西郷 浩 (サイゴウ ヒロシ)

写真a

所属

政治経済学術院 政治経済学部

職名

教授

ホームページ

http://www.f.waseda.jp/saigo

兼担 【 表示 / 非表示

  • 政治経済学術院   大学院経済学研究科

  • 政治経済学術院   大学院政治学研究科

学内研究所等 【 表示 / 非表示

  • 1989年
    -
     

    現代政治経済研究所   兼任研究員

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1992年

    早稲田大学   経済学研究科   理論経済学・経済史  

  •  
    -
    1992年

    早稲田大学   経済学研究科   理論経済学・経済史  

  •  
    -
    1984年

    早稲田大学   政治経済学部   経済学科  

学位 【 表示 / 非表示

  • Master in Economics

  • 早稲田大学   経済学(修士)

経歴 【 表示 / 非表示

  • 1999年
     
     

    早稲田大学政経学部 教授

  • 1994年
    -
    1999年

    早稲田大学政経学部 助教授

  • 1999年
    -
     

    早稲田大学政経学部 教授

  • 1992年
    -
    1994年

    早稲田大学政経学部 専任講師

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    カナダ統計学会

  •  
     
     

    アメリカ統計学会

  •  
     
     

    日本経済学会

  •  
     
     

    日本統計学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 統計科学

  • 経済統計

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 統計学

論文 【 表示 / 非表示

  • 標本調査の基本理論 第6回

    西郷 浩

    経済統計研究   38号 ( III ) 42 - 48  2010年12月

  • Comparing Four Bootstrap Methods for Stratified Three-Stage Sampling

    Hiroshi Saigo

    JOURNAL OF OFFICIAL STATISTICS   26 ( 1 ) 193 - 207  2010年03月  [査読有り]

     概要を見る

    For a stratified three-stage sampling design with simple random sampling without replacement at each stage, only the Bernoulli bootstrap is currently available as a bootstrap for design-based inference under arbitrary sampling fractions. This article extends three other methods (the mirror-match bootstrap, the rescaling bootstrap, and the without-replacement bootstrap) to the design and conducts simulation study that estimates variances and constructs coverage intervals for a population total and selected quantiles. The without-replacement bootstrap proves the least biased of the four methods when estimating the variances of quantiles. Otherwise, the methods are comparable.

  • 標本調査の基本理論 第5回

    西郷 浩

    経済統計研究(経済産業統計協会)   37 ( 1 ) 1 - 12  2009年04月

  • 標本調査の基本理論 第4回

    西郷 浩

    経済統計研究(経済産業統計協会)   35 ( 4 ) 2 - 8  2008年03月

  • 平成19年全国物価統計調査に期待する

    西郷浩

    統計   58 ( 9 ) 2 - 8  2007年09月

全件表示 >>

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 統計調査における外れ値の検出とそれへの対応に関する理論的・実証的研究

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2020年03月
     

     概要を見る

    最終年度(2019年度)、経済統計研究会を4回開催した。テーマは以下のとおりである。(1)総務省「平成30年住宅・土地統計調査の実施状況について」(2019年7月6日)、(2)「日本の生産物分類:現在までの取組と今後の課題」(2019年9月28日)、(3)「毎月勤労統計の不正と公的統計の改善に向けて:日本統計学会『公的統計に関する臨時委員会報告書』」(2019年11月16日)、(4)「国勢調査ことはじめ」(2020年2月1日)。住宅・土地統計調査は、わが国のストックを調査する代表的な統計調査であり、外れ値の処理が重要な役割を負う。生産物分類をはじめとした分類基準は、外れ値を検出するときの基本情報です(類似のものが同じグループに分類されるのが原則であるから、その原則が徹底するほど、外れ値の検出が容易になる)。毎月勤労統計における不適切な調査は、集計プログラムのミスが外れ値として検出されたことに端を発した。国勢調査は、わが国の世帯統計の基礎であり、外れ値検出のための基礎情報を与える。研究会では、それぞれのテーマとともに、外れ値の検出についても議論した。現在、randomized response model(機微に触れる質問について、正直な回答を促すための手法)について論文を作成し、学術誌に投稿している。 また、上記研究会(3)に基づく論文も作成し、学術誌に投稿している。2017年度から2019年度にかけて、年4回、合計で12回の経済統計研究会を開催した。2000年以降、経済統計研究会を科研費で運営してきた。2020年度から、運営主体を変更することになり、科研費による運営をいったん終了する。ただし、本研究会の重要性から、将来的に研究会存続のために科研費の申請が必要になった際は、再度、科研費に申請する予定である

