大野 高裕 (オオノ タカヒロ)

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所属

理工学術院 創造理工学部

職名

教授

ホームページ

http://www.ohno.mgmt.waseda.ac.jp/

兼担 【 表示 / 非表示

  • 理工学術院   大学院創造理工学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学内研究所等 【 表示 / 非表示

  • 2020年
    -
    2022年

    理工学術院総合研究所   兼任研究員

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1986年

    早稲田大学   理工学研究科   機械工学専攻工業経営学分野  

  •  
    -
    1986年

    早稲田大学   理工学研究科   機械工学専攻工業経営学分野  

  •  
    -
    1986年

    早稲田大学   理工学研究科   機械工学専攻工業経営学分野  

  •  
    -
    1980年

    早稲田大学   理工学研究科   機械工学専攻工業経営学分野  

  •  
    -
    1978年

    早稲田大学   理工学部   工業経営学科  

学位 【 表示 / 非表示

  • 早稲田大学   工学博士

  • Waseda University   Dr. Eng.

経歴 【 表示 / 非表示

  • 1994年04月
    -
     

    早稲田大学理工学部工業経営学科 教授

  • 1989年04月
    -
     

    早稲田大学理工学部工業経営学科 助教授

  • 1988年04月
    -
     

    早稲田大学理工学部工業経営学科 専任講師

  • 1988年04月
    -
     

    早稲田大学理工学部工業経営学科 専任講師

  • 1984年04月
    -
     

    早稲田大学理工学部工業経営学科 助手

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所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    INFORMS

  •  
     
     

    日本医療・病院管理学会

  •  
     
     

    経営情報学会

  •  
     
     

    日本オペレーションズ・リサーチ学会

  •  
     
     

    日本経営システム学会

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研究分野 【 表示 / 非表示

  • 社会システム工学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 経営工学

論文 【 表示 / 非表示

  • Proposal of optimal discount price of ready meal considering the expiration date

    若林侑, 川中孝章, 大野高裕

    IEOM2020 Society International     58 - 59  2020年03月

  • CSV活動は,本当に企業価値や社会価値に寄与しているのか

    高田真也, 大野高裕

    第63回日本経営システム学会全国研究発表大会講演論文集     29 - 31  2019年11月

  • 同時購買と値引総額を考慮した商品割引モデルの構築

    市田和弥, 川中孝章, 大野高裕

    第63回日本経営システム学会全国研究発表大会講演論文集     224 - 225  2019年11月

  • マルチエージェントシュミレーションを用いた個人投資家の投資行動分析

    名古屋百恵, 川中孝章, 大野高裕

    第63回日本経営システム学会全国研究発表大会講演論文集     226 - 227  2019年11月

  • SNSのエンゲージメントに受信者のトライブが与える影響

    杉浦裕文, 川中孝章, 大野高裕

    第63回日本経営システム学会全国研究発表大会講演論文集     348 - 349  2019年11月

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Misc 【 表示 / 非表示

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 看護師適正配置支援システムの構築

    研究期間:

    2013年04月
    -
    2016年03月
     

     概要を見る

    本研究ではまず看護師の業務量平準化を目的とし、DPCデータから診療行為を把握した上で、疾病別労務費計算方法を提案し、業務推定システムの構築を試みた。次に、個人別の看護師能力評価モデルと、病棟別業務難易度及び看護師スキルミックスを考慮した人員配置モデルを提案し、看護師の適正配置システムの構築を行った。最後に、固定希望を考慮した看護師勤務表の再作成アルゴリズムを提案し、看護師スケジューリングシステムを構築した。これらのモデルを構築する際、それぞれ共同研究先A病院の実データを用いてその妥当性を検証した

  • ライフサイクルマネジメントのためのモデルと評価技術

    新技術開発研究(2003年〜2004年は産学連携、2005年からは社会連携に種別名称変更)

    研究期間:

    1999年
    -
    2003年
     

  • 納期の設定と管理に関する研究

     概要を見る

    (1)納期の設定および管理に関する実状調査:アンケート・面接調査では約80社を対象に調査を行った。調査の狙いは、主として、1)企業における納期の位置付けと実状、2)生産管理、ことにスケジューリングにおける納期の役割、3)納期設定のメカニズムと問題点、の三点の解明であり、その結果、【i】)顧客の短納期の需要に応えるために受注生産と見込生産を併用している企業が多い、【ii】)営業部門と生産部門とでは納期に対する考え方に大きな隔たりがある、【iii】)企業によってバラツキがあるが、平均的に約2割の注文に納期遅れが発生している、【iv】)見積納期は予め算定された標準納期に基づいて決定する企業が多い、【v】)見積納期が顧客の要求納期を満足できない場合にも無理して受注し外注等の臨時的能力を活用して顧客の要求を満たしている企業が多い、【vi】)契約時点に納期遅れのペナルティーを明示するケースは増えているがペナルティーが実際課せられることは少ない、等が明らかとなった。(2)納期に関する経営工学的研究のサーベイ:納期に関連する研究を1)納期付きスケジューリング問題、2)納期設定問題、3)受注選択問題、の三種に分類し、今までの研究の動向を明らかにし、調査の結果明らかになった現実の問題解決への既存の研究結果の生かし方を考察した。(3)一機械総納期遅れ最小化スケジューリング問題の最適解法の計算実験とヒューリスティック解法の精度評価:実際問題にスケジューリング・アルゴリズムを適用する場合、現実的には、最適解法を適用することは少なく、ヒューリスティック解法を用いることが多い。本研究では、一機械総納期遅れ最小化問題に対する主要なヒューリスティック解法の精度が問題規模(ジョブ数)に応じてどのように変化するかを評価した。乱数を用いて人工的に発生させた問題に対してはWilkerson-Irwin法の精度が問題規模に依存しないことが明らかとなった

  • 地球環境保全への企業会計評価システムの適用

     概要を見る

    この研究では、基本的立場として、企業が地球環境保全に対する活動を行なうにあたって、製品の製造・販売活動を通じて消費者の支持を得られなければ、永続的な活動になり得ないとの考えを持ってスタートしている。つまり、企業利益と地球環境保全とのトレードオフ関係を企業に対する消費者の支持というキーワードで解決しようとした。そのために、この研究の基礎として、まず消費者が企業の地球環境保全活動についての関心度ならびに企業に対する評価を地球環境保全活動を通じて行ない得るかどうかを調査によって確認した。さらに、直接的に企業の地球環境保全活動を評価するための研究として、上場企業約1500社を対象とした各企業の地球環境保全に対する様々な活動をアンケート調査によって把握した。さらに、この調査結果を基に、企業の環境保全活動レベルのランキングモデルを作成した。最終的には総合評価システムを構築したが、その過程においては各行動内容ごとのランキングも作成している。この調査研究を踏まえ、企業の地球環境保全への取り組みと利益確保との調和を図る企業モデルを作成し、会計的にも地球環境保全活動の結果を示すことのできるモデルを作成した。このモデルは消費者の環境保全を考慮した商品選択の構造と、企業の地球環境保全に関わる技術レベルを盛り込んでおり、このモデルによって消費者に支持される地球環境保全を維持しながら企業利益の最大化を目指すことが可能であるという結果を示すことができた

  • 耐久消費財のブランドスイッチング構造と競争戦略に関する研究

     概要を見る

    本研究は,今日における耐久消費財の特徴に着目する.1つ目は,消費者の製品寿命概念が物理的寿命の概念から,買替え寿命に変化していることである.2つ目は,耐久消費財の売上中で買替えによる売上の占める割合が大きくなることである.2つ目の特徴は1つ目の特徴によりもっと加速化されつつある.そこで,各企業は顧客維持戦略が重要となる.企業の顧客維持戦略の一環としてブランドロイヤルティを向上させ,ブランド・スイッチングを防ぎ,反復購買に至るようにする戦略が必要となる.平成13年度の研究では,耐久消費財に対する消費者行動モデルに基づいた上で維持戦略分析に使えるように拡張した.消費者はいつ買替えをするのか,なぜ買替えをするのか,そしてどのメーカーのどのブランドにスイッチングするのかという疑問に答えるモデルであり,維持戦略につながるように解析や考察を加える.平成14年度の研究では,耐久消費財に対する競争市場構造モデルを構築した.企業にとって市場はどこか,競争相手は誰か,消費者がスイッチングするとき属性の優先順位はどうなっているかに答えるモデルである.個人レベルでの買替え行動モデルである平成13年度の研究では,日本の携帯電話市場のデータを用いて実証分析を行った.また,市場レベルでの買替え行動モデルである平成14年度の研究では,米国の自動車データを用いて実証分析を行った.さらに,平成14年度のモデルにスイッチングパターン分析を追加して研究の有用性を高めた.その実証分析は日本の携帯電話市場のデータを用いることにより平成13年度の研究との一貫性を持たせた.本研究は,耐久消費財における学問的な有効性(ダイナミックス考慮,非対称性考慮など)だけではなく,実務的な有用性(データ収集の容易性,維持戦略樹立にすぐ使えるなど)があることが研究の成果として挙げられる

