2024/05/20 更新

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ユカワ ツギヨシ
湯川 次義
所属
教育・総合科学学術院
職名
名誉教授
学位
修士(文学) ( 青山学院大学 )
(BLANK)
博士(教育学) ( 青山学院大学 )

学歴

  •  
    -
    1980年

    青山学院大学   文学研究科   教育学  

  •  
    -
    1974年

    早稲田大学   教育学部   教育学科  

委員歴

  • 2010年
    -
     

    教育史学会  理事

  • 1990年
    -
    2009年

    沼津市史編さん委員会 近・現代部会 専門委員 1990 -2009

  • 2007年
    -
     

    全国地方教育史学会  常任幹事、事務局長(2008年5月~12年5月)、会長

  • 2006年
    -
     

    国際アジア文化学会  評議員

  • 2006年
    -
     

    関東教育学会  常任理事

  • 2000年
    -
     

    財団法人野間教育研究所 兼任所員 2000 -

  • 1989年
    -
    1998年

    東京都教育史編纂委員会 専門委員 1989 - 1998

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所属学協会

  •  
     
     

    日本教育学会

  •  
     
     

    日本ドイツ学会

  •  
     
     

    国際アジア文化学会

  •  
     
     

    日本教育学会

  •  
     
     

    関東教育学会

  •  
     
     