  • 公的統計の集計における統計モデルの利用に関する理論的・実証的研究

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

     概要を見る

    公的統計の集計における統計モデルの使用について研究した。目標は以下の3点であった。第1に、予測モデルか回答モデルのいづれか一方が正しければ不変な推定ができるという意味で doubly protected な手法の開発、第2に、業種・規模の移動をモデル化した集計方法の開発、第3に、母集団そのものが変化しているときの集計方法の開発である。第1の点については、シミュレーションの結果を学会報告した。第2の点については、小地域推定の方法を援用した手法を考案した。第3の点については、現在、理論的な検討を加えている

  • 公的統計の集計における統計モデルの利用に関する理論的・実証的研究

    基盤研究(C)

    研究期間:

    2014年
    -
    2016年
     

     概要を見る

    公的統計の集計における統計モデルの使用について研究した。目標は以下の3点であった。第1に、予測モデルか回答モデルのいづれか一方が正しければ不変な推定ができるという意味で doubly protected な手法の開発、第2に、業種・規模の移動をモデル化した集計方法の開発、第3に、母集団そのものが変化しているときの集計方法の開発である。第1の点については、シミュレーションの結果を学会報告した。第2の点については、小地域推定の方法を援用した手法を考案した。第3の点については、現在、理論的な検討を加えている

  • 周期統計調査のミクロデータによるコーホート分析-文化需要の実証的研究-

    研究期間:

    2011年04月
    -
    2015年03月
     

     概要を見る

    本研究の主要な目的は,総務省「社会生活基本調査」,「全国消費実態調査」,「家計調査」や研究分担者らが実施した「学生の芸術意識と芸術活動に関する調査」などのデータを用いて,文化芸術活動への参加や支出などの文化需要が,どのような要因によって規定されているのかを実証的に分析することである.分析結果から,文化芸術活動の参加の有無に対する年齢・時代・コーホート効果の大きさの比較から,活動によってはコーホート効果が相対的に大きいこと,文化支出を含めた家計の費目別支出の関係は,時系列的に安定的ではなく構造変化点が存在すること,学生の芸術鑑賞や実演活動には文化資本が大きく影響していることなどが明らかになった

