OKI, Kiyotake

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Affiliation

Faculty of Letters, Arts and Sciences, School of Humanities and Social Sciences

Job title

Professor

Homepage URL

http://www.f.waseda.jp/okikiyo/index.html

Education 【 display / non-display

  •  
    -
    1996

    Waseda University   Graduate School, Division of Letters   教育学  

  •  
    -
    1996

    Waseda University   Graduate School, Division of Letters   教育学  

  •  
    -
    1990

    Waseda University   Faculty of Literature   哲学科 教育学専修  

Degree 【 display / non-display

  • 早稲田大学   文学修士

  • Master of Arts

Research Experience 【 display / non-display

  • 2008
    -
     

    同志社大学高等教育・学生研究センター 研究員

  • 2002
    -
     

    私立大学協会付置私学高等教育研究所 研究員

  • 1996
    -
    1999

    National Institute for Educational Research, Researcher

Professional Memberships 【 display / non-display

  •  
     
     

    大学教育学会

  •  
     
     

    関東教育学会

  •  
     
     

    日本教育行政学会

  •  
     
     

    日英教育学会

  •  
     
     

    日本高等教育学会

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Research Areas 【 display / non-display

  • Education

Research Interests 【 display / non-display

  • Sociology of Education, Higher Education, Educational Administration

Papers 【 display / non-display

  • The Characteristics and Factors of the Career Choice of High School Students in Rural Areas: An Analysis of the Fukushima High School Student Survey

    Endo Takeshi, Oki Kiyotake

    Waseda Review of Education   31 ( 1 ) 101 - 115  2017.03  [Refereed]

  • 高等教育行政研究の観点から -大綱化以降の研究動向と新たな論点

    沖 清豪

    日本教育行政学会年報   ( 42 ) 194 - 197  2016.10  [Invited]

  • 書評 白幡真紀『イギリスにおける学習と訓練の公共管理システム:需要主導アプローチへの転換』

    Kiyotake OKI

    The Japan-UK Education Forum   ( 20 ) 179 - 183  2016.08

  • (書評)白幡真紀 『イギリスにおける学習と訓練の公共管理システム ―需要主導アプローチへの転換』(大学教育出版、2015 年)

    沖 清豪

    日英教育研究フォーラム   20 ( 0 ) 179 - 183  2016

    CiNii

  • 図書紹介 広田照幸・吉田文・小林傅司・上山隆大・濱中淳子編『対話の向こうの大学像』

    沖 清豪

    教育学研究   81 ( 4 ) 509 - 511  2014.12

    CiNii

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Books and Other Publications 【 display / non-display

  • 比較教育学事典(項目執筆「NFER」「学校業績評価表」「ポリテクニク」)

    日本比較教育学会編

    『比較教育学事典』東信堂  2012.06 ISBN: 9784798901275

  • データによる大学教育の自己改善 —インスティテューショナル・リサーチの過去・現在・展望—

    沖清豪, 岡田聡志編著

    学文社  2011.03 ISBN: 9784762021572

  • 学生と就職・キャリア -卒後進路未決定層の学生生活

    沖 清豪

    山田礼子編著『大学教育を科学する:学生の教育評価の国際比較』  2009.07

  • 全面展開はどこまで維持できるか? —早稲田大学・文学部の事例—

    沖 清豪

    吉田文・田口真奈編『模索されるeラーニング 事例と調査データにみる大学の未来』  2005.06

  • イギリスの学校評価(高妻紳二郎・窪田眞二と共同執筆)

    窪田眞二・木岡一明編著『学校評価のしくみをどう創るか:先進5カ国に学ぶ自律性の育て方』、学陽書房  2004.10

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Awards 【 display / non-display

  • 小野梓記念賞学術賞

    1993  

Research Projects 【 display / non-display

  • The Logic and Strategies for Fair Access and Widening Participation in Admission Reform in the UK and Japan

    Project Year :

