藤田 誠 (フジタ マコト)

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所属

商学学術院 商学部

職名

教授

ホームページ

http://www.waseda.jp/sem-mfujita/index.html

兼担 【 表示 / 非表示

  • 商学学術院   大学院商学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1991年

    早稲田大学   商学研究科博士後期課程   経営学  

  •  
    -
    1986年

    早稲田大学   商学研究科修士課程   経営学  

  •  
    -
    1984年

    早稲田大学   商学部  

学位 【 表示 / 非表示

  • 商学修士

  • (BLANK)

  • Doctor of Commerce

  • 早稲田大学   博士(商学)

経歴 【 表示 / 非表示

  • 1989年
    -
    1991年

    日本学術振興会特別研究員()

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    経営哲学学会

  •  
     
     

    Academy of Management

  •  
     
     

    日本労務学会

  •  
     
     

    組織学会

  •  
     
     

    日本経営学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 経営学

論文 【 表示 / 非表示

  • 日本における経営学発展の方向性

    藤田誠

    日本経営学会誌   ( 46 ) 52 - 59  2021年05月  [招待有り]

    担当区分:筆頭著者

  • 地域イノベーション・ネットワークの戦略提携論的展開

    藤田誠

    早稲田商学   ( 454 ) 1 - 27  2019年03月

  • 経営学における実証と理論

    藤田誠

    経営哲学   13 ( 2 ) 18 - 27  2016年08月

  • 産業クラスターのネットワーク論的検討

    藤田誠

    早稲田商学   ( 441.442 ) 1 - 28  2015年03月

  • 産業クラスターの現状と研究課題

    藤田誠

    早稲田商学   431   491 - 515  2012年03月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • ベーシック+(プラス)経営学入門

    藤田誠

    中央経済社  2015年02月

  • Patent Valuation Model: Concepts and methods of PatVM

    Hirose, Y, Hiruma, F, Fujita, M, Sakurai, H, Suzuki, K, thers( 担当: 共著)

    Chuokeizaisha  2013年 ISBN: 9784502476907

  • スタンダード経営学

    藤田誠

    中央経済社  2011年02月

  • 企業評価の組織論的研究

    藤田 誠

    中央経済社  2007年12月

  • 特許権価値評価モデル

    広瀬義州, 桜井久勝, 昼間文彦, 藤田 誠, 鈴木公明他

    東洋経済新報社  2006年05月

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受賞 【 表示 / 非表示

  • 日本経営学会賞

    2008年09月  

  • 日本労務学会研究奨励制度による表彰

    1992年  

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 地域イノベーション・ネットワークの戦略提携論的研究

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2023年03月
     

     概要を見る

    本研究は、地域イノベーション・ネットワーク形成の原因を、戦略提携論の視点から理論的かつ実証的に明らかにすることを目的として、戦略提携論の視点から理論的に地域ネットワーク形成の理由・原因を解明する。具体的には、愛知県東部、埼玉県北部および北陸地域における地域イノベーション・ネットワークに関する定性的実証研究・聞取り調査を実施することで、当初予定していた理論的概念枠組みを、帰納的に修正・拡張を行うという方法を採用する。本研究は、産業クラスター論をネットワーク論的に展開するとともに、戦略提携論の視点から、地域イノベーション・ネットワーク研究を再構築する研究と位置づけることができる

  • 産業クラスタ-のネットワーク論的研究

    研究期間:

    2013年04月
    -
    2016年03月
     

     概要を見る

    本研究では、産業クラスターの発展要因を、ネットワーク論の視点から概念的にモデル化することで、理論的・政策的に貢献することを目的としていた。愛知県東部地域における調査等から、「同業者組合へ加入しているといった親近性は、経済主体間の緊密度(ネットワークの密度)を増す」、「ネットワークの構造特性がイノベーションに影響を与えるという2点」を確認した。前者は、地域におけるつきあいが、経済主体間の関係を緊密にすることを意味し、後者は、「ネットワークの密度」、「クリーク(clique)」の存在および、クリークがネットワークの中心に位置する程度を意味する「中心化」という3つの構造特性を意味する

  • 産業クラスターと企業の組織能力に関する研究

    研究期間:

    2010年04月
    -
    2013年03月
     

     概要を見る

    本研究は、産業クラスター発展に寄与する要因を理論的・実証的に解明することを目的とし、東海バイオものづくりクラスターに属する豊橋市において複数回の聞き取り調査を実施した。その結果、従来の研究が提示するクラスターの発展要因を部分的に確認するとともに、クラスターの発展にはクリーク(緊密なつながりを持つ集団)形成が有効であるとの結論を得た

