教育コミュニケーション学が扱う研究分野を紹介して、著者が関わる研究分野として言語コミュニケーション、メディアコミュニケーション研究について紹介したもの。

英語コミュニケーション教育について、３つの切り口から紹介したもの。１）人の表現系に関するもの、２）言語表現系に関するもの、３）メディア表現系に関するものの３点であり、それらは個別に、そして統合的に訓練されて修得されるのが望ましい。

英語教育におけるコンピュータ利用の可能性と課題について述べたもの

コンピュータが制御するビデオ機械のシステム構成を紹介したもの。合わせて教育利用の可能性と発展性を述べたもの。

大学専門科目「Media Production Studies」の過去３年間の授業アンケートを分析したものの発表。英語で行われる専門授業（EMI）の評価は、関心が自分の英語力から授業内容に早期に移動することがわかった。

大学専門科目「Media Production Studies」（EMI）における学習者のリフレクションシートの分析をしたもの。授業言語から授業コンテンツへの学びの集中に視点が移動したことを紹介した。

大学専門科目「Media Production studies」の受講生同士の作品批評において、クラスメートの批評が作品の修正のみならず、意見を取り入れつつ自己の再認識を構成することを言語データとともに示したもの。

日本の教員養成課程科目の現状分析、報告と再構築の提案

大学科目「Academic Writing」の授業活動のひとつである、オンラインで個別エッセイライティング活動において、内容の評価をしないcommunication sheetを分析をしたもの。

日本語教育、英語教育における「Performed Culture Approach」について、事例とともに紹介したもの。

本研究では、インターネット上に、若者のコミュニケーションの重要な手段の一つとなっているSNSを利用した、学習者が互いに学び合う「英語のコミュニティ」を構築し、そこで展開される参加者の英語そのものとコミュニティへの参加意欲を分析した。その結果、英語については、初級者は相手をあまり意識せずにすでに習った英語を使って自分なりの表現を生み出そうとするが、中級へと進むにしがたい、相手の発言内容を意識した表現ができることが分かった。また、コミュニティへの参加意欲は英語力とは相関が少なく、むしろ議論するトピックへの興味が大いに影響することが分かった。

授業のほとんどを英語で行う授業科目「Media Production Studies」と１０日間の米国海外研修などにて、実践活動を行いアンケート調査を実施した。本実践活動は、言語表現のみならず、身体的な表現といった新しい学力、ジェネリックスキルも含めて、現在大学教育において注目を集め、重要性が指摘されているコミュニケーション教育の一貫として捉えられ、その養成を図るという狙いを持って実施された。
参加学生への事後評価の結果、自律性、独立性、協働作業の重要性などが指摘され、英語力の向上についての評価は、事前に取ったアンケートと事後のものを比較した結果、さほど重要視されていないという結果が出た。

大学教育において、対人関係や言語表現、情報活用などの基本技能の訓練を越えた、共生への批判的・創造的コミュニケーション力の総合的な教育プログラムを提案するため、コミュニケーション学と学習科学（とくにアクティブ・ラーニング）の知見を応用しながら、身体・感情、認知・言語、メディア・ICT、社会・文化の４領域での事例調査とモジュール開発を行い、それらを踏まえた総合的カリキュラムを試行するとともにＦＤテキストを制作した。

本研究は、教員養成課程プログラムの改善に焦点を当て、身体、記号を使ってあるメッセージを表現することを実践し、その効果を調査した結果、高い評価をもって受け止められた。演劇ワークショプは有用性の指摘が高かったことが特徴的であった。ただ、その有用性の指摘は、ある程度の予想通り具体性が、課程学生<嘱託員>現職教員という順であった。映像制作においては、デジタル映像表現への馴染みがあまりないため、自分が新しい分野の刺激を楽しんだという評価がやや多かった。

本研究では、まずHough & Duncan の開発したObservational System for Instructional Analysis(OSIA)を用いて、大学の講義、小学校英語授業を録画したものを記述し、マトリックス、タイムラインに転記した。同時に、教室内発語をすべて書き起こし、さらに教員の表清分析を行ない解析した結果、以下の諸点が明らかになった。
1)大学の授業のインターアクションのレベルは講義型の場合、単調な教師の説明が圧倒的に多く、小学校の授業は、教師、児童間のインターアクションのレベルは、英語授業の場合、とりわけ高く、児童の反応が多いことが、記述データの分布図(マトリックス)から再確認された。
2)小学校授業でのALTは、教育経験の有無により、発語、発問と児童の解答のタイミングに違いがあり、経験の浅いALTは、絵を見せていきなり反復練習に入るのに対し、小学校での教育経験のあるALTは、提示->児童の発語という児童からの主体的な発語を中心に授業を行っており、それが、授業の活性化につながっていることが確認された。
3)小学校授業において、教員の表情の緩急が授業の活性化につながっており、児童の参加態度の積極性、動機づけにも影響を与えていることが、データ、授業観察、ビデオ録画からも読み取れた。
4)長い英語のフレーズよりも、短い発問、説明がより児童の学習態度には効果的である。
5)褒める、ポジティブなフィードバックが英語授業のような言語教育場面においては、特に効果的である。
6)アーティファクトの使用は、タイミングが合う限りにおいては、授業のテンポアップにつながる。

