本研究は、アカデミックススタイル(教授スタイルや学習スタイル)に関する異文化間の比較を、日本とオーストラリアで収集されたデータをもとに分析する実証研究として計画されたものである。アカデミック・スタイルのデータ収集のために、日豪で同じようなデザインを設定した。日本では、千葉大学及び立教大学に留学している、モナシュ大学とオーストラリア国立大学出身の6名の学生から、ある学期科目を履修するために、クラス内外でどのような活動を行っているかについて、2、3週間に一度インタビューを行った。一方、オーストラリアでは、モナシュ大学日本研究科に在籍する2人の日本人大学院生の協力を得て、日本と同じようなインタビューを行い、また、その比較のために、オーストラリア人の大学院生にも、同じ内容のインタビューを行った。なお、このデータ収集は、同研究科に所属する教員の協力を得て収集された。これまで、収集されたデータを基にして、これまで中間報告を含む成果の報告を行ってきた。一つは、オーストラリア側のデータをまとめた論文で、「留学生のマクロ学習ストラテジー」(マリオット,H 宮崎里司翻訳)『日本語教育と学習ストラテジー』(くろしお出版)で、日本人留学生を中心に、日本とオーストラリアの大学のアカデミックスタイル(教授スタイルや学習スタイル)に関する異文化間の比較とその問題分析を行ったものである。もう一つは、同様な内容を学会発表("Japanese students and their cultures of learning"(The 1999 National Language and Academic Skills Conference,モナシュ大学 平成11年11月26日)を、前述の共同研究者と行った。今回のこれまでのデータ分析によって明らかになったのは、日本人留学生、オーストラリア人留学生共々、第二言語である英語及び日本語の習得だけではなく、異なるアカデミックスタイルの適応する過程で、問題を感じていることが明らかになった。今後は、このアカデミックスタイルの問題も、日本語教育のシラバスの中に取り入れる必要性がある。同時に、留学前に行う、システムマティックな出発前教育を望む被験者が多かった。これからの作業として、アカデミック・スタイルの適応及び不適応について、日豪のデータをさらに比較検討し、国内、海外の学会誌に発表していく予定である

年少者への日本語教育という定義は、きわめて曖昧である。本研究では、従来ほとんど検討されることのなかった高等学校レベルに焦点を絞り、かつ国語教育との比較の上で、年少者のための日本語教育を位置づける。その方法論としては、外国人留学生のための日本語クラスにおける総合的な言語学習活動の組織化と支援についての理論を用い、教室実践上の試みとして考察・検討を行う。本研究は、当初、地域を限定した年少者のための日本語教育の実態を網羅的に調査することを予定したが、実際の地域とのやり取りの中では、そうした網羅的な調査は現実的でなく、結果として表層的なものに終わってしまうことが危惧された。そのため、むしろ具体的な教室実践を比較し、その中で、特定のレベルに限定した観察・分析が重要であると認め、当初の計画を変更して調査研究を行うこととした。本研究は、第1言語としての日本語教育としての「文章表現」プログラムと、第2言語としての日本語教育としての「取り出し日本語」クラスの分析・検討によって、教室プログラムと学習者の達成の関係をデータ化しを作成し、この実践をもとにデータを収集することにあった。具体的な教室実践を比較し、その中での学習の状況や教師役割を分析することによって、教室活動そのものの設計および組織化と支援についての理論を構築するところにある。この成果については、その一部を牲川・細川『わたしを語ることばを求めて』(三省堂、2004・3)として刊行し、続いて『考えるための日本語-問題を発見・解決する総合活動型日本語教育のすすめ』(明石書店、2004・12)の形で公表した。なお、当初、研究分担者であった牲川波都季は、2004年8月付けで早稲田大学を退職したため、研究協力者として研究に参加した