全件表示 >>

講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • 花房文庫の紹介

    第10回日本統計関連学会連合大会  

    発表年月: 2011年09月

  • Doubly Protected Hot Deck Imputation

    第8回統計関連学会連合大会  

    発表年月: 2009年09月

  • Random Regression Imputation Using Response Model

    第7回統計関連学会連合大会  

    発表年月: 2008年09月

  • Comparing Four Bootstrap Methods for Stratified Three-Stage Sampling

    第6回統計関連学会連合大会  

    発表年月: 2007年09月

  • Jackknifing for Sampling on Two Occasions

    第5回統計関連学会連合大会  

    発表年月: 2006年09月

全件表示 >>

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 統計調査における無回答処理の統計理論的研究

    1997年  

     概要を見る

    標記課題について、リサンプリング法の応用をサーベイし、いくつかの実験をおこなった。 無回答を補完した調査データにおける推定量の精度を評価するための方法には、これまでのところ3つの手法が考案されている:(1)修正 Jackknife 法;(2)Bootstrap 法;(3)Multiple imputation 法。実験の結果、適用範囲の柔軟さや精度評価の正確さから、Bootstrap 法が有用であるとの結論をえた。Bootstrap 法の利点のひとつは、母数のノンパラメトリックな区間推定がおこなえることである。このことは、無回答を補完した調査データの場合にも志向されるべきである。そこで、この点に関して、Bootstrap-t 法とBCa 法とについて具体的な手法を提案し、実験をおこなった。その結果、提案した手法は、母数の捕捉率が名目値を下回る傾向がみられるものの、母集団の歪みに対応しうることがわかった。 今後は、捕捉率低下の原因を理論的に解明して、それを是正した手法を研究していく。研究成果の発表:1997年10月「無回答処理へのリサンプリング法の応用」『早稲田政治経済学雑誌』第332号 160-195.1998年1月「無回答を補完した調査データにもとづくノンパラメトリックなブートストラップ区間推定」『早稲田政治経済学雑誌』第333号 215-247.

  • 確率比例系統抽出に関する基礎的研究

    1996年  

     概要を見る

     標記テーマについて、その理論的考察を中心に研究を進めた。まず、確率比例抽出における有限母集団修正について考察した。単純無作為抽出の場合と異なり、確率比例抽出における有限母集団修正は明示的な形ではとらえにくい。この点を、近似的な確率比例抽出による推定量(Rao-Hartley-Cochran推定量)の分散からの類推と、確率比例系統抽出における推定量(Horvitz-Thompson推定量)の分散の近似式(Hartley-Raoの近似)とから吟味した。その結果、前者の類推は基本的に単純無作為抽出の利用に由来し、どのような条件のもとでその類推が妥当であるのか検討が必要であることがわかった。 上で述べた最後の問題を、回帰型の超母集団を導入して考察した。その結果、この超母集団モデルのもとで、いくつかの推定量の分散が導出できた。しかし、この点については先行研究がおこなわれており、今回導いた結果と類似点・非類似点をさらに研究する必要がある。これは、今後の課題である。 このほか、確率比例抽出における最適標本配分についても部分的な考察を始めている。実用的な問題であり、今後検討の価値があるので、さらに考察を進めていきたい。

  • 経済構造の変化の統計的検出に関する研究(モデルの想定過誤との関連について)

    1995年  

     概要を見る

    経済構造の変化の有無を検定することは,経済モデルを構築する上で重要な意味を持つ。なぜなら,構造的な変化があったにもかかわらずこれを無視して予測をおこなえば,予測の精度が落ちることは避けられない。このため,計量経済学においては,経済構造の変化の検出方法を構築するのが重要なトピックのひとつとなっている。今日の非定常時系列分析においても,単位根の検定に構造変化が大きな影響をおよぼすことから,単位根検定と構造変化の検定とをいかにして組み合わせるかが最近の課題となっている。 従来の構造変化の検出の方法は,「構造変化が生じているという点を除けば,モデルの特定化に誤りがない」ことが前提条件である。ところが,経済分析においては,特定化された分析モデル自体が経験的に組み立てられることが大半であるから,特定化が正しいという前提も検定の対象とされるべきである。にもかかわらず,これまでの構造変化の検定では,モデルの特定化に配慮していたとはいいがたい。 この研究では,構造変化とモデルの特定化と同時に検定することによって,構造変化だけを検出する有効な方法を検討した。まず,構造変化の検出のために考案されている手法と関数形の特定化の検定に考案されている方法を理論的に整理した。双方とも関連文献は膨大であり,理論的な比較対比は容易ではない。今年はこの理論的な整理にとどまり,同時検定の手法については試論の域を出ていない。元来Non-nestedな関数形の検定をNestedな形式に変換して構造変化の検定に盛り込むことが基本的なアイディアである。具体的には,ダミー変数とRESET検定とを組み合わせて同時に使い,前者によって構造変化を,後者によって関数形の検定をおこなおうとするものである。有意水準や検出力を検討するためのシミュレーション・プログラムを試作した。理論的な検討は今年度の課題としたい。

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示