2022/05/26 更新

写真a

タケナカ コウジ
竹中 晃二
所属
人間科学学術院 人間科学部
職名
教授
ホームページ
プロフィール
専門は健康心理学。健康行動についての行動変容介入のほか,メンタルヘルス問題の予防およびプロモーション活動を展開中。

兼担

  • 人間科学学術院   大学院人間科学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学歴

  •  
     
     

    早稲田大学   教育学部   教育学  

学位

  • USA, Japan   Ed.D., Ph.D.

  • 米国、日本   Doctor of Education, 博士(心理学)

  • Kyusyu University   Ph.D.

  • 九州大学   博士(心理学)

経歴

  • 1996年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   人間科学学術院   助教授・教授

  • 1991年10月
    -
    1996年03月

    岡山大学   教育学部総合教育課程   助教授

  • 1976年04月
    -
    1991年09月

    関西学院大学   学長直属保健体育   助手・専任講師・助教授

所属学協会

  •  
     
     

    日本健康心理学会員,日本スポーツ心理学会員,日本体育学会員,日本心理学会員,日本健康教育学会会員,Association for the Advancement of Applied Sport Psychology 会員,American College of Sport Medicine会員,American Psychology Association会員,日本行動医学会会員,日本健康支援学会会員,日本ストレスマネジメント学会

 

研究分野

  • 社会心理学

  • 栄養学、健康科学

研究キーワード

  • 行動変容、ヘルスプロモーション、ストレスマネジメント、身体活動、運動、心身の健康

論文

  • 高齢者の運動と行動変容

    竹中晃二監訳, P.M. Burbank &am, D. Riebe

    ブックハウス・エイチディ    2005年

  • 身体活動の健康心理学

    竹中晃二, 橋本公雄監訳, S.J.H. Biddle &am, N. Mutrie

    大修館書店    2005年

  • 身体活動増強のための行動変容マニュアル

    竹中晃二

    ブックハウス・エイチディ    2005年

  • ストレスマネジメントー「これまで」と「これから」ー

    竹中晃二

    ゆまに書房    2005年

  • 身体活動と行動医学—アクティブ・ライフスタイルを求めて—

    竹中晃二, 訳, J.F. Sallis &amp, N. Owen著

    北大路書房    2000年

  • 身体活動とメンタルヘルス」

    竹中晃二, 征矢英昭, W.P. Morg

    大修館書店    1999年

  • 子どものためのストレス・マネジメント教育—対症療法から予防措置への転換—

    竹中晃二

    北大路書房    1997年

  • ストレスマネジメント—原因と結果,その対処法—

    竹中晃二, C. Patel

    信山社    1995年

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書籍等出版物

  • 身体活動・運動と行動変容:始める、続ける、逆りを予防する

    竹中晃二

    至文堂「現代のエスプリ」  2006年01月

  • 健康スポーツの心理学

    竹中晃二

    大修館書店  1998年

受賞

  • 秩父宮スポーツ医科学奨励賞

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • メンタルヘルス不調の予防に関わる総合的支援システムの構築

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2023年03月
     

     概要を見る

    本研究では,重篤なメンタルヘルス不調が際立つ若年・中年勤労者を対象に,メンタルヘルス不調に導く前駆段階である心理的状態『なんとなく憂うつな気分』を改善させることを目的に,(1) 初年度:専門家(精神科医,臨床心理士など)および一般成人の各グループを対象に,デルファイ法を用い,気分改善への役立ち度および実行可能性の高い予防的自助方略の内容を選定し,(2)次年度:予防的自助方略実践の習慣化に関わる動機づけの強化,および行動実践に結びつける実践強化それぞれの方法を検討し, (3)最終年度:予防的自助方略実践の普及・啓発を目指した総合的支援システムの開発をおこなう

  • 学校ポジティブ教育カリキュラムの開発および評価

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2020年03月
     

     概要を見る

    本研究の目的は,学校全体を対象に,児童において肯定的なメンタルヘルス(メンタルヘルス・プロモーション)および個々人の「強み」(例えば,創造性,ユーモア,好奇心,熱意,リーダーシップなど)を強化する『学校ポジティブ教育プログラム』を開発し,その効果を児童のみならず教師の評価によって検証することであった。現在,我が国の学校においては,不登校,いじめ,暴力などの他,児童・生徒における学習意欲の低下,社会性の欠如,基本的ライフスタイルの乱れが顕著に現れている。深刻さを増す,これらの課題を解決するためには,個々の問題に対する従来型の対症療法的対処とは別に,児童の自発的行動を促す包括的アプローチが必要である。本研究では,まず児童のメンタルヘルスをよい状態に保ち,つづいて自身の「強み」に気づかせ,その「強み」を学校・日常生活で発揮させることによって諸問題の解決に迫ろうと試みた。<BR>最終年度となる令和元年度では,「こころのABC活動」を既存の学校行事や教科内容に組み込み,地域のパートナーと協働して,学校全体で普及・啓発する仕組みを開発した。さらに,前年度に開発したタブレット端末による「強み」教育を複数のクラスにも実践させ,同時に7種類の紙媒体「強み」ワークブックを開発して全学年の学級活動で活用できるように支援した。これら「強み」介入について実践・評価を行った結果,どの学年においても,学校エンゲイジメント尺度およびストレス評価尺度において有意な改善を見せた。加えて,教員によるフォーカスグループインタビューを開催し,学校ポジティブ教育の全体について高評価を得ることができた。令和元年度が最終年度であるため、記入しない。令和元年度が最終年度であるため、記入しない

