清水 孝 (シミズ タカシ)

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所属

商学学術院 大学院会計研究科

職名

教授

ホームページ

http://ts814.world.coocan.jp/

兼担 【 表示 / 非表示

  • 商学学術院   商学部

  • 商学学術院   大学院商学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1982年

    早稲田大学   商学部  

  •  
     
     

    早稲田大学   商学研究科  

  •  
     
     

    早稲田大学   商学研究科  

学位 【 表示 / 非表示

  • Waseda University   Doctor of Commerce

  • 早稲田大学   博士(商学)

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本原価計算研究学会

  •  
     
     

    日本医療バランスト・スコアカード研究学会

  •  
     
     

    日本管理会計学会

  •  
     
     

    日本会計研究学会

 

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 管理会計

論文 【 表示 / 非表示

  • 予測型経営における責任の共有概念

    清水孝

    税経通信/税務経理協会   72;7   142 - 148  2017年07月

  • わが国企業における予算管理実務改善に関する調査

    清水孝

    早稲田商学/早稲田商学同攻会   446   103 - 130  2016年03月

  • A comparison of the KPI forecast management model of Japanese companies and the Beyond Budgeting Model

    清水孝

    早稲田商学/早稲田商学同攻会   443   1 - 21  2015年06月

  • 財務成果、顧客満足度および従業員満足度の関係性に関する検討

    清水孝

    早稲田商学/早稲田商学同攻会   438   197 - 217  2013年12月

  • 予測型経営の理論と実務

    清水 孝

    早稻田商學   434   511 - 540  2013年01月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 原価計算

    清水孝

    税務経理協会  2017年07月

  • Management Control Systems in Japan

    清水孝

    Routledge  2017年03月 ISBN: 9781138122758

  • 現場で使える管理会計

    清水孝

    中央経済社  2015年06月 ISBN: 9784502151514

  • 現場で使える原価計算

    清水孝

    中央経済社  2014年06月 ISBN: 9784502097904

  • 戦略実行のための業績管理

    清水孝

    中央経済社  2013年09月 ISBN: 9784502487002

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受賞 【 表示 / 非表示

  • ツーリズム学会特別奨励賞

    2010年06月  

  • 日本医療バランスト・スコアカード研究学会優秀演題賞

    2009年11月  

  • 日本管理会計学会賞

    2001年09月  

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • わが国の観光産業のインバウンド戦略を支援する会計システムの探究

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2018年03月
     

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    本研究では、わが国の観光産業がインバウンドの集客力を高め、収益性の劇的な改善を図るうえで、効果的なインバウンド戦略の立案とその実現を支援する情報システムの構築に向けた操作性に優れた方法論の探究を目指した。あわせて、各種の観光産業間の有機的なコラボレーションのあり方についても検討を行った。具体的には、上記の情報システムのベースとなるモデルを提示し、民間企業の協力の下アクションリサーチによっての効果の検証を行った。他方で、後者のコラボレーションに関しては、面接および体験調査により、その促進および阻害要因を明らかにするとともに、ツーリズム研究の新たな方法論に関する検討も行った

  • 現代の生産プロセスに適応する原価計算指針の構築

    研究期間:

    2010年04月
    -
    2013年03月
     

     概要を見る

    本研究では、第一に生産プロセスに対応する原価計算の実態を調査した。次に、そこで得た情報に基づいて、現代の生産プロセスにおける原価計算の問題点を把握した。主たる問題点は、製造間接費配賦の困難性、ERP 原価計算モジュールによる原価計算の曖昧性、そして標準原価計算の「標準性」と原価差異の処理である。これらを完全に解決することは困難であるが、研究チームの現状における解決策を提案している

  • サービスコンテンツの作り込みとその経済的効果の測定・評価に関する学際的研究

    基盤研究(A)

    研究期間:

    2011年
    -
    2013年
     

     概要を見る

    本研究では、魅力的なサービスコンテンツを低コストで作り込むむことによって、サービス業の収益性改善に資する方法論の構築を目指した。既往の議論では、サービス産業において収益の改善が遅れている主な要因は顧客ニーズの的確な把握の困難性にあるとされてきたが、フィールドリサーチおよび質問書調査の結果から、本研究では、むしろ改善に必要な投資額回収の不透明性と顧客満足を実現できないことによる機会損失の過小評価が、多くの業界において的確な改善施策を打つこと阻む要因となっていると結論づけるとともに、戦略性に優れたサーポートツールのモデルを提示した。

