有馬 哲夫 (アリマ テツオ)

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所属

社会科学総合学術院 社会科学部

職名

教授

ホームページ

http://waseda.f.jp/tarima/

兼担 【 表示 / 非表示

  • 社会科学総合学術院   大学院社会科学研究科

  • 政治経済学術院   大学院政治学研究科

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1984年

    東北大学   文学研究科  

  •  
    -
    1984年

    東北大学   文学研究科  

  •  
    -
    1977年

    早稲田大学   第一文学部  

学位 【 表示 / 非表示

  • Tohoku University   Master of Arts

  • 東北大学   文学修士

経歴 【 表示 / 非表示

  • 1997年
    -
    1999年

    早稲田大学 助教授

  • 1999年
    -
     

    早稲田大学 教授

  • 1988年
    -
    1997年

    東北大学 助教授

  • 1988年
    -
    1997年

    東北大学 助教授

  • 1984年
    -
    1988年

    東北大学教養部 専任講師

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    アメリカ学会

  •  
     
     

    International Public Television Association

  •  
     
     

    International Communication Association

  •  
     
     

    日本放送芸術学会

  •  
     
     

    メディア史学会

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研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • メディア研究、アメリカ研究

論文 【 表示 / 非表示

  • トルーマンのもう一つの大罪

    有馬哲夫

    新潮45   ( 10月号 ) 202 - 209  2018年09月

  • 英米で違った「投下シナリオ」

    有馬哲夫

    新潮45   ( 9月号 ) 188 - 195  2018年08月

  • ポツダム宣言は「事前警告」だった

    有馬哲夫

    新潮45   ( 8月号 ) 186 - 193  2018年07月

  • カナダなしに原爆はできなかった

    有馬哲夫

    新潮45   ( 6月号 ) 84 - 92  2018年06月

  • 御聖断だけでは戦争は終わらなかった

    有馬哲夫

    新潮45   ( 8月号 ) 120 - 127  2017年07月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 原爆 私たちは何も知らなかった

    有馬哲夫

    新潮社  2018年09月 ISBN: 9784106107825

  • こうして歴史問題は捏造される

    有馬哲夫

    新潮社  2017年09月

  • 歴史問題の正解

    有馬哲夫

    新潮社  2016年08月 ISBN: 9784106106828

  • 歴史とプロパガンダ

    有馬哲夫

    PHP研究所  2015年07月 ISBN: 9784569825823

     概要を見る

    現代史上の重要事件をとりあげそれがどのようにアメリカ、中国のプロパガンダによってゆがめられているかを明らかにした。

  • 「スイス諜報網」の日米終戦工作

    有馬哲夫

    新潮社  2015年06月 ISBN: 9784106037726

     概要を見る

    大戦末期の日本・アメリカ・ドイツ諜報員による終戦工作

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Works(作品等) 【 表示 / 非表示

  • 事典 現代のアメリカ(アメリカのテレビ) 大修館

    2004年10月
    -
     

  • ディズニー・ミステリーツアー(『ディズニーファン』8回連載)

    2004年09月
    -
     

  • ジョーズはミッキーを呑み込むか

    2001年
    -
     

  • ディズニーとユニヴァーサル

    2001年
    -
     

  • 『デジタル・ストーリーテリング』翻訳、国文社

    2000年
    -
     

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受賞 【 表示 / 非表示

  • 青葉文学賞

    1989年03月  

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 原爆投下決断から原発開発までの米英加の暗闘

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2020年03月
     

     概要を見る

    本研究は米第2公文書館、英国立公文書館、加国立図書館・文書館所蔵の公文書に基づくマルチアーカイヴ研究である。研究成果として以下のことを明らかにした。(1)原爆開発は米、英、加(ただし加は実質上の協定国)のケベック協定に基づく国際プロジェクトであり、多国籍の科学者が携わっており、従来考えられていたような米単独によるものではなかった。そもそも原子力を爆弾に使うという発想はドイツ人科学者によって英で生まれたものであり、マンハッタン計画はそれが米に技術移転されたことによって可能になった。加は原爆開発において、これまで全く名前があがってこなかったが、原料供給国として原爆開発に欠くことができなかっただけでなく、ウラン資源開発や原子力の平和利用に関しても、政治的にも重要な役割を果たした。(2)原爆投下の決定は、従来考えられていたように、米単独でなされたものではなかった。それは、「協定国の同意なしには使用しないという」ケベック協定2条に基づき、英の同意と加の了承を得たのちに決定されたものだった。1944年のハイドパーク会談で日本に原爆を使用すべきだと最初に主張したのも英首相ウィンストン・チャーチルだった。原爆の使用に関しては、英の働きかけによるものが大きかったが、英は必ずしも実戦使用を考えておらず、それをするにしても事前警告が必要だと考えていた。また、米の決定は、従来いわれていたように「100万人の米兵の命を救うため」ではなく、東ヨーロッパやアジアで勢力を拡大しているソ連に対する威嚇であった面が強い。(3)原爆投下後、英と加は米に協定に基づく技術とノウハウの提供を求めたが、米はこれを拒否した。英加は独自に原子力発電所の開発を行った。また、原爆開発中にニールス・ボアなどが主張していた原爆の国際管理も、英、加などの強力が得られず、実現しなかった。これが核拡散を招いてしまった