  • ブランディング手法を用いた健康づくりの普及・啓発

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2019年03月
     

     概要を見る

    本研究の目的は,人々に対して,生活習慣病およびメンタルヘルス問題を予防する態度変容および行動変容を促すために,ソーシャルマーケティング方略の一手法である健康ブランディング・アプローチを用い,その評価を行うことである。本研究では,ヘルスプロモーションの普及を超えて,人々の態度変容および行動変容を行わせるために,従来の医療一辺倒からマーケティングに移行することを強調している。ブランディング・アプローチを用いた研究の結果,健康行動について人々の知識,受諾,および行動意図が改善された。現在,我が国において,国民医療費に占める生活習慣病の割合はきわめて高い割合を占めており,一方,うつ病や不安障害など,いわゆる気分障害を中心とするメンタルヘルス問題は職域,学校,地域,家庭において多くの損失を与えている。従来から,これらの問題について,予防行動の症例が行われてきたものの,人々の態度変容および行動変容にいたるほどに効果をあげていない。本研究では,健康ブランディングの手法を用いて,従来の医療一辺倒の情報提供からマーケティングを用いた普及啓発を行い,その効果を検証した

  • 介護予防教室終了後の運動継続に対する郵送支援の有効性

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

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    介護予防教室の終了後には多くの高齢者が運動を中止してしまう。そのため、本ランダム化比較試験では、運動日誌を用いたセルフモニタリングや支援者からのメッセージ等を含む郵送支援法により、長期的な運動継続が可能かどうかを検討した。運動継続は、筋力運動2セット/週以上、3.5 METs以上のウォーキング150分/週以上を満たす割合で評価した。3ヵ月間の運動教室終了から1年間の運動継続率は、郵送支援群(78名)で46.2%、非郵送支援群(78名)で6.4%であり(P < 0.001)、郵送支援を受けることにより長期的な運動継続が促される可能性が示唆された

  • ソーシャルマーケティングを用いたメンタルヘルス・プロモーション活動の普及啓発

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2016年03月
     

     概要を見る

    メンタルヘルス・プロモーションは,否定的なメンタルヘルスに対処するよりは,むしろ肯定的なメンタルヘルスを強化することができる。本研究の目的は,メンタルヘルスにおける予防措置の観点で,メンタルヘルス・プロモーションの効果を調べることであった。本研究における地域介入では,リーフレットによってメンタルヘルス・プロモーション行動の実践普及を行い,健診や健康教室のようなイベントを通じて,参加者に普及のためのビデオを視聴させた。一方,職域では,毎月1回,計6カ月の間,発行する新聞を用いて普及啓発をはかった。その結果,メンタルヘルス・プロモーション行動の実施頻度は,メンタルヘルスの改善に関係していた

  • 地域の健康行動変容「基本要素」を査定する評価尺度の開発およびメディア情報の検討

    研究期間:

    2012年04月
    -
    2015年03月
     

     概要を見る

    本研究の目的は,異なる地域と下位集団のために,ヘルス・コミュニケーションにおいて見られる構成概念の特徴に合わせたメディア情報の効果を調べることであった。最初に,人々の健康意識を高め,健康行動の実践頻度を増加させる役割を担う,複数の理論とモデルのから基本的構成概念を明確にした.その後,地域居住者の特徴を考慮した後に,異なる地域とサブグループの特徴に適応させるために,これらの基本的構成概念に適合するメディア情報を提供し,その介入効果を調べた.本研究は,単一の理論・モデルの適用でなく,構成概念の特徴を異なるコミュニティと居住者の特徴に合わせることで人々の健康意識を高めるために効果があることを示した

  • 被災地のストレスマネジメント教育普及に関わるソーシャルマーケティング方略の適用

    研究期間:

    2012年04月
    -
    2014年03月
     

     概要を見る

    本研究の目的は,東日本大震災被災地の子どもを対象に,彼らのメンタルヘルス問題を予防することを目的に,ストレスマネジメント教育の実践を勧め,つづいて積極的なメンタルヘルス・プロモーションを行うことであった。初年度においては,被災地の学校,また教育関連機関においてストレスマネジメント教育の実践を促すために教師およびカウンセラーを対象に開発したガイドブックを約5000部無償配布した。次年度では,回復力を強化することを目的にして,「こころのABC活動」と名付けたメンタルヘルス・プロモーションを実施した。本活動は,未だ継続中であるが,被災地の子どものストレス緩和に導くことを期待している

  • 多要素健康行動変容プログラムの開発

    研究期間:

    2005年
    -
     
     

  • 高齢者における転倒セルフエフィカシー尺度の開発

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(C))

    研究期間:

    2000年
    -
    2001年
     

     概要を見る

    本研究の目的は,高齢者の転倒に関わる転倒セルフエフィカシー尺度を開発することであった.研究1では,老人介護施設に居住する24名の高齢者を対象に面接調査を行った.その内容は,彼らの日常生活の活動中に起こる身体の不安定感および転倒しそうになる状況および事象であり,それらの回答内容を基に27項目からなる尺度を作成した.研究2では,これら27項目から成る尺度を地域および高齢者施設に居住する151名の高齢者を対象に行わせ,各項目について分布を検討した.その結果,妥当と思われる15項目からなる転倒セルフエフィカシー尺度を完成させた.研究3では,内部一貫性(α=.96)および検査・再検査法(r=.74)による検討を行った結果,高い信頼性が確認された.研究4では,この尺度の妥当性の確認のために,高齢者に、10m歩行および30cmの障害物またぎ越し動作を行わせ,その際の各指標と転倒セルフエフィカシー尺度の点数との関係を見た.その結果,転倒セルフエフィカシー尺度得点と重心動揺計の静的バランスの間に関係はなかったが,歩行においてはストライド幅および歩行速度との間に,さらにまたぎ越し動作では3つのストライド距離変数との間に有意な相関係数が得られた.また,過去一年間に転倒を経験しなかった者は,経験した者と比べて,有意に大きな転倒セルフエフイカシー尺度得点を示した.加えて,転倒恐怖が少ない者は,大きな者と比べて,有意に大きな転倒セルフエフイカシー尺度得点を示した.将来の研究として,この尺度は,転倒しやすい高齢者をスクリーニングしたり,転倒予防プログラムの効果の評価として使用されるべきである.