    教育史学会

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研究分野

  • 教育学
 

論文

  • 教育改革期における女子大学の実態的研究 ―教育理念と学部構成を中心に―

    湯川 次義

    科学研究費報告書    2015年03月

  • 大学基準設定過程における女子大学分科会と家政学部基準委員会 ―女子大学設立の一前提として―

    湯川 次義

    日本教育史論集   2   39 - 56  2015年03月

  • 戦後改革期における女子医学専門学校の大学『昇格』に関する一考察 ―その過程と共学化を中心に―

    湯川 次義

    早稲田大学大学院教育学研究科紀要     103 - 123  2014年03月

  • 戦後の旧学制下における女子大学設立構想に関する一考察 ―教育理念と学部構成を中心に―

    湯川 次義

    学術研究     35 - 51  2014年03月

  • 戦後期改革期における女子教育研究会に関する一考察 ―その活動内容と歴史的意義―

    日本教育史論集     3 - 16  2014年03月

  • 戦後の旧学制下における女性の大学教育の制度的確立に関する一考察 −早稲田大学の対応を中心に−

    湯川 次義

    早稲田大学史記要(早稲田大学大学史史料センター)   44   7 - 36  2013年02月

    CiNii

  • 早稲田大学における「女性」の歴史・現状・課題 −男女共同参画社会構築の視点から− 1節 早稲田大学における女性への門戸開放とその理念

    早稲田教育評論(早稲田大学教育総合研究所)   26 ( 1 ) 34 - 37  2012年03月

  • 過疎地域における廃校舎の活用の実態とその意義 第3節 宮城県南三陸町「さんさん館」の事例

    早稲田教育評論(早稲田大学教育総合研究所)   25 ( 1 ) 41 - 44  2011年03月

  • 「自校史教育」に関する基盤的研究 第4節 学生のレポートから見た自校史教育の意義

    早稲田教育評論(早稲田大学教育総合研究所)   24 ( 1 ) 184 - 187  2010年03月

  • 教員の資質・能力向上に関する研究報告 −その政策動向と本学教職課程の現状−

    早稲田教育評論(早稲田大学教育総合研究所)   22 ( 1 )  2008年02月

  • 戦後教育改革期における女性の大学教育制度の確立に関する一研究 −1946年3月から1947年3月まで−

    早稲田教育評論(早稲田大学教育総合研究所)   20 ( 1 ) 1 - 23  2006年03月

  • 学校沿革史目録 私立高等教育機関編

    財団法人 野間教育研究所 日本教育史研究部門   全345頁  2005年03月

  • 戦後の旧学制下における女性への大学の門戸開放政策と開放の実態-1946年度の場合を中心にして-

    早稲田教育評論(早稲田大学教育総合研究所)   19 ( 1 ) 11 - 33  2005年03月

  • 書評に応えて

    日本教育史研究/日本教育史研究会   28   140 - 147  2004年08月

  • 書評に応えて

    日本教育史研究/日本教育史研究会   28   140 - 147  2004年08月

  • 編集復刻 日本近代教育史料体系 公文記録(二)公文録 附巻Ⅱ

    龍渓書舎    2003年12月

  • 解説 第二部

    近代日本大学制度の成立(中野実)/吉川弘文館   pp.305-316  2003年10月

  • 沼津市における新制中学校の成立に関する一考察 −校舎建築と新教育への取り組み−

    市史研究/沼津市教育委員会   12,pp.55-82  2003年03月

  • 学校教育辞典

    教育出版   尋常小学校、高等学校、高等師範学校、高等小学校、高等女学校、中学校(旧制)  2003年02月

  • 学校沿革史目録 国・公立高等教育機関編(野間教育研究所所蔵)

    野間教育研究所・日本教育史研究部門   全185頁  2002年10月

  • 「女子教育振興予算」案と東京美術学校女子部設置問題 —1920年代の女子高等教育の振興をめぐる一状況—

    教育研究/青山学院大学教育学会   46,pp.27-42  2002年03月

  • 早稲田大学 教育実習マニュアル学校の運営と組織

    早稲田大学教職課程/東信堂   p.4  2002年01月

  • 編集復刻 日本近代教育資料体系 公文記録(二)公文録 全14巻

    龍渓書舎    2001年09月

  • 女子の大学教育に関する教育審議会答申とその後の設立構想 —東京・奈良女子高等師範学校の構想を中心に—

    教育研究/青山学院大学教育学会   45, pp153-168  2001年03月

  • 沼津市史 史料編 近代2 第1章第10節 岳陽少年団と増健学級 風土に生きる少国民の教育第2章第9節 郷土教育と農業教育 地域に根ざした教育第3章第8節 国民学校と工業教育の振興 練成と学童疎開の受入

    沼津市史 史料編 近代2/沼津市教育委員会   pp.200-215 pp.457-478 pp.710-734  2001年03月

  • 我が国における女子への大学の門戸開放 —1918年以降の生徒としての開放—

    教育学論叢/国士舘大学教育学会   17, pp.78-106  1999年12月

  • 江原絢子著「高等女学校における食物教育の形成と展開」を読んで

    湯川 次義, 江原 絢子

    日本教育史研究/日本教育史研究会   18,pp.204-209 ( 18 ) 204 - 212  1999年08月

    CiNii

  • 教育調査会における女子の大学教育論議に関する一考察

    教育研究/青山学院大学教育学会   43,pp9-23  1999年03月

  • 一九二〇年代の帝国議会における女子高等教育論議—建議と質問を中心として—

    教育学論叢/国士舘大学教育学会   16,pp.13-40  1998年12月

  • 1920年代の日本女子大学校による「女子綜合大学」設立構想 —設立認可申請と文部省の対応を中心として—

    湯川 次義

    日本の教育史学/教育史学会紀要   41,pp42-60   42 - 60  1998年10月

    CiNii

  • 国士舘80年の歩み

    国士舘   本文全75ページ  1997年11月

  • 一九二〇年代の帝国議会における女子高等教育論議—請願を中心として—

    人文学会紀要/国士舘大学文学部   30,pp.1-17  1997年10月

  • 国立公文書館・東京都公文書館所蔵文書にみる東京の高等女学校—公文書の意義とその内容を中心として—

    東京都教育史年報第4号/東京都立教育研究所   pp.67-72  1997年03月

  • 東京都教育史 通史編四第8篇第4章第1節 高等教育改革と都内高等教育の概況第8篇第4章第2節 都立大学と都立短期大学の設置第8篇第4章第3節 東京都と新制大学

    東京都教育史 通史編四/東京都立教育研究所   pp.883-891 pp891-899 pp.899-908  1997年03月

  • 沼津市史 史料編 近代1第2章第7節 学校制度の近代化と民衆の対応 手習塾から学舎へ第3章第9節 小学校の整備と青年期教育の胎動 小学校の統廃合第4章第8節 国民教育と青年期教育の整備 小学校と国民教育第5章第6節 日露戦争と国民教育 義務教育年限の延長

