2022/06/28 更新

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イケオカ ヨシタカ
池岡 義孝
所属
人間科学学術院 人間科学部
職名
教授

兼担

  • 人間科学学術院   大学院人間科学研究科

  • 教育・総合科学学術院   教育学部

学内研究所等

  • 1989年
    -
     

    人間総合研究センター   兼任研究員

学位

  • 修士

所属学協会

  •  
     
     

    比較家族史学会

  •  
     
     

    関東社会学会

  •  
     
     

    日本村落研究学会

  •  
     
     

    日本社会学会

  •  
     
     

    家族問題研究学会

  •  
     
     

    日本家族社会学会

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研究分野

  • 社会学

  • 社会福祉学

研究キーワード

  • 社会学(含社会福祉関係)

論文

  • 『家族社会学研究』の歴史と特集の目的(特集:『家族社会学研究』編集の30年の歩み)

    池岡義孝

    家族社会学研究   30 ( 2 ) 197 - 203  2018年10月  [招待有り]

  • 書評:『日本の家族1999-2009―全国家族調査[NFRJ]による計量社会学』(稲葉昭英・保田時男・田中重人編著)

    池岡義孝

    家族研究年報   ( 42 ) 59 - 64  2018年03月  [招待有り]

  • 戦後家族社会学の展開とその現代的位相

    池岡義孝

    藤崎宏子・池岡義孝編著『現代日本の家族社会学を問う:多様性のなかの対話』     9 - 32  2017年09月

  • 家族社会学における「小さな世帯」

    池岡義孝

    社会保障研究   2 ( 1 ) 77 - 89  2017年06月  [招待有り]

  • 喜多野清一の農村社会学への道程:初期研究の背景とその展開過程

    池岡義孝

    岩上真珠・池岡義孝・大久保孝治編著『変容する社会と社会学:家族・ライフコース・地域社会』     251 - 276  2017年02月

  • 家族社会学からみる日本の社会と家族のリアリティ:家族社会学の成立と展開

    池岡義孝

    池岡義孝・西原和久編著『戦後日本社会学のリアリティ:せめぎあうパラダイム』     3 - 43  2016年10月

  • 『家族社会学研究』の査読システムと査読ガイドライン(特集査読を考える:査読ガイドラインの構築に向けて)

    池岡義孝

    看護研究   48 ( 7 ) 700 - 704  2015年12月  [招待有り]

  • Following Changes and Consistency of Japanese Families:Message to World Sociologists from the Japan Society of Family Sociology.

    Masako Ishi-Kuntz, Yoshitaka Ikeoka・Rokuro Tabuchi, Hideki Nakazato

    家族社会学研究   26 ( 2 ) 151 - 156  2014年10月  [招待有り]

  • 老川家族社会学の形成過程とその特徴(追悼論文)

    池岡義孝, 木戸功, 渡辺秀樹

    家族研究年報   36   121 - 139  2011年07月  [招待有り]

  • 高齢者所在不明問題とその背景 (特集 今、高齢者をどう見守るか)

    池岡義孝

    月間福祉/全国社会福祉協議会   94 ( 2 ) 12 - 15  2011年01月

  • 戦後家族社会学の展開とその現代的位相

    池岡 義孝

    家族社会学研究   22 ( 2 ) 141 - 153  2010年

     概要を見る

    本稿の目的は,本テーマセッションの課題である過去20年の家族社会学の展開の全体的な見取り図を提示することにある。日本家族社会学会設立の胎動がはじまっていた1980年代の後半から現在に至るまでの約20年間は,戦後家族社会学が依拠してきた核家族パラダイムないしは集団論パラダイムがその説明力を低下させたことが明らかとなり,そこからの脱却をはかり,それにかわる新たなパラダイムを模索した20年だった。それまでが,組織面でも研究面でも求心力のある時代だったとすると,この20年はその両面でさまざまな路線の分岐があり拡散する方向に進んだ20年だったといえる。本稿では,その見取り図を,過去20年間の家族社会学の組織面と研究面の両面から描くことにする。組織面と研究面の課題にこの20年間でどのように応えてきたのかを回顧することで,「家族社会学の今」の状況と課題を検討する視点を提供したい。