本研究を平成13年から15年にかけての3年研究として申請した当時、所沢シティーケーブルネットワークを通じて、生涯学習を前提として、細々としたチャンネルを一つ確保しようというもくろみであった。しかし、大学革新の波は激しく、思いもかけず、早大人間科学部にe-schoolを併設する申請を大学の方針として提出し、翌年認可を受け、平成15年4月スタートという結果になった。
私たちのプロジェクトは、もともと
(1)授業アーカイブ作成方式の確立
(2)オンデマンド型遠隔授業方式の確立
(3)オンデマンド授業方式のオンキャンパス,オフキャンパス授業への利用
の3つの目的から構成されていたので、(3)の実践対象が所沢市ケーブル網から一挙に世界中に配信可能なADSL対応に変えられた。結論的には、研究そのものは、一挙にわれわれの使命である、早大人間科学部e-schoolのスタートのための先行研究としてのみこまれていった。
結論的にはいえば、われわれのこの3ヵ年の研究は全く完壁にこの目標を完遂することができた。
(1)に関しては、スタジオ撮影と教室のライブ撮影の2つのスタイルの映像からストリーミング技法を用いた、Web教材を基本的に15分のモジュールのN倍(基本的に60分程度)の長さを持った教材に編集し、実用に供している。
(2)に関しては、BBSを利用し、30人1クラス単位に教育コーチを割り当て、e-schoolでなくては実現できない、個別教授方式を実現している。小テスト、期末テストを実施、管理する評価機能も有している。
(3)に関して、オフキャンパス利用は、約160人の社会人を対象(海外在住者を含む)として、人間環境科学科,健康福祉科学科,人間情報科学科で、計約40科目が実践されている。
更にオンキャンパス利用では、対面授業とWEB教材の併行利用が実践され、論文作成中である。

早稲田大学人間科学部とアメリカ合衆国オハイオ州にあるケースウェスタンリザーブ大学では、1992年以来継続的にインターネットを利用した国際協同学習カリキュラムを行っている。本カリキュラムでは、討論テーマごとにグループ編成された日米の学生が、電子掲示板上で英語による討論を行い、その結果をレポートとしてweb上で公開する。この学習活動には、討論テーマに関する知識、コンピュータ、英語、コミュニケーションスキルなど多くの要素が含まれており、また従来の講義型授業に比べ、学習者の主体的活動に委ねられるところの多い授業だといえる。そのためこのような授業に慣れていない学習者たちは、カリキュラムを実践してゆく中で多くの困難にぶつかることが予測できた。
本年度の実践では、アクションリサーチの知見を利用して、早稲田側の参加学生の中にキーインフォーマント(情報提供者)を設定し、彼らの活動を丹念に追跡することで、その実態を明らかにすることを目的とした。そこで、各キーインフォーマントの授業中の活動や発話を観察によって記録するとともに、各キーインフォーマントに対して授業内外の活動およびその際の感情などについて詳細な記録をとるよう求めた。また、観察者がキーインフォーマントにインタビューを行うことで記録内容の信頼性を高めることに努めた。その結果、グループにおける役割分担のパターンは様々であること、電子掲示板での討論では相手の実感がわきづらく、日米のコミュニケーションを難しくしていること、グループ内の特定の学習者を中心としてHTMLを習得することが多いということなどが明らかになった。
さらに、観察者が学習者に積極的に関与することで、活動を行う際に生じた様々な問題の解決・改善を行うという試みも行った。これは、グループワークにおけるメンターの役割を考えるきっかけとして期待できるものであった。