本研究プロジェクトにより語学教育のクラスにおけるビデオ会議は、現実の言語使用を直接的に提示する腰のできるメディアとして過度な負担なく利用可能であることが証明された。調査の結果、適正な条件の下では、ビデオ会議による相互交流により、学習者間に語学学習に不可欠だと考えられる「意味の交渉」が起こっていることが確認された。一方でまた、調査結果から、想定されたコミュニケーションのレベルを達成するのが困難な場合もあることが判明した。まず、時差のある地域間でのスケジュールの調整、教師間の打ち合わせ、機械の不具合などの要因が、すべてではないとしても、継続的なコミュニケーションの妨げになっているという実践上の問題が存在する。それ以外にも、「ビデオ会議」というメディアの構造的問題もある。それは、「コンテキストが減退する」ということで、そのため、談話の参加者は、対面コミュニケーションの場合には得られる非言語的な、あるいは感情的な意味理解のきっかけがなかなか得られないことになる。これは、コミュニケーションのために十分なコンテキストを必要とする非母語話者にとっては、コミュニケーションを支障なく運ぶことがむずかしくなってくるということを意味する。交信時のタイム・ラグも、コミュニケーションのしかたに大きな制限を課すものとなる。そのため、調査の初期段階の結果では、「ビデオ会議」というメディアを通じてコミュニケーション環境を整えるということに関する困難点が明白となった。調査の次の段階では、このようなコミュニケーション環境にタスクをベースにした環境を導入してみるという、半実験的な活動を行ったが、そこから得られたデータでは、このように高度に構造化されたタスク付の環境ではインタラクションがより効率的になり、参加者が意味交渉をする機会が増えた。さらに、会議前と会議中にタスクを繰り返すことにより、学習者がインタラクションに先んじて使用言語の枠組みをとらえることができるため、効果が上がることも判明した

日本語教育研究センターならびに大学院日本語教育研究科では、日本語能力の向上に向けたさまざまなプログラムの開発を継続的に試行しており、遠隔日本語教育も重要な開発課題のひとつになっている。本件申請者は、遠隔教育センター管理委員および、専門部会であるCCDL部門委員会の委員に嘱任されているが、今年度の特定課題の成果として、遠隔教育型インターアクションの実用性を検証するため、早稲田エデュケーション・タイランド（WET）をはじめ、早稲田と大学間協定を締結している、台湾の淡江大学や、アメリカのGLCAグループである、Albion Collegeとの遠隔日本語教育の実験を行った。これを受け、日本語教育オンデマンド講座の展開や留学生のための渡日前準備講座、さらには、海外の日本語養成講座支援プログラムや、海外で教える日本語教師のための現職者研修プログラムの可能性を検討した。その上で、検討課題を受け、海外協定校との、テレビ会議システムによる日本語遠隔事業を推進しながら、本研究に関わる実験協力校に依頼したが、時間の制約上、十分な成果が得られなかったため、当初計画していた、遠隔会話中の参加者の視線行動が、実際の対話型会話とどのような違いがあるのかといった問題の解明には至らなかった。この遠隔実験には、本学研究推進部に、平成18年度大型設備〔私立大学等研究設備整備費等補助金（私立大学等研究設備等整備費）〕で、購入のための研究整備計画書を申請していた、眼球運動計測システム（アイマークレコーダ、ＮＡＣ社製EMR８B）を使用し、遠隔インターアクションにおける眼球運動を精査することができた。これにより、継続的な実証研究のデザインが可能となり、条件が整ったため、今後も、応用研究の展開に向け、眼球運動測定装置を援用した実証研究を継続する予定である。

本研究は、外国人児童・生徒の教科学習能力向上を前提とした基礎日本語能力の習得を、東京都墨田区と大学との連携事業の一環として位置づけ、地域の多文化共生社会への理解度を醸成し、その実現に寄与することを目的とする。具体的には、墨田区内で日本語指導教室の設置運営を目指すとともに、区教育委員会等に働きかけ、さらなる理解を得て、地域の区立小・中学校での日本語学級増設及び新設に向けた受け入れ態勢の充実と財政的援助基盤を構築することを目的とする。現在墨田区には、初等、中等教育レベルに在籍する外国籍の生徒が、平成１８年度現在、約２８０人在住しているにもかかわらず、日本語学級の常設校は、小学校レベルで一校（堤小学校）、中学校では、一般の中学生は入学できない、文花中学夜間学級が設置されているのみで、基礎日本語力を学習させる場の確保が課題となっている。こうした状況の下、日本語指導を望む関係者の要望に応えるため、申請者が管理する、言語習得研究室が中心となり、2004年から、上記の学校にボランティアとして大学院生を派遣しながら、実践活動を通して、日本語教育支援に携わってきたが、日本語力に問題を抱える学習者には、未だ十分対応しきれていない現状である。そうした中、時期を同じくして、墨田区内のボランティア団体によって、自主的に外国人生徒のための日本語学習教室を設置する機運が高まり、専門領域の立場から、今般のプロジェクトを通して、さらに、より強固な基盤形成をめざした。

