に必置となる「司書教諭」の情報化対応能力を向上させ、メディア・スペシャリストとしての役割を具体化させることを目標に、「教育の情報化」に関わる研修を対象として、以下の活動を行った。
1.司書教諭をはじめとする学校教員等を対象とする「情報化対応」研修において、国内産学共同研究で開発した素材型研修教材(CD-ROM, DVD, VTR等)を有効に活用するための「素材管理システム」を構築した。
2.研修の実施状況や目的に応じた研修プランを検討し、研究代表者、研究分担者、研究協力者のそれぞれが、試行的に実践を行った。
3.開発した「素材管理システム」を活用することにより、実践した集合型研修等のために準備した提示資料を自立学習用教材に転用する方策を検討した。
4.国内外の教育機関に対する訪問調査等により、Web等を活用した学習環境の運用に関わる工夫や課題を収集・整理した。
5.研究成果や

高等教育機関は独立行政法人化を含めた大学改革の中に在り、「教育」「研究」「社会貢献」の3つの課題に対し、鋭意検討中である。大学教育・研究の高度化・個性化と共に組織の活性化の中で、IT革命への積極的な対応を求められている。これはマルチメディア環境を多用することを念頭に置いており、目指す方向は、我々の研究領域と合致する。本研究組織も現状と今後を眺望し、(1)情報リテラシ教育、(2)専門課程教育、(3)教員養成向け教育、(4)新教育方法、の4つのグルーブを編成し、以下の多くの成果を得た。
(1)は工学的な技術論理、情報倫理の基本理念の提言、情報リテラシ教育授業の研究、情報処理教育用適応型教材に関する研究、PC教育教材のDVD試作およびWebベースで行うe-Learningのコース設計・開発・管理を行う統合ソフトに関する研究などの成果を得た。(2)については、学部向け情報リテラシ教育の最適化の研究、学部に適合した高度情報リテラシ教育教材の開発、専門科

本研究では、大学教員が日常の教育活動を簡潔にまとめ、コンピュータで情報管理することを通して授業の自己改善に結びつける方法を開発することを目的としている。そして、その情報を第3者で共有可能なTeaching Portfolioの制作支援するシステムの開発を目指している。今年度は、実際の授業(3種4授業)について作成を試みた。非常勤講師依頼とシラバス作成から、毎回の授業の準備と評価、最後の成績評価までの活動を記録にとり、関連資料をデータベース(ファイルメーカPro)で管理し、整理した。なお、ノートパソコンと小型スキャナ、デジタルカメラを常に携帯し、授業直後のできるだけ早い時期に、授業者の所見など主観評価を入力した。これらの作業は、昨年開発したデータベース構造によりかなり省力化された。
昨年度に課題として残っていた実習形式の授業における個別の指導内容を記録するために、学生自身が受けた指導内容をラーニング・ポートフォリオとして記入させ

高等教育において、学生が授業を評価する「能力」にはどのような側面があり、実際に、それぞれの側面に関してどの程度の測定妥当性があるのかを探るのが本研究の目的であった。
11年度は、先行研究に関する情報収集、及び測定・評価に関する展望から課題を整理した。また、実際に、いくつかの授業評価実践の中で得られる評定値の統計的特性や自由記述の内容を検討した。その結果、授業という場への当事者それぞれの関わり方が重要な基盤であることが窺われ、対話妥当性の観点から学習コミュニケーションのあり方を整理した。また、多様な学生が授業に出席する中で、授業評定値のクラス平均値は、統計的に比較的安定した、授業の特徴を反映した結果をもたらしていることも示唆された。
12年度は、授業評価調査に参加した学生について、その妥当性と評価能力開発に関する自由記述と項目重要度の評定から認知を探った。その結果、授業評価のための観点がある程度明確

