2022/01/28 更新

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ヨコヤマ マサノリ
横山 将義
所属
商学学術院 商学部
職名
教授

兼担

  • 法学学術院   法学部

  • 商学学術院   大学院会計研究科

  • 商学学術院   大学院商学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学内研究所等

  • 2019年
    -
     

    産業経営研究所   兼任研究所員

学歴

  •  
    -
    1994年

    早稲田大学   大学院商学研究科   商学  

  •  
    -
    1991年

    早稲田大学   大学院商学研究科   商学  

  •  
    -
    1989年

    早稲田大学   商学部  

学位

  • Waseda University   Doctor of Commerce

  • 早稲田大学   博士(商学)

  • Waseda University   Master of Commerce

  • 早稲田大学   商学修士

所属学協会

  •  
     
     

    日本国際経済学会

  •  
     
     

    日本計画行政学会

  •  
     
     

    日本経済政策学会

 

研究分野

  • 経済政策

  • 経済政策

研究キーワード

  • 経済政策(含経済事情)

論文

  • 内外均衡とマクロ経済政策

    商学研究科紀要/早稲田大学大学院商学研究科   ( 67 ) 1 - 11  2008年12月

  • 地域マクロ経済分析の視点

    経営研究/大阪市立大学経営学会   56 ( 4 ) 1 - 13  2006年02月

  • 2国モデルにおけるマクロ経済政策の国際的波及効果

    早稲田商学/早稲田商学同攻会   ( 401 ) 117 - 182  2004年09月

  • 貿易構造の変化と経済政策の効果

    早稲田商学/早稲田商学同攻会   ( 397 ) 97 - 140  2003年06月

  • 内外均衡調整と財政・金融政策

    世界経済評論/世界経済研究協会   47 ( 5 ) 56 - 65  2003年05月

  • High Cost Structure in the Japanese Economy under Globalization

    早稲田商学/早稲田商学同攻会   ( 394 ) 91 - 117  2002年09月

  • Effects of Fiscal and Monetary Policies on Internal and External Balance under Flexible Exchange Rates

    "The Waseda Business and Economic Studies", Graduate School of Commerce   ( 36 ) 53 - 79  2001年03月