  • 山根家族社会学の形成過程 (小特集 山根常男先生追悼)

    池岡義孝

    家族研究年報/家族問題研究学会   ( 34 ) 49 - 62  2009年09月

  • 第二〇巻『論文選集』解題

    池岡義孝

    戦後家族社会学文献選集 解説・解題/日本図書センター     189 - 197  2009年04月

  • 第Ⅰ期解説

    池岡義孝

    戦後家族社会学文献選集 解説・解題/日本図書センター     15 - 30  2009年04月

  • 人間科学部卒業生追跡調査

    池岡義孝, 浅田匡, 松井辰則, 宮崎清孝

    人間科学研究   22   142 - 142  2009年03月

  • 家族問題研究会にみる戦後日本の家族社会学の展開 (家族問題研究会設立50周年記念シンポジウム 家族問題研究会と戦後日本の家族研究--回顧と展望)

    池岡義孝

    家族研究年報/家族問題研究会   ( 32 ) 11 - 20  2007年07月

  • 父親、父権、家父長制 (特集 父親像をめぐって)

    池岡義孝

    教育と医学/慶應義塾大学出版会   52 ( 6 ) 67 - 75  2004年06月

  • 戦後家族社会学の成立と家族調査 (特集 社会調査の知識社会学)

    池岡義孝

    年報社会科学基礎論研究/社会科学基礎論研究会   ( 2 ) 61 - 77  2003年06月

  • 家族社会学における質的方法の新たな展開

    池岡義孝

    社会学年誌/早稲田社会学会   ( 44 ) 1 - 13  2003年03月

  • 家族社会学における量的/質的方法の二分法的理解とその成立

    池岡義孝

    家族社会学研究/日本家族社会学会   12 ( 1 ) 55 - 66  2000年07月

  • 単身生活者による家族の構築−構築主義的な家族研究のアプローチの試み(共著)

    池岡義孝, 木戸功, 志田哲之, 中正樹

    人間科学研究/早稲田大学人間科学部   12 ( 1 ) 75 - 92  1999年07月

  • 家族の変化と子ども

    池岡義孝

    環境情報科学/環境情報科学センター   27 ( 3 ) 11 - 14  1998年08月

  • 現代中国都市住民の家族認識の構造

    池岡義孝

    家族研究年報/家族問題研究会   ( 22 ) 48 - 69  1997年03月

  • 「核家族論争」再考試論(共著)

    池岡義孝, 木戸功

    ヒューマンサイエンス/人間総合研究センター   9 ( 1 ) 126 - 140  1996年11月

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書籍等出版物

  • 変容する社会と社会学 : 家族・ライフコース・地域社会

    岩上真珠, 池岡義孝, 大久保孝治編著

    学文社  2017年 ISBN: 9784762027062

  • 現代日本の家族社会学を問う : 多様化のなかの対話

    藤崎宏子, 池岡義孝編著

    ミネルヴァ書房  2017年 ISBN: 9784623081196

  • 戦後日本社会学のリアリティ : せめぎあうパラダイム

    池岡義孝, 西原和久編

    東信堂  2016年 ISBN: 9784798913926

  • 論文選集

    渡辺秀樹, 池岡義孝監修

    日本図書センター  2009年 ISBN: 9784284500746

  • 戦後家族社会学文献選集

    渡辺秀樹, 池岡義孝監修

    日本図書センター  2008年 ISBN: 9784284500531

  • 現代日本人のライフコース

    森岡清美, 青井和夫編

    日本学術振興会;丸善(発売)  1991年 ISBN: 4818191051

  • 自然災害の行動科学

    安倍北夫, 三隅二不二, 岡部慶三編

    福村出版  1988年 ISBN: 4571205333

  • 友達の友達 : ネットワーク、操作者、コアリッション

    ジェレミー・ボワセベン著, 岩上真珠, 池岡義孝訳

    未來社  1986年

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 戦後日本における家族社会学の成立と展開

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(C))