目的:心理学教育の充実をめざして、主体的学習を支援する教材および教授法の研究を行う。
1.教授法の実践と評価:(1)課題研究発表を中心とした大学院の授業(3科目)で、教授者と学習者を対象に、授業のビデオ記録、授業評価、授業活動に関する自己効力などを調査・分析した。また、自己効力と、目標設定、能力観、成績、評価などとの関連を明らかにした。(2)テスト問題作成を組み込んだ教育心理学の授業での学生の動機づけ要因をまとめた。(3)ディベートによる発達心理学授業の改善を行った。(4)大学院の発達心理学で、VTR視聴と構成的グループエンカウンター演習とを組み合わせた授業を実施し、成果を分析している。(5)教員養成系学部で、小中学校現場のリアルな現状とそれについての学生の考察の相互交流をはかる授業を行い、成果をまとめた。(6)教職科目の中で、いじめ、不登校、LD等の問題について学生達がグループでビデオ番組を制作し、相互に評価した。これらの活動

本研究では、授業記録DBの構築作業とその活用場面を実践的に明確にする試みを行った。従来から行われている初等・中等・教育だけでなく、高等教育の授業も対象として行った。
研究課題としては次の4項目があり、
1)これまでの授業記録のデータ構造をレビューし、授業研究にとって有意義なデータ構造について、共通構造を抽出する。
2)既存の授業遂語記録を電子化・DBとして入力を行い、教師教育などで事例参照として利用できるようにする。
3)日常の業務の中で教授者自身が自己の授業履歴を入力できるメディア環境の検討を行う。
4)DB化された授業記録の活用方法の提案をする。
これらに対して、本研究では、授業の遂語記録資料の入力作業とその管理方法について研究開発を行った。
データベース構造を研究する素材として、既存の授業記録(算数24件、理科9件、社会12件、国語16件、道徳4件、合科・総合学習3件、他15件の計83件(『学習指導研修』(教育開発研究所)連載「授業記

1,英国と米国とカナダを中心に海外の高等教育機関で著しい展開をみせているオープン・ラーニングのなかで、オンライン遠隔教育の動向を中心に調査を行った。なかでも米国はこの方面でも先陣をきっており、大学院レベルの教育分野においてオンライン遠隔教育の形態が発展してきており、企業や職業人を市場とした遠隔教育の将来性が広く有望視されている。
2,ラーニングテクノロジーを利用した企業内教育研修の実態について動向を調査した。その結果、世界的に見てもラーニングテクノロジーの利用実際はまだ低調であるが、企業規模でみると事業規模の大きな企業では小規模の企業よりはその利用状況は高い。このような企業規模による利用状況の格差は将来においても広がるであろうとみられている。国別比較では、日本は先進国のなかでも最も低調であると位置つけられている。
3,日本の遠隔教育は放送大学が専門の遠隔教育機関として独占的な存在であったが、徐々にで

動画像教材を要約手法として、1.オリジナル動画像からサンプリングする適切なインターバルの実証的研究と2.オリジナル動画像の動きのある部分のサンプリングされた画像による最適な提示方法の開発に2つを組み合わせたものを開発することを目的とした研究課題を遂行してきた。
1.のためにノン・リニア型サンプル画像印刷システムの機器の整備とプログラム開発の結果、サンプリング画像の形状を縦横比率3対4の長方形だけでなく、コマ単位でその形状を変化できる表示プログラムを利用したレイアウト作成用ソフトの開発環境の整備を行った。その際、カットの自動抽出ソフト(市販)を購入して、カットとタイムサンプリングを併用したVFAレイアウトを試作した。実際に、AUのTV講義のから、3本の教材を試験的にVFAを作成した。
2.は既存システムを用いてビデオフレームアルバム(以下、VFA)上でのコマ演出技法の試作を行った。VFA上でのコマの演出技法の工夫として、画面サイズに入