    沼津市史 史料編 近代1/津市教育委員会   pp.196-216 pp.442-458 pp.593-608 pp.759-773  1997年03月

  • 文学部三十年の歩み文学部事務室

    国士舘大学文学部創設三十年史/国士舘大学文学部   pp.3-33 pp.192-200  1996年11月

  • 東京都教育史 通史編三第5編第2章第2節 高等女学校教育の発展第5編第3章第2節 大学教育機会の拡充と東京への集中第5編第3章第3節 大学昇格と専門学校第6篇第2章第2節 高等女学校の復興と再編

    東京都教育史 通史編三/東京都立教育研究所   pp.140-165 pp.234-253 pp.254-268 pp.668-694  1996年03月

  • 東京都教育史 通史編二第3篇第3章第2節 専門学校制度の成立第4篇第3章第2節 専門学校の拡充と大学への志向

    東京都教育史 通史編二/東京都立教育研究所   pp.252-266 pp.779-793  1995年03月

  • 大正期における女性への大学の門戸開放 —大正2(1913)年の東北帝国大学の事例とその後の展開—

    湯川 次義

    教育学研究/日本教育学会   61;2,pp.129-138 ( 2 ) p129 - 138  1994年06月

    CiNii

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書籍等出版物

  • 戦後教育改革と女性の大学教育の成立 : 共学・別学の並立と特性教育の行方

    湯川, 次義( 担当: 単著)

    早稲田大学出版部  2022年03月 ISBN: 9784657220059

  • 学校沿革史の研究 大学編2 分担執筆:第1章「大学沿革史をめぐって」第4章「大規模知私立大学」第6章「女子大学」

    寺﨑昌男, 湯川次義, 西山伸

    野間教育研究所  2015年12月

  • 学校沿革史の研究 大学編1 テーマ別比較研究 分担執筆:第3章「高度経済成長期の大学」第5章「大学と女性」

    寺﨑昌男, 湯川次義, 西山伸

    野間教育研究所  2013年07月

  • よくわかる教育の基礎

    湯川次義

    学文社  2012年04月

  • 新学制における女性の大学教育の進展に関する実態的研究 −男女共学制の視点を中心に−

    湯川次義

    2008年度2010年度科学研究費補助金 研究報告書  2011年03月

  • 早稲田大学大学院教育学研究科二〇年の歩み 分担執筆:教育学研究科の歩み−この一〇年を中心に−

    早稲田大学大学院教育学研究科開設二, 周年記念事業実行委員会

    早稲田大学大学院教育学研究科  2010年06月

  • 沼津市史 通史編 現代 分担執筆:第1章第7節1〜3、第2章第8節2〜5、第3章第5節1〜3

    沼津市史編さん委員会, 沼津市教育委員会

    沼津市  2009年03月

  • 学校沿革史の研究 総説 (野間教育研究所紀要第47集)分担執筆:第3章第3節、第4章第2節

    学校沿革史研究会

    財団法人野間教育研究所  2008年07月

  • 稲門教育会三十年の歩み 分担執筆:第1部稲門教育会の歩み

    稲門教育会三十年の歩み編集委員会, 早稲田大学教育, 総合科学学

    稲門教育会事務局(早稲田大学)  2008年05月

  • 戦後教育改革期における女性の大学教育政策と門戸開放の実態

    湯川次義

    2006年度2007年度科学研究費補助金 研究報告書  2008年03月

  • 沼津市史 通史編 近代 分担執筆:第2章5節、第3章第7節、第4章第6節、第5章第7節、第6章第6節

    沼津市史編さん委員会, 沼津市教育委員会

    沼津市  2007年03月

  • 「総合的な学習の時間」教材研究 −素材をどう生かすか− 分担執筆:第4章第1節 川をめぐる総合的な学習について

    編者 石堂常世

    学文社  2006年06月

  • 沢柳政太郎、森有礼

    早わかり 教育人物名小事典/明治図書  2005年03月

  • 現代教育の原理と方法 分担執筆:第4章 日本の教育 −歴史と展開−

    編者 安彦忠彦, 石堂常世

    勁草書房  2004年07月

  • 第1章第8節 戦時教育の払拭と民主教育の発足、第2章第9節 教育委員会制度の発足と工業教育の拡充、第3章第8節 高度経済成長と農業教育の終焉、第4章第9節 教育の「荒廃」と再生への取り組み