    2020.04
    -
    2023.03
     

     View Summary

    イギリスの大学入試改革の鍵概念である公正なアクセス(fair access)と機会の拡大(widening participation)の論理と実践の検討を通じて、社会経済的背景の違いによる進学率の格差をどのように改善していくのかを検討する。具体的には、(1)両概念が普及した歴史的経緯、(2)2010年代以降の政策における両概念への言及状況と課題、および(3)個別高等教育機関における対応状況(方策)を明らかにし、こうした基礎データを整理して、(4)二つの鍵概念が社会的に受け入れられる形で成立するための条件を、それらの日本への適用可能性を意識しつつ考察する

  • 英国の中等・高等教育接続改革と学生の変容に関する基礎的調査研究

    Project Year :

    2016.04
    -
    2020.03
     

     View Summary

    本研究は、英国の中等・高等教育接続改革としてのGCE Aレベル試験の改革動向を確認し、その結果としての学生の変容の有無について訪問調査などで検証することを目的としていた。資格試験制度については、数年間をかけ試験科目を新たな内容に変更していくプロセスをへて、2017年から2019年にかけて試験機関が存続をしない科目を中心とした科目数の削減や統合が進められてきており、大きな批判は生じていないことから改革自体は順調に進んだと判断できる。一方で、2019年度に入ってから、試験機関から試験問題の漏洩が生じた状況を踏まえて、改革の理念や影響とは別に、民間試験団体が管理していることをめぐる実施面での課題を整理した。なお、こうした改革の前提としての公平性や試験実施の妥当性に関して重要となる二つの文書に着目し、全国組織であるQAAが策定した「質規則(Quality Code):勧告と手引き―入学者選抜、学生募集、およびアクセスの拡大」(2018年)と、個別大学が策定する「アクセス・参加計画」(APP)の内容を分析した。その結果、イギリスの入試制度改革や関連する諸改革においては、透明性の高い選抜制度であることを目指すだけでなく、社会的格差の是正を入学者選抜の数値目標として設定している点を明らかにした。こうした改革を通じて、特にシェフィールド大学等威信の高い大学においても、学生の多様化・変容を目指して、志願者の多様性を拡大させる取組みを実施している点についても事例調査を通じて明らかにした。これまでの改革に関する理念、評価の観点の改革、および科目ごとの実施状況の時系列確認を踏まえて、特に高大接続における公平性の観点、および学生の多様性との関連について調査研究を進めてきた。その結果、「質規則(Quality Code):勧告と手引き―入学者選抜、学生募集、およびアクセスの拡大」(QAA 2018)と、個別大学が策定する「アクセス・参加計画」(APP)の重要性、特に改革状況の個別大学の目標設定と達成度の確認において、APPが重要であることを、政策面および事例調査を通じて明らかにした。ただし、(1)こうした知見について、2019年度は学会報告(日英教育学会)1件を行い、論文1編にまとめたものの、日本においても喫緊の課題となる公平性や多様性に関して、学会発表等を通じてより広く周知していくまでには至っていないこと、(2)学会発表や論文には、2019年に発生した2件の試験問題漏洩の社会的影響を十分に反映させることができていないこと、および(3)2020年1月以降の英国の学校教育が直面している学校閉鎖や資格試験の中止といった厳しい状況を踏まえて、新たな試験制度の実施状況自体が不明確になっていることまでも研究の射程にいれるべきこと、を踏まえると、当初の研究期間にすべてを完了できているとはいいがたく、進捗状況が若干遅れていると言える。この点については、2020年度にいずれの課題についても対応し、少なくとも2つの学会において自由研究発表を行うこと等を通じて知見の公開に努めたい。1年間研究期間を延長し、以下の活動を進めることとしたい。第一に、これまでの研究成果を学会発表などで公表していくこととしたい。具体的には、2020年6月の大学教育学会、および2020年11月予定の教育制度学会で自由研究発表を行い、特に公平性をめぐる文書の分析結果について明らかにする。第二に、2020年1月以降突如生じた試験実施をめぐる緊急事態について、時系列的に整理し、今後の日本における高大接続改革において参考にできる形に整理することとしたい。2020年1月以降の新型コロナウィルス感染拡大を受けて、イギリスの2020年6月実施予定であったGCE Aレベル試験が中止されている。その結果、すでに無条件合格となっている志願者はともかく、多数を占めるGCE Aレベル試験の結果を踏まえた出願を行っている志願者の合否をどのように判断したのかについて、その中等教育機関側への影響も含めて整理することとしたい