本年度は、メディア教育開発センターで開発した「教授・学習評価支援システム」を活用して、さまざまな「学生による授業評価調査」データが収集され、その分析を通して、授業評価調査項目の評定平均値の特徴の一端を探った。例えば、同一講師が、2つのタイプの異なる科目(教育統計、教授心理学)で、同じ項目を利用して調査した結果を比較した。教育学部の学生には比較的難解な「教育統計」は、教科書に沿って板書中心の解説が進められた。「教授心理学」は、授業のはじめにクイズなどでその授業のトピックに関する問題提起を行い、学生自身がそのトピックについて「考える」ことを目標として講義が行われた。その結果、それぞれの授業の特徴を反映する調査項目、「講義の内容が難しい(教育統計)」、「学生に考えさせる工夫がなされていた(教授心理学)」などで、両科目の評定平均値の差が大きく、逆に、講師自身の話し方などに関する項目、学生自身の学習態度など

本研究は、心理学の学部教育を充実するための教授法、教材などを開発し、その効果を評価することを目的としている。平成6-8年度の研究計画についてつぎのような成果を得た。
1.教授に関する研究:(1)授業実践に関する調査を行い、教授者の自己モデリングと自己効力を指標として、教授者が授業改善に主体的にかかわっていく過程を明らかにした。(2)教授デザインとメディア教育に関する欧米の動向を概観し、授業設計や教材開発のための基礎資料を得た。(3)メディア技術の教育活動への応用に関連して、シンボルのデジタル処理について批判的考察を加えた。(4)アメリカの教師用ガイドブックを翻訳し、効果的教授法について研究した。
2.学習に関する研究:(1)問題解決型の授業を実践し、学生の授業に関する自己効力の構造と変化を明らかにした。(2)学生の授業に関する自己効力、目標設定、能力観、成績の関連を明らかにした。
3.印刷教材の研究:(1)大学教科書の効果的作成と使用の

本研究は大学で行なわれている多様な教授過程の形態的・機能的分析を実際の授業を映像化することによって,効果的な教授法の研究と改善のために教授者の支援システムを開発することである。
1)教授過程映像記録システムの整備:教授者自身で容易に教授過程を撮影・記録できるような設計し,撮影や編集方法について詳しい検討した。被写体である教師と学生に有益な情報をフィードバックするための映像記録の制作法が検討された。
2)授業の記録・分析:授業を収録した映像をタイムサンプリングして自動的に印画する方式が開発され,これによって授業は任意の時間間隔で抽出される連続静止画像(最大1シートに144面)のカラーアルバムとして記録されることになり,これによって多くの授業分析の計量的研究や授業の自己評価が可能になった。
3)教授過程の分析:主として講義,演習を中心とした教授者の行動が類型化され,分析された。視線分析は視線の方法や持続時間の分布などが,情報

本研究の目的は、地域社会調査の一環として撮影された在日韓国・朝鮮人の民族コミュニティのビデオ映像を対象として、その社会学的な分析を行なう際に必要な「動画と地図と従来型の文字情報を等号笛に処理できるシステム」の開発を行なうものである。
今年度の研究課題は、対象地域の映像による調査データと、さらに新たに補足された映像データをあわせて、CD-ROM化を行なうと同時に、昨年度試作したコンピュータ制御の自映像情報検索システムの試験を行うことにあった。
これらの課題のうち、CD-ROMの作成に関しては、ほぼ初期の目標を達成し、マッキントッシュ上でハイパーカードを使用して、映像をキ-して文字情報、また、地図情報をキ-にして映像情報を検索できるシステムを完成した。
しかし、映像と対応する文字情報の入力に関しては、本年度中に発生した兵庫県南部地震の影響で、作業が大幅に遅滞してしまった。また、地震の影響で、研究対象地域にさまざまな