    沼津市史 史料編 現代/沼津市教育委員会  2004年03月

  • 近代日本の女性と大学教育―教育機会開放をめぐる歴史

    湯川 次義( 担当: 単著)

    不二出版  2003年03月 ISBN: 4835023714

    ASIN

  • 新版 学校教育辞典

    教育出版  2003年02月

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 戦後改革期における女性の大学教育の確立とその特徴‐共学大・女子大並立の視点から

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2019年03月
     

    湯川 次義, 雨宮 和輝

     概要を見る

    戦後教育改革期の女性の大学教育の制度的確確立について、①政策立案過程、制度確立、②女子大学の設立過程、③大学の共学化について、実証的に個別的な考察を重ね、ほぼその全体的研究を達成することができた。成果の一端を示すと、①については、日本側の政策だけでなく、CIEの指導に内容ついても資料的に明確にできた。②については、戦後の新しい女性像を基盤にしながらも、戦前の特性教育的要素を教育目的や学部組織などを残し、戦前の女子高等教育機関を基盤にして成立したことが実証できた。③については、日本国憲法の男女平等の理念を基盤にしつつ、共学化政策を受け、ほとんどの大学が共学科したことを数量的にも明らかにした。本研究は、戦後の女性の大学教育の確立について①政策立案過程および制度、②女子大学の設立、③大学の門戸開放、共学化について、学校教育法成立以前と以後に分け、総合的に究明するものであり、これまでこのような研究は見られなかった。①については、CIEの文書をほぼ悉皆的に調査し、②については個別の女子大学設立認可申請書を分析し、戦後の新しい女性像を基盤としつつも、特性教育的理念や学部・学科組織の上に女子大学が成立したことを明らかにした。③についても個別大学の共学化を、国公私立大学に類型化して実証的に明らかにした。本研究は、男女の社会的格の大きい日本社会の女性あり方を考える際の基盤として役立つと考える

  • 教育改革期における女子大学の実態的研究‐教育理念と学部構成を中心に‐

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2012年04月
    -
    2015年03月
     

    湯川 次義

     概要を見る

    本研究は、戦後教育改革期に成立した女子大学に焦点をあて、特性教育をめぐる教育理念や家政学部などの学部構成を中心に個別学校の構想を比較分析し、女子大学の実態の1側面とその歴史的特質について究明するものである。研究の結果、以下の諸点が明らかになった。第1に、戦前の女子高等教育機関で共学化したのは、医学・薬学系専門学校だけであり、文学・家政学系の場合はすべてが女子大学となった。第2に、理念面で女性の特性教育を唱える女子大学はほぼ無かったが、ほとんどの学校が女子大学の特設に拘った。第3に、創設時の女子大学の学部部構成は文学部系・家政学系に限られ、社会科学系学部を備える大学は皆無であった

  • 新学制における女性の大学教育の進展に関する実態的研究-男女共学制の視点を中心に-

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2008年
    -
    2010年
     

    湯川 次義

     概要を見る

    この研究では、戦後の新学制で確立した女性の大学教育について、主に男女共学制の視点からアプローチし、その進展過程と歴史的特質を明らかにしようとした。研究を進めた結果、憲法や学校教育法の下で、男女の大学入学資格が同等となったため、ほとんどの新制大学では男女共学化を当然のことと受け止めたことが明らかになった。一方、女子大学も特性教育論を若干内包しつつ、民主社会に相応しい女性を育成しようとした

