竹中 晃二 (タケナカ コウジ)

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所属

人間科学学術院 人間科学部

職名

教授

ホームページ

http://takenaka-waseda.jp/

プロフィール

専門は健康心理学。健康行動についての行動変容介入のほか,メンタルヘルス問題の予防およびプロモーション活動を展開中。

兼担 【 表示 / 非表示

  • 人間科学学術院   大学院人間科学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    早稲田大学   教育学部   教育学  

学位 【 表示 / 非表示

  • USA, Japan   Ed.D., Ph.D.

  • 米国、日本   Doctor of Education, 博士(心理学)

  • Kyusyu University   Ph.D.

  • 九州大学   博士(心理学)

経歴 【 表示 / 非表示

  • 1996年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   人間科学学術院   助教授・教授

  • 1991年10月
    -
    1996年03月

    岡山大学   教育学部総合教育課程   助教授

  • 1976年04月
    -
    1991年09月

    関西学院大学   学長直属保健体育   助手・専任講師・助教授

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本健康心理学会員,日本スポーツ心理学会員,日本体育学会員,日本心理学会員,日本健康教育学会会員,Association for the Advancement of Applied Sport Psychology 会員,American College of Sport Medicine会員,American Psychology Association会員,日本行動医学会会員,日本健康支援学会会員,日本ストレスマネジメント学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 栄養学、健康科学

  • 社会心理学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 行動変容、ヘルスプロモーション、ストレスマネジメント、身体活動、運動、心身の健康

論文 【 表示 / 非表示

  • 高齢者の運動と行動変容

    竹中晃二監訳, P.M. Burbank &am, D. Riebe

    ブックハウス・エイチディ    2005年

  • 身体活動の健康心理学

    竹中晃二, 橋本公雄監訳, S.J.H. Biddle &am, N. Mutrie

    大修館書店    2005年

  • 身体活動増強のための行動変容マニュアル

    竹中晃二

    ブックハウス・エイチディ    2005年

  • ストレスマネジメントー「これまで」と「これから」ー

    竹中晃二

    ゆまに書房    2005年

  • 身体活動と行動医学—アクティブ・ライフスタイルを求めて—

    竹中晃二, 訳, J.F. Sallis &amp, N. Owen著

    北大路書房    2000年

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 身体活動・運動と行動変容:始める、続ける、逆りを予防する

    竹中晃二

    至文堂「現代のエスプリ」  2006年01月

  • 健康スポーツの心理学

    竹中晃二

    大修館書店  1998年

受賞 【 表示 / 非表示

  • 秩父宮スポーツ医科学奨励賞

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • メンタルヘルス不調の予防に関わる総合的支援システムの構築

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2023年03月
     

     概要を見る

    本研究では,重篤なメンタルヘルス不調が際立つ若年・中年勤労者を対象に,メンタルヘルス不調に導く前駆段階である心理的状態『なんとなく憂うつな気分』を改善させることを目的に,(1) 初年度:専門家(精神科医,臨床心理士など)および一般成人の各グループを対象に,デルファイ法を用い,気分改善への役立ち度および実行可能性の高い予防的自助方略の内容を選定し,(2)次年度:予防的自助方略実践の習慣化に関わる動機づけの強化,および行動実践に結びつける実践強化それぞれの方法を検討し, (3)最終年度:予防的自助方略実践の普及・啓発を目指した総合的支援システムの開発をおこなう

  • 学校ポジティブ教育カリキュラムの開発および評価

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2020年03月
     

     概要を見る

    本研究の目的は,学校全体を対象に,児童において肯定的なメンタルヘルス(メンタルヘルス・プロモーション)および個々人の「強み」(例えば,創造性,ユーモア,好奇心,熱意,リーダーシップなど)を強化する『学校ポジティブ教育プログラム』を開発し,その効果を児童のみならず教師の評価によって検証することであった。現在,我が国の学校においては,不登校,いじめ,暴力などの他,児童・生徒における学習意欲の低下,社会性の欠如,基本的ライフスタイルの乱れが顕著に現れている。深刻さを増す,これらの課題を解決するためには,個々の問題に対する従来型の対症療法的対処とは別に,児童の自発的行動を促す包括的アプローチが必要である。本研究では,まず児童のメンタルヘルスをよい状態に保ち,つづいて自身の「強み」に気づかせ,その「強み」を学校・日常生活で発揮させることによって諸問題の解決に迫ろうと試みた。<BR>最終年度となる令和元年度では,「こころのABC活動」を既存の学校行事や教科内容に組み込み,地域のパートナーと協働して,学校全体で普及・啓発する仕組みを開発した。さらに,前年度に開発したタブレット端末による「強み」教育を複数のクラスにも実践させ,同時に7種類の紙媒体「強み」ワークブックを開発して全学年の学級活動で活用できるように支援した。これら「強み」介入について実践・評価を行った結果,どの学年においても,学校エンゲイジメント尺度およびストレス評価尺度において有意な改善を見せた。加えて,教員によるフォーカスグループインタビューを開催し,学校ポジティブ教育の全体について高評価を得ることができた。令和元年度が最終年度であるため、記入しない。令和元年度が最終年度であるため、記入しない

