山田 真茂留 (ヤマダ マモル)

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所属

文学学術院 文化構想学部

職名

教授

兼担 【 表示 / 非表示

  • 文学学術院   大学院文学研究科

学位 【 表示 / 非表示

  • 東京大学   社会学修士

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    組織学会

  •  
     
     

    関東社会学会

  •  
     
     

    日本社会学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 社会学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 集合的アイデンティティ

  • アイデンティティ

  • 文化

  • 組織

  • 集団

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論文 【 表示 / 非表示

  • 宗教のゆくえ

    山田真茂留

    友枝敏雄・樋口耕一・平野孝典(編)『いまを生きるための社会学』     132 - 147  2021年01月

  • 他文化との対峙・多文化へのまなざし――文化の政治化と政治の文化化をめぐって――

    山田真茂留

    社会学年誌   ( 61 ) 67 - 85  2020年03月

  • システム信頼のゆくえ

    山田真茂留

    現代日本における「信頼社会」再構築のための総合的研究(編)『それでも、「信頼」の可能性を問う』文化書房博文社     41 - 64  2018年11月

  • Lost and Gained in Translation: The Role of the ‘American Model’ in the Institution-Building of a Japanese University Press

    佐藤郁哉, 芳賀学, 山田真茂留

    Cultural Sociology   9 ( 3 ) 347 - 363  2015年09月  [査読有り]

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    This paper presents a case study of the early history of the University of Tokyo Press (UTP), which was founded in 1951 as the first university press affiliated with a national university in Japan. We concentrate on how the American model of university publishing was used in inventive and creative ways, not only to build up and manage the UTP but also to create and solidify the emerging institution of university press publishing in Japan. Drawing upon the ideas of Scandinavian institutionalist school of organizational analysis, we contend that a certain ‘translation’ of an existing organizational model often constitutes an integral part of institutional entrepreneurship. We also argue that the process of institutional translation is inseparably related to the UTP members’ search for workable missions and organizational identity within financial and institutional constraints. The UTP case suggests that to be a successful institutional entrepreneur, one has to be an effective rhetor as well.

    DOI

  • 若者的コミュニケーションの現在――高校生の友人関係志向に見る――

    小藪明生, 山田真茂留

    友枝敏雄(編)『リスク社会を生きる若者たち――高校生の意識調査から――』大阪大学出版会     57 - 76  2015年04月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • グラフィック 経営組織論

    中野勉編著, 加藤俊彦, 関口倫紀, 山田真茂留, 若林直樹著( 担当: 共著)

    新世社  2021年03月

  • (ジョナサン・ターナーの書籍の翻訳)社会学の理論原理――マクロ・ダイナミクス

    正岡寛司, 山田真茂留, 畑山要介( 担当: 共訳)

    学文社  2020年12月

  • 社会学で描く現代社会のスケッチ

    友枝敏雄, 平野孝典, 山田真茂留( 担当: 共編者(共編著者))

    みらい  2019年08月

  • グローバル現代社会論

    山田真茂留( 担当: 編集)

    文眞堂  2018年10月

  • 集団と組織の社会学――集合的アイデンティティのダイナミクス――

    山田真茂留

    世界思想社  2017年06月

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共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • リスク社会における若者の意識と将来社会の構想-第3回高校生調査の実施-

    研究期間:

    2013年04月
    -
    2016年03月
     

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    2001年以来6年ごとに実施してきた高校生調査(質問紙調査)の第3回調査を2013年に実施した。第3回調査は、福岡県(7校)、大阪府(9校)、東京都(10校)で実施し6092名分のデータを収集した。第3回高校生調査の特色は、第1に、福岡、大阪のみならず東京で実施することによって、より日本社会の縮図となるようなデータの収集に努めたこと、第2に、東日本大震災をふまえて、科学技術と社会のあり方に関する高校生の意識を分析したことにある。データ分析の結果、(1)規範への同調傾向の強まり、(2)政治的態度における保守化の進行、(3)理系クラスで原発支持者が多いことという興味深い知見が得られた