  • ヒトの終夜睡眠構造を規定する生理・心理的要因の同定

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    6夜連続の睡眠ポリグラフの記録をおこない, 睡眠中の目覚めに対する自覚反応を被験者からのボタン押し反応(SA)によって検出し, 睡眠段階, 睡眠経過および体動, α活動の出現様との関連から睡眠中の自発的目覚を中心として, ヒトの終夜睡眠構造を分析した. その結果は次のようにまとめることができる. 1)各睡眠段階におけるSA出現頻度は, 段階REMと段階2で高かった. 2)睡眠経過に伴うSA出現頻度は, 睡眠初期で最も低く, 時刻への依存性は認められなかった. また出現頻度は睡眠周期第3周期で最も高く, 周期間に有意な差が認められた. 3)段階REMにおけるSAの42.4%がその時点で他の段階に移行した. SAの出現潜時は段階REMでは9〜27分区間での頻度が高く, 段階2では0〜18分区間と36〜45分区間での頻度が高かった. 段階に2について1つ前の睡眠段階別にSA出現潜時をみると, 1つ前の段階が段階REMの場合は, 0〜18分区間と36〜45分区間での頻度が高く, 段階4, 3, 1の場合は0〜9分区間での出現は認められなかった. 4)SAの出現頻度は女子に比べ男子の方が高い傾向が認められた. 5)翌朝の自発覚醒についての主観的評価で, ボタン押し反応数は, ポリグラフ記録上の客観的評価で認められたSA数に比べ, 過大評価された.以上の結果から, 睡眠中の自発的目覚は睡眠段階REMと段階2でおこりやすく, 特に段階REMと密接な関係があると考えられる. また, 自発的目覚の時間的出現位置は, 睡眠経過に伴う睡眠の質的変化によって規定されると推察され, 睡眠周期第3周期で自発的目覚めがおこりやすいと結論できる. 自発的目覚の個人差として, 目覚め直前の睡眠段階で決定される個人の「目覚めのスタイル」の存在が示唆されたのは非常に興味深く, 今後の研究がこのような個人差を中心に展開されることが望まれる

  • 異文化受容ストレス・マネジメント研究

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    本研究は平成3-5年度の継続研究である。平成3年度は、海外赴任者のストレスを、主に質問調査や面接調査から調べた。平成4年度は、異文化受容ストレスの具体的な対処法として、軽運動やリラクセーション訓練を用い、それらの効果を生理心理学的手法を用いて調べた。最終年度の平成5年度では、過去2年間で調べてきたストレス対処法が、日常生活の実際のストレスに対して有効が否かを質問調査や面接法を用いて追跡調査を行った。その結果、本研究で行ってきたストレス対処法の有効性が確認された。本研究を始めたきっかけは、研究代表者の米国留学時に経験した不適応である。従来のストレス研究は、主に原因-結果の因果関係や身体、心理、行動面に表れる種々の反応に注意が向けられてきたものの、その対処法の効果に関する研究は十分に行われてきたとは言えない。また、ストレスに関する実態把握が必要だとしても、実際に苦しむ多くの人達は現実的な解決を願っている。それゆえ、現在のストレス研究においては、基礎研究と同様に、応用としてのストレス・マネジメントの研究に注意が向けられるべきである。ストレス・マネジメントは、カウンセリングや心理療法などの対症療法的なものより、むしろ予防措置としての意味合いが強い。そのため、本研究においては、伝統的な心理学的手法に片寄りがちなストレス対処法よりもむしろ日常の生活の中で実行可能なものを研究対象として選んだ。これらの成果は、研究成果報告書としてまとめた

  • 子どものストレス・マネジメント教育に関する研究

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    本研究では、平成6-7年度の継続研究「子どものストレス・マネジメント教育に関する研究」である。現在、子ども達は、家庭、学校、社会など様々な場において種々のストレス状況下におかれており、身体面、行動面、心理面などに影響がでている。たとえば、不登校やいじめに関しては、学校現場、家庭、臨床心理領域などで解決策を探っているものの、増え続ける事例に対処できていないのが現状である。そこで、現在の対応はともかくとして、増え続ける子ども達のストレス関連問題を「予防」の観点から考え、学校におけるストレス・マネジメント教育の適応可能性を探った。本研究では、2年の研究期間を通して、ストレス・マネジメント教育プログラムの開発とその評価を行った。ストレス・マネジメント教育のプログラムの開発は、試行錯誤の連続であり、平成6年度に行った基礎調査から得た知見とプログラムの内容の組立を一致させることに多くの労力を費やした。研究開始当初は、一連のスクリプトを作成し、複数の人数で劇形式の授業を考えた。その後、学校教諭が一人でも実行可能と思われる授業を考え、自ら実践した。最後に、スウェーデンのメンタル・トレーニングの実践を参考にして、教科目の中に取り入れられるように配慮を行った。たとえば、体育の授業の終了時に、高まった気持ちを落ちつかせたり、疲労の回復のために、リラクセーションを使用する。また、教科授業の始まる前に、授業への集中力を強化するために、少しの間、リラクセーションを用いるなどである。一方、それぞれのプログラムの評価としては、子ども達に授業前後で不安テストを配布し、他教科と比較することで数量的な評価を行った。また、子ども自身による作文や小学校教諭からの意見を参考にして授業の評価を試みた。不幸にも平成7年1月に、阪神大震災がおこり、多数の被害を負った。震災後、子ども達に起こるかも知れない不安障害の予防のために、ストレス・マネジメント教育が被災地小学校に適用された。平成7年度の研究は、効果の検証よりむしろ実際的な適用に力を注ぎ、災害後にできるストレス・マネジメント教育とそのプログラムの確立が急務であることが認識できた