外国語教育の中にマルチメディアという言葉が使われ始めて以来、音声、文字、映像の3モードをどのように提示、利用していけば効果的な学習につながるかという問題に注目されるようになってきた。このような流れの中で、下記の3点を研究課題とし映像教材を利用したマルチメディア教材の開発を行ってきた:
1)映像教材を利用し、音声、文字、映像の3モードの提示方法を工夫する。
2)CALLによる個別学習とOral Activity中心の一斉授業との統合的な教育システムを構築する。
3)言語学習偏重をさけ、文化的要素、内容の理解を中心としたContent-basedの教授法を開発する。
2種類の映像を素材として進められてきた本研究の成果は、次の3点にまとめられる。
1)一つの学習課題に対してに3種類の異なるメディア(音声、映像、文字)を中心としたCALLの教材を用意し、学習音の学習スタイルに対応する教材を開発した。これによって学習者は自分にあった学習法で学ぶことができると同時に、自分にあった学習法をみつけることができる。
2)学習者が、自分のペースと量で自宅学習できるCALLを開発し、Communication Skillの向上を目指したOral Activilty中心の一斉授業との統合性を持たせた教育システムを開発した。初めの授業で教材の内容の概要をつかむ「導入」を行い、CALLで言語学習中心の練習、再び一斉授業でCALLで学習した表現を利用して、関連する文化についてトピックを選び、英語で話し合っていくといる流れをとる。Pilot Studyでは、CALL終了後のspeaking testで顕著な伸びがみられた。(業績一覧参照;藤枝 1997)
3)CALL教材のどこを、どのようにどのぐらいの頻度で使用しているかという学習履歴を記録するプログラムを独自に開発し、制作した教材に対する学習者の態度・印象が、学習履歴、listeningとspeaking testにどのように影響を及ぼすかを調査分析し、学習者のCALLに対するストラテジーを考察した。この結果は1998年シアトルで行われたTESOL世界大会で報告された。

英語字幕つきの映画が日本の英語教育に利用され始めて10年ほどたつ。学習者全員に字幕の付加の効果が期待できないことは、いくつかの研究、あるいは、筆者らの先行研究よりかなり明らかにされてきた。
今までの字幕効果の研究では、視聴過程つまり、視聴者がスクリーン上の情報を処理する際に、画面上のどこを、どのくらいの時間、どのように注視しているのかというデータがほとんど皆無であった。視聴過程を分析しなければ、字幕の理解に対する効果/干渉がなぜ、どのように起きるのか解明されない。
本研究では、視聴中の視線運動を明らかにすることに注目し、実験を重ね、聞き取り訓練における効果的な字幕の利用法構築を目指して、研究を行った。
まず、英語上級者の視線運動が三角形の情報処理(映像->字幕の頭部分-字幕の終->映像)であることを突き止め、次に事前練習を課することにより、言語理解(聴解+読解)を高めることができた。ところが、その際、受動的な点に重きを置いた事前練習に対して、理解の伸びが確認できない学習者群がいることが判明した。
この点に着目して、さらに学習者の英語習熟度に応じた事前練習を施すことにより、内容理解を高め、視線運動のパターンも上級者に近づけることができた。具体的な聴解訓練においては、英語習熟度の低い者には、比較的高い者と違い、受動的+能動的な発話練習を施すことにより、理解を高めることができるということがわかった。
一方、英語のネイティブスピーカーの視線運動を調べた結果、さらに興味深いことがわかった。上級者の三角形の情報処理の上を行く、多角形の情報処理を行っていることが解明された。つまり、映像->映像->字幕->映像-映像というパターンである。字幕を部分的な確認程度しか利用しない分、時間に余裕ができ、映像を注視する時間が多くなると考えられる。この考察を進めていくと、英語のレベルが上がるに連れ、多角形の辺(角)が増えていくということになるであろうということがある程度明らかになったことも、本研究において大きな収穫である。

本研究は、近年内外を通じて必要性が強く叫ばれている日本語教育の中でも最も重要な学習者との相互作用に重きをおいた教材開発に焦点を絞った。まず、NHKの行った日本語教員に対するアンケート(1991)などをもとに、筆者らの米国での日本語教育、文化教育の経験(1980-1987)、担当した日本語教育(1982-1986)、教員養成(1988)の経験を加味し、この分野で望まれていて、手薄になっている教育内容を総合的に分析した。その結果、教材開発が望まれている分野を、文化に根差した日本語表現や文化の一面をインターアクティブなものとして、制作することに意義があると筆者らは判断した。
具体的には、俳句を英語で紹介するという内容、非言語コミュニケーションのうち、日本文化特有の言い回しで日本語学習者が習得に困難を感じているものの2点に絞って教材を開発した。また、実際の教材の特徴を知るため、市販されている、あるいは研究所、大学などで開発されている日本語教材をいくつか実際に見、あるいは資料を取り寄せて調査してみた。
これらの教材を日本語学習者、日本語母語者、研究者らを対象として数回にわたりフィールドテストした結果、以下のことが明らかになった。
1)文化学習には映像、音声、文字の複合情報が効果的である。
2)静止画の中に動画を適宜挿入することで学習効果を高めることが出来る。
3)学習者と教材との相互作用の高い教材を若年学習者は好む傾向がある。
今後の日本語教育の指針の一つとして、言語習得は人間教師が中心となって補助教材を効果的に組み合わせていくこと、そして習慣、文化の学習は映像、音声、文字にて効果的に学習し、その後実社会において失敗を恐れず、繰り返しながら強化していくという図式が考えられる。

