坂野 友昭 (サカノ トモアキ)

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所属

商学学術院 商学部

職名

教授

ホームページ

http://classes.web.waseda.ac.jp/z-tomoaki01/index.htm

兼担 【 表示 / 非表示

  • 商学学術院   大学院商学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

  • 商学学術院   大学院会計研究科

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1982年

    早稲田大学   商学研究科   商学  

  •  
    -
    1982年

    早稲田大学   商学研究科   商学  

  •  
    -
    1977年

    早稲田大学   商学部  

学位 【 表示 / 非表示

  • (BLANK)

  • 早稲田大学   商学修士

経歴 【 表示 / 非表示

  • 1988年
    -
    1993年

    早稲田大学 助教授

  • 1986年
    -
    1988年

    早稲田大学 専任講師

  • 1986年
    -
    1988年

    早稲田大学 専任講師

  • 1980年
    -
    1986年

    早稲田大学 助手

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本経営学会

  •  
     
     

    パーソナルファイナンス学会

  •  
     
     

    国際ビジネス研究学会

  •  
     
     

    Strategic Management Society

  •  
     
     

    日本経営財務研究学会

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研究分野 【 表示 / 非表示

  • 経営学

論文 【 表示 / 非表示

  • 世界の消費者金融市場のいま(第4回)ペイデーローン規制が生んだ米国の新たな金融サービス

    月刊消費者信用   32 ( 1 ) 56 - 62  2014年01月

  • 世界の消費者金融市場のいま(第3回)米国のペイデーローン産業

    月刊消費者信用   31 ( 12 ) 34 - 40  2013年12月

  • 世界の消費者金融市場のいま(第2回)インドのマイクロファイナンス市場

    月刊消費者信用   31 ( 11 ) 34 - 40  2013年11月

  • 世界の消費者金融市場のいま(第1回)韓国の消費者金融市場 貸付金融業者に対する規制強と市場への影響

    月刊消費者信用   31 ( 11 ) 32 - 43  2013年10月

  • 韓国の家計貸付市場における貸付金融会社の競争優位

    早稲田商学   ( 430 ) 211 - 232  2012年03月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 現代経営・入門

    有斐閣  2002年07月

  • 戦略革新のためのオプション:企業価値創造に向けたマーケティングにおける『開発』『活用』

    ヨハン・レゲヴィー、ヘンドリック・マイヤーオーレ、平澤克彦編著『アジア戦略:アジア経済危機後の展開』白桃書房  2002年04月

  • 米国の消費者金融サービス市場

    片岡義広・山本真司監修『消費者信用ビジネスの研究』ビーケイシー  2001年12月

  • Options for Strategic Change: Exploration or Exploitation in Marketing for New Wealth Creation

    Jochen Legewie and Hendril Meyer-Phle (eds.), Corporate Strategies for Southeast Asia after the Crisis: A Comparison of Multinational Firms from Japan and Europe,Palgrave  2000年08月

  • Unbroken Ties: Comparing Personal Business Networks Cross-Nationally

    Networks, Markets, and the Pacific Rim (W. Mark Fruin, ed. /Oxford University Press  1998年10月

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • クラウド・ソーシングが製品デザイン要素を通じて、新製品パフォーマンスに及ぼす影響

