TAKENAKA, Koji

写真a

Affiliation

Faculty of Human Sciences, School of Human Sciences

Job title

Professor

Homepage URL

http://takenaka-waseda.jp/

Profile

専門は健康心理学。健康行動についての行動変容介入のほか,メンタルヘルス問題の予防およびプロモーション活動を展開中。

Concurrent Post 【 display / non-display

  • Faculty of Human Sciences   Graduate School of Human Sciences

  • Affiliated organization   Global Education Center

Education 【 display / non-display

  •  
     
     

    Waseda University   Faculty of Education   Education  

Degree 【 display / non-display

  • USA, Japan   Ed.D., Ph.D.

  • 米国、日本   Doctor of Education, 博士(心理学)

  • Kyusyu University   Ph.D.

  • 九州大学   博士(心理学)

Research Experience 【 display / non-display

  • 1996.04
    -
    Now

    Waseda University   Faculty of Human Sciences

  • 1991.10
    -
    1996.03

    Okayama University   Faculty of Education, Course for Integrated Education

  • 1976.04
    -
    1991.09

    Kwansei Gakuin University   Direct

Professional Memberships 【 display / non-display

  •  
     
     

    日本健康心理学会員,日本スポーツ心理学会員,日本体育学会員,日本心理学会員,日本健康教育学会会員,Association for the Advancement of Applied Sport Psychology 会員,American College of Sport Medicine会員,American Psychology Association会員,日本行動医学会会員,日本健康支援学会会員,日本ストレスマネジメント学会

 

Research Areas 【 display / non-display

  • Nutrition science and health science

  • Social psychology

Research Interests 【 display / non-display

  • behavior change, health promotion, stress management, physical activity, exercise, mental & physical healthm

Papers 【 display / non-display

  • 高齢者の運動と行動変容

    竹中晃二監訳, P.M. Burbank &am, D. Riebe

    ブックハウス・エイチディ    2005

  • 身体活動の健康心理学

    竹中晃二, 橋本公雄監訳, S.J.H. Biddle &am, N. Mutrie

    大修館書店    2005

  • 身体活動増強のための行動変容マニュアル

    竹中晃二

    ブックハウス・エイチディ    2005

  • ストレスマネジメントー「これまで」と「これから」ー

    竹中晃二

    ゆまに書房    2005

  • 身体活動と行動医学—アクティブ・ライフスタイルを求めて—

    竹中晃二, 訳, J.F. Sallis &amp, N. Owen著

    北大路書房    2000

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Books and Other Publications 【 display / non-display

  • 身体活動・運動と行動変容:始める、続ける、逆りを予防する

    竹中晃二

    至文堂「現代のエスプリ」  2006.01

  • 健康スポーツの心理学

    竹中晃二

    大修館書店  1998

Awards 【 display / non-display

  • 秩父宮スポーツ医科学奨励賞

Research Projects 【 display / non-display

  • Development of the support system for preventing mental health disorder

    Project Year :

    2020.04
    -
    2023.03
     

  • Development and evaluation of School Positive Education Curriculum

    Project Year :

    2017.04
    -
    2020.03
     

  • Branding for health promotion

    Project Year :

    2016.04
    -
    2019.03
     

     View Summary

    The purpose of this study is to apply and evaluate the health branding approach as a social marketing strategy that promotes the attitude and behavior changes in order to prevent the lifestyle-related disease and mental health problems. This study emphasizes the importance of transformation from conventional medical care approach to marketing approach to enhance attitude and behavior changes for people, beyond dissemination of health promotion. The results showed that knowledge, acceptance, and intention to health behavior were improved by this branding approach

  • Effect of post-exercise class mailing program on long-term exercise adherence among community-dwelling older adults

    Project Year :

    2014.04
    -
    2017.03
     

     View Summary

    Many older adults stop exercising after termination of an exercise class. Therefore, this randomized controlled study aimed to examine the effect of a mailing support program, which included an exercise diary to facilitate self-monitoring and receive feedback, on long-term exercise adherence in older adults. Exercise adherence was assessed as a proportion of participants who achieved strength training for 2+ sets/week and walking exercise (3.5 METs) for 150+ min/week. One-year exercise adherence after the end of a 3-month exercise class was 46.2% in the mailing support group (n = 78) and 6.4% in the non-mailing support group (n = 78). The result suggests that the mailing support program can facilitate long-term exercise adherence in older adults

  • Dissimination of mental health promotion due to social marketing

    Project Year :

    2014.04
    -
    2016.03
     

     View Summary

    Mental health promotion can enhance positive mental health rather than coping with negative mental health. The purpose of this study was to examine the effects of mental health promotion in terms of preventive measures for mental health. In community situation of this study, mental health promotion behaviors were disseminated by the leaflets and video were shared in various events such as health appraisals and health classes. In worksites, the diffused newsletter was delivered to each worker once a month during 6 months. Results showed that the frequency of mental health promotion behaviors recommended were related to improvement in mental health for people in both areas

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Specific Research 【 display / non-display

