中村 好男 (ナカムラ ヨシオ)

写真a

所属

スポーツ科学学術院 スポーツ科学部

職名

教授

ホームページ

http://www.f.waseda.jp/nakamura/

兼担 【 表示 / 非表示

  • 人間科学学術院   大学院人間科学研究科

  • スポーツ科学学術院   大学院スポーツ科学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学内研究所等 【 表示 / 非表示

  • 2016年
    -
    2021年

    スポーツ産業研究所   プロジェクト研究所所長

  • 1989年
    -
     

    人間総合研究センター   兼任研究員

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1981年

    東京大学   教育学部   体育学健康教育  

学位 【 表示 / 非表示

  • (BLANK)

  • 東京大学   教育学修士

  • (BLANK)

  • 東京大学   教育学博士

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本スポーツ産業学会

  •  
     
     

    日本ウォーキング学会

  •  
     
     

    日本体力医学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 栄養学、健康科学

  • スポーツ科学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 体力医学、体育学、スポーツ科学

論文 【 表示 / 非表示

  • Impact of awareness of the Japanese Food Guide Spinning Top on eating behaviour

    Kanae Takaizumi, Kazuhiro Harada, Ai Shibata, Yoshio Nakamura

    PUBLIC HEALTH NUTRITION   15 ( 3 ) 399 - 406  2012年03月  [査読有り]

     概要を見る

    Objective: To investigate whether awareness of the Japanese Food Guide (JFG) can promote changes in eating behaviour.
    Design: A longitudinal study was conducted in 2007 and 2009 by means of an Internet-based survey. Awareness status of the JFG and a sixteen-item scale for calculating eating behaviour scores were obtained.
    Setting: Japan.
    Subjects: In total, 787 Japanese adults (20-59 years) who registered with an Internet research service organization were included in the study. The respondents were divided into three groups. The respondents who were aware of the JFG in 2007 were categorized into Group 1. Those who were not aware of the JFG in 2007 were categorized into either Group 2 or Group 3. Group 2 became aware of the JFG by 2009, and Group 3 was not aware of the JFG in 2009.
    Results: In Group 2, the eating behaviour score increased significantly by 0.8 points from 4.7 in 2007 to 5.5 in 2009 (P=0.004). The eating behaviour score of Group 1 (6.5 points in 2007; 6.3 points in 2009) and Group 3 (3.8 points in 2007; 4.1 points in 2009) did not change significantly from 2007 to 2009.
    Conclusions: Awareness of the JFG promoted eating behaviour change in the Japanese population. The results indicate that awareness of nutrition information from sources such as the JFG would promote healthy eating.

    DOI

  • 東日本大震災がウォーキングイベントの開催に与えた影響:開催か中止かの判断を下した後の対応と問題.

    早乙女 誉, 中村 好男

    スポーツ産業学研究   22 ( 1 ) 179 - 185  2012年03月

  • 中国におけるスポーツ振興くじ公益金を活用した “健身路経” の事例

    何 慧群, 原田 和弘, 中村 好男

    スポーツ産業学研究   22 ( 1 ) 101 - 109  2012年03月

  • 首都圏自治体の介護予防事業における東日本大震災の影響

    荒木 邦子, 原田 和弘, 塩田 琴美, 中村 好男

    スポーツ産業学研究   22 ( 1 ) 187 - 196  2012年03月

  • 東日本大震災後のスポーツ業界の復興支援活動の実態と活動が与えた影響〜日本を元気にするスポーツの力の実態〜

    齊藤 恵理称, 中村 好男

    スポーツ産業学研究   22 ( 1 ) 209 - 214  2012年03月

全件表示 >>

書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • メタボリックシンドロームに効果的な運動・スポーツ 第6章-2ウォーキング(分担執筆p.93-105)

    坂本静男

    NAP  2011年11月 ISBN: 9784905168119

  • アンチエイジング医学の基礎と臨床 改訂2版 Ⅲアンチエイジング身体活動(運動)処方(p.292-293)

    日本抗加齢医学会, 専門医, 指導士認定委員会, 編集

    メディカルビュー  2008年11月 ISBN: 9784758304788

  • 健康と運動の疫学入門 4.2健康施策との観点から 4.2.1健康日本21(分担執筆、p.214−222)