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2023年03月
     

     概要を見る

    本研究では、製品デザイン要素の先行要因のなかでも、クラウド・ソーシングに着目し、それが製品デザイン要素を通じて製品優位性へと結びつくメカニズムを明らかにしていく。マーケティングにおける製品デザイン研究は既に多く取り組まれているが、先行要因として、今日注目を集めているクラウド・ソーシングに焦点を当てた研究は行われていない。そのため、本研究によって、貴重な理論的貢献のみならず、実務的貢献も期待される。クラウド・ソーシングの効果を明らかにできれば、製品デザイン要素を通じた競争優位の獲得へと導く指針を示せるため、わが国の企業の発展に貢献できると思われる。令和元年度は、クラウド・ソーシング(以下CSと表記)の実態を把握するため、CSに関するビジネスを手掛けている国内外の企業への取材を行なった。1社目は、専門スキル(翻訳やデザイン等)の提供者と、それを求める企業や人とをマッチングさせるクラウドワークスである。2社目は、クラウド・ファンディング(以下CFと表記)を活用し資金調達を求める者と、支援者とを結びつけるMakuakeである。プラットフォーム提供企業に取材を行なった後、CFを実際に導入した企業にも取材を実施した。キングジムでは、CFを活用し、TRENE(2017年)、カクミル(2018年)、Egg(2019年)という新製品を市場導入している。国外でも、実態把握の為の取材を実施した。株式会社IHIの米国現地法人への取材からは、オープン・イノベーション活動の一環としてベンチャーキャピタリストと連携することで、新しいビジネス・シーズの獲得という副次的効果を得ていることを明らかにした。シリコンバレーでは、B8taという家電や家庭用品の体験ショップにも訪問した。このショップは、スタートアップ企業とパートナーシップを結ぶことで、スタートアップ企業の新奇性の高い製品を訪問者に触れてもらう場となっていた。自動翻訳機「ポケトーク」は、当該ショップから生まれている。更に、クラウド・サービスで世界をリードするGoogle本社にも訪問した。なお、米国調査の際には、海外連携研究者であるKenneth教授と打ち合わせを行い、次年度に向けた定量調査について議論を行なっている。以上のように、本年度では、CSを手掛ける有力企業の開発責任者、並びに、CFを活用して新製品を手掛けた責任者に半構造化インタビューを行なった。結果として、クラウドと製品開発との関係を把握すると共に、通常の製品開発にはみられないプロセスや変数についても明らかにしている。本年度の目標は、ビジネスの場面で、クラウド・ソーシングがどのように活用されているのかについて実態を把握することにあった。研究実績において記したとおり、国内外の有力企業への取材を実施し、実態を解明できている。しかしながら、当初の計画予定であった年度末における定量調査が実現できなかった。この理由は、1~3月に生じた新型コロナウイルスの影響で、企業へのサンプリングが実施できなかったためである。本年度においては、前年度1~3月の遅れを挽回すべく、3つの方向性から、並行して複数の研究に取り組む。1つ目は、クラウド・ソーシングに関するレビュー研究である。クラウド・ソーシング研究に関しては、学術検索サイト『Web of Science』において、タイトルに「crowd-sourcing」と入力し検索すると、91本もの論文が検索される。これらの論文についてレビューを行うことで、研究の方向性と課題を整理する。2つ目は、クラウド・ファンディングに関する実証研究である。初年度に取材をしたMakuakeのホームページから、クラウド・ファンディングを募り開発された新製品をサンプルとして抽出し、サーベイ調査を実施し、クラウド・ファンディングと新製品成果の関係を定量的に把握する。3つ目は、クラウド・ソーシングに関する実証研究である。プラットフォーム提供企業に協力を依頼し、クラウド・ソーシング提供者と、それを活用する企業や個人とを対象としたダイアド・データを基に、クラウド・ソーシングの有効性について検証を行なう。新型コロナウイルスの影響により企業からの協力が得られない場合には、定性研究などの別手段を講じる予定である。これらの3つの研究については、各成果を学術論文として国内学会誌に投稿する予定である。さらに、本年度には、国内外の企業へのインタビューや定量調査の結果について、研究成果を報告するため、国内シンポジウムを開催する予定である。その際、研究協力者を招聘すると共に、海外からも研究者を招聘する予定である。シンポジウムを通じて、レビューの成果とインタビューの知見を広く一般に発信すると共に、研究者や実務家からフィードバックを得る予定である。なお、対面での会議が開催できない場合には、zoomなどのオンライン会議を活用することで、研究に支障が出ないようにする

  • 新製品開発における市場志向とデザイン志向に関する国際比較研究

    研究期間:

    2013年04月
    -
    2017年03月
     

     概要を見る

    今回の科研費の助成を受け、世界の主要自動車メーカーなどに対する定性調査と定量調査を実施した。それら一連の調査を通じて、デザイン要素の測定尺度の開発、デザイン要素と成果の概念モデルの構築、概念モデルの検証、という研究成果をあげ、国内外の学会で発表することができた。マネジャーへの半構造化インタビューによって、審美性や社会性などのデザイン要素を導出し、それらの要素を測定する質問項目を開発した。加えて、デザイン要素が新製品優位性を媒介し、新製品パフォーマンスへと結びつく概念モデルを構築した。さらに、日米企業へのアンケート調査をもとに、測定尺度の信頼性と妥当性を検討し、概念モデルを検証した

  • 新製品開発における市場志向とデザイン志向に関する国際比較研究

    基盤研究(B)

    研究期間:

    2013年
    -
    2016年
     

     概要を見る

    本年度は、当初の計画通り、前半では海外の研究協力者と概念モデルについて議論するとともに市場志向研究やデザイン研究に関する文献のレビューを進めた。また後半では、韓国とドイツの自動車企業へヒアリングを実施した。
    研究協力者との共同研究に関しては、韓国延世大学校ビジネススクールのIm Subin准教授を2013年6月に招聘し、概念モデルや調査デザインについて議論した。
    文献レビューに関しては、Journal of Product Innovation Management誌に掲載された論文の中で、特に今回の研究に直接的に関連するものをキーワードで検索し、メンバーで読み進め、主要メンバーを一堂に集めての研究会(7月29日と12月14日に開催した)で情報を共有した。また、流通経済研究所が発行する『流通情報』において、これらの論文の抄訳が掲載された。
    ヒアリングに関しては、2013年8月に韓国現代自動車、2013年12月に京セラ株式会社、2014年1月に富士ゼロックス株式会社、2014年2月にドイツ、メルセデス・ベンツ社とフォルクスワーゲン社にインタビュー調査を行った。
    文献レビューやヒアリングを通じて、デザイン志向が新製品パフォーマンスへいたるまでのプロセスを示した概念モデルのアイデアを生み出すとともに、デザイン志向の測定尺度開発へ結びつく多くのキーワードを抽出することができた。
    文献レビューやヒアリングの成果については、2014年度の商品開発・管理学会や日本商業学会全国研究報告会において発表する予定である。

  • 新製品開発における市場志向とデザイン志向に関する国際比較研究

    基盤研究(B)

    研究期間:

    2013年
    -
    2016年
     

     概要を見る

    本年度は、当初の計画通り、前半では海外の研究協力者と概念モデルについて議論するとともに市場志向研究やデザイン研究に関する文献のレビューを進めた。また後半では、韓国とドイツの自動車企業へヒアリングを実施した。
    研究協力者との共同研究に関しては、韓国延世大学校ビジネススクールのIm Subin准教授を2013年6月に招聘し、概念モデルや調査デザインについて議論した。
    文献レビューに関しては、Journal of Product Innovation Management誌に掲載された論文の中で、特に今回の研究に直接的に関連するものをキーワードで検索し、メンバーで読み進め、主要メンバーを一堂に集めての研究会(7月29日と12月14日に開催した)で情報を共有した。また、流通経済研究所が発行する『流通情報』において、これらの論文の抄訳が掲載された。
    ヒアリングに関しては、2013年8月に韓国現代自動車、2013年12月に京セラ株式会社、2014年1月に富士ゼロックス株式会社、2014年2月にドイツ、メルセデス・ベンツ社とフォルクスワーゲン社にインタビュー調査を行った。
    文献レビューやヒアリングを通じて、デザイン志向が新製品パフォーマンスへいたるまでのプロセスを示した概念モデルのアイデアを生み出すとともに、デザイン志向の測定尺度開発へ結びつく多くのキーワードを抽出することができた。
    文献レビューやヒアリングの成果については、2014年度の商品開発・管理学会や日本商業学会全国研究報告会において発表する予定である。

  • アジアにおける日・米・欧のサービス産業の競争力に関する比較研究

    基盤研究(B)

    研究期間:

    2006年
    -
    2007年
     

     概要を見る

    当研究課題に関する文献による理論研究と国内外での実態調査をべースにして、より細分化したテーマのチームおよび個人レベルで研究を実施した。理論研究では、BuckleyやCassonをはじめとする内部化・取引コスト理論、Porterをはじめとする産業組織論、さらにBartlettやGhoshalによるコンティンジェンシー・アプローチを体系的に整理し、アジア地域もしくはサービス産業に適用するための動態的な理論を模索した。
    他方、実態調査では、アジアの都市(北京、上海、広州、成都、香港、台北、ソウル、デリー、バンガロール、バンコク、ホーチミン、およびドバイ等)において流通、教育、コンサルティング、IT、ホスピタリティ、運輸、銀行、消費者金融、広告などのサービス産業やメーカの企業ならびに行政サービス機関に調査を行った。また、外部の専門家を招聘して、新たなモデルや理論の構築のための議論を行った。
    これらの研究成果として、おおよそ次のような知見が得られた。(1)アジア諸国における日米欧のサービス多国籍企業(SMN)の展開は、地域により大きな偏在がある。例えば、ドバイでは欧米企業による直接投資が著しい。また、小売・流通部門では、インドと中国では政策が大きく異なる。(2)日米欧のSMNの競争力を比較すると、全体的に日系企業の進出は遅い。日系企業の「知識マネジメント」や「国際人的資源管理」が重要な課題になる。(3)今後のアジア諸国でのサービス産業の発展にとって、各国のサービス産業に対する開放政策の在り方が問われている。特に、インド、中国内陸部において、小売・流通、物流、金融に対する規制緩和が重要である。
    SMNについての研究は欧米の学界で盛んであるが、日本では端緒に着いたばかりである。また、日系SMNの競争優位性は十分とはいえず、今後もSMNの研究を進める必要がある。