  • テイラリング・メッセージを用いた健康行動変容介入システムの開発および効果検証

    2015   島崎崇史

     View Summary

     本研究では,メンタルヘルス問題の予防を目的に「こころのABC活動」eラーニング・プログラムの開発および評価を行った。その内容は,対象者の特徴ごとにセグメント化した導入部分を設け,メンタルヘルス不全に至る過程や結果を対象者ごとにテイラー化した。まず,試作のeラーニング・システムを大学生54名が実施し,改良を加えたのちに,企業従業員54名が実施した。本研究のeラーニング・プログラムは,対象者をセグメント化して導入部で動機づけを高めたことで実践意欲を高め,しかし様々な変数で見た高・低群で効果に差が見られないことから,個人差に影響なく受講されていることがわかった。 

  • 子どもの身体活動ガイドライン普及を目的としたソーシャル・マーケティング介入研究

    2011  

     View Summary

     本研究の目的は,子どもの身体活動(外遊び,生活活動,運動,スポーツ)量の増強を目的として,身体活動ガイドラインの普及啓発を行うことであった.身体活動ガイドラインとは,本来,どのような強度・量の身体活動が子どもの健康的な成長および発育を促すのかを科学的に証明した「原因―成果」の因果関係として示される.しかし,子ども自身がガイドラインに示された科学的根拠を見てその内容を実践するわけではないために,ガイドラインの普及啓発には,単に情報伝達を行う以上に工夫が必要とされている.本研究では,ソーシャル・マーケティングの手法を用い,1)対象者の焦点化,2)行動変容の強化とアウトカムの明確化,3)ガイドラインの使用者(教師,保護者など)への配慮,4)メッセージや伝達経路の明確化,による普及啓発を試みた. 本研究では,まず,ソーシャルマーケティング介入で用いる方略として,マーケティング・ミックス(product, price, place, promotion)を決定するための事前調査を行った.対象となる子どもを特徴やニーズによってセグメント化し,特徴やニーズが共通するそれぞれのセグメントに適合したproduct(身体活動の内容,行い方など),price(負担感の軽減方法など),place(実施の場所や時間帯),およびpromotion(メッセージや情報提供の方略)の内容を量および質的に調査した.これらの調査によって得られた情報を基にしてマーケティング・ミックスを決定した. 次に,本研究では,第一オーディエンスとしての子どもだけでなく,仲介者として第二オーディエンスに保護者,小学校教師,およびボランティア指導者を置き,彼らが子どもに働きかける支援法略を教授することによって,行動変容方略を教授し,それらの方略を実践させることで子どもの習慣づくりに貢献させようとした.介入実践に伴う子どもの行動変容の程度を測定する評価尺度(知識,態度,セルフエフィカシー)の開発,およびアウトカムとして測定する行動内容(身体活動の測定)および健康指標の決定を行い,保護者,教師,および指導者が支援冊子に基づいてどの程度の働きかけを行えたかの評価を行った.その結果,子どもの結果だけでなく,保護者,小学校教師,およびボランティア指導者からも好評価を得た.

  • 禁煙支援における再発予防プログラムの開発とその評価

    2010   満石寿

     View Summary

     本研究の目的は,禁煙経験者を対象に成功・失敗も含めて,いったん禁煙した者がどのような状態で,再発(リラプス)に導く一時的喫煙(ラプス),また真の再発を起こしやすいのか,すなわちラプスや再発を生じさせやすいハイリスク状況を調査し,その際に使用している対処方略の内容を探り,それらの情報を基に「吸いたい」という衝動や渇望に対して効果的な対処反応の内容を盛り込んだ再発予防プログラムの開発を行うことである.また,日常生活におけるストレスが再発を助長することから,プログラムには効果的なストレスマネジメントを組み込んだ. 本研究では,まず効果検証のために,離脱症状および喫煙衝動を評価可能にする日本語版尺度(MPSS)の開発を行い,携帯電話による離脱症状および喫煙衝動の評価の有用性を明らかにした.次に,日常生活場面における対処方略に焦点をあて,禁煙を開始した際に実施している対処方略(行動的対処方略および認知的対処方略)を調査した.その結果,日常生活場面では,行動的対処方略を多く実施し,認知的対処方略と比較して離脱症状および喫煙衝動に対する軽減効果が明らかになった.次に,対処方略の効果の向上および効果的なアプローチの提案を目的として,禁煙に関する阻害要因評価尺度を開発した.第1因子は『ニコチン依存』,第2因子は『喫煙行動に対するイメージ』,第3因子は『空腹感や体重増加に対する不安』,最後に第4因子は『喫煙による気分改善への期待』の4因子が抽出された.これらの阻害要因の結果は,禁煙を開始した際に,個人に適した禁煙支援および対処方略を提供するための重要な手がかりになる. 本研究では,禁煙に伴う離脱症状および喫煙衝動評価尺度および禁煙に関する阻害要因評価尺度を開発し,症状に対する対処方略として,認知的対処方略と比較して行動的対処方略が有効であるものの,対処方略の内容は個人によって異なることが示唆された.今後は,長期的に禁煙支援を行い,阻害要因やハイリスク状況によって異なる離脱症状および喫煙衝動に対して,効果的な対処方略の検討を重ね,個人の特徴に適した再発予防プログラムの開発を行っていく必要がある.

