宮崎 里司 (ミヤザキ サトシ)

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所属

国際学術院 大学院日本語教育研究科

職名

教授

ホームページ

http://faculty.wab.waseda.ac.jp/miyazaki/index.html

兼担 【 表示 / 非表示

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

  • 教育・総合科学学術院   大学院教育学研究科

  • 国際学術院   国際コミュニケーション研究科

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1997年

    モナシュ大学大学院   日本語研究科   日本語応用言語学  

  •  
    -
    1982年

    早稲田大学   文学部   社会専攻  

学位 【 表示 / 非表示

  • Ph.D(応用言語学博士)

  • Doctor of Philosophy

  • モナシュ大学(オーストラリア)   学術博士

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    社会言語科学会

  •  
     
     

    留学生教育学会

  •  
     
     

    言語政策学会

  •  
     
     

    日本語教育学会

  •  
     
     

    オーストラリア日本研究学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 言語学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 日本語教育、社会言語学、学習ストラテジー、談話習得、遠隔教育、脳の言語処理過程、アイカメラ、バイリンガル・イマーションプログラム

論文 【 表示 / 非表示

  • 総括(<特集>2011年度オーストラリア学会全国研究大会 シンポジウム オーストラリアの言語教育政策:多文化社会化する日本への提言)

    宮崎里司

    オーストラリア研究   ( 25 )  2012年03月

    CiNii

  • 言語の自然習得とは

    日本語学   24号   6 - 19  2005年04月

  • 新時代の日本語教育をめざして:早稲田大学大学院 日本語教育研究科の取り組み — 産学官連携事業と日本語教育:地域社会との協同をめざして

    日本語学   ( 23 ) 62 - 72  2004年07月

  • 新時代の日本語教育をめざして:早稲田大学大学院 日本語教育研究科の取り組み — 学習者の多様化と自然習得:教師から見えない学習者たち 2

    日本語学   ( 23 ) 86 - 97  2004年06月

  • 新時代の日本語教育をめざして:早稲田大学大学院 日本語教育研究科の取り組み — 学習者の多様化と自然習得:教師から見えない学習者たち 1

    日本語学   ( 23 ) 72 - 83  2004年05月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • コミュニティ・ジャパニーズ、LOTEジャパニーズ:日本語がマイノリティ言語か」 『オーストラリアのマイノリティ研究

    オセアニア出版  2005年06月

  • おかみ学:なぜ人を育てるのがうまいのか

    PHP  2005年06月

  • カタカナ表記逸脱における日本語学習者の脳波分析:事象関連電位(ERP)を応用した言語処理過程の研究

    接触場面と日本語教育:ネウストプニーのインパクト  2003年

  • 接触場面と日本語教育:ネウストプニーのインパクト

    2003年

  • イマージョンプログラム入門:インターアクション能力の習得をめざしたコースデザイン

    ことばと文化を結ぶ日本語教育  2002年

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共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 外国人介護人材養成のための日本語能力判定基準の開発に基づく効果検証