  • 子どもから老人までを対象としたストレスマネジメント教育システムの開発

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    本研究は、児童期から青年・壮年期に至る現代人のもつ問題点を解決する手段として最近米国教育界で試行が始まった「ストレスマネジメント教育」を実現するための支援機器の開発と、これを利用した教育プログラムの作成を試みるものであった。ストレス反応を計測・モニターする支援装置(RMA;remote multiamplifier)本体の設計と、これを駆動するための基本プログラムの仕様策定は平成7年度中に完了し、平成8年秋にプロトタイプ3機を完成、そして本年度には評価用最終版10機を完成・配布した。廉価・軽量・簡便なRMAは、脳波、筋電図、眼電図、心電図、呼吸、皮膚温などの生体信号を合計9チャンネル測定でき、パソコンと連動して作動する。RMA駆動基本ソフトは、RMAプロトタイプの完成後、RMA評価プログラムを2種開発の上、幾度かのバ-ジョンアップを経て、今年度秋に一応の完成をみた。Windows95上のVisual BASICで稼動するこの基本ソフトは、機種を問わず使用できるので、特殊な用途のプログラムも、ボタンを貼り付けただけで追加できる。今年度は、(1)心拍率と自発性瞬目を使ったストレス反応性測定プログラム、(2)驚愕性瞬目反射を使った不快気分測定プログラム、(3)脳波周波数成分、指尖部・額部皮膚温、ならびに額部筋電図を使ったリラクセーション訓練効率化プログラム、および(4)胸腹部呼吸曲線の合成波形を使った腹式呼吸法修得プログラムなどを試作し、その評価実験を行った。今後は、RMAを中心に据えた、子どもから勤労者、主婦、老人、病者・障害者等を対象としたストレスマネジメント教育のための、より具体的・実際的なプログラムを開発する予定である

  • A型行動パターン変容に関わる運動の効果

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    本研究の目的は,健常なタイプA者における有酸素運動訓練が果たす心臓自律神経機能およびタイプA自己評定の効果を調べることであった.地方新聞によって研究参加を公募した結果,78名の参加希望者が応募した.彼らに、まずA型行動パターン(TABP)質問紙調査を行わせ,そのタイプA者として男子14名,女子14名の被験者を選んだ.その後,被験者は9週間の有酸素運動を行う群(AE群)とウエイティング・リストに登録された統制群(WC群)に無作為に分けられた.両群の被験者は,9週間の訓練期間の前後に、彼らの精神課題遂行に伴って記録される心電図R-R間隔連続記録をパワー・スペクトラル分析され,その結果から心臓自律神経機能検査を行った.加えて、体重および体力の指標として換気閾値(VT)の測定を行った.その結果,AE群は,訓練後に,VTを改善し,体重を減少させたが,WC群ではそのような傾向は見られなかった.AE群は,パワー・スペクトラル分析によって示された心臓副交感神経機能(高周波数パワー値)が訓練によって大きく改善させた.自覚変化の測定のいくつかでも,AE群はWC群よりも有意に大きな値を示した.これらの結果は,有酸素運動訓練は,TABPそのものには影響を与えないが,タイプA者の心臓副交感神経機能を増強し,間接的に彼らの心臓疾患罹患への危険性を予防する可能性を示唆している

  • 身体運動に伴う心理的効果強化のための方策に関わる研究

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    本研究の目的は,心理学的変数の中でもメンタルヘルスやストレスに関連する感情に焦点をあて,1)身体運動に伴う感情変数の種類を明らかにし,2)身体運動に伴う感情を高めるための心理的方略の種類を探ることであった.平成10年度においては,身体運動に伴う感情の概念定義,すなわち身体運動やスポーツ活動に関わって変化する感情とは何かを,過去の感情研究を概観することによって明確にした.平成11年度においては,平成10年度において行った基礎研究をもとにして,身体運動の心理的効果を測定する尺度として早稲田大学運動関連感情調査尺度(Waseda Affect Scale of Exercise and Durable Activity : WASEDA)を開発した.WASEDAは,否定的感情4項目,高揚感4項目,落ち着き感4項目の3下位尺度からなり,それぞれの下位尺度の点数は下位尺度を示す項目の合計得点として算出される.本研究では,この尺度の信頼性および妥当性の検証も合わせて行った.また,この尺度を使用し,身体運動が与える心理的効果に関して,以下のような共通項を発見できた.1)スピードや重量などの物理的な運動強度の影響は少ない.2)最大酸素摂取量や心拍数で測定される生理的な強度の影響は少ない.3)物理的,生理的運動強度に対する主観的な努力の程度の影響は少ない.4)その時に行っている運動負荷を,どう感じているかに注意を向け,その内容を肯定的に認知すると効果が大きい.これらの項目をまとめると,運動・スポーツによって心理学的な恩恵を得るためには,「今行っている運動のタイプ,強度は何か」知ること(主観的運動強度)ではなく,また運動による生理・生化学的反応が直接影響を与えるのではなく,「今行っていることをどう感じているか」という認知的評価が重要なポイントであると思われる.今後,心の健康作りとしての運動処方を考える上で,この認知的評価の変容法に関する研究を進める必要がある

  • 虚血性心疾患患者の再発予防を目的とした包括的行動変容プログラムの開発および評価

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    本研究は,平成15年および16年の2年間をかけ,虚血性疾患患者を対象とした行動変容プログラムの開発を意図した萌芽研究である.研究の目的は,患者(狭心症,心筋梗塞)を対象に,彼らの再発防止を目的として,詩に日常生活における身体活動量を増強させる行動変容プログラムを開発し,このプログラム実施の効果を検証することであった.本研究では,医学的教育プログラムだけでなく,患者の健康行動の維持・継続に焦点を絞り,行動科学の理論・モデルおよび技法を盛り込んだプログラムの開発を目指した.平成15年度では,患者が日常生活の活動量を増加させることを目的に,行動変容の技法を取り入れ,週1回,計3ヵ月間のプログラムを開発し,その効果を検証した.このプログラムでは,医学教育(栄養指導を含む),運動指導,および行動変容の3分野を機能的に組み込み,行動変容としては,セルフモニタリング,目標設定,自己報酬,刺激コントロール,逆戻り予防などの認知行動(セルフ・マネジメント)技法を効果的に取り入れた.その結果,患者の歩数は上昇し,それにつれて各患者のリスク要因全体も減少を見せた.平成16年度では,15年度に実施した行動変容プログラムに加えて,心臓リハビリテーション・スタッフおよび患者の家族によりソーシャル・サポートに注目し,ソーシャル・サポートの程度を独立変数として,従属変数としての日常生活の活動量の増強の程度を見た.その結果,医療スタッフおよび家族とも,患者が彼らから感じるソーシャル・サポート受容が多いほど,身体活動量の増加が見られることがわかった.この結果から,患者に有用なソーシャル・サポートのあり方が議論された.心疾患患者のライフスタイル変容はきわめて困難であり,そのため再発率は高い.本研究で行った行動変容プログラムは,その再発率を減少させる一助となることが期待される

