嶋崎 尚子 (シマザキ ナオコ)

写真a

所属

文学学術院 文学部

職名

教授

兼担 【 表示 / 非表示

  • 文学学術院   大学院文学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1994年

    早稲田大学   文学研究科   社会学専攻  

  •  
    -
    1994年

    早稲田大学   文学研究科   社会学専攻  

  •  
    -
    1986年

    東京女子大学   文理学部(文科系)   社会学科  

学位 【 表示 / 非表示

  • 修士

経歴 【 表示 / 非表示

  • 2001年
    -
     

    早稲田大学文学部教授

  • 2000年
    -
    2001年

    早稲田大学文学部助教授

  • 1996年
    -
    2000年

    放送大学教養学部助教授

  • 1994年
    -
    1996年

    放送大学教養学部専任講師

  • 1989年
    -
    1993年

    早稲田大学人間総合研究センター助手

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本社会学会

  •  
     
     

    日本アーカイブズ学会

  •  
     
     

    早稲田社会学会

  •  
     
     

    比較家族史学会

  •  
     
     

    日本家族社会学会

全件表示 >>

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 社会学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 社会学(含社会福祉関係)

論文 【 表示 / 非表示

  • Le soutien aux travailleurs déplacés dans le déclin de l’industrie houillère japonaise : un soutien officiel et associatif

    Naoko Shimazaki

    Cipango [En ligne]   23  2020年06月  [招待有り]

  • ”生きている炭鉱(ヤマ)”と釧路研究Ⅵ ー炭鉱のライフコースと釧路のあゆみ

    年度嶋崎ゼミ報告書

       2019年03月  [査読有り]

  • ライフコースの危機的移行と地域社会の包容力

    嶋崎尚子

    日本難病看護学雑誌   23 ( 2 ) 109 - 112  2018年12月  [招待有り]

  • Making Available Local Industrial History and Memories: The Process of Archiving the Coal Mining Closure in Kushiro

    Naoko SHIMAZAKI

    WASEDA RILAS JOURNAL   6   561 - 567  2018年10月  [招待有り]

  • <日本型システム>の形成過程とその特性

    嶋崎尚子

    学術の動向   23 ( 9 ) 10 - 15  2018年09月  [招待有り]

全件表示 >>

書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 〈つながり〉の戦後史

    嶋崎尚子, 新藤慶, 木村至聖, 笠原良太, 畑山直子( 担当: 共著)

    青弓社  2020年11月

  • "生きている炭鉱(ヤマ)"と釧路研究ⅦーKCMの新展開と釧路の可能性ー

    早稲田大学文学部社会学コース嶋崎ゼミ調査報告書

    2020年03月

  • 仕事人生に耳を傾ける:ライフヒストリー

    梅崎修, 池田心豪, 藤本真編, 労働, 職場調査ガイドブック』( 担当: 分担執筆)

    中央経済社  2020年01月 ISBN: 9784502321917

  • ライフコース論:個人の人生軌道から家族過程をとらえる

    西野理子, 米村千代編, よくわかる家族社会学( 担当: 分担執筆)

    ミネルヴァ書房  2019年12月 ISBN: 9784623085514

  • Coal Mining Communities and Gentrification in Japan

    Tai Wei Lim, Naoko Shimazaki, Yoshihisa Godo, Yiru Lim( 担当: 共著)

    Palgrave Macmillan  2019年07月 ISBN: 9789811372193

全件表示 >>

その他 【 表示 / 非表示

  • その他の研究助成(代...

     概要を見る

    その他の研究助成(代表分)・サントリー文化財団 2008 「高学歴女性のキャリア形成支援に関する国際比較研究」・日本学術振興会 2009-2010 二国間交流事業「日本と南ウェールズにおける旧産炭地再生の比較歴史社会学」・2010年度国際的ワークショップ等開催助成費(早稲田大学)「日本とウェールズにおける炭鉱の記憶 早稲田ワークショップ2010」

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 樺太引揚者の炭鉱移動と定着 -コミュニティ形成にみる経験の連続性

    研究期間:

    2020年10月
    -
    2022年03月
     

  • 炭鉱・鉱山から照射する東アジア型資本主義研究と日韓台ネットワーク拠点形成

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2024年03月
     

     概要を見る

    日韓台の鉱山は「圧縮された近代化」を反映した共通点が多く、欧州で先行する重工業国際比較研究の俎上に載せるに最適の素材である。この研究対象に3視点から接近する。①「東アジア型資本主義」という過去十分に定義されていない対象に対し「炭鉱・鉱山」から定義を与える。②形成されつつある東アジア炭鉱・鉱山遺産ネットワークに経営・労働・社会史の各側面から学術的裏付けを与える。換言すれば、文化資源としての炭鉱・鉱山の価値を明らかにするような社会科学的鉱山学Mining Studiesを展開する。③炭鉱・鉱山遺産ネットワークを東アジアの越境的紐帯へと育てるべく、申請代表者を中心とした研究拠点機能を強める

  • 高度成長下での産業転換と労働者家族の移住過程:石炭産業における大規模移動の動態

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2024年03月
     

     概要を見る

    本研究は、戦後日本における産業転換の進展と、それに遭遇した労働者とその家族の再就職・移住・定着の動態的過程を、マクロ水準での統計的記述とミクロ水準での個別事例の両者から把握し、労働者家族の移動の視点から戦後史を再編することを目的とする。その際、戦後日本で最も初期に発生した大規模な産業転換として、石炭産業を取り上げる。本研究は、申請者らが長期にわたって実施してきた炭鉱離職者の再就職過程に関する調査研究成果を基に、労働者・家族の長期にわたる移動・移住過程の全体像を把握し、産業転換と労働者家族の社会移動に関する研究と移住研究とを連結する包括的社会学研究に位置づけられる。研究初年度2019年度には、ほぼ計画どおりに調査研究を進めた。9回の研究会を開催し、調査研究の中間報告・内容の共有に努めた。具体的には、以下の3点である。(1)広島県補充調査:前科研で取り組んだ尺別炭砿離職者のもっとも遠い移住先である広島県沼隈町(現福山市)を対象に、雄別炭砿を含めた受入企業・地域の視点で再度補充調査を行った。①9月5日に簡単な補充調査を実施、②リサーチ・ペーパー『尺別炭砿閉山後の移住と定着:尺別炭砿から広島県への移住者のインタビュー・座談会記録』を刊行した。(2)関西地域における離職者受入れ企業・地域分析:日本最大の炭鉱であった三井三池炭鉱の合理化離職者(1960年)の関西地域への移住と定着に関する総合的調査である。基礎的資料・事実の理解として、エルライブラリー大阪での研究会(9月6日)、資料閲覧(9月7日)を実施した。そのうえで、中心的人物(前川氏、鵜飼氏)へのヒアリングを行った(9月8日、10月22日)。その結果、主要観察対象・側面として以下の6点を確認した。①新聞記事の有効性、②職安資料の確認、③受け入れ側企業の概要、④受け入れ側企業労組資料、⑤同郷集団の機能、⑥移住者コミュニティの機能、である。(3)関東地域への尺別炭砿からの移住者分析:前科研費研究からひきつづき、3対象に対して4回のヒアリングを実施し、移住後の定着に関する情報・経緯を確認した。これらの資料もふくめて、前科研費研究成果の論文集の執筆を終えた(2020年秋に刊行予定)。なお、2020年3月には(2)関西地域における移住者コミュニティに関する調査・ヒアリングを予定していたが、新型コロナウィルス感染症拡大による自粛により、延期とせざるをえなかった。事態収束後に、早急に実施する予定である。新型コロナウィルス感染症拡大による活動自粛のため、2020年3月に予定していたヒアリング(5件予定)を延期せざるをえなかった。事態が収束した後に、2020年度中に実施する予定である。上記ヒアリング延期以外は、予定どおりに進捗している。2020年度以降、予定どおりに進める