  • ブランディング手法を用いた健康づくりの普及・啓発

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2019年03月
     

     概要を見る

    本研究の目的は,人々に対して,生活習慣病およびメンタルヘルス問題を予防する態度変容および行動変容を促すために,ソーシャルマーケティング方略の一手法である健康ブランディング・アプローチを用い,その評価を行うことである。本研究では,ヘルスプロモーションの普及を超えて,人々の態度変容および行動変容を行わせるために,従来の医療一辺倒からマーケティングに移行することを強調している。ブランディング・アプローチを用いた研究の結果,健康行動について人々の知識,受諾,および行動意図が改善された。現在,我が国において,国民医療費に占める生活習慣病の割合はきわめて高い割合を占めており,一方,うつ病や不安障害など,いわゆる気分障害を中心とするメンタルヘルス問題は職域,学校,地域,家庭において多くの損失を与えている。従来から,これらの問題について,予防行動の症例が行われてきたものの,人々の態度変容および行動変容にいたるほどに効果をあげていない。本研究では,健康ブランディングの手法を用いて,従来の医療一辺倒の情報提供からマーケティングを用いた普及啓発を行い,その効果を検証した

  • 介護予防教室終了後の運動継続に対する郵送支援の有効性

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

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    介護予防教室の終了後には多くの高齢者が運動を中止してしまう。そのため、本ランダム化比較試験では、運動日誌を用いたセルフモニタリングや支援者からのメッセージ等を含む郵送支援法により、長期的な運動継続が可能かどうかを検討した。運動継続は、筋力運動2セット/週以上、3.5 METs以上のウォーキング150分/週以上を満たす割合で評価した。3ヵ月間の運動教室終了から1年間の運動継続率は、郵送支援群(78名)で46.2%、非郵送支援群(78名)で6.4%であり(P < 0.001)、郵送支援を受けることにより長期的な運動継続が促される可能性が示唆された

  • ソーシャルマーケティングを用いたメンタルヘルス・プロモーション活動の普及啓発

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2016年03月
     

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    メンタルヘルス・プロモーションは,否定的なメンタルヘルスに対処するよりは,むしろ肯定的なメンタルヘルスを強化することができる。本研究の目的は,メンタルヘルスにおける予防措置の観点で,メンタルヘルス・プロモーションの効果を調べることであった。本研究における地域介入では,リーフレットによってメンタルヘルス・プロモーション行動の実践普及を行い,健診や健康教室のようなイベントを通じて,参加者に普及のためのビデオを視聴させた。一方,職域では,毎月1回,計6カ月の間,発行する新聞を用いて普及啓発をはかった。その結果,メンタルヘルス・プロモーション行動の実施頻度は,メンタルヘルスの改善に関係していた

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • テイラリング・メッセージを用いた健康行動変容介入システムの開発および効果検証

    2015年   島崎崇史

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     本研究では,メンタルヘルス問題の予防を目的に「こころのABC活動」eラーニング・プログラムの開発および評価を行った。その内容は,対象者の特徴ごとにセグメント化した導入部分を設け,メンタルヘルス不全に至る過程や結果を対象者ごとにテイラー化した。まず,試作のeラーニング・システムを大学生54名が実施し,改良を加えたのちに,企業従業員54名が実施した。本研究のeラーニング・プログラムは,対象者をセグメント化して導入部で動機づけを高めたことで実践意欲を高め,しかし様々な変数で見た高・低群で効果に差が見られないことから,個人差に影響なく受講されていることがわかった。&nbsp;