  • 活動的ライフスタイルの構築を位とした地域型健康行動カウンセリング・システムの開発

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    現在,糖尿病を中心とする生活習慣病罹患者の数は増加の一途をたどり,この増加傾向はとどまるところを知らない.従来,運動処方の名のもとに,運動やスポーツの推奨が行われてきたものの,運動を実施する人口は増加していないのが現状である.本研究は,これらの現状に鑑み,運動と言わないまでも,日常生活における人々の身体活動量をいかに増加させるかという問題を,1)行動変容理論・モデルの活用,および2)多様な介入デリバリーチャンネルの使用という2つの観点で多様なプログラムを開発し,評価を行うことを目的としていた.実際には,自治体健康保健センターと連携を保ちながら,特に中高年者のライフスタイル改善を目的とした健康行動カウンセリング・プログラムをソフトおよびハード面から支援できる地域型システムの開発を行った.研究期間の初期では,中等度の強度(4メッツ以上に相当)の身体活動を行った数とその時間を提示させる簡易機器を開発し,また主観的身体活動量の測定尺度の開発を試みた.その後,これらの機器,および尺度も一部使用しながら,自助冊子,郵便による通信教育,およびインターネットプログラムを開発し,その評価を行った.プログラムの内容は,対象者に同一の介入を行うことを避け,トランスセオレティカル・モデルをもとに,初期ステージ者と後期ステージ者に分け,それぞれに異なる情報を送るように勤めた.その結果,ステージ・マッチドが行われていない統制群と比べて,ステージ・マッチド群の方が大きな身体活動量改善を示した.本研究では,地域における職域の健康づくりにも注目し,健康行動変容プログラムの開発とそれを配信するチャンネルとの組み合わせに関して検討を行った.地域介入を職域にも広げていった本研究は,そのプログラム開発だけでなく配信などの現実的実践方法の検討を行い,包括的観点から議論を行えた

  • 身体活動量増強を目的とした職域行動変容プログラムの開発および評価

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    本研究の目的は, 生活習慣病罹患に影響を与える健康行動の中でも, 特にわが国の職域において介入が困難とされてきた身体活動(運動・スポーツを含む日常の身体活動全般)について, 勤労中高年者を対象に効果的な活動量増強を目指したプログラムを開発し, 職種や企業風土に関連させながらそれらの効果を多様な観点から検証することであった.本研究においては, 2つの職域において身体活動量増強を目的とした介入研究を異なるアプローチを用いて研究を行った. その一つは, ある電気機器会社の40歳以上の従業員を対象に, トランスセオレティカルモデルを基にして, 初期ステージと後期ステージに内容を分け, 週1回10分程度のe-learningによる個別行動変容教育を行って歩数の増強を目指した. その結果, ステージマッチド介入は行動変容の程度を高めたものの, 昼休みといえども, 会社内において仕事以外のコンピュータ利用を促進させるには異なるアプローチが必要なことがわかった.もう一つの研究では, 異なる電子機器メーカーの従業員を対象に, ソーシャルマーケティングを用いた募集を行い, 多くの参加者を確保した上で, 歩数計と健康づくり新聞による介入プログラムを実践した. この研究においても, トランスセオレティカルモデルを基にしたステージマッチド介入を行い, 加えて健康づくり新聞の記事として, 募集時に測定した健康不安内容を個々に合わせて配置した. 以上, 行動変容のモデルを用いて, 種類の異なるアプローチを行い, それらの効果を検証することができた

  • ヘルスコミュニケーションを用いた住民の健康行動変容プログラムの開発とその評価

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    本研究では,複数地域の住民を対象として通信型健康増進プログラムを実施し,その募集時およびプログラム内容にヘルスコミュニケーションの原則を適用し,効果の検証を行った.募集に際しては,対象者の特徴やニーズや地域の特徴に合わせた募集方略を用い,対象者の参加を最大限にした上で通信紙介入を実施した.その結果,介入群は,統制群と比べて,多くの参加者を登録し,その後の行動変容介入において多くの改善を示した

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特定課題研究

  • テイラリング・メッセージを用いた健康行動変容介入システムの開発および効果検証

    2015年   島崎崇史

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     本研究では,メンタルヘルス問題の予防を目的に「こころのABC活動」eラーニング・プログラムの開発および評価を行った。その内容は,対象者の特徴ごとにセグメント化した導入部分を設け,メンタルヘルス不全に至る過程や結果を対象者ごとにテイラー化した。まず,試作のeラーニング・システムを大学生54名が実施し,改良を加えたのちに,企業従業員54名が実施した。本研究のeラーニング・プログラムは,対象者をセグメント化して導入部で動機づけを高めたことで実践意欲を高め,しかし様々な変数で見た高・低群で効果に差が見られないことから,個人差に影響なく受講されていることがわかった。&nbsp;

