池 俊介 (イケ シュンスケ)

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所属

教育・総合科学学術院 教育学部

職名

教授

兼担 【 表示 / 非表示

  • 教育・総合科学学術院   大学院教育学研究科

学位 【 表示 / 非表示

  • Waseda University   Ph.D

  • 早稲田大学   博士(学術)

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    富士学会

  •  
     
     

    日本社会科教育学会

  •  
     
     

    人文地理学会

  •  
     
     

    日本地理教育学会

  •  
     
     

    日本地理学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 人文地理学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 人文地理学、地理教育

論文 【 表示 / 非表示

  • アソーレス(アゾレス)諸島の現在

    池 俊介

    E-journal GEO   15 ( 1 ) 156 - 164  2020年05月

  • 地理教育におけるフィールドワークの類型化に関する試論

    池俊介

    早稲田教育評論   34 ( 1 ) 1 - 19  2020年03月

  • ポルトガルにおけるコンピテンシー重視の地理教育をめぐる近年の動向

    池 俊介

    早稲田大学大学院教育学研究科紀要   ( 30 ) 1 - 14  2020年03月

  • コンピテンシー重視の教育改革と地理教育の課題-ポルトガルの経験に学ぶ-

    池 俊介

    新地理   67 ( 3 ) 1 - 19  2019年12月  [査読有り]

  • ポルトガルの農村ツーリズム

    池 俊介

    E-jornal GEO   13 ( 1 ) 359 - 366  2018年06月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 大学生のための初等社会科概論

    田部俊充編( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 小学校社会科におけるフィールドワーク)

    風間書房  2021年03月

  • 持続可能な社会に向けての教育カリキュラム : 地理歴史科・公民科・社会科・理科・融合

    井田仁康編( 担当: 分担執筆,  担当範囲: ポルトガルのESDにおける教科学習の役割と課題)

    古今書院  2021年02月 ISBN: 9784772242196

  • 日本の農山村を識るー市川健夫と現代の地理学-

    犬井正編( 担当: 分担執筆)

    古今書院  2020年02月 ISBN: 9784772261180

  • 社会科教育と災害・防災学習-東日本大震災に社会科はどう向き合うか-

    日本社会科教育学会( 担当: 分担執筆)

    明石書店  2018年08月 ISBN: 9784750347097

  • 「地理総合」ではじまる地理教育-持続可能な社会づくりをめざして-

    碓井照子( 担当: 分担執筆)

    古今書院  2018年07月 ISBN: 9784772253178

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受賞 【 表示 / 非表示

  • 日本地理学会 研究奨励賞

    1987年04月  

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 地理教育におけるコンピテンシーの開発に関する研究

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2022年03月
     

     概要を見る

    近年、人間の全体的な能力である「コンピテンシー」に関する関心が、日本でも急速に高まりつつある。そこで本研究では、コンピテンシー開発の先進地域であるヨーロッパ諸国を対象とした現地調査により「地理コンピテンシー」に関する資料・情報を収集し、それらの研究成果をもとに、日本の学校教育の現状に適合した「地理コンピテンシー」の開発と、コンピテンシーを軸とした地理教育カリキュラムを検討することを目的とする