  • 冷戦期米国のソフトパワー戦略と米国のメディア産業

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

     概要を見る

    1953年アイゼンハワー政権下で米国はUSIAを設立し、本格的な広報外交を始めた。翌年にはPeople to Peopleプロジェクトを開始し、ここにアメリカの映画や音楽や漫画の娯楽産業、ラジオやテレビなどのメディア産業、さらに広告産業などを参加させ、そのソフトパワーを広報外交に活かそうとした。プロジェクトそのものは予算不足から成果があがらなかったが、産業界のソフトパワーを広報外交に活かす仕組みはUSIAの中で続いていった。1967年にUSIAの民間企業課は廃止され、その機能は他の課に移されたが、それまでに同機関と民間企業はどのように協力して米国の広報外交を強化していくかを学んでいたのである

  • 冷戦期米国の対日ソフトパワー戦略の実証的研究

    研究期間:

    2011年04月
    -
    2014年03月
     

     概要を見る

    二〇〇四年の著書『ソフトパワー』でジョゼフ・ナイは非軍事的・非強制的手段としてソフトパワーの重要性を強調したがアメリカが対日政策においてどのようなソフトパワー戦略をとったのか具体的事例を示さなかった。本研究は冷戦期(占領期を含む)において、アメリカがどのような対日ソフトパワー戦略をとったのか、具体的事例について研究した。その結果、テレビの導入を含む占領期の日本のメディア改造によってアメリカのソフトパワーが働きやすい状況が作られ、それがアイゼン・ハワー政権による「アトムズ・フォー・ピース」の宣伝を含む日本への原子力平和利用の導入において効果をあげたことが分かった

  • テレビ放送のチェック機構の日米比較研究

    研究期間:

    1998年
    -
     
     

  • 英文学におけるオリエンタリズムの系譜

     概要を見る

    斉藤は19世紀イギリス小説に見られる西インドの奴隷の題材を取り上げ、「他者としてのオリエント」の視点から解読を試みた。有馬は西欧人T.S.エリオットの視点から見たインド思想とインド人や東洋人のインド思想との間の微妙な食い違いを指摘した。Robinsonは日本詩の伝統が英米の現代詩に与えた影響について検討し、本人を含めた20世紀の英国詩人による、日本の詩形式の受容とその西洋的再生を考察した。鈴木は18世紀英国の文壇を代表するDr.Johnsonを中心に、東洋の社会・文化に対する関心を論じ、古典主義の普遍的人間性探求が東洋文化の再発見にもつながった当時の状況を考察した。石幡はロマン派の詩作品の特徴の一つである異国情緒趣味や東洋への関心を、逆に東洋からの見直しという観点から解釈してみた。また、小沢はルネサンス期の芝居の東方への関心や日本への直接言及などを取り上げ、これまで看過されてきた東方の概念を探った。その成果として、小沢は平成5年度の日本英文学会全国大会のシンポジアムで「The TempestとシェイクスピアのPacifism」と題して発表した。これは加筆して、デラウェア大学出版局から出版されるシェイクスピア論集に掲載される予定である。また、石幡は本研究に基づき国際文化研究科での講義(「Keatsに見られる異教徒東洋」)を行った。以上のような具体的な研究成果の開陳と批評を通じて、従来の西洋的視点とは異なる、東洋的視点に立つ総合的なオリエンタリズム像の一面を解明できた

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 原爆投下決断から原爆開発までの米英加の暗闘

    2019年  

     概要を見る

     本研究のためにイギリス国立公文書館で原子力・原爆開発関係の公文書の資料収集を行い、多くの新資料を入手し、それに基づく以下の知見を得た。1.原爆の開発は、単発のものではなく、原子力開発の一環であって、先行していた平和利用(原発開発など)がそのベースとなった。2.原爆の開発は、アメリカ単独ではなく、イギリスで開始されたのちケベック協定のもと英米加による国際的プロジェクトになり、ヨーロッパ各国の科学者によって遂行された。3.従って、原爆投下の決定はイギリスとカナダと協議ののちアメリカによってなされた。4.原爆投下はソ連を威嚇するためになされた。

  • リンデマンと原爆-チャーチルと科学顧問

    2017年  

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    2017年9月にオックスフォード大学とロンドンのイギリス公文書館で第2次世界大戦時イギリス首相ウィントン・チャーチルの科学顧問であったフレデリック・リンデマンがチャーチルとの間に交わした書簡、及び報告書のうちイギリスの原爆開発に関するものを収集した。その結果以下のことがわかった。1)イギリスの原爆開発の中心はケンブリッジ大学のカベンディシュ研究所だった。このためオックスフォード大学教授のリンデマンは、原爆開発に積極的ではなかった。3)1943年8月19日のケベック協定締結以後、リンデマンは、チャーチルの科学顧問として、原爆開発に参画せざるを得なくなり、これ以降重要な役割を果たすことになる。 