  • 子どもの身体活動ガイドライン普及を目的としたソーシャル・マーケティング介入研究

    2011年  

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     本研究の目的は,子どもの身体活動(外遊び,生活活動,運動,スポーツ)量の増強を目的として,身体活動ガイドラインの普及啓発を行うことであった.身体活動ガイドラインとは,本来,どのような強度・量の身体活動が子どもの健康的な成長および発育を促すのかを科学的に証明した「原因―成果」の因果関係として示される.しかし,子ども自身がガイドラインに示された科学的根拠を見てその内容を実践するわけではないために,ガイドラインの普及啓発には,単に情報伝達を行う以上に工夫が必要とされている.本研究では,ソーシャル・マーケティングの手法を用い,1)対象者の焦点化,2)行動変容の強化とアウトカムの明確化,3)ガイドラインの使用者(教師,保護者など)への配慮,4)メッセージや伝達経路の明確化,による普及啓発を試みた. 本研究では,まず,ソーシャルマーケティング介入で用いる方略として,マーケティング・ミックス(product, price, place, promotion)を決定するための事前調査を行った.対象となる子どもを特徴やニーズによってセグメント化し,特徴やニーズが共通するそれぞれのセグメントに適合したproduct(身体活動の内容,行い方など),price(負担感の軽減方法など),place(実施の場所や時間帯),およびpromotion(メッセージや情報提供の方略)の内容を量および質的に調査した.これらの調査によって得られた情報を基にしてマーケティング・ミックスを決定した. 次に,本研究では,第一オーディエンスとしての子どもだけでなく,仲介者として第二オーディエンスに保護者,小学校教師,およびボランティア指導者を置き,彼らが子どもに働きかける支援法略を教授することによって,行動変容方略を教授し,それらの方略を実践させることで子どもの習慣づくりに貢献させようとした.介入実践に伴う子どもの行動変容の程度を測定する評価尺度(知識,態度,セルフエフィカシー)の開発,およびアウトカムとして測定する行動内容(身体活動の測定)および健康指標の決定を行い,保護者,教師,および指導者が支援冊子に基づいてどの程度の働きかけを行えたかの評価を行った.その結果,子どもの結果だけでなく,保護者,小学校教師,およびボランティア指導者からも好評価を得た.

  • 禁煙支援における再発予防プログラムの開発とその評価

    2010年   満石寿

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     本研究の目的は,禁煙経験者を対象に成功・失敗も含めて,いったん禁煙した者がどのような状態で,再発(リラプス)に導く一時的喫煙(ラプス),また真の再発を起こしやすいのか,すなわちラプスや再発を生じさせやすいハイリスク状況を調査し,その際に使用している対処方略の内容を探り,それらの情報を基に「吸いたい」という衝動や渇望に対して効果的な対処反応の内容を盛り込んだ再発予防プログラムの開発を行うことである.また,日常生活におけるストレスが再発を助長することから,プログラムには効果的なストレスマネジメントを組み込んだ. 本研究では,まず効果検証のために,離脱症状および喫煙衝動を評価可能にする日本語版尺度(MPSS)の開発を行い,携帯電話による離脱症状および喫煙衝動の評価の有用性を明らかにした.次に,日常生活場面における対処方略に焦点をあて,禁煙を開始した際に実施している対処方略(行動的対処方略および認知的対処方略)を調査した.その結果,日常生活場面では,行動的対処方略を多く実施し,認知的対処方略と比較して離脱症状および喫煙衝動に対する軽減効果が明らかになった.次に,対処方略の効果の向上および効果的なアプローチの提案を目的として,禁煙に関する阻害要因評価尺度を開発した.第1因子は『ニコチン依存』,第2因子は『喫煙行動に対するイメージ』,第3因子は『空腹感や体重増加に対する不安』,最後に第4因子は『喫煙による気分改善への期待』の4因子が抽出された.これらの阻害要因の結果は,禁煙を開始した際に,個人に適した禁煙支援および対処方略を提供するための重要な手がかりになる. 本研究では,禁煙に伴う離脱症状および喫煙衝動評価尺度および禁煙に関する阻害要因評価尺度を開発し,症状に対する対処方略として,認知的対処方略と比較して行動的対処方略が有効であるものの,対処方略の内容は個人によって異なることが示唆された.今後は,長期的に禁煙支援を行い,阻害要因やハイリスク状況によって異なる離脱症状および喫煙衝動に対して,効果的な対処方略の検討を重ね,個人の特徴に適した再発予防プログラムの開発を行っていく必要がある.