  • 禁煙支援における再発予防プログラムの開発とその評価

    2009  

     View Summary

    本研究においては,成功・失敗も含めて禁煙経験者を対象にして,いったん禁煙した者がどのような状態で,再発(リラプス)に導く一時的喫煙(ラプス),また真の再発を起こしやすいのか,すなわちラプスや再発を生じさせやすいハイリスク状況を調査し,さらにその際に使用した対処方略を探る.また,日常生活におけるストレスがラプス予防や再発を助長することから,プログラムには効果的なストレスマネジメントを組み込み,さらに「吸いたい」という衝動や渇望に対して効果的な対処反応の内容やそれらの効果を調べた上で,包括的な再発予防プログラムを開発して再発予防効果を検証するこことを目的とした.第一に,本研究では禁煙に伴う離脱症状および喫煙症状の評価を行うため,日本語版の離脱症状および喫煙衝動評価尺度を開発した.尺度に関しては,欧米の文献を参考に作成し,十分な信頼性および妥当性を得た(日本禁煙科学会:審査中).第二に,ラプスや再発を生じさせやすいハイリスク状況を明らかにするために,1)喫煙者を対象に日常生活の中で喫煙を行っている状況および場面の調査,2)同場面における離脱症状および喫煙衝動の評価を行った.その結果,「気分転換を目的とした喫煙」,「作業や仕事の一区切りとしての喫煙」,「食後」,「口寂しい」という状況や場面において喫煙行動に及んでいることが明らかになった.また,同場面では離脱症状と比較して喫煙衝動の方が強く生じることが示された.最後に,早稲田大学の倫理委員会から承認を得た上で,3日間の断煙期間においてラプスやリラプスを生じさせやすいハイリスク状況における効果的な対処法略の検討を行った.本研究では,1)ニコチン代替療法の一つであるニコチンパッチ,2)行動的対処方略であり,筋力トレーニングの一つである「アイソメトリック・エクササイズ」とリラックス法の一つである「ボディ・スキャン」を用いて,離脱症状および喫煙衝動の軽減効果について比較検討を行った.その結果,ニコチンパッチのみを使用した禁煙と比較してニコチンパッチに行動的対処方略を組み合わせた禁煙方法が,ラプスを生じさせやすいハイリスク状況において,離脱症状および喫煙衝動を軽減することが示された.今後は,長期的に禁煙支援を行い,ハイリスク状況において離脱症状および喫煙衝動を軽減することが可能な対処方略の検討を重ね,再発予防プログラムの開発を行う必要がある.

  • 離島に特化した健康づくりソーシャルマーケティング戦略の開発

    2008  

     View Summary

      本研究者らは,2008年度から徳之島の南部に位置する鹿児島県徳之島伊仙町の調査を実施し始めた.かつて世界長寿ナンバーワンを2名も輩出し,長寿の町として知られてきたこの町は,離島特有の気候や食べ物,そして昔から根付いてきた島の文化や伝統が長寿を作り出すに十分な環境を備えている.しかし,最近はメタボリックシンドロームを示す中年成人が急増しだした.伊仙町の人口は,7,637名であり, 2007年度健診受診では,男性438名,女性626名が受診し(受診率24.3%),総合判定において,要医療者(要再精検査者および要治療・治療継続者)が全体の過半数を占めた.また,肥満傾向を示す体格指数(体重度)111%以上の者の割合は,鹿児島県全体が34.7%と高いものの,伊仙町では46.8%を占め,約半数が過体重と見なされる.特に,役場職員に限っては,52.2%と数値が高く,職種によって肥満傾向が異なっていることが窺えた.  伊仙町における調査では,従来の健診やアンケート調査の他に,離島に特化した介入戦略をたてることを目的にして,いくつかの下位集団に属する人たちに対してフォーカスグループインタビューを実施した.昔はサトウキビの収穫など重労働であった労作業も今や機械化によって身体への負担が軽減され,しかし昔から伝えられてきた町の風習や習慣は脈々と受け継がれている.そこで食する内容は,昔とは異なり,生活が豊かになった分,揚げ物や甘味料の多い摂取カロリーが過多な内容になっている.まさに,人のつきあい方や身体を動かすことを阻害する暑さなど社会・物理的環境要因がメタボリックシンドロームを作り出す要因となっている.本研究で実践するヘルスコミュニケーション介入の成果が,離島住民の健康づくりに大きく寄与することをねがっている.

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Overseas Activities 【 display / non-display

  • 行動科学モデルを利用した身体活動強化のための介入研究

    2000.08
    -
    2001.07

    アメリカ   ボストン大学

 

Syllabus 【 display / non-display

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Committee Memberships 【 display / non-display

  • 2015.06
    -
    2019.06

    一般社団法人日本健康心理学会  理事長

  • 2011.06
    -
    2015.06

    一般社団法人日本健康心理学会  常任理事・事務局長