  • 情報化時代における企業戦略と組織デザイン:データベースの構築と国際比較

    基盤研究(C)

    研究期間:

    2000年
    -
    2002年
     

     概要を見る

    本研究の目的は、流通業、金融業および自動車産業について昭和60年から平成13年までを対象に、新聞や雑誌などのすべての公表された記事に基づいて、戦略や組織の変革に関するデータベースを構築することにあった。最終的には、これらのデータを他国のデータと分析・比較することにより、情報化時代における新しい企業戦略や組織デザインを構成する要素を発見することを目的としている。
    本研究では、その上で、データベースを用いたいくつかの実証研究を行った。まず、米国およびドイツで構築されたデータベースも利用して、本研究プロジェクトの理論的フレームワークとなっている開発-活用理論とその発展形である企業価値創造モデルに基づき、アジア諸国に日米欧の多国籍企業がアジア危機に対応してどのような戦略変換を行ったかを分析した。その結果、日米欧の各企業の対応は全体的にみれば、活用のほうが多いことが発見された。ただし、各国の資本主義形態が媒介効果を有しており、戦略革新の程度には差がみられた。日本企業の戦略革新はより漸進的なものとなった一方、米国企業の戦略革新は急進的となる傾向がみられた。また、欧州企業の戦略革新はその中間に位置していた。
    ついで、2000年6月施行の出資法上限金利引下げに対応して、日本の金融サービス会社がどのような戦略変換を行ったかを分析した。その結果、金融サービス会社の対応は全体的にみれば、活用のほうが多いことが発見された。ただし、規模が媒介効果を有しており、戦略革新の程度には差がみられた。規模の小さな会社の戦略革新はより漸進的なものとなった一方、規模の大きな会社の戦略革新は急進的となる傾向がみられた。

  • 21世紀に向けての企業戦略と組織デザイン:データベースの構築と国際比較

    基盤研究(C)

    研究期間:

    1997年
    -
    1999年
     

     概要を見る

    流通業、金融業および自動車産業について、企業戦略と組織変革に関するデータベース化を1980年から1997年の期間を対象に図った。本データベースでは、各企業について新聞・雑誌記事の検索を行った後、記事本文の分析を行い、各変革に関する分類と記述を行った。そこでは、各変革の鍵となる特徴を浮き彫りにするために、変革のタイプ、組織内で変革が起きた場所、表明された目標およびその理由が記録された。また、戦略タイプ、戦略方針、組織構造なども記述されている。このデータベースに基づき、以下のようなテーマを分析した。
    (1)日本企業において経営者交代が戦略および組織の変革に及ぼす影響:全般的にみると、経営者交代は戦略および組織の急進的な変革とは関係がなかった。また、経営者交代とは無関係に、ガバナンス構造が戦略および組織の変革に影響を及ぼしていた。すなわち、企業の業績が著しく悪く、しかもメインバンクが存在する場合には、戦略および組織の変革は促進された。(2)米国と日本の流通業において情報技術が組織デザインに及ぼす影響:米国では、情報技術の導入は組織構造に非常に大きな影響を及ぼしていた。その他の変数をコントロールした場合、情報技術は集権化につながっていた。それに対して、日本では、その他の変数をコントロールしない場合、情報技術の導入は組織構造に影響を及ぼしていたが、その効果は米国と比べると非常に弱く、また方向も逆で分権化につながっていた。(3)アジア危機後ヨーロッパ、日本および米国企業による東南アジアでのマーケティング活動の変化を理解するためのフレームワーク:まず企業のマーケティング活動の変化を「開発」と「活用」の2つに分類し、いずれの国における企業も開発よりも活用タイプの変革に圧倒的に多くかかわっていることを示した。また、その国独特の資本主義形態が企業による変革のタイプと方向性に影響を及ぼしていることを示した。

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講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • 日本における経営学発展の方向性

    藤田誠  [招待有り]

    日本経営学会第94回大会  

    発表年月: 2020年09月

    開催年月:
    2020年09月
     
     
  • 経営学における実証と理論

    藤田誠  [招待有り]

    経営哲学学会第32回全国大会   (東京)  経営哲学学会  

    発表年月: 2015年09月

  • 企業価値と経営戦略—社会性と企業の存続—

     [招待有り]

