Nakamura examined representations of Jewish people in nineteenth century English novels. He reached the conclusion that they are embodied, closely reflecting colonial racialism, as social strangers. Arima treated the problematic assimilation of Amerindians into the, native American.'He argued that such movement attests to the imperial strategy of the dominant West. Robinson examined female characters in the eighteenth- and nineteenth-century English novels in terms of current feminist theory. Ishihata examined English Romantic poetry from the viewpoint of exoticism and a habitual fascination with the East. He developed the topic from the view of ecocriticism, and presented a paper at the 69th General Convention of the Japanese Society of English Literature. Ozawa treated xenophobia and racism in the English Renaissance drama from the newhistorical point of view. Okochi examined the formation of class difference in the eighteenth- and nineteenth-century England. He presented a paper on the related subject at the 69th General Convention of the Japanese Society of English Literature, discussing representations of the poor as a social alien in the early nineteenth century. Onishi's study was focused on Francis Godwin's The Man in the Moon (1638). His translation of the work was published in Vol.2 of Iwanami Shoten's Utopian Travel Series. Our project successfully shed new light on the idea of the 'Alien' as a whole in English Literature

There are differences in advertizing communication between Japanese TV commercials and American TV commercials. Typical Japanese TV commercials are image oriented, suggestive, and softsell TV commercials while typical American TV commercials are logic oriented, talkative, and hardsell TV commercials. The aim of this project is to find out what causes such Japan-U.S.differences in advertizing communication in TV commercials.The differences are examined ; 1) by examining system of putting TV commercials on the air, that is, TV broadcasting and advertizing business ; 2) by examining how audience and their society receive TV commercials ; 3) by examining nature and pattern of communication in TV commercials.1) In Japan where 4 major TV networks dominate the market, only well-wrought and high-cost TV commercials for big businesses can be telecast, while in the U.S.where cable and satellite TV multiply TV channels and air time, simple and low-cost TV commercials are preferred by advertizers. In addition to this, self regulations and business customs of Japanese broadcasters and advertizing agencies are favorable to indirect, suggestive TV commercials, whereas those of American broadcasters and advertising agencies are favorable to direct and persuasive TV commercials.2) The Japanese are very sensitive to suggestive image and graphic information, because Japanese people use Kanji, graphic symbols. On the other hand, American people resort to speech communication in which logic and rhetoric are important, because they use phonetic symbols, alphabets. Japanese society is also different from that of the U.S.. Japanese society is the high context society where communication is based on tacit assumptions among culturally and racially homogeneous people. American society is low-context society where people form different cultures and ethnic traditions can reach agreement through argument and persuasion. The difference in society types causes difference in communication patterns.3) The communication between Japanese audience and Japanese TV commercials can be considered as "a sign-exchanging communication". In this communication, Japanese audience is very active in interpreting the signs and finding potential meanings. American audience are somewhat passive in their "message-exchanging communication" with advertizers in American TV commercials. All they can do is to accept the message send by advertizers or to flip the channel. There is no room for American audience to play interpreting game. The findings from our survey research show that Japanese audience active in interpreting TV commercials tend to detect potential social problems in TV commercials. By watching TV commercials, they raise or change their social consciousness and take action

斉藤は19世紀イギリス小説に見られる西インドの奴隷の題材を取り上げ、「他者としてのオリエント」の視点から解読を試みた。有馬は西欧人T.S.エリオットの視点から見たインド思想とインド人や東洋人のインド思想との間の微妙な食い違いを指摘した。Robinsonは日本詩の伝統が英米の現代詩に与えた影響について検討し、本人を含めた20世紀の英国詩人による、日本の詩形式の受容とその西洋的再生を考察した。鈴木は18世紀英国の文壇を代表するDr.Johnsonを中心に、東洋の社会・文化に対する関心を論じ、古典主義の普遍的人間性探求が東洋文化の再発見にもつながった当時の状況を考察した。石幡はロマン派の詩作品の特徴の一つである異国情緒趣味や東洋への関心を、逆に東洋からの見直しという観点から解釈してみた。また、小沢はルネサンス期の芝居の東方への関心や日本への直接言及などを取り上げ、これまで看過されてきた東方の概念を探った。その成果として、小沢は平成5年度の日本英文学会全国大会のシンポジアムで「The TempestとシェイクスピアのPacifism」と題して発表した。これは加筆して、デラウェア大学出版局から出版されるシェイクスピア論集に掲載される予定である。また、石幡は本研究に基づき国際文化研究科での講義(「Keatsに見られる異教徒東洋」)を行った。以上のような具体的な研究成果の開陳と批評を通じて、従来の西洋的視点とは異なる、東洋的視点に立つ総合的なオリエンタリズム像の一面を解明できた