  • 日本石炭産業合理化の歴史的意義の再検討―技術革新から海外技術移転への過程を中心に

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2019年03月
     

     概要を見る

    戦後、日本の石炭産業は衰退していったが、そのなかで培われた生産技術は、現在アジアや中南米へと移転されている。本研究は、なかでも日本からベトナムへの石炭生産技術移転事業に注目し、その歴史、現状、今後を検討した。日本は、石炭産業合理化の過程で保安技術を中心に技術革新を実現したこと、石炭生産技術移転事業は、日本とベトナムとの歴史的な修好関係を背景として実施されていること、保安技術を中心とした技術移転がベトナムの炭鉱での災害率の低下や安定的な生産に貢献していること、そしてその背景には研修指導員をはじめとした日本側の指導方法の工夫や人間関係の構築などが明らかとなった。これまで、日本の石炭産業は衰退産業として捉えられ、その現代的意義は追究されてこなかった。これに対して、本研究は、石炭産業合理化の過程で培われてきた石炭生産技術が外国に移転され、それらの国々の石炭生産技術の底上げに貢献している、という事実を明らかにした。本研究は、産業の歴史を分析する際、数量的な盛衰だけでなく、それが培ってきた技術や人的資源の波及効果まで含めた分析を行う必要を示している。また、企業の海外進出をともなわない技術移転事業にかんする研究は必ずしも多くないが、本研究は、こうした事業が日本と諸外国との友好関係や経済発展に貢献していることを明らかにした

  • 第4次石炭政策下での閉山離職者家族のライフコース:釧路炭田史再編にむけた追跡研究

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2019年03月
     

     概要を見る

    本研究では、政策上の大転換となった第4次石炭政策下で1970年に閉山した尺別炭砿閉山離職者と家族の追跡調査(6種)を実施し、①尺別炭砿離職者の再就職過程とその後のライフコース転換、②閉山が炭鉱離職者と家族に及ぼした短期的・長期的影響、③炭鉱離職者・家族の「炭鉱社会の記憶」の記録を明らかにした。本研究は、炭鉱最盛期から閉山までに展開した尺別地域でのコミュニティ生活、閉山後全国へ移住後も50年にわたって持続するネットワークの実態、両者からの釧路炭田史再編の作業であった。さらに、本研究から、炭鉱離職者家族の産業転換過程の全容を理解するべく移住・定着過程への着目という継続課題を明確化するにいたった。本研究は、石炭産業の構造調整が完了した現時点から50余年にわたる日本の石炭政策変転の全体像を明示し、それが石炭産業、地域社会、労働者生活におよぼした長期的影響、炭鉱への記憶に関する包括的社会学研究である。本研究が明らかにした炭鉱閉山離職者家族の50年にわたるライフコース過程は、高度経済期以降の日本社会で労働者・家族が経験してきた軌跡であり、21世紀日本にとって重要な教訓となる。とりわけ本研究は、産業転換に直面した労働者の子どもたちに着目し、彼らが強制的な移住・転校・進路変更を強いられ、その影響が現在まで継続している点を、個別事例にとどまらず量的にも明らかにすることができた

全件表示 >>

講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • 職縁社会における家族の可変性:石炭産業の転換と労働者家族

    嶋崎尚子, コーディネーター

    第30回日本家族社会学会大会 テーマセッション「産業・地域変動と家族のライフコース:新たな実証研究の可能性」   日本家族社会学会  

    発表年月: 2020年09月

  • 産業での労働・経験をどのように記録し、継承するか -石炭産業の場合

    コーディネーター, 嶋崎尚子

    早稲田大学総合人文科学研究センター 2019年度年次フォーラム   早稲田大学総合人文科学研究センター  

    発表年月: 2019年12月

  • Miners' families and mobility during Japan's postwar high-growth era

    Naoko Shimazaki

    New Directions in Coal Mining History and Heritage in the UK and Japan (ESRC/AHRC SSH International Networking Grant)   (The University of Sheffield) 

    発表年月: 2019年07月

  • ライフコースの危機的移行と地域社会の包容力

    嶋﨑尚子  [招待有り]

    第23回日本難病看護学会学術集会 教育講演   (新潟県立看護大学)  日本難病看護学会  

    発表年月: 2018年07月

全件表示 >>

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 石炭産業の終焉過程に関するアーカイブ・データの構築と歴史社会学的考察