    日本経営学会第83回大会  

    発表年月: 2009年09月

  • 日本企業のイノベーション

     [招待有り]

    日本経営学会第82回大会(統一論題シンポジウム)  

    発表年月: 2008年08月

  • 日本企業の知的財産戦略に関する実証分析

    日本経営学会関東部会例会  

    発表年月: 2007年11月

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 地域イノベーション・ネットワークの戦略提携論的研究

    2020年   なし

     概要を見る

    本研究は、地域イノベーション・ネットワーク形成の原因を、戦略提携論の視点から理論的かつ実証的に明らかにすることを目的とする。地域イノベーション・ネットワークとは、特定の地域に存在する企業、大学、行政機関などの経済主体が、イノベーションのために協働するネットワーク関係を意味する。本研究では、これまで蓄積されてきた地域イノベーション・ネットワークに関する諸研究を、戦略提携論の視点から理論的に再構築することで、経済主体間でなぜイノベーションのための協働的ネットワークが形成されるのかを理論的・概念的に明らかにする。またそうした理論的概念枠組構築と並行して、愛知県東部、埼玉県北部および北陸地域における地域イノベーション・ネットワークに関する定性的実証研究・聞取り調査を実施することで、帰納的に理論的概念枠組の修正・拡張を行う。

  • 地域イノベーション・ネットワーク形成の理論的・実証的研究

    2019年  

     概要を見る

    本研究は、特定地域内の企業、大学、行政機関などの経済主体間のイノベーションのための協働関係である地域イノベーション・ネットワーク形成の原因と過程を、理論的・実証的に検討することを目的としている。従来愛知県東部、埼玉県北部および北陸3県における調査、戦略的提携論の知見を加味した理論的枠組の修正ならびに本年度愛知県東部で実施した聞取り調査の結果、新規事業・製品開発に関する情報提供と助言・援助が、経済主体間の提携形成を促進する大きな要因のひとつであるという命題を提出するに至った。今後はこの命題をさらに発展・精緻化させるために、既存研究のサーベイと聞取り調査を継続する予定である。

  • 地域イノベーション・ネットワーク形成の理論的・実証的研究

    2018年  

     概要を見る

    地域イノベーション・ネットワークとは「イノベーティブな製品・サービスを開発するために、特定地域内の企業、大学などの経済主体間で形成される協働的関係」を意味するが、本研究は、特にネットワーク形成の原因・動機に焦点を当てている。また戦略的提携論を援用し、概念面での拡張を行った。ネットワーク論は、主体間の関係の全体構造に関心があるが、その基礎は二者間関係である。他方戦略提携論は、提携を結ぶ二者間関係を理論的分析単位とする。それゆえに、二つの理論は相互補完的である。また聞取り調査も実施した結果、地域イノベーション・ネットワーク形成の動機として、具体的事業に関するアイディアが重要であることが判明した。

  • 地域イノベーション・ネットワーク形成の理論的・実証的研究

    2018年  

     概要を見る

    地域イノベーション・ネットワークとは「イノベーティブな製品・サービスを開発するために、特定地域内の企業、大学などの経済主体間で形成される協働的関係」を意味するが、本研究は、特にネットワーク形成の原因・動機に焦点を当てている。また戦略的提携論を援用し、概念面での拡張を行った。ネットワーク論は、主体間の関係の全体構造に関心があるが、その基礎は二者間関係である。他方戦略提携論は、提携を結ぶ二者間関係を理論的分析単位とする。それゆえに、二つの理論は相互補完的である。また聞取り調査も実施した結果、地域イノベーション・ネットワーク形成の動機として、具体的事業に関するアイディアが重要であることが判明した。

  • 地域イノベーション・ネットワークの研究

    2017年  

     概要を見る

     本研究課題は、研究代表者が従来から実施してきた産業クラスターに関する研究を、ネットワーク論的視点を強調して概念面でも実証面でも発展させることを目指すものである。本研究は、「地域における企業、大学、財団などの主体間のネットワーク形成によるイノベーション創出」を研究対象とする。なかでも、主体間でネットワークが形成される初期段階に焦点を当てている。こうした問題設定のもと、戦略提携論の理論と概念を援用してネットワーク論を補強しつつ、定性的聞取り調査を実施しながら、研究を実施した。

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海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • 知的財産の評価と経営

    2007年03月
    -
    2008年03月

    アメリカ   UCLA

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2014年10月
    -
    2020年09月

    日本学術会議  連携会員

  • 2014年10月
    -
     

    Science Council of Japan  Member