  • 戦後教育改革期における女性の大学教育政策と門戸開放の実態

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2006年
    -
    2007年
     

    湯川 次義

     概要を見る

    資料調査・収集活動としては、GHQ・CI&E関係文書、文部省の政策関係文書、個別大学の開放に関する資料、女子大学設立関係文書などを中心に行った。また、米国教育使節団や教育刷新委員会における女性の大学教育に関する論議を分析し、新学制確立への動向や女子大学の設立をめぐる動きに重点を置いて研究を進めた。補助金の主な支途は、関係大学の大学文書館や公文書館などへの調査旅費、資料整理や翻訳のための謝金、資料複写費、などであった。具体的には、次のような作業を行い、研究全体を総括した。(1)アメリカ側資料・・・CI&E関係文書の中から、女子高等教育担当官ルル・ホームズ関係の資料を収集し、日本語に翻訳した。また、アメリカ教育使節団報告書を整理した。(2)日本側の政策関係文書・・・国立公文書館で文部省関係文書や新制女子大学設立認可関係文書を収集した。また、教育刷新委員会での女子大学教育をめぐる論議を分析した。(3)個別大学の関係資料・・・北海道・東北・名古屋・広島・早稲田大学などで、門戸開放関係文書や新制大学設立関係資料を収集した。(4)女子大学側の文書・・・お茶の水女子大学・津田塾大学などで、大学設立関係文書や広報誌などを収集した。(5)その他の文献・資料・・・女性の大学教育に関する統計資料や新聞記事を収集した。研究成果の一部を2007年3月の早稲田大学教育学会で発表した。そして、最終的に2年間の研究成果を報告書『戦後教育改革期における女性の大学教育政策と門戸開放の実態』(全57ページ)としてまとめた。さらに、本研究の成果を基盤とし、平成20年度以降、新学制における女性の大学教育の進展に関する研究を実施するための準備を進めた

  • 旧制大学の女子入学に関する歴史的研究

     概要を見る

    本研究を1年で遂行するため、旧制大学への女子入学の全体像を視野におきながらも、特に嚆矢としての東北帝国大学(大正2年)の事例の詳細な把握やその歴史的意義の究明に焦点を絞って研究を進めた。資料調査は、国立国会図書館・国立公文書館・東京都公文書館及び北海道大学・東北大学・名古屋大学・九州大学・早稲田大学・明治大学・慶応義塾大学等で行った。研究実施計画として4項目を設定したが、この作業として、(1)女子大学教育に関する行政資料については、国立公文書館所蔵の文書により女子入学資格規定に対する文部省の基準判定資料の調査・収集及び『帝国議会議事録』・『公文雑纂』により帝国議会における女子大学教育論議・請願関係資料の調査を行い、必要部分を複写した。(2)個別大学所蔵資料については、上記6大学で、公文書・教授会議事録・大学新聞等の資料を調査・収集した(この他広島大学・法政大学については手紙等で調査した)。(3)女子学生・生徒の在学状況については、『文部省年報』により女子学生数の全体を把握するとともに、特に大正2年東北帝国大学に入学した女性の学歴・経歴・研究業績等を調査した。(4)女子入学に関する理論・意見については、国立国会図書館等において単行本・新聞・雑誌等を調査し、東北帝国大学初代総長沢柳政太郎の女子高等教育意見を網羅的に収集し、また大正2年の女子入学をめぐる教育関係者の意見や新聞論調等を調査した。このような作業に基づいて収集した資料については、切り抜き帳にまとめるなどの形で整理した。このような研究成果の一部を『旧制大学の女子入学に関する基礎的資料-東北帝国大学の事例を中心として-』(資料及び解題)としてまとめ、印刷物にした(4月末日刊行予定)。今後も、個別大学所蔵の公文書及び女子学生の在学状況を中心とした資料の収集を進め、戦前における女子大学教育の制度的確立の方向性とその歴史的特質を究明して行きたい

Misc

  • 戦後の旧学制下における女性の大学教育の制度的確立に関する一考察 −早稲田大学の対応を中心に−

    早稲田大学史記要(早稲田大学大学史史料センター)   44   7 - 36  2013年02月  [査読有り]

  • 早稲田大学における「女性」の歴史・現状・課題 −男女共同参画社会構築の視点から− 1節 早稲田大学における女性への門戸開放とその理念

    早稲田教育評論(早稲田大学教育総合研究所)   26 ( 1 ) 34 - 37  2012年03月  [査読有り]