  • 禁煙支援における再発予防プログラムの開発とその評価

    2009年  

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    本研究においては,成功・失敗も含めて禁煙経験者を対象にして,いったん禁煙した者がどのような状態で,再発(リラプス)に導く一時的喫煙(ラプス),また真の再発を起こしやすいのか,すなわちラプスや再発を生じさせやすいハイリスク状況を調査し,さらにその際に使用した対処方略を探る.また,日常生活におけるストレスがラプス予防や再発を助長することから,プログラムには効果的なストレスマネジメントを組み込み,さらに「吸いたい」という衝動や渇望に対して効果的な対処反応の内容やそれらの効果を調べた上で,包括的な再発予防プログラムを開発して再発予防効果を検証するこことを目的とした.第一に,本研究では禁煙に伴う離脱症状および喫煙症状の評価を行うため,日本語版の離脱症状および喫煙衝動評価尺度を開発した.尺度に関しては,欧米の文献を参考に作成し,十分な信頼性および妥当性を得た(日本禁煙科学会:審査中).第二に,ラプスや再発を生じさせやすいハイリスク状況を明らかにするために,1)喫煙者を対象に日常生活の中で喫煙を行っている状況および場面の調査,2)同場面における離脱症状および喫煙衝動の評価を行った.その結果,「気分転換を目的とした喫煙」,「作業や仕事の一区切りとしての喫煙」,「食後」,「口寂しい」という状況や場面において喫煙行動に及んでいることが明らかになった.また,同場面では離脱症状と比較して喫煙衝動の方が強く生じることが示された.最後に,早稲田大学の倫理委員会から承認を得た上で,3日間の断煙期間においてラプスやリラプスを生じさせやすいハイリスク状況における効果的な対処法略の検討を行った.本研究では,1)ニコチン代替療法の一つであるニコチンパッチ,2)行動的対処方略であり,筋力トレーニングの一つである「アイソメトリック・エクササイズ」とリラックス法の一つである「ボディ・スキャン」を用いて,離脱症状および喫煙衝動の軽減効果について比較検討を行った.その結果,ニコチンパッチのみを使用した禁煙と比較してニコチンパッチに行動的対処方略を組み合わせた禁煙方法が,ラプスを生じさせやすいハイリスク状況において,離脱症状および喫煙衝動を軽減することが示された.今後は,長期的に禁煙支援を行い,ハイリスク状況において離脱症状および喫煙衝動を軽減することが可能な対処方略の検討を重ね,再発予防プログラムの開発を行う必要がある.

  • 離島に特化した健康づくりソーシャルマーケティング戦略の開発

    2008年  

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      本研究者らは,2008年度から徳之島の南部に位置する鹿児島県徳之島伊仙町の調査を実施し始めた.かつて世界長寿ナンバーワンを2名も輩出し,長寿の町として知られてきたこの町は,離島特有の気候や食べ物,そして昔から根付いてきた島の文化や伝統が長寿を作り出すに十分な環境を備えている.しかし,最近はメタボリックシンドロームを示す中年成人が急増しだした.伊仙町の人口は,7,637名であり, 2007年度健診受診では,男性438名,女性626名が受診し(受診率24.3%),総合判定において,要医療者(要再精検査者および要治療・治療継続者)が全体の過半数を占めた.また,肥満傾向を示す体格指数(体重度)111%以上の者の割合は,鹿児島県全体が34.7%と高いものの,伊仙町では46.8%を占め,約半数が過体重と見なされる.特に,役場職員に限っては,52.2%と数値が高く,職種によって肥満傾向が異なっていることが窺えた.  伊仙町における調査では,従来の健診やアンケート調査の他に,離島に特化した介入戦略をたてることを目的にして,いくつかの下位集団に属する人たちに対してフォーカスグループインタビューを実施した.昔はサトウキビの収穫など重労働であった労作業も今や機械化によって身体への負担が軽減され,しかし昔から伝えられてきた町の風習や習慣は脈々と受け継がれている.そこで食する内容は,昔とは異なり,生活が豊かになった分,揚げ物や甘味料の多い摂取カロリーが過多な内容になっている.まさに,人のつきあい方や身体を動かすことを阻害する暑さなど社会・物理的環境要因がメタボリックシンドロームを作り出す要因となっている.本研究で実践するヘルスコミュニケーション介入の成果が,離島住民の健康づくりに大きく寄与することをねがっている.

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海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • 行動科学モデルを利用した身体活動強化のための介入研究

    2000年08月
    -
    2001年07月

    アメリカ   ボストン大学

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2015年06月
    -
    2019年06月

    一般社団法人日本健康心理学会  理事長

  • 2011年06月
    -
    2015年06月

    一般社団法人日本健康心理学会  常任理事・事務局長