    熊谷 秋三

    医学出版  2008年10月 ISBN: 9784287190012

  • ゆるみ筋&こわばり筋のコンディショニング

    矢野史也, 中村好男

    道和書院  2008年06月 ISBN: 9784810521078

  • 健康運動指導マニュアル Ⅳ.2.エアロビック・エクササイズ①②(分担執筆、pp:217−225)

    佐藤祐造, 川久保清, 田畑泉, 口満

    文光堂  2008年02月

全件表示 >>

産業財産権 【 表示 / 非表示

  • 美容上適当な運動プログラムの決定方法

    中村 好男, 本仮屋 雅美

    特許権

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 社会的認知理論に基づく高齢者の身体活動促進戦略の開発と効果検証

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2018年03月
     

     概要を見る

    本研究では、社会認知理論の認知・態度・行動といった人々の心理的要因に対するアプローチとして、社会的恩恵認知による高齢者の身体活動促進に貢献することを目的とした。平成27年度に構築したモニタ装置を活用して、平成28年度以降には情報介入刺激への応答行動分析に加えて実践モデル検証を実施した。ウォーキング行動に影響を与えたのは、通信メディアよりも知人からの口コミの影響が大きく、ウォーキングを媒介としたさらなる健康意識の高まりと健康増進技法の獲得への効果を検証したところ、“ウォーク”という身体活動機会が当該高齢者の健康増進を通じた生活の質向上に及ぼす効果が限定的なのではないかとの可能性が示唆された

  • 恩恵チャネルに注目した身体活動プロモーション戦略の開発と効果検証

    研究期間:

    2012年04月
    -
    2015年03月
     

     概要を見る

    本研究では、身体活動や運動実践へと誘う「恩恵」に注目し、ウォーキング行動の促進戦略の開発を試みた。まず、ウォーキングの恩恵認知尺度を開発し、信頼性・妥当性を確認した後に、「身体活動促進が健康だけでなく、環境保全にも役立つ」(身体活動のトロント憲章)との観点から、Eco-Friendly Attitude(EFA)と総身体活動量(150分以上/週)との関連についてロジスティック回帰分析によって検証し、EFAと身体活動との関連が明らかとなった。本研究によって、健康という恩恵を動機づけとした促進戦略には反応しない人々をウォーキング行動へと誘う効果的な方策の可能性が示唆された

  • 膝痛・腰痛高齢者に対する要介護予防のための水中運動プログラムの開発と評価

    基盤研究(C)

    研究期間:

    2009年
    -
    2011年
     

     概要を見る

    本研究では、ランダム化クロスオーバーデザインにて、膝痛・腰痛を有する65歳以上の地域在住高齢女性を対象に3か月間の水中運動プログラムを実施し、その有効性、短期的および長期的な効果の持続性について検討した。その結果、水中運動プログラムは、膝痛・腰痛を有する高齢女性に対して、移動能力や下肢筋力の向上だけでなく、主観的健康度・機能状態、疼痛の改善にも有用であることが明らかになった。

  • スポーツ科学の観点からみた介護予防プログラムの開発とその運営システムの構築

    基盤研究(A)

    研究期間:

    2004年
    -
    2007年
     

     概要を見る

    本研究では、初年度に作成した介護予防システムにおける枠組みに基づき、元気高齢者、虚弱高齢者、要介護認定高齢者など、それぞれの対象像に合わせたスクリーニング、介護予防マネジメント、同プログラムの作成、および評価を実施していくために、(1)介護予防の対象者となる高齢者の特性分析、(2)介護予防運動プログラムの開発、(3)介護予防に関連した評価基準の作成、(4)介護予防の普及啓発、(5)環境整備、介護予防関連事業に関するシステム構築の5つの領域から、研究作業を行った。まず、(1)では主に筋量や筋厚など身体機能的特性および、身体活動・筋力トレーニング実施状況やその関連要因などの行動心理的特性における調査研究を行った。また、軽度者や虚弱高齢者だけではなく、元気高齢者(地域自主活動を行っている高齢者)や慢性疾患(循環器疾患や運動器疾患)を有する高齢者にも対象を広げ、調査研究を実施した。(2)では(1)で実施された高齢者の特性に関する研究結果を踏まえて、大きく3つのカテゴリー(元気高齢者、虚弱高齢者、軽度介護認定者)における高齢者特性に合わせた運動プログラムの開発やプログラムに使用する簡便な運動機器の開発、その効果検証を行った。さらに循環器疾患や運動器疾患を有する高齢者に特化した運動プログラムの開発も行った。(3)ではこれまでほとんど検討されていない虚弱高齢者に対する介護予防プログラムの身体的および心理的評価尺度、さらには介護予防サービス従事者のコミュニケーションスキルやセノフ・エフィカシーの評価尺度を開発した。(4)では介護予防事業参加への普及活動の検討、地域を活用した介護予防ボランティア育成を試みた。最後に(5)では、地域包括支援センターや委託を受けた事業者(民間フィットネスクラブ、自治体の公共施設等を利用して実際に介護予防運動プログラムを展開する事業者)など、様々な介護予防サービス提供場面における運営システムの構築を行った。

  • 活動的ライフスタイルがQOLに及ぼす効果

    基盤研究(C)

    研究期間:

    2001年
    -
    2002年
     

     概要を見る

    本研究は、我々がこれまでに実施してきた「ウォーキングプログラム」の参加者に対して追跡調査を実施することによって、「身体活動度の変化」ならびに「QOL指標の変化」をもたらす要因ならびにその相互の連関について検証することを目的としている。
    平成13年度は、終了一年後の日常生活活動量の推移について検討したところ、1)教室指導は活動量の維持効果を有し、2)自主的な活動では短期間の効果はあっても継続させるにはいたらず、逆戻りの傾向を示すことがわかった。また、行動変容のステージに注目し、プログラム前と終了1年後の変化を検討したところ、プログラム参加前からウォーキングの習慣を有している者(維持期)については終了後もそのまま「維持期」であったが、プログラム前に「準備期」や「関心期」にあった者の大半(74%)は、プログラム実施時にはウォーキングを実践したものの、終了1年経過後には元の状態に戻っていた。
    平成14年度には、過去に実施した無作為抽出調査の各々の回答者を対象として追跡調査を実施し、A)「スポーツクラブの存在あるいはそのクラブ活動は身体活動を高める役割を担うが、身体活動がクラブ入会の強い原因になるものではない」という関係性、ならびに、B)運動の行動変容段階は身体機能、全体的健康感、活力、社会機能の各サブスケールと関連し、その段階(ステージ)のポジティブな移行によって、全体的健康感ならびに活力が向上し、定期的な運動習慣を獲得した者では、身体機能ならびに精神的健康の向上が見られる、という知見を得た。
    以上のことから、活動的ライフスタイルの獲得者については健康関連QOLは良好であるものの、関心期あるいは準備期にいるものにとっては、単なる「ウォーキング教室」などのイベント的な介入効果は限定的であり、総合型地域スポーツクラブのように運動・スポーツを継続させるための社会環境整備も重要である可能性が示唆された。

全件表示 >>

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 地域在住高齢者を対象とした幸福度向上プログラムの開発とその運営システムの構築

    2015年  

     概要を見る

     本研究は、2015年度介護保険法改正以降の市町村の介護予防事業・プログラムに関する問題点を克服して、地域在住高齢者の幸福度向上のためのプログラムを開発し、それを地域社会へ定着させるための運営システムを構築しようとするものである。首都圏の地域在住高齢者ならびに介護予防特化型デイサービス施設などを対象として、申請者らが開発した身体活動・健康促進プログラムを提供し、対象者等への聴き取り調査によって、継続的な運営システム構築のための問題を抽出して解法を導出した。前年度の予備的研究によって構築した各種プログラム要素の妥当性が検証されるとともに、今後の発展のための課題も浮き彫りになった。