  • 過疎地域における廃校舎の活用の実態とその意義 第3節 宮城県南三陸町「さんさん館」の事例

    早稲田教育評論(早稲田大学教育総合研究所)   25 ( 1 ) 41 - 44  2011年03月  [査読有り]

  • 「自校史教育」に関する基盤的研究 第4節 学生のレポートから見た自校史教育の意義

    早稲田教育評論(早稲田大学教育総合研究所)   24 ( 1 ) 184 - 187  2010年03月  [査読有り]

  • 教員の資質・能力向上に関する研究報告 −その政策動向と本学教職課程の現状−

    早稲田教育評論(早稲田大学教育総合研究所)   22 ( 1 )  2008年02月  [査読有り]

  • 戦後教育改革期における女性の大学教育制度の確立に関する一研究 −1946年3月から1947年3月まで−

    早稲田教育評論(早稲田大学教育総合研究所)   20 ( 1 ) 1 - 23  2006年03月  [査読有り]

  • 学校沿革史目録 私立高等教育機関編

    財団法人 野間教育研究所 日本教育史研究部門   全345頁  2005年03月  [査読有り]

  • 戦後の旧学制下における女性への大学の門戸開放政策と開放の実態-1946年度の場合を中心にして-

    早稲田教育評論(早稲田大学教育総合研究所)   19 ( 1 ) 11 - 33  2005年03月  [査読有り]

  • 書評に応えて

    日本教育史研究/日本教育史研究会   28   140 - 147  2004年08月  [査読有り]

  • 編集復刻 日本近代教育史料体系 公文記録(二)公文録 附巻Ⅱ

    龍渓書舎    2003年12月  [査読有り]

  • 解説 第二部

    近代日本大学制度の成立(中野実)/吉川弘文館   pp.305-316  2003年10月  [査読有り]

  • 沼津市における新制中学校の成立に関する一考察 −校舎建築と新教育への取り組み−

    市史研究/沼津市教育委員会   12,pp.55-82  2003年03月  [査読有り]

  • 学校教育辞典

    教育出版   尋常小学校、高等学校、高等師範学校、高等小学校、高等女学校、中学校(旧制)  2003年02月

  • 学校沿革史目録 国・公立高等教育機関編(野間教育研究所所蔵)

    野間教育研究所・日本教育史研究部門   全185頁  2002年10月  [査読有り]

  • 「女子教育振興予算」案と東京美術学校女子部設置問題 —1920年代の女子高等教育の振興をめぐる一状況—

    教育研究/青山学院大学教育学会   46,pp.27-42  2002年03月  [査読有り]

  • 早稲田大学 教育実習マニュアル学校の運営と組織

    早稲田大学教職課程/東信堂   p.4  2002年01月  [査読有り]

  • 編集復刻 日本近代教育資料体系 公文記録(二)公文録 全14巻

    龍渓書舎    2001年09月  [査読有り]

  • 沼津市史 史料編 近代2 第1章第10節 岳陽少年団と増健学級 風土に生きる少国民の教育第2章第9節 郷土教育と農業教育 地域に根ざした教育第3章第8節 国民学校と工業教育の振興 練成と学童疎開の受入

    沼津市史 史料編 近代2/沼津市教育委員会   pp.200-215 pp.457-478 pp.710-734  2001年03月  [査読有り]

  • 女子の大学教育に関する教育審議会答申とその後の設立構想 —東京・奈良女子高等師範学校の構想を中心に—

    教育研究/青山学院大学教育学会   45, pp153-168  2001年03月  [査読有り]

  • 沼津市史 史料編 近代2 第1章第10節 岳陽少年団と増健学級 風土に生きる少国民の教育第2章第9節 郷土教育と農業教育 地域に根ざした教育第3章第8節 国民学校と工業教育の振興 練成と学童疎開の受入

    沼津市史 史料編 近代2/沼津市教育委員会   pp.200-215 pp.457-478 pp.710-734  2001年03月  [査読有り]

