経歴
-
2001年04月-2002年03月
大阪市立大学法学部 教授
-
大阪市立大学 大学院法学研究科 法学研究科 教授
2023/06/02 更新
大阪市立大学法学部 教授
大阪市立大学 大学院法学研究科 法学研究科 教授
早稲田大学 法学研究科 民事法学
早稲田大学
早稲田大学 法学部
早稲田大学
日本民事訴訟法学会 理事
日独法学会
日本経済法学会
日本民事訴訟法学会
Civil Law
カンボディア王国・友好勲章
2008年
民事訴訟法理論における心理学的知見の意義について―証拠調べにおける供述心理学を中心に
高田昌宏
三木浩一ほか編集・民事裁判の法理と実践―加藤新太郎先生古稀祝賀論文集 213 - 238 2020年09月
証拠調べ後の裁判官の交代と直接主義の原則―ドイツ法との比較に基づく一考察
高田昌宏
加藤新太郎・中島弘雅・三木浩一・芳賀雅顕編集・現代民事手続法の課題―春日偉知郎先生古稀祝賀―(信山社) 257 - 280 2019年07月
「裁判官の私知」の利用禁止について―フォルカー・リップ(Volker Lipp)の研究を手がかりとして
高田昌宏
高田裕成ほか編・民事訴訟法の理論―高橋宏志先生古稀祝賀論文集(有斐閣) 511 - 541 2018年02月
「自由な証明」の現在―近時の日独民事訴訟法の比較
高田昌宏
加藤哲夫・本間靖規・高田昌宏編集・現代民事手続の法理―上野泰男先生古稀祝賀論文集(弘文堂) 247 - 266 2017年04月
民事訴訟法理論における隣接諸科学の意義について―証拠調べと証明を中心に
高田昌宏
民事訴訟雑誌 ( 63 ) 180 - 190 2017年03月
裁判官によるインターネット情報の収集について―ドイツ法における「顕著な事実」をめぐる議論を中心に―
高田昌宏
山本克己ほか編・民事手続法の現代的課題と理論的解明―徳田和幸先生古稀祝賀論文集(弘文堂) 213 - 231 2017年02月
Einführung der Verbandsklage und traditionelles Zivilprozessrecht in Japan. Eine Betrachtung unter besonderer Berücksichtigung der zivilprozessualen Parteilehre
Masahiro Takada
Alexander Bruns (hrsg.), Tradition und Innovation im Recht, Mohr Siebeck 287 - 305 2017年
民事訴訟における職権調査の概念に関する一考察―ドイツ法における職権調査の原則を中心に
高田昌宏
徳田和幸ほか編集・民事手続法制の展開と手続原則―松本博之先生古稀祝賀論文集(弘文堂) 325 - 343 2016年04月
わが国における「社会的民事訴訟」理論の意義
高田昌宏
高田昌宏=野田昌吾=守矢健一編・グローバル化と社会国家原則―日独シンポジウム―(信山社) 233 - 262 2015年05月
Zur Systematik der Verbandsklage im japanischen Zivilprozessrecht - Neuere Entwicklungen des kollektiven Rechtsschutzes in Japan
Masahiro Takada
Caroline Meller-Hannich u. a. (hrsg.), Rechtslage - Rechtserkenntnis - Rechtsdurchsetzung, Festschrift für Eberhard Schilken zum 70. Geburtstag, Verlag C. H. Beck 509 - 521 2015年
「証拠調べの直接主義」の概念に関する一考察
高田昌宏
石川明=三木浩一編・民事手続法の現代的機能(信山社) 701 - 735 2014年12月
訴訟審理の実体面における裁判所の役割について―釈明権の法理に関する序論的考察―
高田昌宏
伊藤眞ほか編集・民事手続における法と実践―栂善夫・遠藤賢治先生古稀祝賀論文集(成文堂) 299 - 334 2014年03月
集団的権利保護のための当事者適格―近時の団体訴訟立法の展開を中心に―
高田昌宏
高橋宏志=加藤新太郎編・実務民事訴訟講座〔第3期〕②民事訴訟の提起・当事者(日本評論社) 287 - 322 2014年02月
Die Theorie des sozialen Zivilprozesses und deren Bedeutung für den japanischen Zivilprozess
Masahiro Takada