日本語教育研究センターならびに大学院日本語教育研究科では、日本語能力の向上に向けたさまざまなプログラムの開発を継続的に試行しており、遠隔日本語教育も重要な開発課題のひとつになっている。本件申請者は、遠隔教育センター管理委員および、専門部会であるCCDL部門委員会の委員に嘱任されているが、今年度の特定課題の成果として、遠隔教育型インターアクションの実用性を検証するため、早稲田エデュケーション・タイランド（WET）との遠隔日本語教育の実験を行った。これを受け、日本語教育オンデマンド講座の展開や留学生のための渡日前準備講座、さらには、海外の日本語養成講座支援プログラムや、海外で教える日本語教師のための現職者研修プログラムの可能性を検討した。その上で、検討課題を受け、海外協定校との、テレビ会議システムによる日本語遠隔事業を推進しながら、本研究に関わる実験協力校に依頼したが、時間の制約上、十分な成果が得られなかったため、当初計画していた、遠隔会話中の参加者の視線行動が、実際の対話型会話とどのような違いがあるのかといった問題の解明には至らなかった。そうした折、かねてより、本学研究推進部に、平成18年度大型設備〔私立大学等研究設備整備費等補助金（私立大学等研究設備等整備費）〕で、眼球運動計測システム（アイマークレコーダ、ＮＡＣ社製EMR８B）購入のための研究整備計画書を提出し申請していたが、年度末に認可が下り、設置されることになった。これにより、継続的な実証研究のデザインが可能となり、条件が整ったため、今後、応用研究の展開に向け、眼球運動測定装置を援用した実証研究を申請する予定である。

日本語教育研究センターならびに大学院日本語教育研究科では、日本語能力の向上に向けたさまざまなプログラムの開発を試行しており、遠隔日本語教育も重要な開発課題のひとつになっている。本件申請者は、遠隔教育センター管理委員および、専門部会であるCCDL部門委員会の委員に嘱任されているが、今年度の特定課題の成果として、遠隔教育型インターアクションの実用性を検証するため、早稲田エデュケーション・タイランド（WET）との遠隔日本語教育の実験を行った。これを受け、日本語教育オンデマンド講座の展開や留学生のための渡日前準備講座、さらには、海外の日本語養成講座支援プログラムや、海外で教える日本語教師のための現職者研修プログラムの可能性を検討した。その上で、検討課題を受け、海外協定校との、テレビ会議システムによる日本語遠隔事業を推進しながら、本研究に関わる実験協力校に依頼したが、時間の制約上、十分な成果が得られなかったため、当初計画していた、遠隔会話中の参加者の視線行動が、実際の対話型会話とどのような違いがあるのかといった問題の解明には至らなかった。そうした折、かねてより、本学研究推進部に、平成18年度大型設備〔私立大学等研究設備整備費等補助金（私立大学等研究設備等整備費）〕で、眼球運動計測システム（アイマークレコーダ、ＮＡＣ社製EMR８B）購入のための研究整備計画書を提出し申請していたが、年度末に認可が下り、ようやく設置が叶った。これにより、継続的な実証研究のデザインが可能となり、条件が整ったため、次年度は、応用研究の展開に向け、今年度のパイロット研究を基に、特定課題研究「アイマークレコーダーによる外国人日本語学習者のインターアクション行動分析」を申請する予定である。