これまでの放送・ビデオ教材の時代に比べ、近年のマルチメディアやハイビジョンのような新技術の発達により、教育における映像の役割は、さらに重要になってきている。また、ビデオカメラなどの映像機器が安価になり教育現場へ急速に普及し、映像の専門家でない教師でも容易に教材作成が可能になっている。しかし、一般に“良い"と評価される映像は、ハード面ではなくディレクター、カメラマンなどによるソフト面での経験的技術的な専門知識によるところが大きい。その経験的な知識・技法を明らかにすることをめざし、本研究では、映像教材の画像と音響情報の構成要素とその構造の分析法を検討した。さらに、その成果を用いて映像教材の情報量の尺度化の方法も検討した。
三尾は、ビデオに記録した映像の構造分析支援ツール(探索的ビデオ分析システム)を既に開発しており、これを構造カテゴリーの記録とその分析用のツールを新たに開発した。かつ、ユーザーイン

本研究は、従来の番組分析にみられたアンケートや評定尺度などによる印象評価による分析ではなく、制作者(送り手)側の意図や技法の分析、視聴者側(受け手)の視聴学習反応分析、さらに、画像・言語の情報と映像の構成・提示法などの関連性についての理論的・実践的な分析を目的としている。研究は、教育番組など映像教材の分析方法の課題を明らかにし、構造の特徴記述に有効な分析方法と構造の理論モデルの開発と検証をおこなった。
映像教材の構造分析のために、提示情報の要素分析をおこなった。提示される画像・音響情報それぞれについて、構成要素と提示技法の種類を抽出し、カテゴリーを開発した。そして、構造を効果的に分析するための表示方法を検証し、映像の情報量の記述について新しい概念“メディア複雑性"を提案した。実際の教育番組についてカテゴリー分析とメディア複雑性の測定をおこない、構造記述の有効な手段であることを示した。
番組分析作業

教育番組に関する調査をもとに、満足感の高い番組(B)群と低い番組(W)群の画像構成を比較した。人、メディア、場面の3次元で分析した結果、B群の番組はW群の番組に比べて画像情報が豊富(さまざまな人物の登場、動画の利用、ロケ場面など)であることがわかった。さらに、別の視聴者にビデオプリンターに印刷した番組を提示し、B、Wの判定とその理由を聞いた。これにより、満足感の要因を確認することができた。

本研究は、メディア教育開発センターで過去15年間に行われた、視聴覚メディアにおける情報の送り手と受け手の相互作用に関する研究プロジェクトの一環である。本稿では、教育番組の画像構成と視聴者の満足感の関連について報告した。画像構成の分析として、放送大学学生動態調査をもとに、満足感の高い番組(B)群と低い番組(W)群の画像構成を比較した。人、メディア、場面の3次元で分析した結果、B群の番組はW群の番組に比べて画像情報が豊富(多様な人物の登場、動画、静止画、実物などの提示、ロケ場面の多用)であることが明らかになった。視聴者反応の分析では、大学院生にビデオプリンターに印刷した番組を提示し、B、Wの判定と理由を聞いた。その結果、満足感の判定理由として、場面の変化、メディア特性の活用、講師の視線・表情、登場人物の多様性などがあげられた。画像構成と視聴者反応の分析を総合し、豊富な画像情報、変化、具体的提示、講師の視線・表情などを満足感の要因としてあげることができた。研究法としては、ビデオフレームアルバムによる画像の同時提示が送り手、受け手両要因の分析に有用であることが示された。また、画像分析の方法として個別的分析法を試みた。各番組の構成要素の出現率を3次元で統合することにより、BとWの番組の特徴が明確にとらえられた。以上の結果をふまえ、本研究を含むメディア教育研究の展望について考察した。

SCSの利用が始まった平成10年8月からこれまでの3年間にわたって行ってきたSCSを用いた大学間遠隔共同講義の議長局運営において経験的に構築した, 「遠隔共同講義におけるSCS利用のノウハウ」を提案する。

In order to analyze, compare and evaluate a number of educational video programs, it is necessary to have a sampling technique which provides us with samples of representative pictures summarizing the visual information of the programs. Fujita, K. (1989) reported that most shot length distributions of video programs can be described by a compound exponential distribution. On the basis of his previous study, we theoretically estimated the precentage of shots sampled by time sampling with various time intervals. The agreement between the estimated and the oberved values was exceedingly good for all of the 53 educational video programs examined. It was found that for most videos more than 95 % of the shots were sampled by the time samling method with 5-10 second time intervals. A variety of applications of this method to educational and technical use are discussed and demonstrated.