本年度は、個人認知差である場独立/依存型学習者の特定を行なわず、学習者群は特に分類を行なわなかった。主な理由はGEFT(Group Embedded Figures Test)の正解数が男女を通じて高く(ceiling effect)、学習者分類に無理があると判断したためである。
また、コンピュータグラフィックスを用いた動画として俳句の教材を制作し、文字を動画として提示した。俳句学習では音節分類による学習が重要であり、5-7-5のパターンを日本語と英語で教授するときの根本的違いをアニメーション画像で提示するのは日本語学習者には非常に効果的であることが確認された。フィールドテストの結果においても、学習者の記憶、動機付けの点で期待以上の効果が得られた。合わせて俳人の静止画像を学習の過程に導入して効果を調べたが、こちらの方は学習者の興味を引くだけの結果に終った。画像の提示位置の考慮は、理論的に証明されている時計回りの情報提示を行い学習者にとって無理な負担のかからない情報処理(=学習)が行えるようにした。まず注意喚起の目的で画面左側に画像情報を提示し、右半分は文字による情報提示を行いさらにその説明もできうるかぎり10行程度までで収まるように工夫をし1ページでの情報過多を避けた。
さらにPaivioの二重符号化理論を裏付けるように俳句の音声提示を画像と同時に行ない、学習効果の上昇を確認した。情報の多重符号化の限界を調べることまではできなかったが、次の課題としては調査する意味はおおいにありそうである。
今後は昨年までの動画像の学習効果に静止画像の学習効果を加味して、さらに画像の属性(情報の定量的かつ定性的差異)について詳しく分析、調査して学習者分析を違った角度から行い、異なった学習課題について調べる予定である。

メディア「で」、メディア「を」教える科目 1930年代からの日本の映画教育、映像教育から、メディアリテラシー、メディアコミュニケーションの根幹を実際に使用しながら議論を続け、考え、受講生それぞれのメディア教養、メディア観を構築するという授業である。

Established as "Exportable class" since it started, or EMI (English Mediated Instruction) since 2000.

映像制作の授業「Media Production Studies」においてTAが授業に参与観察し、学生のリフレクションを分析した結果、１）映像制作という想像的な学びを行う学習課題によってリフレクションの構成要素の差異、２）フィールドノーツを主とした記述的分析から、学びにおけるリフレクションは、①自己の理解や認識を深める（俯瞰的な）もの、②他者に向けて意見をまとめ発表する（発信型）2種類の目的が存在すること、３）新たなメタ認知的な省察、が明らかになった。加えて、協働学習についての分析で、表現モードごとの相互コミュニケーションが学びのプロセス過程で行われていることが明らかになった。

本研究では、2014年度の予備的な実践、評価（伊澤、保崎、2014）を踏まえ、2015年度にオンマントと対面授業をブレンドした「プレゼン基礎」の授業での実践、また、関連して「TED discussion」（飯野他、2015）でのオンラインコミュニティでの英語でのコミュニケーション活動を実施した。その結果、現時点では、以下のことが明らかになり継続して分析が必要である。１）指導教員のフォローするコメントの内容により、書き込みの内容が明らかに変化し、学生は能動的にも受動的にも変容する傾向がある。２）当該活動に熱心な学生ほど、ひとつのトピックを継続して書き込み、展開する傾向が観察される。

This study was conducted in two ways.The first one is the general evaluation of the present LCE (Language andCultural Exchange) program and in the second way, more precise questionnairewas developed by the present researchers.The preliminary survey of the LCE program was originally conducted byInternational Communication Center, Waseda University, Japan,&nbsp;andre-evaluated by the present researchers, indicated 1) perceived improvement inlistening (41%) and conversational skills (55%). A number of responses in thequestionnaire also implied the process of the development of friendshipafforded the participants an opportunity to use the target language morefrequently and to understand the target culture at a deeper level. Another result showed statisticallysignificant correlation between satisfaction of the entire LCE program and thatof the matching of language partners (n=195, r=0.75, p&lt;0.001). The factor analysis of the questionnaire given to as many as 31 student-participantsin the LCE program extracted the following four factors (caring/responsibility,flexible adjustment for the&nbsp; partner, personal and academic similarity,and personal characteristics). Also, the qualitative analysis of the30 students' descriptive responses revealed two orientations in their(un)satisfaction with the experience in the LCE: friendship-oriented andpartnership-oriented satisfaction.