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • コスト最小化を考慮した再生資源リサイクルシステムモデルの構築

    2005年  

     概要を見る

    循環型社会の実現は現代社会の重要な課題のひとつである.その実現には循環型生産システムの構築が必要であるが,このシステムが円滑に機能するためには消費者の資源回収行動,再資源化商品の使用と循環型生産システムの経済性が不可欠である.そこで本研究では回収率向上のための方策を整理したうえでそれらに係るコストと回収行動に与える影響を定量的に把握する.ここで回収行動に影響を与える要因はさまざま存在すると考えられるが,本研究では回収率向上対策実施の際にはその制御可能性の考慮が重要であるため,制御可能性のある要因を取り扱うこととする.また本研究ではアンケート調査を行い提案する回収行動モデルの有効性を検証した.次に回収率向上対策に関する社会的コスト最小化モデルの構築を行った.すなわち本研究では,回収ステーションとして海外で多用されているRVM(Reverse Vending Machine)の利用を想定したシミュレーションを行った.また社会的コストとしては回収ステーションに係る運営費用,回収ステーション設置数に依存して消費者の不便さが決定されるとし,この不便さを金額換算したコスト,そしてエコマネー地方公共団体の負担額をコストとして捉え,RVM導入により得られる運搬効率の向上等の経済的メリットをも考慮するしている.その上でこの社会的コストを最小にするエコマネーの発行率を算出した.また回収率向上対策を実施する際,あらかじめ目標とする回収率を設定する場合が通常と考えられるが,要する社会的コストによりその目標値の変更を行うことも考えられる.そこで目標とする回収率とエコマネー発行率との感度分析を行うことにより,本提案モデル利用者にとって実用性の高い成果を得た.

  • 回収率向上対策におけるコスト最小化モデルの構築

    2004年  

     概要を見る

     循環型社会の実現は現代社会の重要な課題のひとつである.その実現には循環型生産システムの構築が必要であるが,このシステムが円滑に機能するためには消費者の資源回収行動,再資源化商品の使用と循環型生産システムの経済性が不可欠である.本研究では比較的回収システムが整いつつある飲料容器(アルミ缶)を対象として取り上げて循環型生産システムの一つのモデルを構築した。具体的には、まず第1モデルとして使用済みアルミ缶の購入について入札と相対取引を取り上げ、入札で一定量を確保した上で一定期間(1年間)の相対取引の最適購入量を決定するためのモデルを構築し、3つのコスト要因のうち、操業停止状態を起こさない状況を考え、原料購入コストおよび在庫コストの総和を最小化する相対取引の最適購入量決定モデルを作成した。その結果、総コストを最小化する相対取引量の算出が可能となった。また単位あたりの在庫保管コストが在庫量に及ぼす影響を明らかにすることもできた。次に第2モデルとしてシステム分析では専門家に対する思考プロセスの分析結果から、飲料アルミ缶から処理された再生アルミの用途決定プロセス設計のために、TRIZとAHPを組み合わせた方法論を開発した。ここには評価要因の中にコスト分析を組み込み、採算性を確保した上での市場の確立を可能としている。その結果、使用済みアルミ缶からは触媒原料用として有効な用途およびこれに必要な特性の抽出が行うことができた。