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 21世紀に向けての企業戦略と組織デザイン:NOFIAデータベースに基づく10カ国比較研究

    1998年   藤田 誠, 恩蔵 直人, 太田 正孝, 宮島 英昭, 厚東 偉介, 葛山 康典, Arie Y. Lewin, Erich Frese, Axel von Werder, Andrew Pettigrew, Dong-Sung Cho, Johan Roos, Bart Victor

     概要を見る

     東証一部上場企業のうち流通業と自動車産業について、企業戦略と組織変革に関するデータベース化を1985年から1997年の期間について図った。日経TELECOMを利用し、各企業について戦略および組織の変革に関連のある記事のみを検索した後、記事本文の分析を行い、各変革に関する分類と記述を行った。まずそれぞれ4つに分けられた「変革タイプ」と「変革レベル」という2つの次元から、各変革を16のセルに分類するグリッドを作成した。変革タイプは、戦略、組織構造、プロセスおよびヒトに分けた。変革レベルは、企業間、企業内、グループおよび個人に分けた。 その上で、米国で構築されつつあるデータベースと組み合わせて、流通業における情報技術の導入に関する日米比較を行った。その結果、日米ともに、情報技術導入の先発企業が後発企業に対して競争優位を維持し続けていることが判明した。ただし、米国ではその競争優位が縮小する傾向にあったのに対して、日本では拡大する傾向にあった。 また、日本企業における組織適応、特に経営者交代が戦略および組織の変革に及ぼす影響を分析した。その結果、全般的に見ると、経営者交代は戦略および組織の急進的な変革とは関係がなかった。日本企業はこの間戦略および組織の進化的な変革にはかかわってきたが、それは経営者交代とは無関係にであった。また、これまた経営者交代とは無関係に、ガバナンス・ストラクチャーが戦略および組織の変革に影響を及ぼしていた。すなわち、企業の業績が著しく悪く、しかもメインバンクが存在する場合には、戦略および組織の変革は促進された。 研究成果については、1999年8月にシカゴで開かれるAcademy of Managementの年次大会で報告し、いくつかの論文がOrganization Science誌の1999年9-10月特別号で公表されることになっている。

  • 21世紀企業の組織デザイン:NOFIAデータベースの構築

    1997年  

     概要を見る

    東証一部上場企業のうち流通業について、企業戦略と組織変革に関するデータベース化を1985年から1996年の期間を対象に図った。まず、日経TELECOMを利用し、各企業について、決算報告、新製品発売、役員交代などの記事を除外し、戦略および組織の変革に関連のある記事のみを検索した。また、日経TELECOMでは記事のタイトルは検索できるが、本文がデータベース化されていない雑誌記事について、それら記事をスキャナで読み取り、MOドライブに蓄積した。 上記作業と同時並行的に、記事本文の分析を行い、各変革に関する分類と記述を行った。まずそれぞれ4つに分けられた「変革タイプ」と「変革レベル」という2つの次元から、各変革を16のセルに分類するグリッドを作成した。変革タイプは、戦略、組織構造、プロセスおよびヒトに分けた。変革レベルは、企業間、企業内、グループおよび個人に分けた。各変革は、記事の表現をそのまま用いて記述した。ついで、各変革につき、その変革を引き起こすに至った動機ないし理由を、これまた記事の表現を可能な限り用いて記述した。さらに、その変革によって達成された結果もしくはその変革がこれから達成しようとする成果について、量的なものだけでなく、質的なものも含めて記述した。このグリッドは、MS-ACCESSを用いてデータベース化した。 その上で、米国で構築されつつあるデータベースと組み合わせて、流通業における情報技術の導入に関する日米比較を行った。その結果、日米ともに、情報技術導入の先発企業が後発企業に対して競争優位を維持し続けていることが判明した。ただし、米国ではその競争優位が縮小する傾向にあったのに対して、日本では拡大する傾向にあった。研究成果の発表:1997年7月 「21世紀型グローバル企業の組織デザイン」、『世界経済評論』Vol.41 No.7.1997年7月 “Information Technology and New Organization Forms: A Cross-Cultural Analysis of US and Japanese Retailers,” FSB Working Paper 97-07-02.1, Fuqua School of Business, Duke University.

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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