本研究では、ドイツ、ハイデルベルグ大学において、日本語を学んでいる３学期生の学生の日本語作文において、少人数制指導を用い、グループリーダーを4 つのグループに各1 名ずつ配置した場合、どのような教え、学び、ファシリテーションが生じるのであろうかということを調査し、それぞれのグループに配置した日本語母語者、日本語非母語者のファシリテーションの様子を、受講学生の語りと合わせて分析した。その際、グループリーダー4名の日本語力、指導経験が異なるような配置を計画的に行い、それぞれの指導の仕方にどのような相違点が出るのかということをリーダー、学生へのインタビュー調査、質問紙調査、そして、研究者による観察をもと包括的、且つ個別的に分析した。それぞれのグループに配置されたドイツ人日本語学習者は、３～４名であり、グループ内でバランスを取り、日本語を学び始めて３学期目という括りは同じであったが、その中でも習熟度が上、中、下位というようになるように配置した。　参加者全員の、時系列的な語りを総合的、構造的に分析した結果、グループリーダーの異なる日本語力が指導に影響を与えたことが確認でき、母語話者が指導するメリットと、学生の日本語学習の少し先を行く日本語中級者（JLPT N2レベル）のリーダー、あるいは、さらにその先を行く日本語上級者（JLPT N1レベル）が指導するときのメリットの違いがそれぞれ明らかになった。また、グループリーダーが母語話者かどうかということや指導経験の差に関わらず、アクティブラーニングの実践は十分可能だということがわかった。正統的な教え・学びの活動に参加することで、アクティブ・ラーニングが自然発生的に生成されるということが明らかになったことは非常に興味深い。このことは、アクティブラーニングの特質に深く関わるものであり、カリキュラムを決め、段階を決めて「教え込む」形式の授業スタイルとの対比として、自主学習、グループリーダーを含めた協働学習の発生、生起といったものが学習対象言語の習熟度と正比例的に関係する部分とグループリーダーの教育歴が教授法といった部分で、関わってくるものであり、必ずしも日本語習熟度、教育歴の量が学びの過程、結果に単純に比例すると言えないということを意味するものである。また、ZPD（ヴィゴツキー）やi+1（クラシェン）といったことの具体例が確認されたという点からも興味深い。現在、継続してデータ収集を行うと同時に、成果としての日本語作文の分析を、定量的にも定性的にも進めている。