　2020年度より初等教育にプログラミング的思考』の育成を目的としてプログラミング教育が導入される。しかし、高等教育での学びにどのように繋がるのかについては未知である。そこで、大学生が「プグラミング教育」についてどのように考えるかを調査し、大学におけるプログラミング教育、特に『プログラミング的思考』の必要性を探る。秋学期の学部選択科目で、 小学校プログラミング教育のねらい等の講義と疑似体験を実施した。プログラミング的思考の必要性についての印象は、小学生に「ある程度あればいいと程度」90％であった。また、小学校でのプログラミング的思考が現在の自分にどの程度あるかは、「完璧に習得」10％、「ある程度は習得」40％、「少しは習得」50％という印象であった。別途、体験の感想には、「子どもの頃から、こういったものに触れることは論理的思考力の底上げにつながると思う」という肯定的な意見は散見される程度である。

　2020年度より小学校でプログラミング的思考育成を目的としてプログラミング教育が導入される。本研究は、その効果を大学生はどのように受け止めるかを調査した。小学生向けプログラミング教育の授業の疑似体験を大学生に実施した。その結果、(1)プログラミングの事前学習として何段階もの難易度の高い事項がある。(2)プログラミング学習を単なる試行錯誤の演習でなく、既習学習とは異なる難しさに対して、学生自らが解決できるように、小ステップで段階を追って誘導する必要がある。また、(3)プログラミング教育において、学習すべき内容を精査するとともに、具合的な課題の系列を開発する必要があることが示された。

　タブレットPCを生徒一人ひとりが活用する高度なICT活用型授業の初等・中等学校での実践に備え、大学における教員養成課程での体験が必要である。本研究ではこれまで個別に実践してきたタブレットＰＣの協調学習環境を導入した授業の準備と実践の経験を元に、タブレットPCによる協調学習環境MetaMoji Classroomを用いた授業設計演習まで含めたコースを開発した。ICT活用の基礎と事例、協調学習支援ソフトの操作の習得、各自がミニ授業の設計作業、ミニ授業演習というパッケージを試行し、各受講者からの事後アンケートで概ね、高い評価を得た。来年度は、本学の教員免許更新講習の講座としても導入する。

大学授業でアクティブ・ラーニングをより効率的に実施する手段として、オーディエンス・レスポンス・システムとタブレットPCによる協調学習環境を用いた方法を検証することを目的とした。授業での作業（個人・グループ）中に、クリッカーで進捗段階を適宜集計し、授業者から作業終了の目安を指示したことで、作業を適切に進め、効率的に授業を進めることができた。また、協調学習環境（複数端末から１枚のシートに同時に書込）の様子を教室全体で一覧提示することで学生の作業を促すことができた。ただし、これらの機器を使用する際、準備段階で試行が必要であり、授業準備段階での人的支援（TA等）があることが望ましい。

　大学授業における学びを深める工夫として、アクティブ・ラーニングなどの活動の導入やクリッカーによる学生参加の試みが注目され、さまざまな試みが始まっている。普及しない理由は、多くの試みがFDのイベント的な印象を与えるものであったり、授業改善へ関心のある教員らによるものであるため、多くの教員にはその効果が具体的に見えないことにあると考えている。授業改善の工夫の成果を毎回の授業アンケート調査で確認した実践を報告する。その結果、授業におけるグループ活動やレポートの相互閲覧が講義のみの回よりも学生の授業に対する総合的な満足度を高める傾向にあることがわかった。また、学生の授業参加意識に対して、クリッカーを用いることで肯定的な効意見が多かった。ただし、専用端末型のクリッカーと学生のスマートフォンによるWeb型のクリッカーのそれぞれの使用に際しての留意点を報告する。現時点では、専用端末を用いる方が学生の印象はいいことを指摘したい。Web型を用いるに際しては、通信環境の確保などの留意すべき点があることも指摘した。