  • 東アジアの越境ビジネスマン:その取引国イメージの形成に関する比較社会学的研究

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    この3年プロジェクトで行った実地調査は合計4種類。台湾の日系企業で働く現地従業員を対象にしたインタビュー調査(平成12年)、中国の日系・韓国系・台湾系企業で働く現地従業員を対象にした質問票調査(平成13年)、中国でビジネスを展開している日本人・韓国人・台湾人のビジネスマン(平成13年)、それに韓国と台湾の日系企業で働く現地従業員を対象にした質問票調査(平成13〜14年)がそれである。これらのデータを用いた細かな比較分析の結果については、調査プロジェクトに従事した海外共同研究者とともに今後つめねばならない点も少なくないが、現時点で発見された点について、以下、簡単に記すこととする。第一に、日系企業に勤務する東アジアの現地従業員は、それぞれの社会的文脈やみずからの個人的な経験から日系企業で働くことの意味を解釈し、日本人を評価している。これを「発見」と呼ぶにはあまりに陳腐かもしれないが、やはり、こうした個別性・特殊性を抜きに越境ビジネスマンの取引国イメージを論じることはできない。第二に、中国に進出した日系、韓国系、台湾系で働く現地従業員の考え方や、逆に日本人、韓国人、台湾人のビジネスマンには、共通した点とそれぞれに異なる点がある。その詳細については、報告書を参照してもらいたいが、たとえば、中国でのビジネスに「人間関係」が大きな影響を与えているという基本的な認識では、日本人であれ、韓国人・台湾人であれ、大きな違いはない。最後に、ビジネス経験の長い者ほど、さまざまな摩擦を経験しながらも、相手国に対する直接的な悪感情や悪評価を表出しない傾向にある。今回の調査の中でもっとも印象的な発見の一つに、韓国と台湾の日系企業で働く現地従業員の8割以上は、「ビジネスと歴史は別物だ」とする認識をもっていたことである。これが、マスコミを中心とした一般的な理解とは一致しない点は言うまでもない

  • 価値体系の国際比較(アジア価値観調査)

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    昨今「アジア的価値観」に対する関心はますますふくらみつつある。政治、経済、社会科学などの分野がそういった価値へと当然のように言及し依拠する一方、「アジア的価値」なるものに関し、包括的な調査研究が実際に行われたことは一度もなかった。こうした状況に鑑み、南山宗教文化研究所では、1996年以来、「ヨーロッパ価値観調査」グループの協力を得、ヨーロッパでこの20年ほどの間に3回実施された調査と同等の研究を遂行する可能性を模索してきた。ヨーロッパ価値観調査とは、宗教、仕事、家族、政治などに関わる諸価値を包括的に把握することを目指した、400もの調査項目からなる聞き取り調査である。我々はこの調査と協力しながら、さらにアジア独自の価値を検討する項目を加えて、ヨーロッパの調査との比較を保ちながら、いわゆる「アジア的価値観」を検討する質問表を作成した。平成13年度、作成した質問表に基づいて日本での調査を行った。この調査は中央調査社への委託によって、無作為抽出(年齢と性別は比較的考慮された)で全国から選ばれた1,000人を対象として、6月19日から7月2日にかけて実施された。平成14年度、調査分析を研究代表者および分担者のあいだで継続的に続けた。平成15年度、南山宗教文化研究所で「価値観研究」に関する国際シンポジウムの開催を決定した。そのシンポジウムに「ヨーロッパ価値観調査グループ」の代表に加えて、「世界価値観調査」の協力者二人、さらに韓国、フィリピン、台湾からの研究者、および「アフリカ価値観調査」を計画している南アフリカ共和国の研究者を招聘して、シンポジウムは平成16年1月30日から2月2日まで南山大学で開催された。シンポジウムの結果として、さまざまな価値観研究グループとの協力体制が強化され、またアジア各国での調査実施のための準備ができたことがあげられる。今度、アジアの諸国での調査を計画している

  • 学術界と出版業界の制度的関連構造に関する文化社会学的研究

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    我々は、平成13年度以来4年間にわたって数社の出版社を対象にした事例研究をおこなってきた。その結果、出版界と学術界の制度的関連構造に関する最終的な分析フレームを構築することが出来ただけなく、出版社が知のゲートキーパーとして果たす役割について幾つかの新たな知見を得ることが出来た。以下の4点が4年間にわたる総合的な研究実績としてあげられる。1.出版社の抱える本質的ディレンマ.出版社は、「クラフト性対官僚制組織」「営利性対文化的ミッション」という2つのタイプのディレンマを抱える組織であることが確認された。2.組織アイデンティティに見られる対立構造.上記の2対のディレンマは、クラフト、官僚制組織、営利企業体、文化事業体という4種類の組織アイデンティティの間の相互関係として概念化できる。3.組織アイデンティティと制度固有のロジック.組織アイデンティティ間の対立は、かなりの部分、それぞれの集合的アイデンティティの背景となっている制度固有のロジックを反映するものである。その一方で、知のゲートキーパー的役割を担う出版社とその成員は、学術界という環境のある部分を自ら組織化しているという意味では、個人、組織、制度の間には相互構築的プロセスが存在すると考えられる。4.複合的組織アイデンティティと刊行意思決定.4種類の組織アイデンティティは、全体として「組織アイデンティティ・プロフィール」を構成していると考えることが出来る。出版社におけるこの集合体としての自己理解と書籍刊行をめぐる意思決定プロセス(とりわけ出版社が刊行ラインナップの概要を決定する上で採用する「複合ポートフォリオ戦略」)との間にはきわめて密接な関連がある。今後学術コミュニケーションの変容を探っていく上では、この点が非常に重要なポイントになると思われる

海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • 社会的アイデンティティの現代的位相

    2010年04月
    -
    2011年03月

    アメリカ   ミネソタ大学

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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