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2022年03月
     

     概要を見る

    外国人の介護人材が就業している現場では、徐々に、日本語教育の重要性が認知されてきたが、候補者や実習生の、介護現場での的確な日本語能力を判定するスケールが開発されておらず、まずは、介護人材の適切な日本語能力診断が求められる。今回の申請では、これまでの研究によって開発されたWKBSを、さまざまな介護現場で、外国人介護就労人材の研修に当たる関係者が、簡便にアクセスし使用できる、インターネット上でのアプリケーションを開発することを大きな目的としている。それによって、より多くの利用者からのフィードバックを得られ、その効果を検証することで、完成度の高いバンドスケールに仕上げていくことができると考えられる。19年度は、主に、基礎研究として、外国人の介護従事者の研修を担当する日本人スタッフ向けに以下のようなカリキュラムをデザインし、いくつかの介護養成校でワークショップを行った。<BR>外国人介護就労者の受け入れと移民政策事情や外国人介護就労者の在留資格(EPA・介護・留学生・技能実習生・特定技能・定住/永住など)の概要を盛り込んだ、「日本での外国人介護就労者の受け入れ事情」、介護福祉士国家試験を日本語教育の観点から分析する。また、技能実習制度について、1号から2号へ移行する際の技能評価試験について解説し、問題についての検討、および、「やさしい日本語」を使ったコミュニケーション指導、介護の現場での「やさしい日本語」の作り方と話し方、介護の場面別の指導例、専門用語のわかりやすい言い換え、介護記録の読み方、ならびに申し送りの聞き方を中心とした、「介護日本語」、JLPT(日本語能力試験)とは異なる、介護場面での日本語能力評価(ワセダバンドスケール:WBS)の目的およびWBSを用いた評価判定実践を目的とする、「介護現場での介護日本語力の評価方法」、そして、日本の生活習慣や日本事情を指導する、「生活習慣および社会適応」<BR>次に、アクティブシニア層を中心とした日本人 と、日本語を学びたい海外の学習者が、オンラインでつながり日本語で会話できる日本語でのコミュニケーション・アプリの開発に参加し、実証実験を行い分析を開始した。技能実習制度や特定技能において、介護をはじめ、外食、宿泊などの人的サービスの業種が増加している。そうした領域で、十全に役割参参加する上で、日本語能力は重要であるが、介護養成校でのワークショップや、アプリ開発を通して、当該研究の意義が再確認された。次年度は、収集したデータを基に、カリキュラムやアプリの精度を、さらに向上させるべく、研究を継続させていきたい。【現在までの進捗状況】で述べたように、介護養成校でのワークショップを継続し、かつアクティブシニアの社会的な孤立を防ぎ、認知症予防にも繋がる、日本語を使った、異文化交流アプリを開発し、検証を続けていきたい。さらに、申請者は、全国老人保健施設協会(全老健)の人材対策委員会人材対策部の委員に嘱任されたこともあり、全国の老健施設で働く外国人介護人材の就労状況や、課題解決に向けた状況把握のためのアンケート調査を開始した。これを基に、どのような課題があるのかを分析し、日本語教育の観点から解決に向けた提言やアプリ開発を進めていきたい

  • 外国人受刑者に対する矯正処遇のための日本語教育プログラム実践研究

    研究期間:

    2017年06月
    -
    2019年03月
     

     概要を見る

    本研究では、出所後に引き続き日本に在留する外国人受刑者が少なからず存在する現状を示し、改善更生や再犯防止の観点を含め、彼らの円滑な社会復帰(居住地を定め、就労先を見つけ、独立した生計を営み、かつ、職場や居住地域で良好な人間関係を築くこと)に向けた日本語教育の必要性について、刑事施設職員の意識に着目しつつ明らかにした。また、円滑な社会復帰を達成させるために、どのような日本語教育が行われるべきなのかについて外国人受刑者の文脈に即し考察した。加えて、研究内容について、日本の刑事施設で外国人受刑者に日本語教育を行うことにどのような意味があるのかという、矯正処遇に係る基本的視座(日本語教育を通じて、外国人受刑者の円滑な社会復帰・再犯防止を目指す。)を示した上で、こうした基本的視座に立脚した日本語教育とはどのようなものなのかについて、以下に示す、外国人受刑者の文脈に即しつつ考察した。【外国人受刑者に対する日本語教育を考察していく上で留意しなければならないこと】① 広島刑務所逃走事故(法務省が日本語教育の重要性を強く認識した事例)、② 消極的処遇主義と積極的処遇主義、③ 積極的仮釈放政策、④ 刑の執行後の退去強制手続、⑤ 国際受刑者移送制度、⑥ 刑事施設職員の日本語教育に係る意識、⑦ 居住・定住型の受刑者の円滑な社会復帰・再犯防止に向けた矯正処遇の必要性【外国人受刑者に対する矯正処遇と日本語教育】① 刑務作業・職業訓練、② 改善指導(一般改善指導、特別改善指導)、③ 教科指

  • 外国人受刑者に対する矯正処遇プログラムのための日本語教育プログラム改善

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2017年03月
     

     概要を見る

    本研究は、国内の刑事施設に収容されている外国人受刑者(F指標)への矯正処遇における日本語指導プログラムの導入や改善を目的とした基礎データの収集および提言に基づき、矯正行政及び受刑者の改善指導を行った。その結果、国際対策室が設置されている、6カ所の刑事施設(府中、横浜、大阪、名古屋、福島、栃木)の職員を中心にした、日本語指導プログラム検討会議を設置し、成果物として、「外国人受刑者に対する日本語指導用ワークブック」を作成した。この成果は、外国人受刑者の心情把握や施設内での懲罰の減少にもつながり、処遇職員とのコミュニケーションを円滑に遂行させ,施設職員の接遇能力の向上にもつながるものである