本研究は、所沢市内の小学校５年生（被験者）９名の、口唇映像視聴の発音習得のストラテジーについて、調査した。一昨年から始まった小学校英語活動における小学生の英語発音の習得を効果的に増進するための基礎研究としての位置づけである。具体的には、まず日本人英語上級者である帰国学生をモデルとして、小学校英語活動で頻出する単語の発音を録画し、顔全体の中で口の動きがわかりやすいようにノンリニア編集を行った。完成した映像を使用して３種類の実験群の映像を制作した。３群は、映像のみ、音声のみ、映像と音声である。映像と音声が同時提示された実験映像は、情報の質量ともに一番多く、効果的であろうという予測であり、音声のみの実験材料は音から口の形、動きを小学５年生がどのような方略を用いて近似させるのか、ということを調査する目的で設定した。さらに、映像のみの実験材料は、見えるものと発音がどのようにつながるのかという音声とは逆の実験材料である。音声のみのものとは異なり、映像のみのものでは、マガーク効果（McGurk, H. and McDonald, J., 1976）のように、ある音（GA, BAのような音）を視聴して同じ音の生産を要求した場合、口の形、動きを見て、実際の音とは異なった音（BAの口唇映像を見て、GAと誤解するような）が生産されるということを想定したものである。データは、被験者の発音を視聴前の発音と比較し、英語のネイティブに変化を点数で評価してもらい、比較した。サンプル数がまだ少ないため統計処理は行うことをしていないが、明らかになったことは、１）映像＋音声　のものは発音が一番よくなっていた。２）音声のみ　のものは音は映像＋音声のものと比較してもかなり近い発音となっていた。３）映像のみは３つの中では一番発音の習得が低かった。今回の実験では、音声のみの条件では予想通りにかなりの効果が得られたが、映像のみの条件では、予想した以上に小学５年生の被験者の努力のあとが見られ、発音は近似的であった。サンプル数が少なく、一般化をすることは難しいのであるが、このことは、マガーク効果が日本人にはそれほど大きな差とならない、ということを示唆していたものを支持する結果となった。さらの多くのサンプルを収集する必要があるが、今回の実験は、マガークのような単音ではなく、単語レベルであるため、単音の組み合わせ、つまり形態素での実験であるので、さらに精査が必要であろう。さらに被験者の事後インタビューから、発音動作に至るまでのストラテジーに大きな違いがあった。特に映像だけの場合、必死で試行錯誤し、過去の近似の発音した口唇の動きを真似、映像の発音者に近づけるための苦労、努力が想像以上に大きかったことがわかった。音s婦負だけの場合には先行知識から比較的容易に音を再生することができたことが述べられていた。その後わかったことであるが、映像＋音声の条件では、音声なしの映像を見せ、次に音を聞かせ、最後に映像＋音声の映像を視聴されることの効果が大であることがわかったことは大きな収穫であった。今後、小学生に英語音声（単語レベルでの）を習得させるときに、たとえ英語ネイティブであっても、口唇映像をじっくり見せ、発音の形を理解させて、音を独立して聞かせ、最後に両方を提示する方法がかなり効果的であろうということが明らかになった。現状では、ほとんどの小学校英語活動では、英語発音練習時には、見せることと聞かせることが重複している。この研究の知見から、初学者にはまず情報処理の限界も考慮し、別々に提示し練習、習得をすることが正当性が明らかになった。今後は、指導法につなげることが次の目標である。

　本研究では、小学校英語活動の教材「Tokorozawa English Adventure」の一部に身体表現（非言語表現）のレッスンを入れるべく制作した。文科省制作の「英語ノート」をベースとして、所沢市立教育センターが制作したマルチメディア教材である「Tokorozawa English Adventure」のチャプター１に、パントマイムとして組み入れた。その中でたとえば、「相手にリンゴを勧める」というメッセージを非言語表現で行なうとどのようなものになるのか、それが児童（５、６年生）にどのように理解されるのか、ということをAET（Assistant English Teacher）が登場するビデオクリップとして制作した。文科省の学習指導要領に記載されている小学校英語活動の狙いに、「コミュニケーション能力の素地づくり」という内容がある。本来、この素地にどのようなものが含まれるのかという提示は特にない。しかしながら、実際にメッセージを伝えるときに、我々は言語のみを使用するものでもない。身体動作はその重要な素地の一部になるということが、現在までの小学校英語活動の研究指導（所沢市）でわかっている。　研究代表者は、そのことを確認するため、2011年１月に所沢市内の小学校４年生３クラスにて、素地を音、身体、しぐさ、語順という観点から紹介する授業を行う事ができた。授業を録画したものを分析した結果、児童のコミュニケーション力を促進する素地として、身体動作、それから、音の使い方、ひいては呼吸の仕方に大きなヒントがあることがわかった。本教材では、言語をまったく使用せず、身体動作（非言語コミュニケーション）でメッセージを伝えることの例示を３～５分程度のビデオクリップとして丁寧に行なっている。　また、実際に制作された教材を授業で使用された結果、児童は馴染みのある先生、AETが登場することで動機づけが高まり、また、見てわかる内容であったため、理解が容易であるとの評価を得ている。また、制作者からの評価としては、コミュニケーション能力の素地を作るという点からも確認されている。　小学校４年生を対象とした教材の評価において、興味がわいた、英語が身近になった、やれば出来そうという主旨の評価がいくつもあったことから、本教材は意義のあるものであったと確信した。