  • 新たな地域介護予防事業における運動プログラム導入とその運営システムの構築

    2014年   荒木邦子

     概要を見る

    本研究は、2015年度介護保険法改正以降の市町村の介護予防事業・プログラムの問題点を探り、新たな運営システムを開発・提案しようとするものである。事業関係者に対する、聴き取り調査によって、「介護予防難民の発生、機能訓練特化型デイサービス事業所の運営難」等の問題が抽出されるとともに、「自治体事業の低コスト化、保険に頼らない独自ビジネスモデルの構築」という解法が導出された。その結果を踏まえて、地域高齢者の運動・身体活動機会の促進のための運営システムを検討・創案し、その仕組みを実践試行した。ここで開発された新たな運営システムは、地域高齢者の運動・身体活動促進策としての有効性が期待される。

  • 食健康リテラシー(HEL)の観点から見た健康情報非認知集団へのアプローチ

    2012年  

     概要を見る

    食事バランスガイドは国民の食生活を向上させるためのツールとして作成され、施策として普及啓発されてきた。申請者らのこれまでの研究により、食事バランスガイドを認知できる人の食行動は促進されていく一方で、認知できない人の食行動レベルは停滞したままであるという、健康づくり上の格差が生じてしまうことが示唆されている。このような健康づくり上の格差が生じる要因には、ヘルスリテラシーというスキルのレベルが関わっているため、申請者らは食行動に特化したリテラシー(Healthy Eating Literacy:HEL)評価尺度を開発してきた。本申請課題は、食情報による健康づくりを効果的に推進するために、HELと食事バランスガイドの認知および食行動との関連を検討した上で、ヘルスリテラシーの低い国民に対して、どの情報源から食情報を発信することが有効なのかを検討することを目的とした。 まず、社会調査モニター1252名を対象にWebによる質問紙調査を実施し、HELのレベルと食事バランスガイドの認知および食行動との関連性を検討した。その結果、食事バランスガイドの認知度は、HELが低い集団で有意に低かった(HEL高群:53.0%、HEL:低群42.9%、p<0.001)。また、実践している健康的な食行動はHEL低群が有意に少なかった(HEL高群:7.0±4.0食行動、HEL低群:4.7±3.5食行動、p<0.001)。 次に、HELのレベルと情報源(政府・自治体・保健機関、家族、テレビ、雑誌、医療従事者・専門家、友人・知人、新聞、インターネット、ラジオ)との関連を検討した結果、食情報を入手するために検索している情報源は、HEL高群・低群ともにインターネット(HEL高群:5.0回/月、HEL低群:2.8回/月)が最も多く、続いてテレビ(HEL高群:3.4回/月、HEL低群:2.2回/月)であった。HELのレベルに影響を与えている情報源は、雑誌(OR=1.11,95%CI=1.02-1.21)とインターネット(OR=1.05,95%CI=1.02-1.08)であった(性別、年齢、学歴で調整)。 以上の結果から、HELが低い人ほど食情報を認知しづらく食行動も不十分であることが明らかとなった。そのため、食情報による健康づくりを効果的に推進するためには、ヘルスリテラシーを考慮した食情報の発信が必要であり、雑誌やインターネットから食情報を発信することが有効である可能性が示された。

