広田 真一 (ヒロタ シンイチ)

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所属

商学学術院 商学部

職名

教授

ホームページ

http://www.waseda.jp/sem-hirota/

兼担 【 表示 / 非表示

  • 商学学術院   大学院商学研究科

学内研究所等 【 表示 / 非表示

  • 2019年
    -
     

    産業経営研究所   兼任研究所員

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1991年

    同志社大学   大学院 経済学研究科   博士課程 経済政策専攻  

  •  
    -
    1987年

    同志社大学   大学院 経済学研究科   修士課程 理論経済学専攻  

  •  
    -
    1985年

    同志社大学   経済学部  

学位 【 表示 / 非表示

  • 2013年03月   同志社大学   博士(経済学)

  • 1987年03月   同志社大学   経済学修士

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    行動経済学会

  •  
     
     

    日本ファイナンス学会

  •  
     
     

    日本経済学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 金融、ファイナンス

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • コーポレートファイナンス

  • コーポレートガバナンス

  • 実験ファイナンス

  • アセットプライシング

論文 【 表示 / 非表示

  • 株主第一主義か、ステークホルダー主義か:世界の経済・社会・企業の観察から

    広田真一

    証券アナリストジャーナル   58 ( 11 ) 18 - 29  2020年11月

  • Does owners’ purchase price affect rent offered? Experimental evidence

    Shinichi Hirota, Kumi Suzuki-Löffelholz, Daisuke Udagawa

    Journal of Behavioral and Experimental Finance   25  2020年03月  [査読有り]

     概要を見る

    In standard economic theory, rent determines real estate price; however, we hypothesize that in behavioral economics, real estate price affects the rent offered. We conduct laboratory experiments where a real estate market opens before a rental market and examine whether owners’ purchase price influences their rent-offering behavior. We find that the higher the purchase price, the higher the rent offered. We also confirm that higher contracted rents lead to higher prices in subsequent real estate markets. This suggests a positive interaction between real estate prices and rents in the real economy, which can explain the acceleration of price increases often observed in real estate markets.

    DOI

  • Speculation, money supply and price indeterminacy in financial markets: An experimental study

    Shinichi Hirota, Juergen Huber, Thomas Stöckl, Shyam Sunder

    Journal of Economic Behavior and Organization   (Forthcoming)  2020年  [査読有り]

     概要を見る

    To explore how speculative trading influences prices in financial markets, we conduct a laboratory market experiment with speculating investors (who do not collect dividends and trade only for capital gains) and dividend-collecting investors. Moreover, we operate markets at two different levels of money supply. We find that in phases with only speculating investors present (i) price deviations from fundamentals are larger; (ii) prices are more volatile; (iii) mispricing increases with the number of transfers until maturity; and (iv) speculative trading pushes prices upward (downward) when the supply of money is high (low). These results suggest that controlling the money supply can help to stabilize asset prices.

    DOI

  • 世界のCSRの多様性

    広田 真一

    CSR白書 2018(東京財団研究所)     101 - 110  2018年

  • 株価はどのように決まるのか?

    広田真一

    人間行動と市場デザイン(西條辰義編著)/勁草書房    2016年06月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • Corporate Finance and Governance in Stakeholder Society: Beyond Shareholder Capitalism

    Shinichi Hirota( 担当: 単著)

    Routledge  2015年

  • 株主主権を超えて:ステークホルダー型企業の理論と実証

    広田真一( 担当: 単著)

    東洋経済新報社  2012年06月

  • 委員会等設置会社ガイドブック

    宍戸善一, 広田真一, 日本取締役協会

    東洋経済新報社  2004年07月

  • 企業財務戦略ビックバン

    黒田晃生, 米澤康博, 新保惠志, 広田真一

    東洋経済新報社  1998年06月

Misc 【 表示 / 非表示

  • 経済教室:脱株主資本主義の行方(中) 資本主義・企業の多様性 重視

    広田真一

    日本経済新聞    2019年12月

    記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア)  

  • 世界各国の「よりよい経営」とコーポレートガバナンス

    広田真一

    日本取締役協会 ウェブページ https://www.jacd.jp/news/column/column-cg/190319_post-186.html    2019年

    記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア)  

  • Varieties of CSR: A Cross-Country Comparison

    Shinichi Hirota

    Web Page of the Tokyo Foundation For Policy Research. https://www.tkfd.or.jp/en/research/detail.php?id=701    2019年

    記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア)  

  • 消息 まっすぐに歩まれた学問の道 : 晝間文彦先生

    広田 真一

    早稲田商学   ( 449 ) 97 - 104  2017年06月

    書評論文,書評,文献紹介等  

    CiNii

  • Book Review: Firm Commitment by Colin Mayer (Oxford University Press)

    Shinichi Hirota

    British Journal of Industrial Relations   53 ( 4 ) 33 - 37  2015年

    書評論文,書評,文献紹介等  

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共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 世界のグローバル企業のガバナンスとパフォーマンス:ステークホルダーアプローチ