  • 「持続可能な社会」に向けての社会科・理科のグローバルな融合カリキュラムの開発

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2021年03月
     

     概要を見る

    本研究の目的は、「持続可能な社会」を目標とした、海外での具体的な地球的課題について、海外との共同研究をふまえ、社会科、地理歴史科、公民科、理科および融合科目での世界に発信できるカリキュラムを開発することである。研究実施計画に基づき、以下のような研究成果があった。まず、8月にカナダケッベクで開催されたIGU(国際地理学連合)のCGE(地理教育部会)の国際学会において、井田、大西、金がこれまでの研究成果を発表した。9月には、井田、竹内、荒井、浅川、志村、秋本、吉水がウズベキスタンで、アラル海の水質調査、および近隣の学校でのアラル海を題材とした「持続可能な社会」に関する授業についての調査を行った。この調査ではウズベキスタンの教育省や大学の協力を受けた調査となった。この調査の結果は、古今書院の「地理」などで公表した。アラル海の縮小は、世界各地で注目されているが、近隣の学校の子どもたちには、それほど危機感はなく、関心も高いとはいえないことが明らかになった。身近な地域であっても生活上、大きな困難がなければ、自分たちの課題としては認識しづらいことが大きな要因であろう。また、3月には韓国釜山教育大学において、日韓地理教育シンポジウム「持続可能な社会へ 向けての社会科教育・地理教育」を開催し、日本・韓国での「持続可能な社会」に関する授業実践を発表しあい討論した。今回、韓国とのネットワークを作ることにより、日本だけでなく他国でも汎用性のあるカリキュラムを作成するうえで大きな成果となった。その他、分担者が研究テーマに沿って研究を進め、その成果を論文、図書、学会大会などで発表した。また、井田、唐木が中心となり、「持続可能な社会」の授業づくりを大学院生とともに行い、その成果は報告書にまとめ公表した。平成30年度の研究計画は予定通りに進んでいる。ウズベキスタンの調査および日韓のシンポジウムでは、予想以上に該当国との強いネットワークを作れた。論文および図書での成果の発表、国内外での学会での発表もおおむね順調である。2022年から、高等学校では地理が必履修となり、その地理では「持続可能な社会」が重視されている。そのため、研究の注目度は高く、研究成果が発表しやすくなり、地理関係の商業誌にも研究成果が載せられ、結果的に当初の計画以上に研究成果が公表できている。基礎的な資料集め、整理は続けていくが、海外との共同研究をより一層進めていく。具体的には、トルコでも地震が多く、それを踏まえた「持続可能な社会」の教育が求められていることから、トルコの学者、実践者との共同研究をおこない、10月の国際学会で成果を発表する予定である。また、タイにおいても共同研究をおこない、「持続可能な社会」をめざす世界で汎用できるカリキュラムの開発を進める。それとともに、国内での授業開発も進め、国内的にも国際的にも成果を公表していく予定である

  • コンピテンシー重視の地理教育の確立に向けた基礎的研究

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2019年03月
     

     概要を見る

    本研究では、コンピテンシーの育成を重視した地理教育カリキュラムが実践されているヨーロッパ諸国を対象とした現地調査の実施や、コンピテンシー研究の第一人者であるスイス・ルツェルン大学のレンプフラー教授の日本への招聘を通じて、コンピテンシー研究の盛んなヨーロッパ各国における地理教育カリキュラムの特徴や課題を明らかにした。その結果、①コンピテンシー重視のカリキュラムでは知識の習得を軽視する傾向が見られ、コンピテンシーの育成と知識の習得とのバランスを図ることが重要な課題となっていること、②評価方法を含めた地理教育のコンピテンシーモデルの開発が必要であること、などの重要な知見を得ることができた。日本の新学習指導要領では、資質・能力の育成を目指したコンピテンシー重視のカリキュラムが導入された。しかし、地理教育におけるコンピテンシー研究は緒についたばかりで、今後、いかなるコンピテンシーをどのように育成すべきかについての議論が本格化することが見込まれる。本研究では、日本に先駆けてコンピテンシー重視のカリキュラムが導入されたヨーロッパ諸国の事例を分析することで、コンピテンシーと知識(教科内容)との関係性や、獲得したコンピテンシーの評価方法が主要な課題であることを明らかにした。こうした成果は、地理教育におけるコンピテンシー研究の方向性を示すものであり、その学術的意義は高いと考えられる

  • 学校教育における観光教育の教材開発とカリキュラム立案

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2018年03月
     

     概要を見る

    学校教育における観光教育の理論的検討や教材レベルに下した研究を行った。小学校において沖縄県を中心に数校で出前授業を実施し、新たに開発した観光教育教材を用いて検証できた。特に、小学校社会科や外国語活動の一環として、観光情報や観光地を扱う学習を展開した。また、問題解決学習として児童生徒のグループ学習に対応した思考ツールを用いた。イギリスやポルトガル、米国の地理・地図関係学会においてもカリキュラム立案に資する資料を収集したが、観光教育としての体系的なカリキュラムは見つかっていない。中学校段階においては教科書中の教材の検討や地誌学習との関連性を検討した。高校では、SGH指定校で新規の教材を開発した