本研究は、今後増加が予想される、海外の日本語学習者のうち、日本語教育に携わる教師の支援及びその方法について、ビデオ会議システムを利用した遠隔支援という枠組みの中で検証するものである。具体的には、インターネットを利用し、ビデオ会議システムによる遠隔教育機能を、オンキャンパス、オフキャンパス両面から実用化し、海外の日本語学習者を対象とした日本語教育支援を目的とするものである。本学は、Cross Cultural Distance Learning（CCDL）といった遠隔教育事業を開始し、英語、中国語などで、海外提携校との共同ゼミナールを展開している。日本語も、こうしたCCDLの活動の中で、大きな役割を果たしているが、とくに、国内外の教育現場においても、非母語話者の日本語教師が、ビデオ会議システムを利用して、母語話者とのインターアクションを行うことで、日本語教育の支援、教授活動上のハンディを克服でき、継続学習の機会が少ない学習者や、上級学習者の学習促進など、学習者のモティベーションを高める機会とも成り得る。こうした現状を考慮し、ビデオ会議システム（BizMate）やSkypeを利用し、画像のみのインターアクションではなく、音声、および筆記やチャットを用いてのインターアクションである、“ビデオビュー”や“スライドビュー”“ウェブビュー”“テキストチャット”などを利用しながら、海外との遠隔環境の下で、音声、チャット、及び複数同時参加によるインターアクションを主眼に置いた、E-learningの可能性を、海外の研究機関で検証した。その成果報告として、２００５年１月２１日に「早稲田大学における遠隔日本語教育」というテーマで研究会を行った。発表者は、主に、遠隔教育を研究テーマとする日本語教育研究科の大学院生で、「早稲田エデュケーション・タイランドとの遠隔教育」、「ビデオ会議システムを用いた会話の授業の試み－西早稲田キャンパスと本庄キャンパスを繋いで－」、「「総合」における遠隔教育－2004年度春学期ワセダ・エデュケーション・タイランドとのオンデマンド授業の試み－」、「ロシア極東大学との遠隔教育－テレビ会議システムを介した１対１のチュートリアル－」などについて、口頭発表が行われた。なお、2004年度に行われた日本語センターおよび日研の遠隔教育事業は以下のようであった。プログラム名

本研究は、ビデオ会議システムによる、海外の日本語教師を対象とした日本語教育支援を目的とするものであり、独創的な現職者研修プログラムの可能性を示唆するものである。現在、海外の日本語教育は、それぞれの地域の特色を生かしながら、学習者の日本語能力の向上に向けたさまざまなプログラム開発が行われているが、日本語非母語話者の教師は、自らの日本語能力の向上も含め、日本語教育全般に対し、さまざまな問題を抱えている。早稲田大学は、Cross Cultural Distance Learning（CCDL）といった遠隔教育事業を開始し、英語、中国語などで、海外提携校との共同ゼミナールを展開しているが、日本語も、アジア・太平洋地域の実験提携大学との遠隔教育を発展させ、新しい日本語教育を展開するための基盤整備を図っているが、担当者は、2004年9月から2005年8月まで、特別研究期間を利用し、英語圏の３大学（プリンストン大学東アジア研究科 04年9月～12月、モナシュ大学日本研究科 05年1月～5月、オックスフォード大学東洋学科 05年6月～8月）で遠隔教育関連の知見を拡げると共に、今後のプログラム整備の可能性を検証した。その結果、時差によるリアルタイムの問題障壁はあるものの、ビデオ会議システムを援用した教師ネットワークの形成により、web-based trainingの共同開発などの可能性について、情報交換できたことが最大の成果であった。具体的には、ビデオ会議システム（BizMate）を利用し、“ビデオビュー”や“スライドビュー”“ウェブビュー”“テキストチャット”に加え、オンデマンド型のインターアクションなども可能である。交付期間中の研究発表として、フランス日本語教師会や日本語国際大会での論文発表、さらには南オーストラリア大学でのセミナーなどで、海外の日本語教師遠隔支援の意義について情報交換できた。