本研究において、マルチメディアを自分達の研究に使っている日米加の人文科学の研究者を対象に「コンピュータを用いることによってあなたの研究の枠組みは変わりましたかという」アンケート調査を行った結果、次のような結果が得られた。回答数541. 「枠組みは変わっていないと思う」日 11 米 52. 「よく分からない」(「研究の初めからコンピュータを使っていたのでよく分からない」も含む)日 14 米 83. 「枠組みは変わった」日 0 米 16(対象者 米加はマルチメディアを応用した研究のコンファランスペーパーを集めた『コンテクスチュアルメディア』(マサチューセッツ工科大学出版)に論文を寄せた研究者を中心とした、マルチメディア関係の研究所の研究者。日本は文部省科学研究費補助金重点領域「人文科学とコンピュータ」で研究助成を受けた研究者。)この結果からいえることは日本の「人文科学とコンピュータ」に参加した研究者は、コンピュータを用いた研究に対して研究助成を受けてはいるが、そのような研究が従来のその分野の研究の枠組みを変えるものではないと思っていることだ。これに対して、米加の研究者達16名はコンピュータによって研究が従来と変わったと思っている。この16人の米加の人文科学の研究者達うち10人に聞き取り調査をした結果、彼等がコンピュータの新しいメディアとしての特徴を十分に認識し、従来とは異なる枠組みで研究に取り組み、その成果を出そうとしていることがわかった。その特徴とは次のものである。1) インタラクティヴ性2)非線性3)百科辞書性4)ネットワーク性5)直接性ここから、すくなくとも本研究で比較した日米加の研究者の間にはコンピュータに対する次のような考え方の違いがあることがわかった。1. 日本の研究者はコンピュータを個人の道具、機械(同じ作業を早く何度も繰り返すことができる。同じ作業を早くできる、これまでできなかったことを可能にする)、データ処理装置と考える。2. 米・加の研究者はコンピュータをコミュニケーションの道具、メディア、多元的情報処理ができるマルチメディア、情報の流通を通じて人間と人間をつなぐもの、環境や社会的システムを変えるものと考える

インターネットを使った大学教育における問題点を研究するために、以下の大学の大学教育開放センター、遠隔教育センター担当者および研究者に、電子メールや面接調査で、インターネットを用いた教育の問題点について訪ねた。(1)カリフォルニア大学ロサンゼルス校、(2)スタンフォード大学、(3)ハワイ大学、(4)マサチューセッツ工科大学、(5)ジョージア工科大学、(6)トロント大学このうち、(1)(3)の大学については2002年3月に(2)、(6)の大学については2002年8月に訪問し、関係者に面接調査を行った。この調査から得られた知見は次の通りである。1)当初もてはやされ、新設、拡張していたインターネットを用いた教育に関連する部局・機関の多くは、現在縮小、廃止、他の部局機関と統合されている。2)当初は双方向性やインタラクティヴ性を持つとされたインターネットを用いた教育は、結局は在来の通信教育や大学教育開放と変わらない一対多数の一方通行になってしまうことがわかった。ただし、スピード、利便性、量、情報の届く範囲という点でかなり進歩した。その反面、これまで以上に受講者が増えたのに比例して途中放棄者の率は上がってしまった。3)各大学とも、単にインターネットで情報をおくるだけでなく、受講者にアドヴァイスや励ましを与えるコーチをつけ、電子掲示板などで受講者同士の教え合いを促すなど、さまざまな試みをしたが、はかばかしい効果を上げられなかった。4)スタンフォード大学のライホルト研究員がいうように、教育は人と人との接触によって起こる社会的行為であり、教える側と教えられる側がその場にいないインターネットを用いた教育は根本的に不完全で、スクーリングなどで補完しなければ教育効果を上げられない。ただし、受講生が極めて大きな学習動機を持っていて、受講する科目が極めて実用的な場合は別である