　私立大学の学部教職課程科目「教育方法研究」３クラスで実践的アプローチをとり、協同での授業開発を実施している。３クラスを担当する教員は、教員Aは同大学専任教員で本科目担当１１年目、教員Bは非常勤講師として本科目担当９年目で教員AとBは、これまでに資料の統一化、ピアレビューなどを協同で実施している。教員Cは、同大学の非常勤講師１年目で当該科目は他大学では担当している。　前年度末に、教員A,B共通で使用している配布プリント、教員Bが使用した提示スライドを教員Cに提供し、シラバスを合議で最小限の改訂に押さえて共通のものにした。（１）LMSで資料の共有化　授業支援ポータルWaseda-net Course N@vi（以降Course N@vi）は早稲田大学が独自に開発したLMS（Learning Management System）である。全ての科目が登録されており、今回、教員A,B,Cは相互に授業担当者に準じる権限でそれぞれのクラスに参加している。毎回実施し、回収する出席カード機能をもつ授業アンケートをPDF化したものをそれぞれのクラスに学生へ非公開の資料としてアップしている。　また、学生がCourseN@vi上の課題として回答した各種レビューについても参照しあうことができる。（２）On Demandによる資料解説　CourseN@viでは、On Demandコンテンツを使用することができる。必要に応じて、授業で扱うトピックや映像資料の使用について、その解説とこれまでの授業実践で判明した留意する箇所についての説明を授業で使用する提示スライドとともに教員AがOn Demandコンテンツとして作成して教員B,Cが閲覧できるようにした。（３）授業コーディネーター　教員Aは、専任教員であることを活かし、教員B,Cの教務関係を補佐するとともに、毎週、配布資料の確認と授業展開案を提示し、授業運営の協調と進度の調整を行っている。（４）ピアレビュー　教員Cは、教員A,Cのクラスの授業を参観するとともに、教員Aは教員Cのクラスを適時参観し、教室環境の確認と必要に応じて補佐をしている。その内容は、毎週、情報交換して次回へ活かしている。教員Cにとって受講学生の特徴理解に効果がある。授業改善を継続的に行い続けるためには、孤立せず協同研究者との実践的アプローチが重要であり、複数で行う場合は時間的制約を取り除くために、LMSを活用したオンデマンド型ティーチング・ポートフォリオを利用することを提案した。学期修了後に総括的な授業アンケート結果等を用いて比較を行い、その効果を検討する予定である。

　大学授業において、履修意識に幅のある教員免許資格関連科目を調査対象として履修の動機、履修の重要度などを学期当初と学期末にアンケート調査し、同時に実施した授業評価アンケート結果との関係の分析を試みた。　本学教職科目履修者を中心とした学生意識調査に関する質問紙調査を、前期に以下の方法で実施した。対象：早稲田大学教職課程「教育方法研究」２クラス。回答者211名、実施日：2010年7月15日、マークシート、記述併用型の質問紙１枚。　結果として、教職に就くという明確な動機のある学生は約半数であり、志望した時期は中学、高校時代が７割を占めている。　今、教員免許取得制度の議論の１つに、４＋α年という意見がある。そこで、「教員免許取得にあたり、大学院修士課程が義務づけられていたと仮定して」教師を［目指した／躊躇した／断念した］については、表３のようになった。この表からは、「教職に就く」ことを目的としている学生の過半数がその延長を肯定的に捉えているといえよう。ただし、社会人経験者による教員採用も進むなか、「資格取得のみ」の学生の多くが、教員免許取得を「断念」「躊躇」すると答えている。さらに、学部での教育実習の期間の不足を指摘する意見があることから、「在籍中に1年間程度の教育実習（例として、集中が3週間程度、他は週1回程度）が義務づけられた」と仮定した場合に、教職を目指すことについて「教職希望者」の３割、「資格取得のみ」は９割が否定的（躊躇＋断念）であった。　調査用紙（試行）による追加調査を、2011年1月に、教職課程科目1科目2クラス、学部教育学専修専門科目1科目、教育学研究科1科目で実施し、現在、集計分析中である。