    2004年  

     概要を見る

    本研究は、わが国を代表する大手炭砿企業のひとつである常磐炭砿KKおよび常磐炭砿労働組合(砿員ならびに職員)の歴史的過程を再構成する資料アーカイブ(デジタル・データ形式)の構築を目的としている。当初の計画とおり、2003年度2004年度に以下の3点の作業を行った。(1)複写文書資料のデジタルデータ化 平成13年1月収集の複写データの入力ならびにエディティング・クリーニング作業(2)複写文書資料のPDF化と体系的インデックスの作成2003年度には、これまでに収集した名簿データ691点ならびに文書資料データ(約500点)をすべてPDF化した。そのうえで、2004年度には、インデックス作成作業に着手した。資料の細分化、分類、索引付けを行い、1680点分の名簿・文書資料データのインデックスが完成した。ネットワーク上で検索可能な状態にし、また簡略版を冊子体として刊行した(2005年4月刊行予定)。(3)資料解題成果の刊行資料収集過程で入手した炭砿住宅関連の写真を「ありし日の炭住とその後」と題して『炭砿労働者の閉山離職とキャリアの再形成 PartⅦ』(2005年4月刊行予定)3部に掲載した。

  • 戦後日本における炭鉱離職者雇用対策と閉山離職者の再就職過程

    2013年  

     概要を見る

    本研究は、一連の石炭政策が終了した現時点ゆえに可能な考察として、具体的に以下の3点を目的としている。第1に、1956年石炭政策開始以降、2002年最後のヤマである太平洋炭礦の閉山までの主要炭鉱・産炭地での閉山離職者対策の実態に関する資料ならびにその成果(マクロ統計データ)を収集し、歴史的コンテクストならびに産炭地域コンテクストを把握する。第2に、石炭産業離職者の再就職過程をミクロデータによる社会学的分析研究をもとに整理する。第3に、それを歴史的コンテクスト・産炭地域コンテクスト上に埋め込み、ライフコース・アプローチをもちいた国内産炭地間の比較分析を行う。 本研究では当初の計画どおり、5段階で研究を進めた。しかし当初申請予算に対して交付金額が6割であったため、いくつかの点で計画を縮小せざるをえなかった。第1段階である北海道、九州での資料収集とヒアリングについては、3か所のうち、長崎・福岡での関連資料の収集を断念した。また第2段階の宇部については山本氏の招聘を断念した。それ以外については、第1段階から第4段階まで計画どおり実施し、現在、第5段階炭鉱間比較分析の段階にある。その中間成果として、12月に論文成果を刊行した。最終成果は、今年度断念した2課題を実施したうえで、2014年度中に成果として刊行する予定である。 本研究をとおして、戦後日本における炭鉱離職者の雇用対策については、以下の点を確認できた。日本の石炭産業はエネルギー産業における構造転換政策の下、収束過程を経て終焉をむかえた。昭和30年以降、炭鉱離職者は20万人を超えた。この間の離職者対策は、私企業、各産炭地の個別問題にとどまらない国家的課題として認識され、公共性のきわめて強い事業と位置づけられた。他産業にはみられない手厚い対策・支援体制が整えられ、再就職のみならず、移動、住宅、職業訓練等を含めた「総合的な対策」が講じられた。 具体的な支援は、雇用促進事業団を中心に、閉山炭鉱ごとに石炭会社・労組と行政との連携体制で進められた。そのうえで、経済的支援にとどまらず、山元相談員を中心に産業転換する離職者への個別相談・斡旋というパーソナルな支援が展開した。そこでは北海道での炭鉱離職者雇用援護協会に端的なように、労働組合が中心的役割を担った。こうした支援は、炭鉱離職者固有の特性を反映したものであり、炭鉱社会が生み出した労働者文化ときわめて親和性の強いものであったと解釈できる。 炭鉱離職者への対策・支援には課題と限界もあるが、大規模な炭鉱離職者の再就職は、総じて大きな社会混乱を生じることなく遂行された。産業構造の転換期に、産業転換を迫られる労働者には、一時的な応急的な失業対策ではなく、「総合的支援」が必須であり、かつ個別事情に応じたパーソナルな支援・斡旋が効果的であることが確認された。 上記の離職者対策コンテクスト上に、各産炭地における離職者の再就職過程を位置づけることにより、歴史的コンテクスト、産炭地域コンテクスト、さらに閉山離職者の階層構造等による多層的な構造を明らかにすることが可能になる。