  • 注視点記録装置を使った外国人留学生の講義理解過程分析

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

     概要を見る

    本研究は、注視点記録装置(アイマーク・レコーダー:Eye Mark Recorder EMR)を用い、日本語母語話者と非母語話者が参加する、講義理解過程における視覚情報処理のインターアクション問題が、どのように解決されるのかを検証するものである。具体的には、大学での講義場面における調査対象者の眼球運動の軌跡を、EMRによって記録し、さらに、調査対象者の内省データから、「講義理解のための学習ストラテジー」と「留学生に対して用いる講義理解促進のための教授ストラテジー」を抽出し、大学の講義のあり方を考察する。この成果は、留学生教育に対する提言と共に、教員のFDカリキュラム構築にも寄与すると思われる

  • 異文化接触に伴うアカデミック・スタイルの不適応問題

     概要を見る

    本研究は、アカデミックススタイル(教授スタイルや学習スタイル)に関する異文化間の比較を、日本とオーストラリアで収集されたデータをもとに分析する実証研究として計画されたものである。アカデミック・スタイルのデータ収集のために、日豪で同じようなデザインを設定した。日本では、千葉大学及び立教大学に留学している、モナシュ大学とオーストラリア国立大学出身の6名の学生から、ある学期科目を履修するために、クラス内外でどのような活動を行っているかについて、2、3週間に一度インタビューを行った。一方、オーストラリアでは、モナシュ大学日本研究科に在籍する2人の日本人大学院生の協力を得て、日本と同じようなインタビューを行い、また、その比較のために、オーストラリア人の大学院生にも、同じ内容のインタビューを行った。なお、このデータ収集は、同研究科に所属する教員の協力を得て収集された。これまで、収集されたデータを基にして、これまで中間報告を含む成果の報告を行ってきた。一つは、オーストラリア側のデータをまとめた論文で、「留学生のマクロ学習ストラテジー」(マリオット,H 宮崎里司翻訳)『日本語教育と学習ストラテジー』(くろしお出版)で、日本人留学生を中心に、日本とオーストラリアの大学のアカデミックスタイル(教授スタイルや学習スタイル)に関する異文化間の比較とその問題分析を行ったものである。もう一つは、同様な内容を学会発表("Japanese students and their cultures of learning"(The 1999 National Language and Academic Skills Conference,モナシュ大学 平成11年11月26日)を、前述の共同研究者と行った。今回のこれまでのデータ分析によって明らかになったのは、日本人留学生、オーストラリア人留学生共々、第二言語である英語及び日本語の習得だけではなく、異なるアカデミックスタイルの適応する過程で、問題を感じていることが明らかになった。今後は、このアカデミックスタイルの問題も、日本語教育のシラバスの中に取り入れる必要性がある。同時に、留学前に行う、システムマティックな出発前教育を望む被験者が多かった。これからの作業として、アカデミック・スタイルの適応及び不適応について、日豪のデータをさらに比較検討し、国内、海外の学会誌に発表していく予定である

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 外国人人材養成のための日本語能力判定基準の開発に基づく効果検証

    2018年   中野玲子

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    &nbsp;本研究の成果として、開発された早稲田介護バンドスケール「WASEDA介護バンドスケール(WKBS: Waseda Kaigo Band Scale) には、以下のような利点がある。①&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp; 外国人介護従事者と日本人介護職員が協力して学習を進めることができる②&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp; 測定に加え、次のステップに到達するための学習内容が示されている③&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp; 現場の日常業務と日本語学習を結び付けることができる&nbsp;&nbsp;このWKBSの効果検証を進めることで、さまざまな形態の介護サービスに適応し、介護の基礎知識を持たない外国人人材でも介護の基礎知識と日本語をあわせ学習し、能力を向上させていく仕組みを作ることで、介護サービスの質の確保を目指すことができた。具体的には、技能実習生、EPA、留学生などの在留資格で来日し、各福祉施設に配属された外国人の研修を担当する日本人担当者からフィードバックをもらいながら、改善し、日本語による介護実践能力を向上させるノウハウの開発を目指すことができた。