  • 子どもの身体活動ガイドライン普及を目的としたソーシャル・マーケティング介入研究

    2011年  

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     本研究の目的は,子どもの身体活動(外遊び,生活活動,運動,スポーツ)量の増強を目的として,身体活動ガイドラインの普及啓発を行うことであった.身体活動ガイドラインとは,本来,どのような強度・量の身体活動が子どもの健康的な成長および発育を促すのかを科学的に証明した「原因―成果」の因果関係として示される.しかし,子ども自身がガイドラインに示された科学的根拠を見てその内容を実践するわけではないために,ガイドラインの普及啓発には,単に情報伝達を行う以上に工夫が必要とされている.本研究では,ソーシャル・マーケティングの手法を用い,1)対象者の焦点化,2)行動変容の強化とアウトカムの明確化,3)ガイドラインの使用者(教師,保護者など)への配慮,4)メッセージや伝達経路の明確化,による普及啓発を試みた. 本研究では,まず,ソーシャルマーケティング介入で用いる方略として,マーケティング・ミックス(product, price, place, promotion)を決定するための事前調査を行った.対象となる子どもを特徴やニーズによってセグメント化し,特徴やニーズが共通するそれぞれのセグメントに適合したproduct(身体活動の内容,行い方など),price(負担感の軽減方法など),place(実施の場所や時間帯),およびpromotion(メッセージや情報提供の方略)の内容を量および質的に調査した.これらの調査によって得られた情報を基にしてマーケティング・ミックスを決定した. 次に,本研究では,第一オーディエンスとしての子どもだけでなく,仲介者として第二オーディエンスに保護者,小学校教師,およびボランティア指導者を置き,彼らが子どもに働きかける支援法略を教授することによって,行動変容方略を教授し,それらの方略を実践させることで子どもの習慣づくりに貢献させようとした.介入実践に伴う子どもの行動変容の程度を測定する評価尺度(知識,態度,セルフエフィカシー)の開発,およびアウトカムとして測定する行動内容(身体活動の測定)および健康指標の決定を行い,保護者,教師,および指導者が支援冊子に基づいてどの程度の働きかけを行えたかの評価を行った.その結果,子どもの結果だけでなく,保護者,小学校教師,およびボランティア指導者からも好評価を得た.

  • 禁煙支援における再発予防プログラムの開発とその評価

    2010年   満石寿

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     本研究の目的は,禁煙経験者を対象に成功・失敗も含めて,いったん禁煙した者がどのような状態で,再発(リラプス)に導く一時的喫煙(ラプス),また真の再発を起こしやすいのか,すなわちラプスや再発を生じさせやすいハイリスク状況を調査し,その際に使用している対処方略の内容を探り,それらの情報を基に「吸いたい」という衝動や渇望に対して効果的な対処反応の内容を盛り込んだ再発予防プログラムの開発を行うことである.また,日常生活におけるストレスが再発を助長することから,プログラムには効果的なストレスマネジメントを組み込んだ. 本研究では,まず効果検証のために,離脱症状および喫煙衝動を評価可能にする日本語版尺度(MPSS)の開発を行い,携帯電話による離脱症状および喫煙衝動の評価の有用性を明らかにした.次に,日常生活場面における対処方略に焦点をあて,禁煙を開始した際に実施している対処方略(行動的対処方略および認知的対処方略)を調査した.その結果,日常生活場面では,行動的対処方略を多く実施し,認知的対処方略と比較して離脱症状および喫煙衝動に対する軽減効果が明らかになった.次に,対処方略の効果の向上および効果的なアプローチの提案を目的として,禁煙に関する阻害要因評価尺度を開発した.第1因子は『ニコチン依存』,第2因子は『喫煙行動に対するイメージ』,第3因子は『空腹感や体重増加に対する不安』,最後に第4因子は『喫煙による気分改善への期待』の4因子が抽出された.これらの阻害要因の結果は,禁煙を開始した際に,個人に適した禁煙支援および対処方略を提供するための重要な手がかりになる. 本研究では,禁煙に伴う離脱症状および喫煙衝動評価尺度および禁煙に関する阻害要因評価尺度を開発し,症状に対する対処方略として,認知的対処方略と比較して行動的対処方略が有効であるものの,対処方略の内容は個人によって異なることが示唆された.今後は,長期的に禁煙支援を行い,阻害要因やハイリスク状況によって異なる離脱症状および喫煙衝動に対して,効果的な対処方略の検討を重ね,個人の特徴に適した再発予防プログラムの開発を行っていく必要がある.

  • 禁煙支援における再発予防プログラムの開発とその評価

    2009年  

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    本研究においては,成功・失敗も含めて禁煙経験者を対象にして,いったん禁煙した者がどのような状態で,再発(リラプス)に導く一時的喫煙(ラプス),また真の再発を起こしやすいのか,すなわちラプスや再発を生じさせやすいハイリスク状況を調査し,さらにその際に使用した対処方略を探る.また,日常生活におけるストレスがラプス予防や再発を助長することから,プログラムには効果的なストレスマネジメントを組み込み,さらに「吸いたい」という衝動や渇望に対して効果的な対処反応の内容やそれらの効果を調べた上で,包括的な再発予防プログラムを開発して再発予防効果を検証するこことを目的とした.第一に,本研究では禁煙に伴う離脱症状および喫煙症状の評価を行うため,日本語版の離脱症状および喫煙衝動評価尺度を開発した.尺度に関しては,欧米の文献を参考に作成し,十分な信頼性および妥当性を得た(日本禁煙科学会:審査中).第二に,ラプスや再発を生じさせやすいハイリスク状況を明らかにするために,1)喫煙者を対象に日常生活の中で喫煙を行っている状況および場面の調査,2)同場面における離脱症状および喫煙衝動の評価を行った.その結果,「気分転換を目的とした喫煙」,「作業や仕事の一区切りとしての喫煙」,「食後」,「口寂しい」という状況や場面において喫煙行動に及んでいることが明らかになった.また,同場面では離脱症状と比較して喫煙衝動の方が強く生じることが示された.最後に,早稲田大学の倫理委員会から承認を得た上で,3日間の断煙期間においてラプスやリラプスを生じさせやすいハイリスク状況における効果的な対処法略の検討を行った.本研究では,1)ニコチン代替療法の一つであるニコチンパッチ,2)行動的対処方略であり,筋力トレーニングの一つである「アイソメトリック・エクササイズ」とリラックス法の一つである「ボディ・スキャン」を用いて,離脱症状および喫煙衝動の軽減効果について比較検討を行った.その結果,ニコチンパッチのみを使用した禁煙と比較してニコチンパッチに行動的対処方略を組み合わせた禁煙方法が,ラプスを生じさせやすいハイリスク状況において,離脱症状および喫煙衝動を軽減することが示された.今後は,長期的に禁煙支援を行い,ハイリスク状況において離脱症状および喫煙衝動を軽減することが可能な対処方略の検討を重ね,再発予防プログラムの開発を行う必要がある.