    研究期間:

    2008年
    -
    2010年
     

     概要を見る

    本研究の目的は、戦後日本の家族社会学の成立と展開を詳しく検討することである。それを、文献研究と年配の先生方へのインタビューを通じて行い、所期の目的を達成することができた。とくに、家族社会学の主流だけでなく、家族問題研究のグループ、マルクス主義家族社会学のグループ、女性学・フェミニズム研究のグループなど多様な研究の流れを明らかにすることができたことが大きな成果であった。このことで、戦後家族社会学の展開を多元的に理解する視座をえることができた。

  • 戦後日本における家族社会学の成立と展開

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(C))

    研究期間:

    2008年
    -
    2010年
     

     概要を見る

    本研究の目的は、戦後日本の家族社会学の成立と展開を詳しく検討することである。それを、文献研究と年配の先生方へのインタビューを通じて行い、所期の目的を達成することができた。とくに、家族社会学の主流だけでなく、家族問題研究のグループ、マルクス主義家族社会学のグループ、女性学・フェミニズム研究のグループなど多様な研究の流れを明らかにすることができたことが大きな成果であった。このことで、戦後家族社会学の展開を多元的に理解する視座をえることができた。

  • 中国都市・農村の社会変動に関する実証的研究

    科学研究費助成事業(流通経済大学)  科学研究費助成事業(国際学術研究)

    研究期間:

    1991年
    -
    1993年
     

     概要を見る

    本研究は,現代中国の都市・農村の社会変動に関する実証的研究であり,上海市(都市)と山東省〓〓市(農村)を対象として,1991年から93年度までの3か年にわたり、現地調査を中心に行ったものである。
    1 都市班,上海市の住宅地の4地域(古くからの住宅地である静安区〔山の手風〕と閘北区〔下町風〕,1950年代に建設の楊北区と1980年代後半に建設された黄浦区の2新村)を選定し,調査研究を実施した。調査内容は
    (1)4地域の20歳以上の男女200名,計800名を抽出し面接聴取によるアンケート調査(有効回収票637票,回収率79.6%)
    (2)上記800名の中から性・年齢・世帶構成別の指標にもとづき,90人を抽出し,研究員による面接聴取のケーススタディを行った。
    (3)4地域の関係する区の居民委員会の中から,40居民委員会を抽出し,アンケート調査を実施,さらにそのうちの8居民委員会を対象としてインテンシィブな面接聴取及び資料集収作業を行う
    (4)さらに居民委員会を統轄する上級機関である街導弁亊処・区人民政府・上海市政府を対象とした聴取調査及び資料の集収
    以上,3か年間のうちに集収した各種資料のうち,(1)の居民調査637票については電算機処理によるデータ処理を終え,目下解析作業中である。以下,主として居民委員会を対象とした考察結果について概要を述べることにする。
    (1)居民委員会の性格や機構上の位置をより明らかにするため,聴取や文献等によりこの委員会の成立過程,法制上の規定,行政組織や社区工作との関係,さらに共産党との関係から再検討を加えた。
    (2)居民委員会の住民サービス機能(便民服務)に焦点をしぼり,40居民委員会を対象に,13項目のサービスについて調査した結果をみると,居住地域の社会環境のほかに,現代中国都市の社会変動にあって,住民の生活様式や生活要求等における変化が単的にこのサービス機能に反映していることが注目された。その二,三の例を挙げてみると,現在,総じてサービス機能のもっとも充実しているのは最新の黄浦区であり,古住宅地かつ「山の手風」の静安区においてもっとも低調である。又4地区を通じて最も活溌だったのは公用電話サービス,逆に最低のものは食堂・廃品回収・修配・洗濯站や縫刃であった。今後サービスの拡充の予想される分野としては小百袋店,反対に減退の予想されるものとして発乳・修配・洗濯站・食堂・廃品回収などがみられる。
    2農村班,山東省〓〓市域に含まれる2か村(伝統的社会を基礎としてゆるやかに村営企業を発展させている山間部のF村と,都市近郊の村営企業を大規模かつ急速に発展させているM村)を選定し,調査を行った。主な調査内容は
    (1)2か村の農家(戸主)を対象とした世帶表による面接聴取調査(F村悉皆調査・有効表156戸,M村では5つの近隣組の中の1つの組(80戸)を抽出し,悉皆調査・有効回収表80戸)
    (2)村内の古老や干部を対象に,村の開発の歴史をはじめ戸数・土地管理や生産・生活組織等の変遷に関する面接聴取調査
    (3)村営企業及び労働者に関する調査
    (4)村民委員会・党支部の組織と運営・財政,指導者の諸属性等に関する調査
    (5)村民委員会の上級機関・ある郷・花図管理区・城区,さらには〓〓市政府を対象とした聴取調査及び関係資料の集収作業
    この両村の比較分析を通して,村営企業を中核とする農村の変動の実態の特徴,及び変動要因ならびに派生する社会的問題について明らかにしつつある。現時点で得られた知見についてあげると,まず,両村のきわだった差異には,
    (1)人民公社解体後の土地管理において,F村では共同組織,M村では個別分割方式を採用した結果,F村の方が村の統合性が強い
    (2)村営企業の資本が,農業生産力の向上による共同蓄積(公積金)のF村に対し,都市機能の膨張に伴う農地の潰廃,それに伴う土地代金収入によるM村
    (3)人民公社時代から農業関連の社会資本の形成に指導力を発揮してきた,いわば農民的リーダーが中心のF村に対して,村営企業の端備と同時に頭角を現わした企業経営能力を有する非農民的リーダーのM村。以上の3点が両村の社会変動を大きく左右している。

  • 中国都市・農村の社会変動に関する実証的研究

    科学研究費助成事業(流通経済大学)  科学研究費助成事業(国際学術研究)

    研究期間:

    1991年
    -
    1993年
     

     概要を見る

    本研究は,現代中国の都市・農村の社会変動に関する実証的研究であり,上海市(都市)と山東省〓〓市(農村)を対象として,1991年から93年度までの3か年にわたり、現地調査を中心に行ったものである。1 都市班,上海市の住宅地の4地域(古くからの住宅地である静安区〔山の手風〕と閘北区〔下町風〕,1950年代に建設の楊北区と1980年代後半に建設された黄浦区の2新村)を選定し,調査研究を実施した。調査内容は(1)4地域の20歳以上の男女200名,計800名を抽出し面接聴取によるアンケート調査(有効回収票637票,回収率79.6%)(2)上記800名の中から性・年齢・世帶構成別の指標にもとづき,90人を抽出し,研究員による面接聴取のケーススタディを行った。(3)4地域の関係する区の居民委員会の中から,40居民委員会を抽出し,アンケート調査を実施,さらにそのうちの8居民委員会を対象としてインテンシィブな面接聴取及び資料集収作業を行う(4)さらに居民委員会を統轄する上級機関である街導弁亊処・区人民政府・上海市政府を対象とした聴取調査及び資料の集収以上,3か年間のうちに集収した各種資料のうち,(1)の居民調査637票については電算機処理によるデータ処理を終え,目下解析作業中である。以下,主として居民委員会を対象とした考察結果について概要を述べることにする。(1)居民委員会の性格や機構上の位置をより明らかにするため,聴取や文献等によりこの委員会の成立過程,法制上の規定,行政組織や社区工作との関係,さらに共産党との関係から再検討を加えた。(2)居民委員会の住民サービス機能(便民服務)に焦点をしぼり,40居民委員会を対象に,13項目のサービスについて調査した結果をみると,居住地域の社会環境のほかに,現代中国都市の社会変動にあって,住民の生活様式や生活要求等における変化が単的にこのサービス機能に反映していることが注目された。その二,三の例を挙げてみると,現在,総じてサービス機能のもっとも充実しているのは最新の黄浦区であり,古住宅地かつ「山の手風」の静安区においてもっとも低調である。又4地区を通じて最も活溌だったのは公用電話サービス,逆に最低のものは食堂・廃品回収・修配・洗濯站や縫刃であった。今後サービスの拡充の予想される分野としては小百袋店,反対に減退の予想されるものとして発乳・修配・洗濯站・食堂・廃品回収などがみられる。2農村班,山東省〓〓市域に含まれる2か村(伝統的社会を基礎としてゆるやかに村営企業を発展させている山間部のF村と,都市近郊の村営企業を大規模かつ急速に発展させているM村)を選定し,調査を行った。主な調査内容は(1)2か村の農家(戸主)を対象とした世帶表による面接聴取調査(F村悉皆調査・有効表156戸,M村では5つの近隣組の中の1つの組(80戸)を抽出し,悉皆調査・有効回収表80戸)(2)村内の古老や干部を対象に,村の開発の歴史をはじめ戸数・土地管理や生産・生活組織等の変遷に関する面接聴取調査(3)村営企業及び労働者に関する調査(4)村民委員会・党支部の組織と運営・財政,指導者の諸属性等に関する調査(5)村民委員会の上級機関・ある郷・花図管理区・城区,さらには〓〓市政府を対象とした聴取調査及び関係資料の集収作業この両村の比較分析を通して,村営企業を中核とする農村の変動の実態の特徴,及び変動要因ならびに派生する社会的問題について明らかにしつつある。現時点で得られた知見についてあげると,まず,両村のきわだった差異には,(1)人民公社解体後の土地管理において,F村では共同組織,M村では個別分割方式を採用した結果,F村の方が村の統合性が強い(2)村営企業の資本が,農業生産力の向上による共同蓄積(公積金)のF村に対し,都市機能の膨張に伴う農地の潰廃,それに伴う土地代金収入によるM村(3)人民公社時代から農業関連の社会資本の形成に指導力を発揮してきた,いわば農民的リーダーが中心のF村に対して,村営企業の端備と同時に頭角を現わした企業経営能力を有する非農民的リーダーのM村。以上の3点が両村の社会変動を大きく左右している

  • 長寿社会におけるライフコ-スの世代間比較

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(総合研究(A))

    研究期間:

    1989年
    -
    1991年
     

     概要を見る

    本研究は、大都市、地方都市でのライフコ-ス調査(統計調査と事例調査を併用)から、現代日本人のライフコ-ス・パタ-ンを析出し、その世代的差異の原因と結果(将来動向)について分析することを目的としたものである。
    統計調査として「ライフコ-スにおける出来事経験のコ-ホ-ト間比較調査」(大都市ー東京都新宿区、別途予算、1988年実施、地方都市ー福島市、平成元年度予算、1989年度実施)を実施した。また、その統計分析結果から析出された複数のライフコ-ス・パタ-ンについて、代表性をもつ事例を抽出し、個別面接法による詳細な生活史調査を実施した。(「福島生活史調査」平成2年予算、1990年実施、なお「東京生活史調査」は平成3年度別途予算で実施)。
    本年度は、昨年度から引続きデ-タ分析を行った。分析は、大都市、地方都市それぞれについて、第1段階として、統計調査デ-タから、ライフコ-ス・パタ-ンの出生コ-ホ-ト間比較を行い、その歴史的変化と持続性について説明を試みた。第2段階として、典型的な複数のライフコ-ス・パタ-ンについて実施した事例研究デ-タを併用し、ライフコ-ス・パタ-ンの形成に関与する内的な要因連関について分析・検討を行った。
    分析結果は、大都市調査については、「昭和期を生きた人びと」(1990年、別途予算)を、地方都市調査については「昭和期を生きた人びとー地方都市編ー」(1991年5月)の2報告書にまとめ、刊行した。