  • 第2次世界大戦に於ける英国と米国の対日プロパガンダ協力

    2016年  

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    2016ー2017年度にわたって、英国国立公文書館と米国国立第2公文書館で第2次大戦において英米両国がどのように対日プロパガンダを行ったか調査し、資料を収集した。その結果、以下のことが分かった。①英国側が対独戦争を始めた1939年から米国側に共同して対日プロパガンダを行うことを働きかけ、米国が対日戦争に入ったのちの1942年にこれが実を結び、1942年に英国側で政治戦委員会、アメリカ側で合同心理戦委員会が設置され合同して対日戦のプロパガンダをプロデュースし、実施した。②従来、米国側が主で、英国側は従と考えられてきたが、BBCを活用するなど意外に英国側も大きな役割を果たしていたことが分かった。

  • 日本の原子力発電導入における日英企業の関係の研究

    2014年  

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    イギリスのロンドンにあるイギリス公文書館で日本への原子力発電所の輸出に関係する公文書を収集した。その結果、日本へのコルダーホール型原子力発電所の輸出にともない、民間企業である富士電機とジェネラル・エレクトリックの間の技術移転だけでなく、富士電機と関連する原子力産業グループ傘下のさまざまな民間企業とジェネラル・エレクトリックに関連する民間企業の間での技術移転や技術交流があり、原子力発電所の輸出そのものはあまりうまくいかなかったものの、これら技術移転・交流の面でのプラスがのちにアメリカから原子力発電所を輸入する際に活かされていったことが分かった。

  • 原子力発電所導入と日英原子力協定の変遷の研究-核燃料協定と保障措置を中心に-

    2013年  

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    一九五七年年一一月、正力松太郎原子力委員会委員長がイギリスからコルダーホール型動力炉の輸入を決定した。これはアメリカから輸入すると厳しい秘密条項と保障措置が求められるので、これらの条件がゆるいイギリスから輸入することでこれらの条件をバイパスしようという意図があった。正力と原子力委員になった石川一郎(前日本経済団体連合会会長)は、ウラニウムやプルトニウムを、アメリカから掣肘を受けることなく手に入れることで、日本が自由に原子力平和利用関連技術を開発できるようにしたかった。将来は日本企業が原子力発電所を輸出し、必要に迫られたたならば核兵器を製造できるようになることも視野に入れていた。   しかし、同じ一九五七年、アメリカ主導で国際原子力機関(IAEA)が設立され、日本はアメリカの強い後押しを受けて指定理事国になった。このあと、アメリカは、国際原子力機関の加盟国は、原子力技術を軍事転用しないことを保障するために、国際原子力機関から保障措置を受けことを強く主張し、これを通した。イギリスは当初、これに反発したが、単独で日本の原子力発電所に対し保障措置を行うことのコストとデメリットを考えるようになり、結局、国際原子力機関に保障措置を委ねることを受け入れた。こうして、日英二国間の協定だった動力型原子炉の輸入は、核燃料の再処理とプルトニウムの保有に関しては、国際原子力機関のチェックを受けることになり、正力・石川の目論みは失敗に終わることになった。一九六八年、日本最初の原子力発電所である東海発電所は、多くのトラブルに見舞われたあとで、六トンのプルトニウムとその他の核物質を産出したが、これに保障措置を行ったのは、輸出国イギリスではなく、国際原子力機関だった。結局、日本はアメリカ主導の国際原子力機構のコントロールのもとに原子力発電を含む、原子力平和利用技術の研究・開発を進めていくことになる。以上のことをイギリス公文書館(ロンドン)の原子力関連文書から明らかにした。

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海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • 原爆開発とその後の英米加の暗闘

    2016年04月
    -
    2018年03月

    U.K.   Oxford University

    Australia   Western Sydney University

    Swizerland   Bern University

  • 日本のテレビ創成における米国反共産主義政策の影響

    2005年04月
    -
    2006年03月

    アメリカ   メリーランド大学

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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社会貢献活動 【 表示 / 非表示

  • NHKBS1

    NHKBS1 

    2010年09月
    -
     

     概要を見る

    原爆投下の決定をめぐるトルーマン政権内の暗闘について著書『アレン・ダレス』にもとづき数度にわたって解説した。同年8月5日でNHK広島局が放送した「原爆投下を阻止せよ」の再放送

  • NHK広島局

    NHK広島局 

    2010年08月
    -
     

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    特別番組「原爆投下を阻止せよ」のなかで、原爆投下の決定をめぐるトルーマン政権内の暗闘について著書『アレン・ダレス』にもとづき数度にわたって解説した。

  • フジテレビ

    フジテレビ 

    2008年04月
    -
     

     概要を見る

    ディズニー映画『魔法にかけらて』批評

  • MBC(韓国)

    MBC(韓国) 

    2007年01月
    -
     

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    東京ディズニーランドの歴史と今後の見通しについて解説

  • KBS(韓国)

    KBS(韓国) 

    2006年12月
    -
     

     概要を見る

    東京ディズニーランド建設の経緯について解説

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