  • 日本経済の高コスト構造

    早稲田商学/早稲田商学同攻会   ( 386 ) 21 - 50  2000年09月

  • 変動為替レート制下の内外均衡調整と財政・金融政策の割り当て

    早稲田商学/早稲田商学同攻会   379   111 - 136  1998年12月

  • 貿易黒字の原因とその調整政策の検討

    早稲田商学/早稲田商学同攻会   377   111 - 134  1998年06月

  • 貿易黒字とその調整政策—貿易収支判別式の再検討とその一般化—

    経営情報学部論集/中部大学経営情報学部   第12巻1・2号  1998年03月

  • 中間財輸入とマクロ経済—経済政策の効果とその含意—

    早稲田商学/早稲田商学同攻会   第375号   93 - 120  1997年12月

  • 経済グローバル化の進展と日本経済の政策的課題—2国マクロ経済モデルによる分析—

    早稲田商学/早稲田商学同攻会   第374号   59 - 99  1997年11月

  • 財政再建に関する一考察

    早稲田商学/早稲田商学同攻会   第373号  1997年07月

  • 為替レートが供給サイドに及ぼす影響と経済政策の効果

    早稲田商学/早稲田商学同攻会   372  1997年03月

  • 資産効果とマンデル=フレミンクの政策命題

    産業経営/産業経営研究所   22  1996年12月

  • 経常・貿易黒字激減が意味すること

    世界経済評論/世界経済研究協会   40;10  1996年10月

  • 不況下における内外均衡調整と国際政策協調

    早稲田商学/早稲田商学同攻会   370  1996年10月

  • 輸入自主拡大は貿易黒字削減に有効か

    早稲田商学/早稲田商学同攻会   369  1996年07月

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書籍等出版物

  • 「国際ビジネスの経済学」早稲田大学ビジネス・エコノミクス研究会『ビジネスのための経済学入門』

    中央経済社  2015年03月

  • 経済政策

    横山将義

    成文堂  2012年06月

  • 「オープン・エコノミー」川辺信雄・嶋村紘輝・山本哲三編『日本の成長戦略』

    横山将義

    中央経済社  2012年03月

  • 「世界と日本」早稲田大学ビジネス・エコノミクス研究会『入門ビジネス・エコノミクス』

    横山将義

    中央経済社  2006年05月

  • 「国際政策協調と地域経済統合」川辺信雄・嶋村紘輝・山本哲三編『成長の持続可能性 2015年の日本経済』

    嶋村紘輝, 横山将義

    東洋経済新報社  2005年07月

  • 開放マクロ経済学と日本経済—開放経済下における経済政策の効果

    横山将義

    成文堂  2003年10月

  • 図解雑学ミクロ経済学

    嶋村紘輝, 横山将義

    ナツメ社  2003年02月

  • 「グローバル経済下の資源配分政策」西野万里・丸谷冷史編『新しい経済政策論』

    横山将義

    有斐閣  2002年12月

  • 入門ミクロ経済学

    嶋村紘輝, 佐々木宏夫, 横山将義, 片岡孝夫, 高瀬浩一

    中央経済社  2002年05月

  • 「サービス経済とホスピタリティ産業」『ホスピタリティマネジメント』

    横山将義

    社会生産性本部  2002年

  • オープンエコノミーと日本経済

    大畑弥七, 横山将義

    成文堂  1999年10月

  • 入門マクロ経済学

    嶋村紘輝, 佐々木宏夫, 横山将義, 晝間文彦, 横田信武, 片岡孝夫

    中央経済社  1999年06月

  • 経済のグローバル化と日本経済

    大畑弥七, 横山将義編

    早稲田大学出版部  1998年01月

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講演・口頭発表等

  • 内外均衡と財政・金融政策

    日本国際経済学会関東部会  

    発表年月: 2007年11月

  • 日本の経済構造と高コスト

    日本経済政策学会関西部会  

    発表年月: 1999年12月

  • 貿易黒字の原因とその調整政策の検討

    日本経済政策会全国大会  

    発表年月: 1998年05月

  • 内外均衡調整と財政・金融政策の役割

    日本経済政策学会関西部会  

    発表年月: 1997年11月

  • 経済グローバル化の進展とマクロ経済—2国モデルによる分析—(共同報告)

    日本経済政策学会全国大会  

    発表年月: 1997年05月

  • 経済のグローバル化とマクロ経済

    日本経済政策学会関東部会  

    発表年月: 1997年01月

  • 不況下の経済政策の効果

    日本経済政策学会関西部会  

    発表年月: 1995年11月

  • 規制緩和の経済分析

    日本経済政策学会関西部会  

    発表年月: 1995年04月

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特定課題研究

  • 日本経済の内外均衡調整と経済政策の効果に関する研究

    2004年  

     概要を見る

      この研究の目的は、日本経済が国内均衡(完全雇用および物価の安定)ならびに対外均衡(国際収支の均衡)を同時に実現するために、いかなる経済政策を発動することが必要かを究明することにある。長期にわたってデフレ不況に見舞われる日本経済にとって、いかにしてデフレ経済から脱却するかが直面する政策課題であるといえる。 研究期間中は、オープン経済の視点から日本経済をとらえ、経済政策の効果および有効性を検証することに焦点を当てた研究を行った。とりわけ、国際的な相互依存という枠組みの中で、経済政策がどのような効果を発揮し、また、どの程度有効であるかという問題に加えて、オープン経済の視点から発動される経済政策が、国内の地域経済に対していかなる影響を与えるかについても研究を行った。 研究成果のうち、マクロ経済政策に関しては、横山(2004)において、財政政策および金融政策の国際的波及効果を考察した。そこでは、国際的な相互依存を前提にした2国モデルのもとで、財政・金融政策の効果を分析するとともに、期待インフレ率の上昇の効果を分析し、とりわけ、日本経済が直面する「流動性のわな」の状況下では、インフレ期待の上昇がデフレ脱却に有効となりうることを明らかにした。 次に、貿易政策についても考察を行い、国際政策協調という観点から自由貿易協定締結の効果を取り上げ、地域経済統合の実現が自由貿易協定参加国に利益をもたらしうることを明らかにした。これについては、嶋村・横山(2005、近刊)を参照されたい。 さらに、経済政策が地域経済にいかなる影響を及ぼすかを分析し、国内の各地域の経済構造に応じて政策効果に相違が生じることを明らかにした。これについては、横山(2006予定)を参照されたい。 

  • 変動為替レート制下における国内均衡および対外均衡の達成と財政政策ならびに金融政策の割り当てに関する研究

    1998年  

     概要を見る

     本研究では、変動為替レート制下において、国内均衡(完全雇用と物価の安定)と対外均衡(経常収支の均衡ないし経常収支の目標値の達成)を同時に実現するために、財政政策と金融政策をいかにして割り当てるべきか、を体系的に整理することが目的であった。 この研究を通して、おおむね次のような結論を得た。(1) 資本移動性が高い場合、金融政策を為替レート調整に用い、その調整を通じて国内均衡を実現するとともに、財政政策を対外均衡に割り当てることが有効である。(2) 資本移動性が低い場合、財政政策を国内均衡に割り当て、金融政策を為替レート調整に用い、その調整を通じて対外均衡を実現することが有効である。 日本経済に対しては、①均衡為替レート(貿易財の物価指数による購買力平価)を目指して金融政策を発動し、経常収支調整策として財政政策を発動することが望ましい、②対外均衡は完全雇用と購買力平価為替レートのもとでの経常収支の水準を意味し、経常黒字を循環的な部分と趨勢的な部分に区別することができれば、循環的な部分の削減を図るべきである、③特に財政政策について、拡張的な財政政策は財政赤字を拡大させてしまうという観点から、財政再建と規制緩和を同時一体に推進することが必要である、というインプリケーションを得た。 本研究の成果は、「変動為替レート制下の内外均衡調整と財政・金融政策の割り当て」『早稲田商学』(早稲田商学同攻会)第379号、1998年12月、pp. 111-136において明らかにした。また、本研究との関連において、先に発表した「貿易黒字の原因とその調整政策の検討」『早稲田商学』(早稲田商学同攻会)第377号、1998年6月、pp.111-134 もあわせて参照されたい。

 

現在担当している科目

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