  • 長寿社会におけるライフコ-スの世代間比較

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(総合研究(A))

    研究期間:

    1989年
    -
    1991年
     

     概要を見る

    本研究は、大都市、地方都市でのライフコ-ス調査(統計調査と事例調査を併用)から、現代日本人のライフコ-ス・パタ-ンを析出し、その世代的差異の原因と結果(将来動向)について分析することを目的としたものである。統計調査として「ライフコ-スにおける出来事経験のコ-ホ-ト間比較調査」(大都市ー東京都新宿区、別途予算、1988年実施、地方都市ー福島市、平成元年度予算、1989年度実施)を実施した。また、その統計分析結果から析出された複数のライフコ-ス・パタ-ンについて、代表性をもつ事例を抽出し、個別面接法による詳細な生活史調査を実施した。(「福島生活史調査」平成2年予算、1990年実施、なお「東京生活史調査」は平成3年度別途予算で実施)。本年度は、昨年度から引続きデ-タ分析を行った。分析は、大都市、地方都市それぞれについて、第1段階として、統計調査デ-タから、ライフコ-ス・パタ-ンの出生コ-ホ-ト間比較を行い、その歴史的変化と持続性について説明を試みた。第2段階として、典型的な複数のライフコ-ス・パタ-ンについて実施した事例研究デ-タを併用し、ライフコ-ス・パタ-ンの形成に関与する内的な要因連関について分析・検討を行った。分析結果は、大都市調査については、「昭和期を生きた人びと」(1990年、別途予算)を、地方都市調査については「昭和期を生きた人びとー地方都市編ー」(1991年5月)の2報告書にまとめ、刊行した

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特定課題研究

  • 戦後日本における家族社会学の成立と展開

    2007年  

     概要を見る

    本研究は、戦後日本における家族社会学の成立と展開を、終戦直後の1940年代の後半から60年代および70年代の前半にかけてのおよそ20余年の時間幅のなかで検討するものであり、それを主要文献の検討と、関係者へのインタビューの両面から実施した。 主要文献の検討は、定期的に研究会を開催して報告とディスカッションを行い、それを録音したものをテープ起こしして活字化し、資料とした。また、関係者へのインタビューについては、湯沢雍彦先生(お茶の水女子大学名誉教授)のお話を詳しくお聞きして、貴重なインタビューデータを作成することができた。湯沢先生は、1955年の小山隆による「家族問題研究会」の設立に東京家庭裁判所の調査官の立場から参加協力し、以降長年にわたって同研究会の事務局を担当した方で、この家族問題研究会が戦後の家族社会学の成立をも支えた最も重要な組織であるため、戦後家族社会学の成立期の生き証人ともいえる方である。もともと家庭裁判所の調査官のお仕事をされていた方であり、学問的背景も社会学だけでなく法学にもまたがっており、現実的・実際的な家族問題への対処を重視されていたので、その後の家族社会学の理論重視の志向性に対して批判的で一定の距離をお持ちであることが、つよく印象づけられた。 また、もうお一方、戦後家族社会学の主流とは一線を画するマルクス主義的な傾向をもつ家族社会学研究の代表者として、札幌学院大学学長の布施晶子先生へのインタビューも予定し、9月に日本家族社会学の大会が同大学で開催されたのに合わせて研究会を当地で行った。しかし、布施先生が多忙であったため、予定していた詳しいインタビューは実施できず、これについては今後の課題として残された。

 

現在担当している科目

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