  • 地理、歴史、公民を関連させた社会科としてのESD実践の構築と発信に関する研究

    研究期間:

    2013年04月
    -
    2017年03月
     

     概要を見る

    世界的に関心がもたれているESD(Education for Sustainable Development)に着目し地理、歴史、公民、社会科と関連をさせたESD実践の構築と発信を目的とした。その結果、社会科(地理歴史科、公民科)で、それぞれに内容を関連させながら探究的な学習を行うことで、思考力の育成、資料を分析する能力、コミュニケーション能力が育成され、価値観を養う学習へとつながり、この価値観が持続可能な社会のための価値観となりえるものであることを明らかにした

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講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • コンピテンシー重視の教育課程と地理教育の課題

    池俊介

    2019年人文地理学会大会   (関西大学)  人文地理学会  

    発表年月: 2019年11月

  • コンピテンシー重視の地理教育の課題-ポルトガルを事例に-

    池 俊介

    日本地理教育学会 第68回大会   (大阪市)  日本地理教育学会  

    発表年月: 2018年08月

  • ポルトガルのナショナル・カリキュラムにおけるコンピテンシーの特徴

    池 俊介

    日本地理学会 2017年春季学術大会   (つくば市)  日本地理学会  

    発表年月: 2017年03月

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 防災教育の視点を重視した野外学習教材の開発

    2014年  

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    本研究では、防災教育の視点を重視した新しいタイプの野外学習教材を開発することを目的とした。具体的には、横浜市中心部を対象に、関東大震災の被災状況を知ることのできる事物(被災建築物、がれきの埋設跡、震災被害に関する石碑・写真資料等)のうち、教材的な価値の高いものを抽出し、それらを徒歩で観察する2時間程度のエクスカーションコースを作成した。ただ、被災状況を知ることのできる事物には慰霊碑等の石碑類が多く、とくに石碑に刻まれた文章は文語体で記されたものが多いため、中学校・高等学校の生徒を対象とした実物教材としてはやや難解であることが明らかとなった。この点についての検討は、今後の課題としたい。

  • 地理教育の系統化のための基礎的研究

    2013年  

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    本研究は、日本における系統的な地理教育カリキュラム構築の基礎的作業として、ポルトガルの初等・中等教育段階における地理教育の特質を明らかにすることを目的としているが、今年度はとくにポルトガルの基礎教育(日本の小・中学校に相当する9年間の義務教育)のナショナル・カリキュラム(Curriculo Nacional do Ensino Basico)の最大の特色である「必要とされる能力」の内容について検討した。ポルトガルの基礎教育のうち地理教育に関する教科・科目は、基礎教育第1期(後半)の「環境科」、第2期の「地理歴史科」、第3期「地理科」であるが、地理教育に関する「必要とされる能力」(地理的能力)は第3期の「地理科」にとどまらず、基礎教育全体を通じて育成されるべき能力として体系的に示されている。ポルトガルでは、従来の知識重視の教育から能力重視の教育への転換が1990年代から検討され始めたが、現職教員や関連学会等による内容の検討・修正を経て、各教科・科目で育成されるべき能力の全体像が初めて示されたのが2001年に発表されたナショナル・カリキュラムであった。このナショナル・カリキュラムの「地理」では、探究活動と結びついた諸能力の育成が目指され、観察、計測、情報処理、仮説の設定、討論、結論の導出、表現等の学習能力の育成が重視されている。これらの地理的能力は、「位置」「場所や地域に関する知識」「空間の相互関係のダイナミズム」の3つの領域ごとにまとめられ、1~3期それぞれについて具体的な形で示されている。しかも、これらの地理的能力を子どもの発達段階に応じて各期で繰り返し取り上げることにより、子どもに当該の能力が確実に身に付くよう配慮されている。また、ナショナル・カリキュラムには、全体で目指すべき一般的な「必要とされる能力」も示されているが、こうした一般的能力の育成に地理的能力がいなかる形で貢献しうるのか、という点についても説明されている。例えば、「地理的現象の分布を考察したり説明したりするための空間的表現の技術の適切な利用」や「人間と環境との相互作用の結果としての地理的空間の差異の認識」は、一般的能力の育成にも結び付くものとされており、地理教育で育成する能力が市民的資質の育成に不可欠である点が強調されている。以上のように、ナショナル・カリキュラムは、①発達段階に応じて育成すべき地理的能力が体系的かつ具体的に示されている点、②市民的資質の育成につながる基礎的な能力として地理的能力が明確に位置づけられている点、などに大きな特徴がある。これらの点は、日本の今後の地理教育の改善を図るうえで大いに参考になるものと思われる。