2007年度に行なった内容は、小学校英語活動への参加的関与（成果発表済）、小学校英語活動担当教員への聞き取り調査、AETとのTeam-Teachingの模様を録画し、分析した。合わせて小学校での研究室の学生（大学院生を含む）が行なう教育ボランティア活動での英語教授場面を参考にした。学生の教育ボランティア（成果発表済）は、英語活動を中心に、メディア教育（メディアリテラシー）などと広く行なっており、英語活動と算数、英語で行なう体育といった合科制での取り組みというのが、教員側の負担を軽減するのではないかという意見を教員側から聴取している。一方、教員の英語力の育成については、市の教育センターでのプロジェクト「学びノート（中学生）；英語版」の制作に関わることがこの１年でできたことが、大きな成果である。この取り組みに関しては、今秋関連学会での報告、論文投稿を準備し、計画している。この教材制作については、2006年度に小学生版が試作されており、2007年度は、あたらに中学生版制作となったという背景がある。いずれも教員の英語力がベースになっており、また、学習者側の自主教材としての性格、狙いもあり、この４月からベータ版として、使用されて行く予定である。小学校英語活動を担当する教諭への聞き取り調査では、まず第一に、英語力不足を指導への不安にあげる一方、教授法、教材教具といったものの充実が不安を取り除くものであるとの結果を得ている。現在、まだ、聞き取りのサンプル数が少なく、一般化はできないが、４月以降も継続して調査する予定である。それに比べて中学英語教員は、英語資格の取得を調査している。実際には研修会などで標準テストを受験させ、英語力を測っている自治体もあるが、英語力よりも指導力をあげる中学教員は予想していたよりも多いようである。まだ、継続調査中でもあり、個別インタビューという方法を用いているため、まとまるのは、秋頃になるとの予想である。

本年度は、まずeスクールで使用されている画面の分析を行なった。プログラム開始当時は、講師の講義、板書、その他キーワードというような画面構成であったが、現時点では、そのようなウィンドウが３つというパターンは、あまりない。理由は、学習者の見やすさ、わかりやすさというものが中心であった。本研究者は、担当の科目「学習とメディア」において、試験的に、１画面方式のビデオ授業を12回分、自主制作し、学習者にその見やすさを調査した。その結果、画面に集中できるという点で、１画面方式がわかりやすく、視聴しやすいとの意見が多かった。次に、１画面での視聴過程を調べたところ、Talking headでの話者を中心とした視聴プロセスが認められた。また、画面に文字情報が呈示されると、視線は、文字情報、というよりも新しい情報、動く情報へと吸い寄せられるように微動しつつ、飛越運動をすることが確認された。このことは、伊藤（1997）、鈴木、保崎（1997）の先行研究の結果と同様の結果となった。ただ、今回はまだみやすさ、内容の理解度という点からの結果がデータ収集中にで部分的にしか出ておらず、４月から５月に関して、そのデータが継続収集され、分析されれば、さらに明らかになるものと思われる。この事に関しては、７月上旬のImproving University Teaching International Conference (Jaen, Spain)での報告が決まっており、そのことには、さらに詳しい結果が判明すると期待される。また、それとは前後するが、本研究テーマに関する発表論文として、以下のものがある。この論文では、教授側と教育コーチの役割、連携が学習者との新しい教育コミュニケーションをつくり出し、独特のパターンが存在することを「実践知」「経験知」をベースにまとめた。具体的には、BBSでの教育コミュニケーションは、講義科目であれば、議論の「核」となる授業内容があり、比較的質疑応答もスムーズに行なわれるが、演習のようなややもすれば、Individual Studyのような様相を持っている科目では、議論が活発化しにくく、たとえBBSでの書き込みであっても、結局は１対１の個別指導という形式になる。ところが、せっかく学習コミュニティを形成している（はずの）BBSであるのだから、それを活かすべく努力が必要となる。そのひとつとして、古典的な方法ではあるが、「ことば掛け」を多用するという方法でいくらかの効果を得た。これからさらにあれこれの方法を駆使して、より活発な議論、卒業研究完成へと進めて行く必要があるとの結論に達した。

本研究は、１）小学校英語活動の様相を分析、２）新しい教授法を試行、教員、生徒の反応を確認、３）公立小学校が「総合的な学習の時間」内で行うことのできる英語活動を模索すること、の３点であった。実施したことは、１）授業担当教員、教育センター指導主事との打ち合わせの後、授業を３回録画した。（200４年11月、2005年2月、2005年11月）学年は、３、４年生、カメラ２台で１授業を録画した（教員の動き、表情と子供らの反応）。２）録画した授業は、担当教員が事後視聴し、反省会を行い、改善点などについて意見交換した。その結果、授業者は、授業を第３者として観察することができ、授業中の動き、発語などに関して、確認した。３）授業中の全対話を記述し、使用言語量（日本語と英語）の比較をした。３回目の授業になって、かなりスムーズな授業になったことが確認された。４）合科制の授業（英語で算数を教える）を2005年度から始め、11月の研究授業では、かなりの成果を観察することができた。３回目の授業では、英語母語者による算数の授業を行った。児童は積極に参加した。小学校英語授業は、近未来に科目化することが予想されるが、どこまでの習得を目標にし、中学校の英語授業にどのようにつなげて行くのか、という点が重要である。本研究では、もし、小学校英語活動において、従来のJET, AET, HRTの３者での授業から、最終的にはHRT一人で行うということを目指すのであるならば、１）英語力をつける２）教材のバリエーションを充実させる３）英語教授法（TESOL)の履修を必修化４）教員養成を確立というようなことが不可欠である。本研究では、主に教員の研修（FD）に焦点を合わせ、養成と現職研修のあり方が重要であるとの結論を実証的に示したが、今後は、２）の教材研究と合わせて学習環境（英語の部屋：e-room）について発展して行くと予定される。