　本研究では、授業評価調査の在り方について受講学生からの意見を収集を実施した。大学授業についての学生アンケートの実施について、学期末実施の総括的な評価調査では得にくいより詳細な情報を得るために、毎回、アンケート等を実施することが望ましい。代表的な方法として、マークシートによる学生アンケートとコメントシート（例えば「大福帳」）がある。昨年度の実践によりコメントシートを使用したクラスの方がマークシート使用のクラスより総合的な満足度が毎回の授業で高くなり、総括的授業アンケートの結果もより良い評価であったことがわかっている。しかし、授業者の負担（毎週、着数十人の学生にコメントを書く）が大きく、広める課題となっていた。　本年度は、２クラスで、コメントへの返却を２週に１回、３週に１回という頻度で実施して、授業者の負担軽減と授業への学生の満足度の相違を調査した。　授業者は、２週もしくは３週分のコメントについてまとめて返信をする。単純にクラスを２等分もしくは３等分するのでは、欠席した学生にとっては、１週、余分に返信の間隔が開くことになるため、学生のコメント２回もしくは３回に返信を１度というペースで行った。　その結果、１５０名を超えるクラスにおいて、２週に１度という頻度でのコメント交換が総合的な満足度の維持に必要であろうという第１次的な結論を得た。　学期末の総括的授業アンケートの自由記述より、「大福帳」という教員と学生個々とのコメント交換の機能が毎回の授業の振り返りに効果的に働くことは間違いないようであるが、隔週もしくは２週間の間隔があくと、学生にとって教員との心的距離が狭まることにマイナスにはたらいくようである。　本中間的な成果を受け、翌年度は、同じ試みを実施して妥当性を検証する予定である。

　本研究では、授業評価調査の在り方について実証的に検証する部分のみ実施した。大学授業についての学生アンケートの実施について、学期末実施の総括的な評価調査では得にくいより詳細な情報を得るために、毎回、アンケート等を実施することが望ましい。代表的な方法として、マークシートによる学生アンケートとコメントシート（例えば「大福帳」）がある。代表者が２つの方法を2クラスそれぞれで実施・比較した実践では、コメントシートを使用したクラスの方がマークシート使用のクラスより総合的な満足度が毎回の授業で高くなり、総括的授業アンケートの結果もより良い評価であった。本研究では、1クラス内で人数を２つのグループに分け、マークシートと「大福帳」の両方を実施した。１グループでは、初回の授業でマークシートと「大福帳」の両方に、２回～６回はマークシートのみ、第７回はマークシートと「大福帳」の両方に、８回～12回は「大福帳」による学生アンケートを実施した。別グループはマークシートと「大福帳」が入れ替えて実施した。その結果、いずれのグループにおいてもマークシートと比べて「大福帳」を用いた回が総合的な満足度が高い結果をなった。学期末の総括的授業アンケートの自由記述より、「大福帳」という教員と学生個々とのコメント交換の機能が毎回の授業の振り返りに効果的に働いたようである。その結果、マークシートのように回収するだけの授業アンケートでは感想を書き捨てる傾向にあるものが、多少吟味した感想を書き留めるという傾向となり、授業自体への満足度への効果があったと思われる。継続して、分析を進める予定である。