本研究は、海外の年少者並びに大学レベルの日本語教育の中で導入されている、日本語バイリンガルイマーションプログラムの資料収集を行いながら、そうしたコースの特徴的なデザインを検証するとともに、学習者の日本語習得過程についても調査解明することを目的としたものであった。また、海外で、イマーションプログラムを導入している教育機関に所属する教育関係者からの発信が不十分であるために、当該プログラムに関する情報が共有されていないため、一部の語学教育者及び教育機関の関心にはなっているが、これまでの日本語教育の分野では、注目すべきキーワードにはなっていない、イマージョンプログラムに関する学際的な位置付けを図ることも目的とした。具体的な研究成果として、２００１年、２００２年の両年度で、海外、とくにオーストラリアの日本語イマーションプログラムを検証し、言語習得にとって大きな発達要因となる「目標言語に付け浸す」教育が、どのような効果をもたらすかを解明した。とりわけ、ビクトリア州、ニューサウスウェールズ州、クィーンズランド州の、初等レベルのバイリンガルイマーションプログラム導入校での資料収集を行い、州教育省のバイリンガル教育担当者、イマーションプログラム研究者との面談、並びに現地の大学の日本研究科の教員との意見交換、さらに学校関係者、ＰＴＡ及び児童に対する面接調査を、現地の研究補助員を使い、収集資料の分析、整理を行った。明らかになった結果をもとに、関連論文を執筆し、さらに、教育面では、大学での担当講座である、オープン科目「日本語イマージョンプログラム」やテーマカレッジ「オーストラリアの言語教育政策」（いずれも研究代表者担当）などの充実を図ることができた。こうした成果は、これからの日本語教育に貴重な知見や提言を与え、従来の日本語教育（とくに、外国語としての日本語教育）を大きく前進させる役割を果たすと予想される。

　今年度は、外国人日本語学習者と日本語母語話者を被験者にして得られた、脳における漢字処理過程で現れた事象関連電位（P300）を比較した実証研究を行った。その結果、日本語学習者と日本語母語話者とでは、漢字判読の情報処理過程が異なることがわかり、ＥＲＰの言語習得研究への応用の可能性が示唆された。その研究結果をもとに、平成11年5月14日には、第48回日本臨床衛生検査学会にて、「外国人日本語学習者の言語処理とＥＲＰ」と題した共同研究発表を行った。また、平成11年７月10日には、「生理心理学・精神生理学研究会」（代表山崎勝男教授）にて、「外国人日本語話者と日本語母語話者の脳内言語情報処理過程の比較」と題したセミナーの発表を行った。さらに、平成11年11月11日に開かれた、第29回日本脳波・筋電図学会学術大会にて、「ＥＲＰによる外国人日本語学習者の言語処理機能の検討」、「外国人日本語学習者と日本語母語話者の脳内言語処理過程の比較」を共同発表した。こうした一連の発表をもとに、「日本語学習者の脳の言語処理過程：漢字の表記逸脱刺激による事象関連電位（ＥＲＰ）分析の試み」と題した論文にまとめ、日本語研究教育センターの『講座日本語教育』３５号に投稿し、査読の結果掲載された。今回のパイロット研究を今後発展させていくために、より適切なタスクに基づいた実験を重ね、精度の高い結果を導き出していく必要性がある。そのために、さらなる研究助成を求めていきたい。

　98年度は、早稲田大学を中心に、日本語・日本文化研修プログラムや、短期留学生プログラムなどで留学している、オーストラリア人留学生のデータ収集を行ってきたが、縦断的な収集の点からは、分析するに足りる十分な数が集まらなかったので、今年度も追加収集している。また、あわせて日本の大学に在籍する短期留学生との比較研究の立場から、オーストラリアの大学に留学している日本人留学生についてもデータを収集した。モナシュ大学に本研究科（オーストラリア　メルボルン）で行われた、データ収集作業が、当初の予定より早く終わったため、今年度は、まず、日本人留学生の分析から行われた。その分析結果は、以下に挙げた著書の中で発表される予定である。続いて、今年度末から来年度にかけて、日豪で収集されたデータの分析をまとめ、比較検討した結果を発表する計画を立てている。