  • 北海道における炭鉱離職者の「炭鉱復帰」に関する基礎的研究

    2014年  

     概要を見る

    本研究は、北海道で展開した炭鉱離職者の「炭鉱復帰」の実態を把握し、道内で同時進行した炭鉱の閉山と補強過程の一側面を捉えることを最終目的とする研究の基礎的研究である。具体的には、①北海道労働資料センター所蔵資料を用いた、「炭鉱復帰」動向の再構築作業、②「炭鉱復帰」経験者へのインタビュー(2件)の実施、既に実施したインタビュー(5件)結果と合わせ、炭鉱労働者のキャリアにおける「炭鉱復帰」経験の位置づけの精査作業を実施した。本研究の知見をふまえ、今後「炭鉱復帰」者への大規模インタビューを実施する予定である。 

  • 再発見される釧路炭田:産業政策・教育・交流の歴史的経路と現代的意義

    2015年   島西智輝, 新藤慶, 木村至聖, 須藤直子

     概要を見る

    本研究は、平成24~26年度「石炭産業終息期における炭鉱と地域社会:”最後のヤマ”のライフコース」(基盤研究C、研究代表者:嶋﨑)成果を前提に、石炭政策および資源エネルギー政策変転が地域社会におよぼした影響を考察できる唯一の炭田である釧路炭田を対象に、新たな釧路炭田史を編むものである。今年度は、来年度以降の科研費での展開を見据えて、以下の2課題に限定した研究を実施した。すなわち①釧路コールマインの経営体制と新たな炭鉱労働態様の把握、②炭鉱社会と学校・子ども、である。9月に現地調査を実施し、基礎的情報を収集した。

  • 三池炭鉱閉山にむけた大牟田市の対策に関する研究

    2018年  

     概要を見る

    本研究では、1997年に閉山した日本最大の炭鉱三井三池炭鉱を対象に、地元大牟田市による閉山時対策の詳細を検討した。その際、閉山過程を1987年の合理化から10年間のスパンで捉えること、大牟田市による石炭採掘技術活用提案等の事業転換推奨、企業誘致等にも着目するなど、三池独自の対策・特性を重視している。具体的な研究活動として、上記枠組みにそって、まず大牟田市行政資料データベースを作成した。さらに同資料を用いて、1987年の合理化から2005年4月の旧三池労組の解散までの過程を、大牟田市による「石炭の町」から「石炭もある町」への転換過程として詳述した。その成果を英文論文として発表・刊行した。

全件表示 >>

海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • ポスト8次石炭政策における最終3炭鉱の閉山過程:産炭地対策と離職者支援・再就職

    2016年04月
    -
    2016年09月

    フランス   INALCO

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

全件表示 >>

 

委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2020年05月
    -
     

    石炭鉱業年金基金  運営審議会委員

  • 2015年
    -
     

    Statistics Commission, Cabinet Office, Government of Japan  Committee

  • 2015年
    -
     

    内閣府統計委員会、総務省統計委員会(現)  委員

  • 2015年
    -
     

    総務省統計委員会 第5期・第6期・第7期(現在)  委員

社会貢献活動 【 表示 / 非表示

  • 『宣伝会議』

    『宣伝会議』 

    2010年04月
    -
     

     概要を見る

    「核家族化の背後で進む世帯を超えてつながる家族」

  • 『宣伝会議』

    『宣伝会議』 

    2010年04月
    -
     

     概要を見る

    「核家族化の背後で進む世帯を超えてつながる家族」

  • 『宣伝会議』

    『宣伝会議』 

    2009年04月
    -
     

     概要を見る

    「データから読み解く現代日本の『家族の形』」

  • 『L25』

    『L25』 

    2008年01月
    -
     

     概要を見る

    「ちゃんとした大人」