研究実績の概要1.合衆国公文書館(カレッジ・パーク)、カール・ムント記念図書館、ハーバート・フーバー大統領図書館、ヒストリー・サンノゼからアーカイヴ資料を取り寄せ、分析した。2.フーバー大統領図書館、ヒストリー・サンノゼ、日系アメリカ人記念館を訪ね、関連資料を収集した。その結果次の知見が得られた。1)日本テレビ放送網の着想を得たとされる皆川芳蔵とラジオの父リー・ドゥフォレストの接点はアーカイヴ資料からは確認されなかった。2)日本テレビ放送網の設立は、アメリカが外交・情報政策の一環と位置づけられ、国務省などの政府機関、上院外交委員会、ジャパン・ロービーなどの民間団体、RCA、フィリップス、フィルコなどのテレビ・通信産業などが関わっていたことがわかった。3)日本テレビ放送網は、合衆国が計画する世界統一基準による新米イデオロギー宣伝テレビ放送網の一部として、現在のような東京一局ではなく、日本各地に直営局を持つ放送網として計画された。4)日本に対する再軍備の圧力が強まるにつれてレーダーやマイクロ高速通信回線などを含む多重軍事通信としての性格を帯びていったが、このために政府上層部にかえって警戒され、これを支援していた吉田政権の終焉とともに1954年12月国会で葬り去られた。以上の成果を踏まえてさらに研究を進めていく

東京ディズニーランド開園３０周年にあたってこれまでの歴史を振り返り、これからの見通しについて解説

ユニヴァーサルスタジオが大阪にオープンするにあたって、東京ディズニーランドとの競合関係について解説

2016ー2017年度にわたって、英国国立公文書館と米国国立第２公文書館で第２次大戦において英米両国がどのように対日プロパガンダを行ったか調査し、資料を収集した。その結果、以下のことが分かった。①英国側が対独戦争を始めた1939年から米国側に共同して対日プロパガンダを行うことを働きかけ、米国が対日戦争に入ったのちの1942年にこれが実を結び、1942年に英国側で政治戦委員会、アメリカ側で合同心理戦委員会が設置され合同して対日戦のプロパガンダをプロデュースし、実施した。②従来、米国側が主で、英国側は従と考えられてきたが、ＢＢＣを活用するなど意外に英国側も大きな役割を果たしていたことが分かった。

イギリスのロンドンにあるイギリス公文書館で日本への原子力発電所の輸出に関係する公文書を収集した。その結果、日本へのコルダーホール型原子力発電所の輸出にともない、民間企業である富士電機とジェネラル・エレクトリックの間の技術移転だけでなく、富士電機と関連する原子力産業グループ傘下のさまざまな民間企業とジェネラル・エレクトリックに関連する民間企業の間での技術移転や技術交流があり、原子力発電所の輸出そのものはあまりうまくいかなかったものの、これら技術移転・交流の面でのプラスがのちにアメリカから原子力発電所を輸入する際に活かされていったことが分かった。

一九五七年年一一月、正力松太郎原子力委員会委員長がイギリスからコルダーホール型動力炉の輸入を決定した。これはアメリカから輸入すると厳しい秘密条項と保障措置が求められるので、これらの条件がゆるいイギリスから輸入することでこれらの条件をバイパスしようという意図があった。正力と原子力委員になった石川一郎（前日本経済団体連合会会長）は、ウラニウムやプルトニウムを、アメリカから掣肘を受けることなく手に入れることで、日本が自由に原子力平和利用関連技術を開発できるようにしたかった。将来は日本企業が原子力発電所を輸出し、必要に迫られたたならば核兵器を製造できるようになることも視野に入れていた。　　　しかし、同じ一九五七年、アメリカ主導で国際原子力機関（ＩＡＥＡ）が設立され、日本はアメリカの強い後押しを受けて指定理事国になった。このあと、アメリカは、国際原子力機関の加盟国は、原子力技術を軍事転用しないことを保障するために、国際原子力機関から保障措置を受けことを強く主張し、これを通した。イギリスは当初、これに反発したが、単独で日本の原子力発電所に対し保障措置を行うことのコストとデメリットを考えるようになり、結局、国際原子力機関に保障措置を委ねることを受け入れた。こうして、日英二国間の協定だった動力型原子炉の輸入は、核燃料の再処理とプルトニウムの保有に関しては、国際原子力機関のチェックを受けることになり、正力・石川の目論みは失敗に終わることになった。一九六八年、日本最初の原子力発電所である東海発電所は、多くのトラブルに見舞われたあとで、六トンのプルトニウムとその他の核物質を産出したが、これに保障措置を行ったのは、輸出国イギリスではなく、国際原子力機関だった。結局、日本はアメリカ主導の国際原子力機構のコントロールのもとに原子力発電を含む、原子力平和利用技術の研究・開発を進めていくことになる。以上のことをイギリス公文書館（ロンドン）の原子力関連文書から明らかにした。