  • バランスト・スコアカードの理論とわが国における実践に関する学際的研究

    基盤研究(B)

    研究期間:

    2004年
    -
    2006年
     

     概要を見る

    平成16年度は、全員でバランスト・スコアカードに関する理論面を中心に検討を行った。まず、研究組織の構成員全員が、BSCについての国内外の先行研究についてサーベイし、それぞれの専門領域からさまざまな論点を検討した。とくに、長谷川と清水は、これまでの準備段階からの研究を著書としてまとめた。また、長谷川および清水は、日本医療バランスト・スコアカード研究学会の学術総会において、BSCの理論体系について報告し、その要旨を論文として公刊した。
    平成17年度は、8月に総務省「地方公共団体における行政評価の取組状況調(平成16年7月現在)」における「公営企業会計に関わる事務事業を含むすべての事務事業を行政評価の対象としている市区」247団体を対象として、「自治体の業績評価システムに関するアンケート調査」を実施し、206団体(回収率83.4%)からの回答を得た。その成果は、『研究成果報告書』(様式C-18)に所収しているが、BSCを導入している地方自治体はあるものの、戦略マネジメント・システムとして使いこなしている例はほとんどなかった。
    平成18年度は、BSCを導入・運用している組織に対して、その効果についての実証的な研究を意図した。そこで、近年アカウンタビリティあるいはディスクロージャーを重視しつつある病院を対象とし、その構成員に対する質問票調査を行うことで、BSCの効果を具体的に検討した。調査対象としては、福井県、熊本県、新潟県および東京都に所在の4つの病院に協力を依頼し、その従業員に仕事に対する姿勢や仕事ぶりの評価の基準および戦略マップにおける因果連鎖について質問した。その概要を『研究成果報告書』(様式C-18)に所収しているが、ある病院の調査結果からは、仕事に対する姿勢と評価の基準の間には関連があり、また、戦略マップ上の学習と成長の視点、顧客の視点および財務の視点の間には因果連鎖が存在することが統計的に有意に確認された。

  • デザイン・ツー・パフォーマンスの導入と実践の効果に関するフィールド研究

    基盤研究(B)

    研究期間:

    2001年
    -
    2003年
     

     概要を見る

    本窃究では,デザイン・ツー・パフォーマンス(design to performance: DTP)という概念を導入し,その実践を試みる研究を行ってきた。DTPとは,組織業績を計画段階で戦略的に作り込みことを意図したアプローチをいう。DTPでは,多面的な視角から戦略や計画の良し悪しを慎重に検討することが重要となる。この点から本研究では,バランスト・スコアカード(balanced scorecard: BSC)をDTPを具現化する重要な手段のひとつであると位置づけ,内外のバランスト・スコアカード導入企業を対象としたヒアリングおよびアクションリサーチを中心に研究活動を実施してきた。アクションリサーチとは,企業と研究者が共同で実務の改善をめざして共同歩調をとりながら実践されるリサーチであり,研究者が能動的に研究対象である企業の実務に関与するところに特色がある。
    われわれはBSCが期待どおりの成果をあげるためには、いまだ多くの改良の余地が残されているとの認識からバランスト・スコアカードをデザイン・ツー・パフォーマンスに繋げるために必要となるサポートツール面の整備あるいは開発を試みた。そして,アクションリサーチによって、開発したツールであるDTPワークシートを実験的に導入して、その有効性の検証を試みた。本研究では,リサーチプロジェクトを推進する過程において、組織内にイノベーションが起こり新たなツール(ツリー型の戦略マップ)も創出された。
    本研究では、あらたなイノベーションを喚起することを目的として、既存の経営実践にはみられない理論的なツールや概念を実務に導入し、その有効性の検証を試みた。当該研究方法を適用することで、文献研究や既往のフィールドリサーチからは到底期待できない新しいアイデアの導出や、その有効性を検証することが可能となったと思われる。

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講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • Accounting for Olympus Fraud: Power Instability, Risk, and Weak Governance

    24th Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues  

    発表年月: 2012年10月

  • 企業の原価計算実務に見る現代原価計算の特性

    日本原価計算研究学会 第37回全国大会  

    発表年月: 2011年09月

  • 患者満足度が患者の行動意識に与える効果

    日本医療バランスト・スコアカード研究学会  

    発表年月: 2009年11月

  • The Innovation on New Model Development: Case of TOYOTA

    CJS Colloquium (University of California, Berkeley)  