  • 運動無関心者を活動的な生活習慣へ誘うための行動心理的アプローチ:ゲートウェイ戦略が奏功する機序の解明

    2011年  

     概要を見る

    運動無関心者に運動を普及するためには、彼らの運動に対する関心(心理的準備性)を高めることは重要な課題である。心理的準備性を高める手段として、申請者らのこれまで研究により、趣味・余暇活動へ働きかけることが有効であることが示唆されている。ただし、この示唆を実践プログラムに応用するためには、そのメカニズムを検証することが必要である。そこで本申請課題の目的は、趣味・余暇活動に関する変容プロセスのうち、どの段階の変容が、運動無関心者の心理的準備性(運動に対する関心)の向上に関わっているのかを明らかにすることであった。 まず、横断研究として、社会調査モニター5581名を対象にWebによる質問紙調査を実施し、趣味・余暇活動に対する「気づき」「信念」「意図」および「行動」の程度を評価する尺度を開発した。また、この調査のデータに関してパス解析を行った結果、上記4つの概念のうち、意図(パス係数:0.25)と行動(パス係数:0.09)が高いことが、心理的準備性が高いことと有意に関連していた。 次に、介入研究(運動無関心者119名に趣味・余暇活動情報を8週間提供)のデータを分析し、これら4つの概念の中で、どの概念の変化が、心理的準備性の向上と関連しているのかを検証した。その結果、介入期間中に趣味・余暇活動に関する意図が高まった群の方が、介入期間中に意図が高まらなかった群よりも、心理的準備性が向上した者の割合が有意に高かった(意図が高まった群63.4% vs. 意図が高まらなかった群43.6%)。一方、その他の概念(気づき、信念、行動)の変化については、心理的準備性の向上との間に有意な関連性が認められなかった。 以上の2つの分析結果から、趣味・余暇活動が運動無関心者の心理的準備性を高めるメカニズムとして、趣味・余暇活動に対する意図の高まりが徳に関与していることが明らかとなった。従って、運動無関心者の心理的準備性を高めるには、「趣味・余暇活動をやってみたい」という意図へ働きかけるような趣味・余暇活動プログラムとすることが効果的であると思われる。

  • 高齢者の筋機能向上トレーニングを促す環境要因と知識・行動との関連

    2010年  

     概要を見る

    介護予防を進めていく上で、筋機能向上トレーニングは重要な役割を果たす。ただし、筋力トレーニングの効果が立証されても、それが筋力トレーニングの普及につながる訳ではない。近年の健康づくりに関わる研究分野では、研究の知見を如何に国民へ伝えるのか?という問題意識が急速に高まっている。そこで本研究では、高齢者の筋機能向上トレーニングを促進する手がかりを得ることを目指し、情報環境および物理的環境が、高齢者の筋機能向上トレーニングに対する知識や行動と関連するかを検証した。情報環境に関しては、高齢者1244名を対象に郵送法による質問紙調査を行い、様々なチャネル(新聞、ラジオ、家族、自治体の広報など、14項目)での筋力トレーニング情報との接触状況と、筋力トレーニングの健康効果の認知と筋力トレーニングに対する関心との関連性を検証した。人口統計学的要因の影響を調整したロジスティック回帰分析を行った結果、筋力トレーニングに対する関心には、医療従事者、友人・知人、TV、本、インターネットが情報源であることが有意に関連していた。また、筋力トレーニングの健康効果の認知には、家族および本が情報源であることが有意に関連していた。これらの結果から、本やインターネットなど情報探索者が利用するチャネルに加えて、対人チャネルやTVから筋力トレーニング情報を提供することが、筋力トレーニングの健康効果の認知を促したり、筋力トレーニングに対する関心を高めたりする上で有効である可能性が示された。次に、物理的環境に関して、高齢者293名を対象としたweb調査のデータベースを解析した。ロジスティック回帰分析の結果、筋力トレーニング施設へのアクセスが良いことや、筋力トレーニング用具を保有していること、および近所で運動実施者を多く見かけることが、筋力トレーニング実施と有意に関連していた。この結果から、物理的環境をターゲットとした介入戦略(例えば、施設を整備しその存在をアピールする、用具の配布、身近な物を活用したトレーニング法を広める)が、高齢者の筋力トレーニング実施を促す上で有効である可能性が示された。

全件表示 >>

海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • 身体活動促進施策の開発を目的とした健康スポーツ環境の調査

    2015年09月
    -
    2016年08月

    韓国他   東亜大学他

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

全件表示 >>

 

社会貢献活動 【 表示 / 非表示

  • 読売新聞

    読売新聞 

    2006年03月
    -
     

     概要を見る

    医療ルネサンス

  • 北日本新聞

    北日本新聞 

    2005年10月
    -
     

     概要を見る

    リビング・アート・イン大山シンポジウム

  • 公明新聞

    公明新聞 

    2003年10月
    -
     

     概要を見る

    健康ウォーキング

  • テレビ東京

    テレビ東京 

    2003年07月
    -
     

     概要を見る

    医食同源:第1068回「ウォーキングのすすめ」

  • 夕刊フジ

    夕刊フジ 

    2003年06月
    -
     

     概要を見る

    正しいウォーキングで身長が伸びた

全件表示 >>