  • 我が国における女子への大学の門戸開放 —1918年以降の生徒としての開放—

    湯川 次義

    教育学論叢/国士舘大学教育学会   17, pp.78-106 ( 17 ) 106 - 78  1999年12月

    CiNii

  • 江原絢子著「高等女学校における食物教育の形成と展開」を読んで

    湯川 次義, 江原 絢子

    日本教育史研究/日本教育史研究会   18,pp.204-209 ( 18 ) 204 - 212  1999年08月  [査読有り]

    CiNii

  • 教育調査会における女子の大学教育論議に関する一考察

    教育研究/青山学院大学教育学会   43,pp9-23  1999年03月  [査読有り]

  • 一九二〇年代の帝国議会における女子高等教育論議—建議と質問を中心として—

    教育学論叢/国士舘大学教育学会   16,pp.13-40  1998年12月  [査読有り]

  • 1920年代の日本女子大学校による「女子綜合大学」設立構想 —設立認可申請と文部省の対応を中心として—

    日本の教育史学/教育史学会紀要   41,pp42-60  1998年10月  [査読有り]

  • 国士舘80年の歩み

    国士舘   本文全75ページ  1997年11月

  • 一九二〇年代の帝国議会における女子高等教育論議—請願を中心として—

    湯川 次義

    人文学会紀要/国士舘大学文学部   30,pp.1-17  1997年10月

    CiNii

  • 国立公文書館・東京都公文書館所蔵文書にみる東京の高等女学校—公文書の意義とその内容を中心として—

    東京都教育史年報第4号/東京都立教育研究所   pp.67-72  1997年03月  [査読有り]

  • 東京都教育史 通史編四第8篇第4章第1節 高等教育改革と都内高等教育の概況第8篇第4章第2節 都立大学と都立短期大学の設置第8篇第4章第3節 東京都と新制大学

    東京都教育史 通史編四/東京都立教育研究所   pp.883-891 pp891-899 pp.899-908  1997年03月  [査読有り]

  • 沼津市史 史料編 近代1第2章第7節 学校制度の近代化と民衆の対応 手習塾から学舎へ第3章第9節 小学校の整備と青年期教育の胎動 小学校の統廃合第4章第8節 国民教育と青年期教育の整備 小学校と国民教育第5章第6節 日露戦争と国民教育 義務教育年限の延長

    沼津市史 史料編 近代1/津市教育委員会   pp.196-216 pp.442-458 pp.593-608 pp.759-773  1997年03月  [査読有り]

  • 文学部三十年の歩み文学部事務室

    国士舘大学文学部創設三十年史/国士舘大学文学部   pp.3-33 pp.192-200  1996年11月  [査読有り]

  • 東京都教育史 通史編三第5編第2章第2節 高等女学校教育の発展第5編第3章第2節 大学教育機会の拡充と東京への集中第5編第3章第3節 大学昇格と専門学校第6篇第2章第2節 高等女学校の復興と再編

    東京都教育史 通史編三/東京都立教育研究所   pp.140-165 pp.234-253 pp.254-268 pp.668-694  1996年03月  [査読有り]

  • 東京都教育史 通史編二第3篇第3章第2節 専門学校制度の成立第4篇第3章第2節 専門学校の拡充と大学への志向

    東京都教育史 通史編二/東京都立教育研究所   pp.252-266 pp.779-793  1995年03月  [査読有り]

  • 大正期における女性への大学の門戸開放 —大正2(1913)年の東北帝国大学の事例とその後の展開—

    教育学研究/日本教育学会   61;2,pp.129-138  1994年06月  [査読有り]

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他学部・他研究科等兼任情報

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

  • 教育・総合科学学術院   大学院教育学研究科

特定課題制度(学内資金)

  • 戦後日本における女子大学の座標とその変遷-理念・教育内容・学生規模を中心に-

    2015年   吉田 文, 野口 穂高, 松本 暢平, 久保田 英助

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    本研究は、戦後に成立した女子大学について、女子大学が掲げる教育理念や学部・学科構成の特色、数量的推移などを分析し、その特徴の一端を明らかにすることにある。研究成果としては、第一に戦後の女子大学の全体的推移とその特質を確認した。その特質としては、家政学部や文学部を中心とする、戦前以来のジェンダー特性的な専門分野が多数であること、それに加えて1990年代以降、教員資格や学際系・情報系・の増加が指摘できる。第二に、教育理念や教育方針では、特性教育論的な表現はほぼ見られないこと、第三には共学化する女子大学が多く、1990年代から現在までに40校ほどが共学化している。さらに、共学化の理由についても類型化した。