    発表年月: 2003年05月

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • わが国における予算管理システムの革新と望ましい組織文化の醸成

    2015年  

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     予算管理の問題点は古くから指摘されている。これに対して、脱予算経営として知られるヨーロッパ発祥のマネジメント・モデルは予算を廃止することをはじめとして、いくつかのツールの活用を唱えている。わが国においては、予算を完全に廃止した企業はほとんどなく、脱予算経営モデルを使用することはないものの、脱予算経営におけるいくつかのツールを独自に活用していることが、調査者の質問票調査(学外研究費利用)によって明らかになった。この結果について、米国の状況、特に国民文化あるいは組織文化との関連を明確にするため、米国管理会計人協会のローソン教授との議論を行い、日米の相違点について検討した。これに基づき、日米で新たな調査を行う予定である。

  • 予算管理の改革と革新における日米欧企業の比較研究

    2014年  

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     予算管理の革新としては、予算を廃止して他の管理ツールを導入する方法と、予算を維持しながら問題点を回避し、予算管理本来の機能を発現させる方法の2つがある。欧州で開発された前者の方法と、わが国で発展しつつある後者の方法は、一見して大きな相違があるように見られるが、その本質は同一のものである。このことを、欧米で提唱されている脱予算経営(Beyond Budgeting)の12の原則に、京セラのアメーバ経営をあてはめて論証した。アメーバ経営では、予算を廃止する際に生じるであろう大きな困難を回避しつつ、脱予算経営の提唱する利点をほぼ得られることが分かった。 

  • 財務業績に影響を与える顧客ロイヤリティを構成する要素の研究

    2013年  

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     本研究は、顧客ロイヤリティが、企業の財務業績にいかなる影響を与えるかに関する研究である。本研究実施者のこれまでの研究において、とりわけバランスト・スコアカードのロジックでは、顧客満足度は財務業績にプラスの影響があることが前提となっていた。他方で、顧客満足度の向上は必ずしも財務業績に正の効果を持たないとする研究もある。また、顧客満足度の源泉には多様なものがあるが、サービス業を中心として従業員の提供するサービス、態度あるいは雰囲気などがきわめて重要であるとする研究もある。こうしたマーケティングおよび管理会計の先行研究を受けて、本研究ではバランスト・スコアカードにおける因果連鎖について次のような発見を行った。 ①顧客満足度と財務の業績には、基本的には正の関係性がある。しかし、すでに顧客満足度が十分に高い産業・企業では、顧客満足度を上げることが困難であり、顧客満足度の上昇が財務業績につながらないことがある。また、顧客満足度の上昇による収益の増加を、そのためのコストが上回る場合には、顧客満足度と財務業績には負の関係が生じることがある。こうしたことを防ぐためには、顧客満足度を向上させるための方策によるコストと効果を推定する手法を有していなければならない。②顧客満足度を獲得するための要素は、製品・サービスそのものの知覚品質が顧客の期待よりも上回るようにすること(知覚価値の向上)、イメージやソフトウェアの知覚品質を向上させることがあげられるが、イメージやソフトウェアの知覚品質は、顧客満足度やその結果得られる顧客の行動に直接強い影響を与える。したがって、とりわけサービス業のように、サービスの提供が人的な行動による業種では、ソフトウェアの知覚品質を高めることが不可欠となる。③ソフトウェアの知覚品質を高めるためのひとつの方策として、従業員満足度を向上させることが考えられる。そのためには職場設計、職務設計、従業員の選抜と能力開発、従業員の報酬と評価および顧客に仕えるためのツールについて十分に考察することが必要となる。 ③の内容は、バランスト・スコアカードの理論の中では、一般的には学習と成長の視点に設定される戦略目標に関連している。これまでの研究を振り返ると、学習と成長の視点における議論は少なかったと思われるが、とりわけサービス業においては上記の課題に取り組むことで、結果的に企業の収益性を高めていくことは疑いない事実である。 本論文では、主としてサービス業における顧客満足度の向上とそのために必要な従業員満足度について概観してきた。しかし、サービス業であっても、販売されるサービスについて、コスト削減をしたり、革新的なサービスを開発するといった、内部プロセスに関連する戦略目標を考察することは重要であろう。また、顧客と財務、顧客と従業員といった、バランスト・スコアカード上にある個々の関係性に関する実証研究はあるものの、これら4つの視点にまたがった実証研究はない。この点について、4つの視点を縦断した研究を行うのか、あるいは顧客満足が財務成果に正の影響を与えるのを前提として、顧客満足度の源泉に関するさらなる研究を行うのかについて、今後も大規模データを収集した研究を実施することが求められる。