  • Research about Mearsument of Learning Outcomes based on Quality of Life Scale for university students

    Project Year :

    2015.04
    -
    2017.03
     

     View Summary

    In the first year of the study, we analyzed data for 13,155 people in the university studies in the United States. Students whose parents were not graduate university, and students who are the first in the family to enter college are the "first generation", and their parents have experienced only universities as their control group. We analyzed generations whose parents master graduate school course.In the second year of the research, we developed a questionnaire for "college student version QOL", conducted a preliminary survey at domestic universities, and analyzed the items. I created an interdisciplinary questionnaire that included measures for irritable bowel syndrome (IBS), various psychological scale, economic disparities. I conducted survey in Japan (2000, Fukuoka, Tokyo) and China (1,000 in Beijing)

  • Study about Student Participation System for Student Services Reform in the UK and Japan

    Project Year :

    2013.04
    -
    2016.03
     

     View Summary

    This study try to identify for the idea and development process of the student participation and student complaint system in the Japan and the United Kingdom higher education institutions for the student service policy and practice. The results are, (1) in Japan, the term “complaint” was confused to understand because of the three meanings of the itself, the complaints for educational evaluation, the complaints for administrative process, and the complaints through the student survey; and (2) in the UK, the student participation in some universities intend to develop the student support practices with student unions and to improve student satisfaction through the National Satisfaction Survey and other surveys by the Universities UK. And the some representatives of the National Union of Student “participate” the committee of the HEFCE and other government agencies

  • Comparative Study of Cognitive and Affective Development of College Students through the Continuous Large Scale Data

    Project Year :

    2010.04
    -
    2014.03
     

     View Summary

    Our research group has developed the student surveys systems for learning improvement, so called JCIRP (Japanese Cooperative Institutional Research Program) since 2004. Our program consists of three student surveys such as Japanese Freshman Survey, Japanese College Student Survey, and Japanese Junior College Student Survey. Until 2014, approximate 140,000 students from more than 866 four-year colleges and two-year colleges participated in our program. It seems that our student survey system has institutionalized the culture to assess student learning outcome based on the self-reported data and has been widely accepted in Japanese higher education institutions as the indirect assessment system. This study has tackled with the development of student survey systems in Japan, what problems are to be focused in terms of assessment of learning outcome and what we have to do in the next stage for the development of our survey system. Also, our study developed the data base for the JCIRP which participating institutions can utilize for their student assessment

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Presentations 【 display / non-display

  • 学生支援で学生はどのように変容しうるのか —ボランティア活動支援から

    2011年度大学教育学会課題研究集会 

    Presentation date: 2011.11

  • 人文・社会科学系学部における「読む力」を重視したプログラムの設計

    初年次教育学会第3回大会(於高千穂大学) 

    Presentation date: 2010.09

  • 学生支援の現状と課題

    大学教育学会第32回大会(於愛媛大学) 

    Presentation date: 2010.06

  • Institutional Researchの必要性と促進の課題

    大学教育学会第32回大会(於愛媛大学) 

    Presentation date: 2010.06

  • 学生支援が直面する新たな問題

    日本高等教育学会第13回大会(於関西国際大学) 

    Presentation date: 2010.05

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Specific Research 【 display / non-display

  • 学校評価における生徒・保護者アンケートの活用とその課題

    2020  

     View Summary

     学校評価制度における学校関係者評価は、生徒・保護者・地域住民と学校との間のコミュニケーション・ツールと見なされ、アンケート調査のみでは評価者としての保護者・地域住民による主体的・能動的な活動が期待できない。そこで、生徒・保護者による評価方法として採用されているアンケート調査を学校関係者評価に位置付けることの意義と課題について検討した。 東京都立学校の学校評価では、保護者、生徒、教員がほぼ同一項目のアンケートを回答し、その傾向の比較が可能になっている事例がみられる。一方で、生徒・保護者対象のアンケートを活用することが期待されていつつ、その作成や分析は個別学校に委ねられており、課題を明らかにし、PDCAサイクルを機能させていくための課題が残されている。 現状では学校評価結果自体の公表は進んでいるといえるが、学校関係者評価の結果、特にアンケート結果が多くの学校で適切に設計され、活用され、公表されていくことが期待される。