  • 離島に特化した健康づくりソーシャルマーケティング戦略の開発

    2008年  

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      本研究者らは,2008年度から徳之島の南部に位置する鹿児島県徳之島伊仙町の調査を実施し始めた.かつて世界長寿ナンバーワンを2名も輩出し,長寿の町として知られてきたこの町は,離島特有の気候や食べ物,そして昔から根付いてきた島の文化や伝統が長寿を作り出すに十分な環境を備えている.しかし,最近はメタボリックシンドロームを示す中年成人が急増しだした.伊仙町の人口は,7,637名であり, 2007年度健診受診では,男性438名,女性626名が受診し(受診率24.3%),総合判定において,要医療者(要再精検査者および要治療・治療継続者)が全体の過半数を占めた.また,肥満傾向を示す体格指数(体重度)111%以上の者の割合は,鹿児島県全体が34.7%と高いものの,伊仙町では46.8%を占め,約半数が過体重と見なされる.特に,役場職員に限っては,52.2%と数値が高く,職種によって肥満傾向が異なっていることが窺えた.  伊仙町における調査では,従来の健診やアンケート調査の他に,離島に特化した介入戦略をたてることを目的にして,いくつかの下位集団に属する人たちに対してフォーカスグループインタビューを実施した.昔はサトウキビの収穫など重労働であった労作業も今や機械化によって身体への負担が軽減され,しかし昔から伝えられてきた町の風習や習慣は脈々と受け継がれている.そこで食する内容は,昔とは異なり,生活が豊かになった分,揚げ物や甘味料の多い摂取カロリーが過多な内容になっている.まさに,人のつきあい方や身体を動かすことを阻害する暑さなど社会・物理的環境要因がメタボリックシンドロームを作り出す要因となっている.本研究で実践するヘルスコミュニケーション介入の成果が,離島住民の健康づくりに大きく寄与することをねがっている.

  • 子どもにおける身体活動・運動ガイドライン(行動目標)の作成

    2006年  

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     子どもを対象として作成される身体活動ガイドラインは,何を目的として作成されるかはガイドラインの内容そのものに影響を与える.スポーツや体育を中心とする現在の施策は,運動やスポーツを積極的に行っている子ども,また好きな子どもにとっては手厚いアプローチとなっているものの,行いたくない子どもに対する対応は十分とはいえない.そのため,身体活動ガイドラインの作成にあたっては,目的について慎重な議論が必要となる.たとえば,体力増強を前面に出されたガイドラインを作成することを目的とすると,強度や量が高すぎるために,運動を十分に行っていない,また行えないでいる子どもは実践をためらうことになる.政策的な配慮を行うとすると,体力よりはむしろ健康度を高め,それを維持するために必要な最小限の身体活動の質および量を示し,さらにいかに普及させるかについても様々な工夫を取りいれた内容が必要となる.本研究は,わが国の子どもに対する身体活動・運動ガイドラインを作成するために,まず諸外国において作成された身体活動ガイドラインのレビューを行った.その文献収集では,1)physical activity,2)guidelineまたはrecommendation,および3)childrenの用語を用い,さらに具体的な国名を追加した4つのキーワードを,検索サイト(yahooおよびgoogle)を用いて検索を行い,先進諸国におけるガイドラインの内容を解説した.米・英国,オーストラリア,ニュージーランドにおいては,1日総計して60分間の活動を推奨し,子どもの発達に適合した活動の奨励や,逆にコンピュータ,ゲームなどの座位中心活動に費やす時間の減少を求めていた.

  • 子どものライフスタイルに関わる健康心理学的支援

    2006年   竹中晃二

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     先進諸国の中には,すでに高齢者,成人,青少年,子どもそれぞれを対象として別々に身体活動ガイドライン・ガイドを作成している国も見られる(堀内・竹中, 2008).現在のところ,わが国には,子どもに特化して,彼らのライフスタイル,特に身体活動に関わるガイドラインやガイドの類は作成されていない.子どもの生活は,ここ数十年で大きく様変わりし,ますます進む彼らの不活動傾向は座位中心生活の蔓延と相まって様々な問題を生じさせている.現在,子どもに見られる不活動状態の影響は,単に体力測定の結果に見られている体力低下ではなく,むしろ学校内外における集中力の低下,疲れやすさ,不定愁訴の多さなど日常生活において見られている.本研究では,子どもに特化した身体活動ガイドラインを開発し,そのガイドラインで示した行動目標を多くの子どもに達成させることを意図し,また達成することで体力や健康に影響を与える.本研究では,プロトタイプのガイドラインを開発し,行動変容理論を基にした介入を実施することで,これらのガイドラインの達成度を見た.その結果,達成度は特に男子で大きく,今後女子に特化した介入方法が必要であることがわかった.