  • 地理教育の系統化のための基礎的研究

    2012年  

     概要を見る

     本研究では、日本における系統的な地理教育カリキュラム構築の基礎的作業として、ポルトガルの初等・中等教育段階における地理教育の特質を明らかにすることを目的とした。ポルトガルでは基礎教育9年間が義務教育とされるが、義務教育期間は1~4学年の第1期、5~6学年の第2期、7~9学年の第3期に区分される。このうち、日本の中学校に相当する基礎教育第3期には「人文・社会科学科」という教科の枠組みの下で、「地理科」「歴史科」の2科目が置かれている。特に本年度の研究では、2001年に告示された「ナショナル・カリキュラム(Curriculo Nacional do Ensino Basico)」に基づいて大きな変化を遂げた「地理科」の概要を整理するとともに、その課題について考察することを目的とした。 ポルトガルでは、1980年代までは知識の習得が基礎教育を通じて重視されていたが、1990年代から子どもの自発性を引き出す課題への関心が高まり、「能力」「態度」が次第に重視されるようになった。とくに、今世紀に入って以降は、子どもの学習意欲の低下や社会への無関心等の問題を克服するため転移可能な「能力」への関心が高まり、2001年に告示され翌年から実施された「ナショナル・カリキュラム」においても「必要とされる能力」という副題が付けられるに至った。この「ナショナル・カリキュラム」では、とくにカリキュラムの弾力化に重点が置かれ、教科の授業時数の削減とともに教科横断的な学習領域の導入が積極的に図られた。 「地理科」では、それまで第8学年に空白があったものの、第7学年にヨーロッパ地誌を中心とする週3時間の授業(50分)が、第9学年に世界地誌を中心とする週4時間の授業(50分)が置かれていた。しかし、「市民形成(Formacao Civica)」をはじめとする3つの「教科横断領域」の設置による教科の授業時数の削減にともない、「地理科」「歴史科」の授業時数は両科目を合わせて第7学年で週2時間(90分授業)、第8・9学年でそれぞれ週2.5時間(90分授業)とされ、実質的な「地理科」の授業時数は第7~9学年全体で1割減少することになった。90分授業の誕生を評価する教師がいる一方、多くの教師は地理教員の需要の減少にもつながる「地理科」の授業時数の削減に大きな不満を抱いている。 また、「ナショナル・カリキュラム」に対する教師の理解がいまだに不足していること、また教科書の学習内容が依然として知識重視の傾向が強く分量が多いこと等の理由により、「ナショナル・カリキュラム」の内容が授業に十分に反映されているとは言いがたい状況にあることが明らかとなった。