日本が最初に導入したのは、イギリス原子力公社(Atomic Energy Authority)が開発したコルダーホール(Colder Hall)型重水炉だったのだが、事故を起こした福島第一原発の第一号炉、二号炉がアメリカのＧＥ（General Electric）製だったために、日本のメディアは日本が最初からアメリカから原発を輸入してきたかのような報道をした。少なくとも、日本最初の原発である東海発電所がイギリス製コルダーホール型重水炉だったことについて注意を払い、なぜそうなったかについて説明を試みたものはなかった。　そこで、日本への原発導入史上きわめて重要でありながら、これまで明らかにされることがなかった日本最初のコルダーホール型原発の導入過程をイギリスの公文書からつまびらかにすることにした。 なぜイギリスの公文書なのかといえば、これまで日本の原子力発電導入史の研究は、アメリカ側の資料に基づき、アメリカ側の視点からなされてきたからだ。筆者自身もこれまでアメリカ側の資料をのみ使用してきたため、日本最初の原発の導入過程については十分明らかにできずにきた。 本論ではこのような反省に立って、今世紀に入って機密解除されたイギリス技術省（Ministry of Energy）文書「日本への原子力発電所の輸出」（Export of Nuclear Power Station to Japan）と「東海村」(Tokai Mura)をもとに日本最初の原子力発電所である東海発電所の導入過程に光を当てた。 そこから浮かびあがってきたことは、東海発電所がまったくの欠陥品だったこと、生まれたばかりの日本の原子力産業は大きな教訓を得たこと、初代原子力委員長正力松太郎と総理大臣岸信介ら政権幹部は日本の核武装をも視野にいれたことなどだ。日本がアメリカからしか原発を輸入しなくなってしまったのはこの後のことだ。

　本研究では、前年度に受けた放送文化基金の助成研究を踏まえ、トルーマン政権下のアメリカ合衆国の外交・情報・占領政策の日本の放送法成立に対する影響をさらに明らかにしようと試みた。その結果、日本の放送法の成立は、対日占領政策のいわゆる「逆コース」と連動していることがわかった。つまり、放送法の制定は、民間航空路線開設による電波需要の増大、民間放送の承認による多局化と商業放送の育成、多局化による財閥系企業の放送機器生産の拡大など、日本の経済的自立を早めるという期待のもとに行われたのである。それはまた、できるだけ多くの電波を獲得し、できるだけ多くの航空路線を開設するというトルーマン政権の外交・情報政策と連動していた。

　第二次世界戦後のアメリカの情報・外交政策の研究において、まったく注目されてこなかった日本へのテレビ導入とアメリカの情報・外交政策の関係、とりわけスミス・ムント法成立以降のＶＯＡ政策とＭＳＡ（アメリカ相互防衛援助）政策との関係をこの数年で明らかにしてきた。　本研究では、アメリカ第二公文書館の国務省文書と陸軍省の文書によって、新たにスミス・ムント法のもう一方の法案提出者であるアレグザンダー・スミス上院議員に光を当て、上院極東小委員会委員長として彼の議員活動、とりわけほぼ毎年のように行われた極東視察と、彼と同窓（プリンストン大学）で日米講和条約を成立させた国務省特別外交顧問（のちにアイゼンハワー政権で国務長官）ジョン・フォスター・ダレスとの関係の一端を明らかにできた。それにより、アメリカの東アジア政策というコンテキストにおいて、日本、韓国、台湾、フィリピン４カ国に技術・軍事援助としてのマイクロ派通信網とテレビ導入の計画がどのように生まれたのかを明らかにする発端を開くことができた。