英語力を育成するには、１）英語だけを教える初期段階、２）目的を持って英語力を練成する中期段階、３）英語環境にて学習活動を行う最終段階の３ステージが噛み合う必要があるが、多くの高等教育機関では、１）、２）の段階までの教育である。さきほど文部科学省から発表された2002年度のデータによると、「外国語による授業の実施状況」は、国立79校、公立29校、私立210校と前年度から20％ほど増加している。本実践研究では、ゼミ（メディアコミュニケーション）履修の３年生13人を対象にして、最終段階での教育を、「情報教育」の中のメディアコミュニケーション課題（日米ＴＶＣＭ比較分析、映画スターのＣＭ、ペットボトル茶のＣＭ）において行った。具体的には、人間科学部の海外協定校である、米国オハイオ州クリーブランド市のCase Western Reserve Universityと連携して、１）事前交流としてのメールによる自己紹介、情報交換、２）相手校でのプレゼンテーション、３）相手校でのTAとしての経験、４）相手校での他分野での授業聴講　の４種類をすべて英語使用環境で実施した。学生への面談、担当者評価を中心とした調査結果として、以下のことが明らかになった。１）伝達方法としての英語力は、コンテンツの理解の度合いが深いほど気にならなくなった。２）コンテンツを理解したことをを文化の違う相手に伝えて同様の理解をしてもらうためには、言語負荷を軽減させる手段としてのメディア活用が重要である。３）なによりも英語で意思疎通をすることの難しさと重要性を体験的に理解できた。４）伝達するメッセージのモード（映像、音声、文字、身体動作）には効果的な組み合わせがあり、それは伝達場面で決定されるものである。５）メディア使用、英語使用に関しての意欲は、間接体験、実体験の両方を行うことにより増した。６）仮想体験と実体験の組み合わせにより学習は完結する。

　本研究の主たる狙いは、まず、自分のプレゼンテーションの特徴と実態を知り、向上させるという点である。そのため参加学生10人は、筆者が担当する2000年度人間科学部の通年自由科目『上級英語 I』の後期授業の３週目に、まず自分のプレゼンテーションを録音、録画したものを視聴した。その後、メディア利用、非言語コミュニケーション活動、言語使用についての研修を７週間授業で行い、11週目に再度同じトピックでプレゼンテーションを行った。それを録音、録画したものを前回のものと見比べた結果、以下の諸点が確認された。なお、授業はすべて英語で行われ、90分の授業のうち、前半部分は、全体的な英語力を向上させるため、聴解、読み、言語使用、文法などの種々の英語の問題に取り組み、後半部分で、研修を行った。また、各自のプレゼンテーションは、各自のプレゼンテーションが終了後、本人を除く全員で評価表を用いて評価し、参考のため、結果は本人にまとめて通知された。１） プレゼンテーション研修において、メディア資料の存在が言語活動の負荷を減らすということが明らかになった。２） 非言語コミュニケーション行動は、訓練の結果、かなりの程度効果的に向上することが確かめられた。３） プレゼンテーションを録画し、自分で視聴することにより、自分の言動と伝達方法を客観的に評価することができる態度が形成された。４） プレゼンテーションの音声録音の事後聴取を行う事によって、日本語使用の認識と向上が観察された。参加者の感想として、録画した自分のプレゼンテーションを事後視聴することにより、自分の特徴、改善すべき点が自分でよくわかった、また、自分ひとりで視聴できたので、安堵感もあった、ということを述べている。この結果を踏まえ、今年度は、さらに個人の特徴を基にして、ひとりひとりのプレゼンテーション能力の向上を計るために、クリニック形式での研修、身体言語という分野の研修をさらに多く含めていく予定である。また、新しい分析手法として、プレゼンターの眼球運動のデータを取り、調査を進めていく事を行いたいと考える。