  • イギリス新学生支援機関(OfS)による技能獲得・就業支援対策に関する調査研究

    2019  

     View Summary

     イギリスでは従来から、職業・実践志向の強い大学や選抜性が高くない大学の学士課程教育プログラムへの進学者を決定する際に、学術的なGCE A-levelの成績だけでなく、職業資格や職業経験を積極的に活用してきている。その中でも大学在学時の技能獲得・就業支援対策として学士ないし修士学位相当のDegree Apprentice(DA)と大学入学段階から修士学位までに対応しているHigher Apprenticeship(HA)の現状を確認することを課題とした。 訓練期間中に一定の賃金を受け取ることができるようになっており、それ故期待される専門性も高くなっていることから、対象領域や企業が限定される傾向がみられる。現在HAが30万人前後参加しているのに対して、DAの参加者は2000名弱に留まり、業種も管理業務とIT関連に集中している。なお、大学団体(UUK)はDAの導入を進める姿勢を示している点が注目される。

  • 英国資格枠組(RQF)に基づいた職業資格の大学入学資格としての活用をめぐる動向と課題

    2018  

     View Summary

     本研究は英国(イングランド)で進められている職業資格と学術資格の互換性を重視する資格枠組RQFを踏まえ、各資格の結果を換算するタリフ(tariff)を利用した大学進学の実態について検証した。 その結果、①幼児教育プログラムを提供している大学では、進学要件として実務経験ないし当該領域の職業資格が設定されている場合がある、②タリフポイントを他大学の2倍に設定している場合、学士号(BA(Hons))取得の在籍期間が1年ないし2年に短縮される、③タリフポイントは未設定だが、Aレベル試験の進学要件と職業資格であるBTECを利用した場合の進学要件がそれぞれ設定されている場合があり、社会人向けの高等教育機会の提供が積極的に試みられていること等が明らかとなった。

  • 英国の高等教育における入学機会是正政策(AimHigher)の展開

    2017  

     View Summary

     本研究は英国における高大接続の課題である社会・経済的格差を克服する機会均等・格差是正策(Widening Participation)のうち、AimHigherと呼ばれている政策の成果を検証した。 この政策では国レベルでの財政的支援と各地域における全国的な推進策の採用により、若年層全体の進学率の底上げが目指された。2010年で達成すべき進学率を50%として取り組まれ、英国全体の進学率は上昇してきたと評価できる。 一方で、①社会経済的に低い層が多数を占める地域で進学率が依然として他地域より低いことや、②難易度の高い大学への進学率について階層間での進学率格差が生じていること等といった公平さに疑問を抱かせる課題が残されていることが指摘されている点も留意する必要がある。

  • 英国の高大接続における課題プロジェクトの評価とその出願要件化に関する基礎研究

    2016  

     View Summary

     本研究では英国における中等教育段階での「課題プロジェクト」(ExtendedProject)の教育内容、およびその資格化(Qualification)と活用状況と社会的意義について検討した。 課題プロジェクトは何らかのプロジェクト型学習を進めた際に、そのプログラム全体のデザインや内容を踏まえて外部試験機関が評価を行っているものである。 この資格は伝統的な研究大学であるマンチェスター大学等において、教科別のAレベル試験の成績の指定水準を超えている受験生の合否判定にあたって取得者が合格に有利になると位置づけられている。日本の学力3要素のうちの主体性を評価する指標として、資格の合否判定方法や資格取得のための学校側の負担などをさらに検討する必要がある。

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Overseas Activities 【 display / non-display

  • 学生の多様化に対応した高等教育改革政策の史的展開

    2019.04
    -
    2020.03

    英国   UCL 教育研究所

  • 教育におけるアカウンタビリティの実証的研究

    2006.03
    -
    2007.03

    イギリス   ロンドン大学(IOE)他

 

Syllabus 【 display / non-display

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