  • わが国製造業における新たな原価計算指針の提案

    2009年  

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     わが国における『原価計算基準』は、昭和37年に中間答申されたものである。爾来、製造業における生産方法の進展は目覚しいものがあるにもかかわらず、『原価計算基準』はまったく改訂されることはなかった。このことから、しばしば『原価計算基準』が有用ではないという指摘がなされることがある。 本研究では、こうした指摘を受け、『原価計算基準』上の規定のみでは正確かつ適切な原価計算が不可能であるかどうかについて探求し、必要であれば、新しい原価計算の指針を提案することを目的としている。 2009年度においては、本格的な質問表調査を行う前段階として、いくつかの企業から原価計算実務における工夫や問題点を調査することに主眼を置いた。具体的な方策としては、財団法人産業経理協会内に「現代の原価計算研究会」を設置し、石油メーカー、石油化学メーカー、産業機器メーカー、電機メーカー、文具メーカー、医療用品メーカー、化学・日用品メーカー、光学品メーカーなどの原価計算実務について検討を行った。また、平行して大手電機メーカー、産業機器メーカーなどにヒアリングを行った。 その結果、各企業は『原価計算基準』に準拠しながらも、工夫を行って、各企業の生産活動を適切かつ正確に写像するような原価計算を行っていることがわかった。これらの点についての詳細は、『産業経理』に発表する予定である。 また、製造業の原価計算よりも深刻な問題を抱えているのが、サービス業の原価計算である。これは、原価対象としてのサービスが、製品ほど明確でないことに起因するものである。しかし、サービスの原価計算が適切になされないとすれば、サービス業では何を基準として管理会計を実行すればよいのか、という根本的な問題に突き当たる。そこで、サービス業の中でも、典型的なサービス業と製造業の両方の性質を併せ持つ宿泊産業を対象として、2010年2月から3月にかけて原価計算および原価管理における調査を行った。この結果については現在集計中であり、『早稲田商学』に集計結果の分析とともに掲載する予定である。

  • 企業成長戦略における管理会計の貢献

    1997年  

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    企業成長戦略における管理会計の貢献は、戦略策定時への貢献および戦略遂行時の貢献に分類することができる。このうち、戦略策定時の貢献は、戦略創発のための媒介となるといった間接的なものとならざるを得ないが、具体的には、競争者の情報を収集して自社と比較したり、自らは産業における価値連鎖分析を実施することが求められる。一方で、戦略遂行時の貢献には、近年様々な業績が報告されている。本研究課題を遂行するに当たり、第1に、主として国外における上記のテーマを取り扱った文献を収集した。収集された文献は、価値連鎖分析、ベンチマーク分析およびバランスト・スコアカードといった内容のものであり、この中から、成長戦略遂行に関する理論を抽出することを試み、論文「因果連鎖を組み込んだマネジメント・コントロール・システムの展開」(『早稲田商学』376号)において、具体的には、KaplanとNortonの議論に基づいて成長戦略遂行の基礎を顧客満足に求め、顧客満足のために企業が遂行すべき内部業務プロセスはどうあるべきかといった縦の因果連鎖を第1に考察した。次いで、顧客満足、内部業務プロセスおよび学習と成長の視点において、それぞれの結果を表す指標とそのドライバーとなる指標の関係を示した横の因果連鎖との複合的関係でとらえるべきことを明らかにした。また、このような因果連鎖は、製造業だけではなくサービス業にも構築されるべきであるが、その因果連鎖は産業特性に依存して異なることになる。論文では、サービス産業の因果連鎖についても詳述している。 以上のように、企業成長の源泉を顧客満足に求め、これに向かう一切の行動を様々な因果連鎖に組み込んだ管理会計システムの構築を提示した。研究成果の発表1998年3月 早稲田商学同攻会 清水孝 『早稲田商学』 「因果連鎖を組み込んだマネジメント・コントロール・システムの展開」-

海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • 米国企業における戦略マネジメントシステムの研究

    2002年08月
    -
    2003年08月

    アメリカ   カリフォルニア大学

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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