  • 成長商品の買い替え時点モデルの構築

    1999年  

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     消費者の多様なニーズに応じた各企業の商品多様化・差別化戦略は、消費者選択の幅を広げて豊かな消費生活を招いた。反面、商品多様化・差別化というのは、革新商品開発より同一商品カテゴリ内のニューブランド(ニューモデル)の爆発的増加という傾向にもつながる。この傾向は商品寿命周期(Product Life Cycle)を短縮させ、従来の消費者の商品寿命概念(物理的寿命の概念)を新しい商品寿命概念(飽きられたり旧くなったりして、使われなくなるまでの期間)に変化させ、消費者の買替え時点とブランド・スイッチング行動にも影響を与えていると思われる。それは従来のように成熟商品だけでなく、成長過程にある商品についても考えられることである。 そこで本研究では、耐久消費財を使っている消費者はいつ買替えをするか、なぜ買替えをするか、どんなメーカーのどんなブランドに買替えをするかという疑問に答えるモデルを構築することを目的とした。 この研究の成果としては、従来研究ではできなかった、耐久消費財を使っている消費者のダイナミックな買替え行動プロセスをハザードレートやスイッチング・コストを導入し、現在使用している耐久消費財も比較対象として含んだ多項ロジットによるモデルの構築が挙げられる。このモデルではハザードレート、スイッチング・コスト及びマーケティング変数の時間的変化を考慮することによって、回帰モデルでは分析できなかった、非集計レベルの買替え時点やブランド・スイッチング確率及び各マーケティング変数の重要度が求められることが特徴となっている。以上のように、本研究のモデルは、各企業がニューブランドを市場に投入するタイミングの決定、マーケティング変数の調整による買替えの時点の管理、あるいは競争ブランドの確認と競争構造の把握などに有用なツールになると考えられる。

  • 地球環境保全への企業行動モデル

    1996年  

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     地球環境問題は緊急的な課題として取り上げられつつあるが、環境に対して阻害要因となる企業行動と消費者行動を無視して考えることはできない。これまでのアプローチはどちらかといえば国や地方自治体の政策レベルでの対処についての議論が中心であり、企業行動は規制される立場の者、また消費者は協力する立場の者という観点で捉えられてきた。しかしながら、本来地球環境問題に対して、企業と消費者は主役であるべきであり、彼らが主体的に地球環境への貢献的行動をとることが継続的にできるかどうかが重要なポイントとなる。ただ、企業にとって、環境問題への対処は利益を圧迫する要因となるため、積極的な行動は取り難い。 そこで本研究では、まず市場競争原理に基づく環境問題へのアプローチの枠組みを構築した。これは企業が環境に調和する商品を市場に投入することで、消費者が優先的にその商品を購入し、これがその企業の利益につながる、さらにこの状況で他社は競争上、自社商品にも環境対応の特性をつけるようになるので、ある商品の特定の環境問題が一つ解決されることになるという考え方である。この考え方の枠組みでは、消費者が優先的に環境に調和的な商品を選択するという仮説が成り立つことが必要である。そこで消費者400名に対する調査を行った。その結果、消費者には環境に調和的な商品に対する優先的購入の意志がある、消費者は商品の特性によって環境問題の認識の程度が異なる、環境問題が商品選択において価格、機能と並ぶ役割を果たすなどということが明らかになり、この考え方の枠組みの前提条件が成り立つことが確認できた。これらの実証を踏まえ、消費者の効用に、環境問題に関する変数を含めたモデルを構築した。これはゲーム理論に基づいて、静的な均衡状態を求めるものであり、限定的ながらも商品の選択要因として、価格、機能および環境問題を盛り込む定量的なモデルとして構築することができた。 以上の成果を3つの研究としてまとめ、公表した(1997年5月)。

  • 経営政策リスク回避システムの構築

    1995年  

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    企業の経営においては高リターンを追求しつつ,いかにリスクを回避するかということが重要である。これまでの一連の研究においては企業行動のリスクの最も典型的なパターンである倒産のリスクをいかに回避するかという視点から研究モデルの構築を行ってきた。今年度の研究においては,これらの成果を踏まえ,より一般的,日常的な企業行動およびこれに伴う経営意思決定のあり方を捉える研究に着手した。すなわち,倒産問題などで扱う短期的な経営政策の最適性のみならず,長期的な視野に立った経営政策の方向性を時系列的な側面も考慮しつつ扱う領域である。そこで,具体的な研究モデルとしては,今日的な課題である企業の海外進出におけるリスク回避を考慮した経営政策の策定プロセスを取り上げた。これは海外にプラント投資をし,これを半永久的に取り替え投資していく場合に,為替リスクをどのように回避するかを主眼としたものである。投資とリターンの間に発生する為替問題をネッティングによって緩和することで,問題解決の糸口を見いだしている。プラントの取り替え時期についての長期的な最適化については,ネットキャッシュフローの最大化を図ることで求めるモデルとなっている。 こうして構築されたモデルは,長期的な経営政策のリスク回避問題のごく一面を捉えたモデルに過ぎない部分は否定できないが,今後様々な経営側面を加えた総合的なモデルを構築する予定である。

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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