  • 地理教育の系統化のための基礎的研究

    2011年  

     概要を見る

    本研究では、日本における系統的な地理教育カリキュラム構築の基礎的作業として、地理教育の長い伝統をもつポルトガルの義務教育における地理教育の学習目標・内容・方法の特色とその系統性について明らかにすることを目的とした。特に今年度の研究では、日本の中学校に相当する基礎教育の第7~9学年の地理教育の内容を中心に考察した。日本の学習指導要領に相当するポルトガル教育省が刊行するCurriculo Nacional do Ensino Basicoでは、「地理的能力をもつ市民」の育成が基礎教育における一連の地理学習の最終的な目的であるとされている。「地理的能力をもつ市民」には、事実を空間的に可視化し相互に関連づけること、自らが生活する環境を具体的に描写すること、多様なスケールの地図を利用すること、他の地域と比較し地球表面を理解すること、などの能力が具体的に求められている。また、こうした地理的能力は、基礎教育全体を通じて育成されるべき一般的な能力の形成にも貢献するものとされており、たとえば地図化などの地理的スキルや、自然科学から人文・社会科学にわたる多様な知識を動員して問題解決を図る地理学習独特の探究の方法が、他の教科の学習活動においても大いに役立つことが強調されている。とくに、地理学習が市民教育(環境教育・開発教育などを含む)を基礎から支える学習として位置づけられている点は特質に値する。こうした基礎教育における地理学習の実態の理解を深めるため、リスボン市内にある基礎教育第5~9学年を対象とする私立学校(日本の小学校高学年と中学校の一貫校)の1つであるEscola EB 2+3 Eugenio dos Santosの第9学年の授業を参観した。この授業は、日本の中学校に相当する基礎教育第3期の「地理」に設定されている6つのテーマのうち「発展のコントラスト」を扱ったもので、具体的にはポルトガル(自国)とEUの先進国であるベルギーの比較を題材としていた。第9学年では、「地理」は週に90分授業が2コマ、45分授業が1コマ配当されているが、本授業は90分の授業であった。1授業時間が長く、また1学級の生徒数が18名と少数であるため、まず教師がポルトガル・ベルギーの社会・経済に関する統計データや文書資料を配布し、個々の生徒が①最近6年間のポルトガルの発展状況、②ベルギーの社会・経済的な特色、③ポルトガルとベルギーとの相違点をまとめる、という調べ学習主体の授業が展開された。生徒たちは、教師に資料の見方等を質問しながら、90分間集中して課題に取り組んでおり、こうした授業形態に十分に適合している様子が窺われた。重要な地理的知識について単に教師が講義するのではなく、課題を探究するプロセスを重視した地理授業は、日本の中学校の授業の改善を図る上でも大いに参考になるものと思われる。

  • 地理教育の系統化のための基礎的研究

    2010年  

     概要を見る

    本研究では、日本における系統的な地理教育カリキュラム構築の基礎的作業として、ポルトガルの初等・中等教育段階における地理教育の特質を明らかにすることを目的とした。ポルトガルの義務教育では、初等教育の「環境学習」(第1~4学年)、「ポルトガル地理・歴史」(第5~6学年)、中等教育の「地理」(第7~9学年)の中で地理教育が行われている。また、高校においても大学進学率の高い科学・人文課程のうち、社会経済科学コースでは「地理A」「歴史B」「経済A」(それぞれ第10~11学年の2年継続履修科目)のうち2科目が必修、「地理C」が第12学年の選択科目とされており、最長で12年間にわたる系統的な地理教育が行われている。学習対象地域は、身近な地域~国(第1~4学年)、国(第5~6学年)、国・ヨーロッパ・世界(第7~9学年)へと基本的には同心円的に拡大するが、例えば「環境学習」では身近な地域を主な対象としつつも、自分の家族・友人の出身地を調べる等の活動を通じて、実質的には学習地域は県・国・世界にまで広がり、子どもの空間認識を積極的に広げるための工夫がなされている。また、「地理」においても、6つのテーマについて自国のほか世界の2地域を事例地域として具体的に学習することになっており、地理的事象を多様なスケールで繰り返し学習する点に大きな特徴が見られる。画一的な同心円的拡大方式の適用が問題となっている日本に比べ、学習対象地域のスケールに関する考え方は柔軟であり、系統的な地理教育カリキュラムを検討してゆく上できわめて示唆に富む。また、日射に関する自然科学的な説明や、日射量の地域的差異に関する説明を踏まえて、沿岸地域に偏在する国内観光地の分布の問題を取り上げるなど、自然地理的内容と人文地理的内容を関連づける工夫も積極的になされており、自然地理的内容が社会科・理科に分断されている日本に比べて、総合科学としての地理学の特性がダイレクトに反映されている。

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現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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