  • 外国人受刑者の矯正処遇における日本語教育研究

    2015年   吉村幸司

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    本研究は、国内の刑事施設に収容されている外国人受刑者(F指標)への矯正処遇における日本語指導プログラムの導入や改善を目的とした基礎データの収集および提言を目的とするものである。こうした成果は、外国人受刑者の心情把握や施設内での懲罰の減少にもつながり、処遇職員とのコミュニケーションを円滑に遂行させ,施設職員の接遇能力の向上や、自己肯定感に基づいた処遇の自信回復の醸成につながる。具体的には、法務省矯正局成人矯正課の支援を受けながら、刑事施設に配役されている職員に対する研修プログラムの改善も検討する。欧米などでは、すでに実践プログラムなどが導入されているが、今後移民社会化する日本においても、同様な処遇環境整備ならびにサスティナブルな多文化共生社会の観点から重要な政策となると思われる。本研究の成果を基に、平成28年度、科研「挑戦的萌芽」に申請し採択に至った。

  • 注視点記録装置(EMR)を使った外国人留学生の講義理解過程分析

    2013年  

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    本研究は、眼球運動を瞳孔、角膜反射方式による注視点記録装置(アイマークレコーダ:Eye Mark Recorder EMR)を用い、日本語母語話者と日本語非母語話者が参加する接触場面中でも、大学の講義場面に特化し、どのようなインターアクション行動が現れ、講義理解過程における視覚情報処理の問題を、どのように解決するのかを検証するものである。具体的には、大学での講義場面における講義場面のインターアクションを、注視点記録装置を装着した調査対象者によって記録させ、どのような講義理解のストラテジーが援用されているか、また講義担当者が、留学生に対し、内容理解を促すために、どのような講義理解のストラテジーを用いているかを検証し、国際化に向けた大学の講義のあり方を論究する。また、講義を配信する講義担当者側も、日本語教育関係者とどのような協同連携を図るべきかを考えなければならないので、教員研修(Faculty Development)のための具体的カリキュラム構築の参考にもなると考えられる。具体的な研究成果については、平成18年12月20日付で、平成18年度私立大学等研究設備整備費等補助金(私立大学研究設備等整備費)の交付の内定(18文科高第512号)を受けたので、それを利用して、以下のような実験を行い、継続して分析を行っている。実験1 実験1では、アカデミック講義場面における留学生の視線の軌跡をアイマークレコーダーで記録し、留学生が文字情報や非言語情報をどのように処理しているかの検証を行い、従来使われていたCCDカメラでは困難であった精緻な観察を遂行することで、より信頼性、客観性の高いデータを得ることができた。実験2 実験2では、意見構築のための読解において読み手が用いる読解ストラテジーを眼球運動の軌跡から調査した。具体的には、読後、指定された文章に対する、調査対象者自身の意見を述べるという課題を与え、PC画面上にパワーポイントを用いて、一段落ごとに展示される文章を読む課程で、アイマークレコーダーにて、眼球運動を記録した。これら2回の実験から得られたデータおよびアイマークレコーダーを使用する、新たな方法論の意義を検証することにより、日本語遠隔教育における学習者の眼球運動、アイコンタクトを、対面接触場面との比較を試みた。以上のような研究を基に、2014年度は、研究発表を行うとともに、科研申請を予定している。