  • 戦後の旧学制下における女性への大学の門戸開放政策と開放の実態

    2005年  

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    本研究の課題は、戦後教育改革期における女性の大学教育制度の確立について、主に男女共学制(男子系大学の門戸開放)の視点からアプローチし、この時期の女子高等教育政策の展開とその史的特質を解明することにある。 この課題を明らかにするために、2005年度において下記の資料調査と整理を行った。①女性の大学教育改革に関するアメリカ側資料・・・・・国立国会図書館、国立教育政策研究所でGHQやCI&Eの関係資料を調査・収集した。②日本側の政策関係文書・・・・・国立教育政策研究所、国立公文書館所蔵文書で行政資料を収集した。③男子系大学の関係資料・・・・・早稲田大学・京都大学・同志社大学・九州大学などの大学史資料センター・大学文書館などで、門戸開放に関する資料調査を行った。④女子大学側の文書・・・・・日本女子大学で新制大学設立関係資料の調査を行った。⑤その他の文献・資料・・・・・早稲田大学中央図書館などで、新聞・雑誌、大学沿革史・先行研究などの文献を調査し、収集した。 これらの資料調査及び整理により、以下の諸点を明確にすることができた。1)政府・文部省による女性の教育改革方針とそれに対するGHQ・CI&Eの姿勢2)女性の大学教育制度(共学大学か女子大学か)に対するCI&Eの女性担当官の見解3)女性の入学を認めた個別大学の開放理念と女子学生に対する姿勢4)女性入学者の数的実態、共学体験、意識5)女子高等教育機関による女子大学制度化要求の実態と共学大学に対する見解 以上の成果を踏まえつつ、今後も本研究を発展させていきたい。

  • 戦前の女子大学設立構想における家政学の位置付けに関する一研究

    2002年  

     概要を見る

    本研究の課題は、次の二点であった。第一に、女子大学設立構想における家政学の目的・理論、学科構成・内容及び諸外国からの影響などを考察し、その特質及び位置付けを明らかにする。第二に、大学段階での家政学の研究・教育が行政サイドや大学人(男性)からどのようにとらえられていたかを明らかにする。この課題を明らかにするための資料調査として、①日本女子大学・お茶の水女子大学・奈良女子大学所蔵の公文書、②文部省などが保存した公文書、③三大学の同窓会紙、④戦前の家政学関係雑誌、⑤戦前の教育雑誌、⑥家政学研究書、⑦その他、を計画した。具体的な作業としては、①の三女子大学附属図書館所蔵資料、②国立公文書館所蔵文書、③三女子大学同窓会紙、⑤教育雑誌及び⑦『教育審議会会議録』についての資料調査・収集を行った。特に、奈良女子大学附属図書館と同窓会(佐保会)事務所での資料調査で、大学設立関係資料を多数収集できたことは、今回の資料調査の最大の成果であった。主要な研究成果としては、第一の課題に関連して、東京・奈良女子高等師範学校の大学設立構想における家政学の学科構成・内容が明らかになった点をあげることができる。その中で、①奈良女子高等師範学校の家政学部構想立案に関する詳細な過程が把握できた点、②東京女子高等師範学校の家政学部設立論議において、家政学を学部にするための学問的蓄積が十分ではなく、また学科やカリキュラム構成も準備不足であることが自覚された点、③家政学の位置づけが三校で相違があった点、などが究明できたことは大きな成果であった。さらに、第二の課題に関しては、女子大学・家政学科を容認した教育審議会における家政学をめぐる議論の詳細を明らかにできた点を成果としてあげることができる。 以上の成果を著書『近代日本の女性と大学教育 ―教育機会開放をめぐる歴史―』(不二出版、2003年6月刊行予定、全730頁)に取り入れ、その内容の充実をはかることができた。