  • 生涯を通した健康行動の習慣化を目的とした包括的行動変容プログラムの開発

    2005年  

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    本研究の目的は,生活習慣病罹患に影響を与える健康行動の中でも,特にわが国の職域において介入が困難とされてきた身体活動(運動・スポーツを含む日常の身体活動全般)について,子どもから成人,高齢者にいたるライフスパンを見越した上で,それぞれの年齢層,また性別に配慮した上で効果的な活動量増強を目指したプログラムを開発し,それらの効果を多様な観点から検証することであった.従来行われてきた各年齢層の健康教育プログラムでは,本研究で強調しているところの「行動」が伴わない「成果」は期待できないにもかかわらず,例えば生化学的な「成果」にのみ注意が払われてきた.本研究では,特に身体活動行動の継続・維持を強調し,行動変容理論・モデルを基にしたプログラム開発を行うとともに,「行動」と「成果」の両面から評価法を開発した.また,これら行動変容理論・モデルを基にしたプログラムの配信にあたっては,子どもの学校プログラム,職場の対面,ニューズレター,電話,郵便,インターネットなど多様な情報伝達チャンネルを使用したプログラム,高齢者施設でのプログラムなど,それぞれの場で効果が最大限期待できるように配慮を行った.さらに,募集に際しては,社会的マーケティングを用い,募集から評価に至る一連の流れの中で,身体活動量増強を目的とした職域行動変容プログラムの開発および評価を行った.

  • 子どもから高齢者を対象としたライフスタイル改善のための教育的介入法に関する総合研究

    2001年  

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    本研究の目的は,兵庫県三田市総合福祉保健センターと連携を保ちながら,子どもから中高年者にいたる対象者のライフスタイル改善を目的とした健康行動カウンセリング・プログラムをソフトおよびハード面から支援できる地域型システムの開発を行うことであった.本研究では,体力増強よりもむしろ健康増進のために,活動的なライフスタイルの採択・維持を目的とし,行動変容を意識した健康行動カウンセリングの新しい方策を検討し,1)簡易型身体活動量測定機器の試作,および2)主観的身体活動量の測定尺度の開発を行った.簡易型身体活動量測定機器の試作としては,中等度の強度(4メッツ以上に相当)の身体活動を行った数とその時間を提示する簡易機器を開発した.米国疾病対策センターと米国スポーツ医学会は,共同で,健康増進のための身体活動として,週のうちほとんどの日で,中等度の強度以上の身体活動を1日に総計して30分以上行うことと推奨しており,本研究で開発した簡易機器は,この中等度以上の強度の活動時間を提示する機器として使用される.また,主観的身体活動量の測定尺度と合わせて,この機器の妥当性および信頼性も検討を行った.

  • 活動的なライフスタイルを目指した健康教育カウンセリング・システムの開発

    2000年  

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     本研究は、中高年者を対象に健康エクササイズ・プログラムを実施し、プログラム終了時点に得るであろう生理諸機能の改善のみならず、プログラム終了後も続く参加者の日常生活における身体活動量、すなわちライフスタイル活動におけるアドヒアレンスを強化することを目的とした。作成したプログラムは、2週間に1回、計8回のセッションから成り、それぞれのセッションでは種類の異なる運動とその後の健康カウンセリング(個人面接、小講議、グループワーク)を行った。わずか8回しかないセッションは、単なる身体活動実施の場だけでなく、参加者のライフスタイル改善に寄与する教育援助的な役割を担い、具体的には、身体運動やスポーツといった特別な活動ではなく、庭いじりや散歩、さらにエスカレータなどを使用しないで階段を積極的に昇るなど、参加者の日常生活における身体活動量の増強を最終目標としていた。運動は、参加者各自に適合するものを実感してもらうために、種類の異なる運動内容が用意され、健康カウンセリングでは日常生活の見直しと変容のための個人別目標が設定された。これら運動および健康カウンセリングでは、専門の運動指導スタッフ、保健婦、栄養士および行動科学の専門家がそれぞれの役割を担当し、その内容には行動科学モデルの一つであるセルフエフィカシー理論を採用した。すなわち、参加者の行動変容を意図したセルフエフィカシーを高める工夫(遂行行動の達成、代理的体験、言語的説得、および生理的および情動的喚起)や継続性および自己制御が可能なように配慮されたセルフモニタリングの技法が使用された。その結果、参加者の体重、中性脂肪、HDLコレステロール、動脈硬化指数についても時間経過とともに改善を示した。参加者の体重は、プログラム終了時に減少し、フォローアップ時にも維持されたのに対して、中性脂肪では時間の経過と共に、またHDLコレステロールおよび動脈硬化指数では、フォローアップ時になってから変化を見せた。これらの結果は、このプログラムの目的であった日常生活の身体活動量増強が時間とともに効力を発揮した成果と思われる。

  • 身体運動に伴う心理的効果強化のための方策に関わる研究

    1998年  

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     本研究の目的は、心理学的変数の中でもメンタルヘルスやストレス関連の感情に焦点をあて、1)身体運動に伴う感情変数の種類を明確にし(身体運動に伴う感情の概念定義および機能定義)、2)身体運動に伴う感情を高めるための心理的方略を探ることであった。1)の身体運動に伴う感情の概念定義、すなわち身体運動やスポーツ活動に関わって変化する感情とは何かについては、過去の感情研究を概観することによって明確にした。一方、作業定義とは、具体的な状況で、その概念がどのように測定されるかを示しており、概念定義で示した変数をどの尺度によって測定できるのか、すなわち身体運動によって目的とする感情変化が生じたか否かの評価である。本研究では、欧米およびわが国で用いられている身体運動に伴う心理学的尺度7つを挙げ、それぞれについて比較検討を行った。2)については、プラシボ効果、認知的方略、セルフエフィカシーの3点に注目し、1)で整理した尺度を用いて効果の検証を行った。

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海外研究活動

  • 行動科学モデルを利用した身体活動強化のための介入研究

    2000年08月
    -
    2001年07月

    アメリカ   ボストン大学

 

現在担当している科目

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委員歴

  • 2015年06月
    -
    2019年06月

    一般社団法人日本健康心理学会  理事長

  • 2011年06月
    -
    2015年06月

    一般社団法人日本健康心理学会  常任理事・事務局長