研究成果の概要１．合衆国公文書館（カレッジ・パーク）、カール・ムント記念図書館、ハーバート・フーバー大統領図書館、ヒストリー・サンノゼからアーカイヴ資料を取り寄せ、分析した。２．フーバー大統領図書館、ヒストリー・サンノゼ、日系アメリカ人記念館を訪ね、関連資料を収集した。その結果次の知見が得られた。１）日本テレビ放送網の着想を得たとされる皆川芳蔵とラジオの父リー・ドゥフォレストの接点はアーカイヴ資料からは確認されなかった。２）日本テレビ放送網の設立は、アメリカが外交・情報政策の一環と位置づけられ、国務省などの政府機関、上院外交委員会、ジャパン・ロービーなどの民間団体、ＲＣＡ、フィリップス、フィルコなどのテレビ・通信産業などが関わっていたことがわかった。３）日本テレビ放送網は、合衆国が計画する世界統一基準による新米イデオロギー宣伝テレビ放送網の一部として、現在のような東京一局ではなく、日本各地に直営局を持つ放送網として計画された。４）日本に対する再軍備の圧力が強まるにつれてレーダーやマイクロ高速通信回線などを含む多重軍事通信としての性格を帯びていったが、このために政府上層部にかえって警戒され、これを支援していた吉田政権の終焉とともに１９５４年１２月国会で葬り去られた。以上の成果を踏まえてさらに研究を進めていく。

草創期の日本のテレビ放送関係者のうち以下の証言者に日本とアメリカ合衆国でインタヴューを行い、かつそれをオーディオテープとヴィデープに収録した。初年度　ＴＢＳ大山勝美、ＮＨＫ土居原作郎、日本テレビ池田義郎ほか計７名２年目　旧ＧＨＱ，民間情報局員、クリントン・ファイスナー、フランク馬場、ヴィクター・ハウギー初年度では日本のテレビ番組制作を知る上で有用な証言が得られた。２年目では日本のテレビ放送成立にかかわる新事実の発見があった。２年目の成果については早稲田大学社会科学研究科『ソシオサイエンス』に「カール・ムントと日本のテレビ放送」として発表している。

　　「マルチメディアがもたらす文学・文化研究のパラダイムシフト」（平成９年―１０年度文部省科学研究費補助金＜萌芽的研究＞）研究成果を踏まえ、早稲田大学特定課題研究助成費（平成１１年度―１２年度）を受けて「マルチメディアによる人文科学・教育のパラダイムシフト」の研究に取り組んだ。調査対象と方法は次の通りである。調査対象　『コンテキスチュアルメディア』（一九九三年マサチューセッツ工科大学出版）にコンピューターを用いた人文科学研究の論文を発表した米・加の研究者（八名）と「人文科学とコンピュータ」（平成８－１０年文部省科学研究費補助金＜重点領域＞）で研究助成を受けた研究者（八名）。方法　　　調査対象に電子メールと面接調査によって、１）どのような研究・教育を行っているか、２）それが以前とはどのように変ったか、３）コンピューター、ないしはデジタル機器に対する観念が変ったか、ということを質問した。　結果　　　１）の質問からコンピュータ、とくにインターネットを研究・教育に活用するようになったことがわかった。とくに、以前は文字テキスト中心だったものがグラフィックなものを多様するようになった。とくに研究発表や授業で「パワーポイント」などのプレゼンテーション用のソフトが使われるようになったことが大きい。　　　　　２）では、前回の調査のときよりも、コンピュータを使うことによって研究の　枠組みそのものが変ったと考える研究者が増えたことがわかった。とくに、以前はコンピュータは、それまでしていたことを早く、便利にできるようにしただけだと思っている研究者が、コンピュータによって研究対象、方法、発表の仕方が変った、つまり研究の枠組みが変ったと見方を変えるようになった。　　　　　３）の質問からは、これまでの研究者が、コンピュータを記録装置、データ処理装置、ワードプロセッサーと考えていたのが、メディア、つまりコミュニケーションの道具としての位置付けが強くなった。これは、前回の調査以降、インターネットの普及が進み、かつその使用も試用のレベルではなく実用のレベルに向かったためと見られる。