  • 注視点記録装置を使った外国人留学生の講義理解過程分析

    2012年  

     概要を見る

    本研究は、眼球運動を瞳孔、角膜反射方式により、精度よく計測し、コンピューターによって簡便に定量解析ができる装置である、注視点記録装置(アイマークレコーダ:Eye Mark Recorder EMR)を用い、日本語母語話者と日本語非母語話者が参加する接触場面中でも、大学の講義場面に特化し、どのようなインターアクション行動が現れ、講義理解過程における視覚情報処理の問題を、どのように解決するのかを検証するものである。具体的には、大学での講義場面における講義場面のインターアクションを、注視点記録装置を装着した調査対象者によって記録させ、どのような講義理解のストラテジーが援用されているか、また講義担当者が、留学生に対し、内容理解を促すために、どのような講義理解のストラテジーを用いているかを検証し、国際化に向けた大学の講義のあり方を論究する。また、講義を配信する講義担当者側も、留学生教育に携わる一員として、日本語教育関係者とどのような協同連携を図るべきかを考えなければならないので、こうした検証は、留学生教育に携わる全ての教員に対する、教員研修(Faculty Development)の重要項目となりうると思われるので、教員のFD(Faculty Development)の具体的カリキュラム構築の参考にもなると考えられる。具体的な研究成果については、平成18年12月20日付で、平成18年度私立大学等研究設備整備費等補助金(私立大学研究設備等整備費)の交付の内定(18文科高第512号)を受けたので、それを利用して、以下のような実験を行い、継続して分析を行っている。実験1 実験1では、アカデミック講義場面における留学生の視線の軌跡をアイマークレコーダーで記録し、留学生が文字情報や非言語情報をどのように処理しているかの検証を行った。調査者は修士論文では、CCDカメラを用いて視線の方向のデータを採り、その後フォローアップ・インタビュー(FUI)を行ったが、CCDカメラでは、調査対象者の大まかな視線方向は認知できるものの、精緻な観察はできない。本実験では、アイマークレコーダーを用いることで、より信頼性、客観性の高いデータを得ることができた。実験2 実験2では、意見構築のための読解において読み手が用いる読解ストラテジーを眼球運動の軌跡から調査した。具体的には、読後、指定された文章に対する、調査対象者自身の意見を述べるという課題を与え、PC画面上にパワーポイントを用いて、一段落ごとに展示される文章を読む課程で、アイマークレコーダーにて、眼球運動を記録した。さらに、このデータをもとにFUIを行い、眼球運動のもと機能を調査した。これら2回の実験から得られたデータおよびアイマークレコーダーを使用する、新たな方法論の意義を検証することにより、日本語遠隔教育における学習者の眼球運動、アイコンタクトを、対面接触場面との比較を試みた。以上のような研究を基に、2013年度は、研究発表を行う予定である。

  • 外国人介護福祉士向けインターアクション能力測定方法としてのバンドスケールの開発

    2012年  

     概要を見る

    2010年に作成した、『外国人介護福祉士候補者に向けた介護福祉士国家試験日本語教育マニュアル』でも提案した、外国人介護従事者の「日本語による業務遂行能力」を測定するツールであるバンドスケール(Foreign Care-Workers Band Scales: FCWBS)は、外国人介護福祉士候補者を受け入れている施設の人々が、候補者の日本語能力を測定するために特別に開発された測定基準であり、候補者の日常生活場面、介護場面、国家試験対策学習場面といった、候補者の置かれている状況を踏まえた場面設定がなされている。このバンドスケールは次の2つの目的のために作られている。まず、第一の目的は、外国人介護候補者の現在の日本語能力の到達度を把握することであり、第二の目的は、候補者の次の到達目標を明確にすることである。スケールは「業務場面」、「生活場面」、「国家試験対策場面」の3場面がそれぞれ8段階に分かれている。非日本語教育専門家も評価作業に参加し、外国人介護従事者の能力の到達度を把握することで、主体的な日本語教育の設計者になり、育成型移民政策のモデルの構築に寄与する意識づけが期待される。今回の特定課題の研究は、以前に開発した介護用バンドスケールを、①介護分野における専門日本語への理解を深める、②インターアクション問題全般を把握する、③非日本語教育専門家が使用可能なバンドスケールを開発することといった目的により、外国人介護従事者の「日本語による業務遂行能力」を測定するツールとして、介護の専門家から寄せられたコメントやフィードバックから改良を加えた。こうした測定は、これまでの日本語能力検定試験(日本国際教育支援協会主催)や日本留学試験(日本学生支援機構)、ACTFL OPI(American Council on the Teaching Foreign Languages Oral Proficiency Interview)、さらには、BJTビジネス日本語能力テスト(日本漢字能力検定協会)などといった能力判定試験にはない、独創的な測定であると結論付けることができた。さらに、統一した介護用バンドスケールではなく、施設ごとによるオリジナル版バンドスケールを作成することが効果的であり、介護分野の専門家が使用しやすいように、日本語習得上の諸特徴ではなく、具体的な業務場面を掲載することが重要であることが明らかになった。

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海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • テレビ会議システムを利用した海外の日本語学習者及び日本語教師に対する支援

    2004年09月
    -
    2005年08月

    アメリカ   プリンストン大学

    イギリス   オックスフォード゙大学ウォルフソンカレッジ

    オーストラリア   モナシュ大学

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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