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2020年03月
     

     概要を見る

    本年度も、昨年に引き続き、3つの研究プロジェクトを進めた。まず、プロジェクト①(世界のグローバル企業の経営目標)に関しては、世界の企業の経営理念のデータをインターネット上で収集した。また、各国の資本主義の形によって、企業の経営目標が異なることを理論的に考察し、それを世界の企業のデータを用いて実証的に分析した。その分析の成果を日本経済新聞の「経済教室」で発表した。プロジェクト②(世界のグローバル企業のガバナンス)に関しては、昨年度に引き続き、イタリア・Luiss大学のZattoni教授との共同研究を進めた。企業の経営理念とガバナンスが企業のパフォーマンス(利益率のみならずステークホルダー関連の指標を含む)にどのような影響を与えるかに関しての実証分析を行った。この実証分析の成果は、2020年7月のSASE Annual Meeting で報告する予定である。プロジェクト③-1(世界のグローバル企業のCSR)に関しては、ベルリン自由大学のJackson教授とメールベースでディスカッションを進めた。プロジェクト③ー2(世界の大企業の収益性と存続可能性)に関しては、昨年度よりもサンプルを広げた分析を行うことにし、Data Stream(世界の企業のデータベース)から世界中の大企業のデータを収集した。また、3つのプロジェクトの内容に密接に関連して、企業が直面する資本市場の効率性に関する研究もあわせて行った。それらの1つの研究成果が国際学術雑誌に掲載された。プロジェクト②、③を進めるために、2020年3月に、イタリアのLuiss大学、ドイツのベルリン自由大学に出張し、Zattoni教授、Jackson教授と共同研究を進める予定であったが、コロナウイルスの感染拡大により、出張をキャンセルすることになった。そのために、研究の進展に予定よりも遅れが生じた。基本的にはこれまでの実施計画にしたがって研究を進めていく。プロジェクト②に関しては、これまでの分析の結果を 2020年7月のSASE Annual Meeting で報告する予定である

  • 企業統治と企業成長:変容する日本の企業統治の理解とその改革に向けて

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2020年03月
     

     概要を見る

    本研究の具体的な課題は、①株主のコミットメント、取締役会、報酬制度、従業員の関与を捉える新たな変数を開発し、変容する日本企業の統治構造の特性を様式化する一方、その制度変化の要因を解明する ②リスクを取る経営、事業再組織化等について新たな指標を開発し、こうした企業行動に対する統治構造の影響を分析する ③企業統治構造とパフォーマンスのダイナミックな相互関係を解明することの3点である。本年は、①に関連して、Stock repurchaseに関する共同論文をアジアファイナンス学会等で報告し、RIETIのWPとして公刊した。また、宮島は所有構造の進化と統治構造改革に関する成果をSASE会議、日独経営史会議等で報告した。さらに、大湾等の従業員持ち株に関する論文はAmerican Economic Association Meetingにおいて報告され、現在英文誌に投稿中である。また、鈴木・宮島は生命保険会社のエンゲージメント活動の分析に着手し、ファイナンス学会等で報告した。②に関連した成果としては、鈴木がM&Aにおける企業価値評価に関する成果を報告した。宮島はクロスボ-ダーM&Aの分析に関する成果を報告する一方、その政策的な含意を証券アナリストジャーナル、商事法務等で公表した。さらに、久保は企業統治と雇用関係に関する成果をソウルコンファランスで報告した一方、専門職人材と取締役構成に関する論文をWPとして発表した。③については、広田がCSRに関する国際比較の分析を進め、蟻川・齋藤が企業統治・雇用システムとパフォーマンスの関連を主題とするWPを公刊した。同論文は宮島の編集する日本の企業統治に関する英文書に収録予定である。また、宮島・齋藤はアベノミクス下の企業統治改革の成果に関する包括的な分析に着手し、その中間的な成果をSASEコンファランス、INCASコンファランス等で報告した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない

  • コーポレートファイナンス・ガバナンスの新たな研究パラダイム

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

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    本研究においては、コーポレートファイナンス(企業金融)とコーポレートガバナンス(企業統治)を、新たなパラダイム(ステークホルダー型モデル)の観点から経済学的に分析を行った。その理論的分析、実験研究、実証分析の成果と含意は次の3つにまとめられる。(1)株式市場が非効率的な場合にはステークホルダー型モデルの視点は研究上重要な意味をもつ。(2)株式市場は投資期間の短期化等の要因でしばしば非効率的となる。(3)ステークホルダー型モデルは、企業のファイナンス・ガバナンスに関してこれまでとは異なった新たな見方を提供する

  • 多様化する日本の企業統治の再設計と経営戦略:特性・パフォーマンスの解明と国際発信

    研究期間:

    2010年04月
    -
    2015年03月
     

     概要を見る

    本研究の目的は、現代日本の企業統治を解明する新たな理論、実証的枠組みを構築し、海外共同研究者と連携した国際比較を通じて、その成果を内外に発信する点にあった。具体的な課題は、(1)平成不況と世界金融危機を経た日本の企業統治の特性理解と再設計(2)経営戦略を考慮した企業統治とパフォーマンスの関係の解明である。①株式所有構造、取締役制度の決定要因とそのパフォーマンス効果②統治制度と事業ポートフォリオ・内部組織との関係③企業統治の企業行動への影響の分析に焦点を合わせた。その成果は、邦文単行本2冊、英文単行本1冊、査読付き英文誌を含む論文および共著論文計49本の公刊、38回の学会報告に結実した

  • 市場制度の分析と設計

    研究期間:

    2007年07月
    -
    2013年03月
     

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    市場班では,実験により市場が理論どおり機能しないことを明らかにしている.たとえば,排出権取引において,投資の不確実性,投資のタイムラグがあると,効率性は達成できない.また,コメ市場においても,制度設計の失敗により,取引量が減少してしまうことを確認している.さらには,ノイズ・トレイダーによるバブル発生のメカニズムも明らかにしている.一方で,市場を公共財として捉え,そのような公共財が効率的に供給できる新たな仕組みのデザインに成功している

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 日本の大企業の経営理念は変化しているか? 1980年代後半から現在までの30年間の実証分析

    2018年  

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    本研究では、日本の大企業の経営理念が1980年代から現在までの約30年間で変化したかどうかを実証的に分析した。分析に当たっては、1986年、1992年、1998年、2004年、2017年の5時点のデータを用いた。 その結果、1986年から2004年にかけては、経営理念の内容に顕著な変化が認められた(「株主」「顧客」が含まれる確率が上昇していた)。しかし、2004年と2017年の間では、経営理念に各ステークホルダーが含まれている確率にはほとんど変化がなかった。また、外国人持ち株比率は、経営理念に「株主」のみならず「従業員」「顧客」が含まれる確率にも正の影響を与えることが明らかになった。

  • コーポレートガバナンスに関する日本企業の意識変化

    2017年  

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     本研究では、コーポレートガバナンスに関する日本の大企業の経営陣の意識が、近年どのように変化したかを、日本企業の経営幹部へのアンケート調査の結果を用いて分析した。経営陣の意識としては、(1)従業員に対する意識、(2)株主に対する意識、(3)業績悪化時の対応、(4)通常時の対応、(5)誰が経営者の首をきるのか、(6)株価に対する一般的な考え方、(7)利益の機能、(8)アメリカ型ガバナンスへのスタンス、(9)会社はだれのものか、の9つを取り上げた。分析の結果、日本の大企業の経営陣のコーポレートガバナンスに関する意識は、意外なことに、近年10年間でほとんど変化していないことがわかった。

  • 現代の企業のファイナンスとガバナンス:株主・取締役構成と企業パフォーマンスの実証分析

    2016年  

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    当初は、株主・取締役構成が企業の長期パフォーマンスに与える影響を分析する予定であったが、世界の大企業の長期財務データを掲載した資料が得られたため、当初の研究内容を若干変更し、各国の法・文化・制度が企業の長期パフォーマンスに与える影響に関する実証分析を行った。特に、企業の長期パフォーマンスの尺度として、「利潤率」と「継続性」をとり、それらと各国の金融システム、法制度、国民性の関係について回帰分析を行った。その結果、上記の各国の制度的な要因が、企業の長期パフォーマンスに有意な影響を与えていることが明らかになった。この研究の分析結果は2017年1月に一橋大学の金融研究セミナーで報告された。

  • 現代の企業のファイナンスとガバナンス:ステークホルダー型モデルによる理論的・実証的分析

    2015年  

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     本研究では、現代の先進国の企業のファイナンスとガバナンスを、経済学の標準的なパラダイム(株主主権モデル)ではなく、新たなパラダイム(ステークホルダー型モデル)の見地から、理論的・実証的に考察した。 まず、理論的な分析の結論として、株主利益最大化を目標とする標準的な株式会社が、ステークホルダーに対して十分な社会的価値を創造できなくなる可能性が示された。もう1つの理論的研究においては、企業が長期的な成長とステークホルダーの利益を犠牲にして、短期的に株価最大化を目指す可能性を考察した。実証研究としては、世界の大企業の利益率と存続可能性の国際比較を行い、その第1次の分析結果を国際会議で発表した。

  • 現代の企業のファイナンスとガバナンス:ステークホルダー型モデルによる研究の国際発信

    2014年  

     概要を見る

    本研究の目的は、現代の先進国の企業のファイナンスとガバナンスに関する研究成果を国際的に発信することであった。そして、本研究は、当初の研究目的を達成することができた。本研究の遂行者は、2012年に日本語の本(「株主主権を超えて:ステークホルダー型企業の理論と実証」東洋経済新報社、2012年)を出版したが、本研究においては、この日本語の書籍を英語に翻訳し、国際的な読者を想定して様々な編集を行った後に、英語の書籍として出版した(出版時期は2015年3月、出版社はイギリスのRoutledge社である)。

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現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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