2022/05/18 更新

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カタオカ タカオ
片岡 孝夫
所属
商学学術院 商学部
職名
教授

兼担

  • 商学学術院   大学院商学研究科

  • 商学学術院   大学院会計研究科

学内研究所等

  • 2019年
    -
     

    産業経営研究所   兼任研究所員

学歴

  •  
    -
    1990年

    University of Rochester   Department of Economic   Economics  

学位

  • Ph.D.(Rochester大学)

  • Ph. D.

  • 経済学博士

  • Master of Arts

  • 学術修士

所属学協会

  •  
     
     

    日本財政学会

  •  
     
     

    日本経済学会

 

研究キーワード

  • 経済理論、マクロ経済学、財政学、

論文

  • 「動学的最適性と遂行問題」

    高松慶祐, 片岡孝夫

    経済研究(静岡大学)   19 ( 1 ) 23 - 32  2014年07月

  • 書評 バローマクロ経済学

    片岡孝夫

    商学論集    2010年

  • 貨幣の機能不全と需要管理政策

    片岡孝夫

    経済学研究(北海道大学)   58,4  2009年03月

  • 「新しい」マクロ経済モデルの意義と限界

    片岡孝夫

    産研シリーズ 38 現代経済学の最前線     15 - 34  2006年03月

  • 貨幣と物々交換の共存

    片岡孝夫

    早稲田商学   ( 406 ) 105 - 133  2005年12月

  • 物々交換と貨幣的交換 -- 最適貨幣量は本当に最適か? --

    片岡孝夫

    早稲田大学大学院 商学研究科紀要   ( 60 )  2005年03月

  • 入門ミクロ経済学

    嶋村紘輝, 佐々木宏夫, 横山将義, 片岡孝夫, 高瀬浩一

    中央経済社    2002年05月

  • Intergenerational Politics and "Keynesian" Policies

    Takao KATAOKA

    Waseda Business and Economic Studies   37  2002年01月

  • 国債残高と財政行動

    片岡孝夫

    産業経営   ( 30 )  2001年12月

  • 少子高齢化と技術進歩

    片岡孝夫

    早稲田商学   ( 390 )  2001年09月

  • First Step マクロ経済学

    有斐閣    1999年04月

  • Finnancial Reform and Sunspot Equilibrium

    東京経済大学ワーキングペーパーシリーズ    1997年08月

  • 国家をこえて地域をひらく

    八朔社    1995年04月

  • 流通VANと小売店情報(共著)

    片岡孝夫, 大和毅彦

    商学論集   63 ( 2 )  1994年12月

  • 書評 Shumpei Kumon and Henry Rosovsky, Eds. "The Political Economy of Japan"

    Journal of Comparative Economics   19 ( 1 )  1994年08月

  • ミクロエコノミックス入門(共訳)

    HBJ出版局    1993年

  • 社会の高齢化と年金改革

    片岡孝夫

    商学論集   61 ( 1 )  1992年01月

  • Should a Social security program be financed by seigniorage?

    Takao KATAOKA

    福島大学商学論集   59 ( 3 )  1991年03月

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書籍等出版物

  • ビジネスのための経済学入門

    早稲田大学商学部, ビジネス・エコノミクス研究会

    中央経済  2015年03月

  • ビジネス経済

    佐々木宏夫

    実教出版  2014年01月

  • 「規制改革30講」

    山本哲三ほか

    中央経済社、x  2013年04月

  • 入門ビジネス・エコノミックス

    久保克行, 横山将義, 高瀬浩一, 嶋村紘輝, 佐々木宏夫, 横田信武, 片岡孝夫, 昼間文彦

    中央経済社  2006年05月

  • 入門マクロ経済学(共著)

    中央経済社  1999年06月

  • 中日経済主体行為法式比較研究(中日経済主体行動方式比較研究(中国語))

    湖北人民出版社(中国)  1998年10月

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • グローバル経済におけるビジネスと会計制度の変化に関する経済学的研究

    研究期間:

    2012年10月
    -
    2017年03月
     

     概要を見る

    本研究は会計学と経営学を含め、経済学に関係する幅広い関連分野の研究者の参加により、市場とビジネス及びそれを支える諸制度を、経済学的アプローチにより分析する。特に東南・南アジア諸国、インド洋や太平洋の島嶼国、サブ・サハラアフリカ諸国など市場経済基盤が十分に成熟していない国や国に準ずる地域、更には、生産要素(資本と労働)が質と量の両面から制限され、経営手法・ガバナンスも未熟な中小企業に対して、ビジネス慣習や会計制度がそれらの地域の経済成長や企業パフォーマンスに与える影響を解明することによって、変貌する経済社会の現状とあるべき姿を総合的に研究する

講演・口頭発表等

  • "Dynamic optimal income taxation with indivisible labor -- The role of the public pension system and limited times benefit to low-income households",

    日本経済学会2014年春大会  

    発表年月: 2014年06月

  • "Optimal regulation for tax market",

    応用地域学会第27回研究発表大会  

    発表年月: 2013年12月

特定課題研究

  • 「高齢化の進展、税制や年金制度の改革が、経済成長率に与える影響の理論的研究」

    1999年  

     概要を見る

     計画書にも記したように、本研究は解析可能なモデルを作り、そこから一定の定性的な性質を導出する理論的作業と、そのモデルを数値化してコンピューターシミュレーションを行い、定量的な性質を導き出す定量的な作業の二段階になっている。現状では、第二段階の作業が終了していないため、最終的な研究成果をまとめる段階には至ってないが、現在まで進展を簡単に記しておく。 まず、理論的なフレームワークを造る作業は、さほど困難なものではなかった。これはバローとサラ・イ・マーチンによる中間投入物のバラエティーを生産関数に明示的に取り入れることによって生まれる内的な成長プロセスを、ダイヤモンド等による生産活動を考慮した世代交代モデルに組み込むことによって得られる。 このモデルの定性的な分析については一応の結論が得られている。たとえば、社会の高齢化がもたらす影響については、(1)単純な人口成長率の低下は、新しい生産技術が利用できる労働量の減少を意味する為、技術革新のインセンティブを弱め、経済成長率を鈍化させる可能性が高い。しかし、(2)人口成長率の低下とともに定年の年齢が高まる、高齢者の再雇用が一般化する、などの社会的な適応が起これば、若年者の貯蓄意欲は下がり、経済成長率はかえって鈍化する。(3)年金制度が縮小されることによる高齢者の損失の一部は、民間貯蓄を刺激することを通して経済成長を促し、長期的には回復される。 ただし、これらの性質は、ある意味で当然であり、新鮮味に欠ける、という問題がある。現在では、これとは別のフレームワークも試しているが、その中で生まれた着想として、政府の経済政策に対する民間の信頼度が政策効果に与える影響の分析を取り入れたいと考えるようになった。これに対する分析は十分に進んではいないが、2000年度中には最終的な形にまとめ公表したい。

海外研究活動

  • 動学的マクロ経済理論の新展開

    2007年03月
    -
    2009年03月

    アメリカ   Rochester大学

 

現在担当している科目

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