Rolf Stürner und Alexander Bruns (hrsg.), Globallisierung und Sozialstaatsprinzip, Mohr Siebeck 213 - 234 2014年
ドイツにおける集団的訴訟制度の概要(下)
高田昌宏
NBL ( 965 ) 78 - 84 2011年11月
ドイツにおける集団的訴訟制度の概要(上)
高田昌宏
NBL ( 964 ) 44 - 54 2011年11月
非訟手続における職権探知の審理構造―新非訟事件手続法・家事事件手続法の制定を契機として―
高田昌宏
法曹時報 63 ( 1 ) 1 - 46 2011年11月
わが国における団体訴訟の導入について―消費者訴訟を中心として―
高田昌宏
松本博之=西谷敏=守矢健一編・団体・組織と法:日独シンポジウム(信山社出版) 153 - 181 2006年09月
Überlegungen zur Einführung der Verbandsklage in Japan
Masahiro Takada
Dieter Leipold (Hrsg.), Verbände und Organisationen im japanischen und deutschen Recht, Carl Heymanns Verlag 145 - 160 2006年
団体訴訟の機能拡大に関する覚書き―ドイツ法における近時の展開を手がかりとして―
高田昌宏
高田裕成ほか編・企業紛争と民事手続法理論―福永有利先生古稀記念(商事法務) 36 - 72 2005年06月
更生会社役員の責任の追及
高田昌宏
山本克己=山本和彦=瀬戸英雄編・新会社更生法の理論と実務(判例タイムズ社) 160 - 162 2003年12月
非訟事件手続における「自由な証明」研究序説―ドイツ法を中心として―
高田昌宏
青山善充ほか編・現代社会における民事手続法の展開上巻―石川明先生古稀祝賀(商事法務) 121 - 146 2002年05月
判例講義民事訴訟法〔第2版〕
悠々社 2010年
ロースクール民事訴訟法(第3版補訂版)
有斐閣 2010年
補助参加人の権限と判決効・訴訟告知の効力
日本評論社・基礎演習民事訴訟法 2010年
民事法(]G0026[)(第2版)
日本評論社 2010年
ロースクール民事訴訟法(第3版)
有斐閣 2009年
自由証明の研究(大阪市立大学法学叢書57)
有斐閣 2008年
ロースクール民事訴訟法(第2版補訂)
有斐閣 2007年
家事事件手続法(第2版)
有斐閣 2007年
基本法コンメンタール〔第3版〕民事訴訟法2
日本評論社 2007年
ライポルド・民事訴訟の集団化―ドイツ法およびヨーロッパ法による団体訴訟の近時の展開について―
信山社・松本博之ほか編・団体・組織と法―日独シンポジウム― 2006年
わが国における団体訴訟の導入について―消費者訴訟を中心として―
信山社・松本博之ほか編・団体・組織と法―日独シンポジウム― 2006年
民事法(]G0026[)債権各論
日本評論社 2005年
ロースクール民事訴訟法(第2版)
有斐閣 2005年
家事事件手続法
有斐閣 2005年
団体訴訟の機能拡大に関する覚書き―ドイツ法における近時の展開を手がかりとして―
福永有利先生古稀記念・企業紛争と民事手続法理論・商事法務 2005年
ロースクール民事訴訟法
有斐閣 2004年
基本法コンメンタール新民事訴訟法2(第2版)
日本評論社 2003年
非訟事件手続における「自由な証明」研究序説―ドイツ法を中心として―
石川明先生古稀祝賀・現代社会における民事手続法の展開・商事法務 2002年
判例講義民事訴訟法
小林秀之編( 担当: 分担執筆)
弘文堂 2001年
差止請求権の基本構造
総合研究開発機構, 高橋宏志共編( 担当: 分担執筆)
商事法務研究会 2001年
基本法コンメンタール・新民事訴訟法2
日本評論社 1998年
基本問題セミナー民事訴訟法
一粒社 1998年
民事訴訟法(新版)
青林書院 1998年
消費者取引と紛争解決-消費者取引をめぐる紛争解決に係る緊急調査-
大蔵省印刷局 1998年
管轄と移送
青山善充=伊藤眞編・民事訴訟法の争点(第3版) 1998年
損害賠償額の認定
西口元編・現代裁判法大系13・民事訴訟 1998年
争点ノート民事訴訟法(改訂版)
法学書院 1997年
民事手続法事典
ぎょうせい 1995年
家事事件手続法裁判例集
梶村太市, 徳田和幸編著( 担当: 分担執筆)
有斐閣 ISBN: 9784641135796
新基本法コンメンタール人事訴訟法・家事事件手続法
松川正毅, 本間靖規, 西岡清一郎編( 担当: 分担執筆)
日本評論社 ISBN: 9784535402553
家事事件手続法〔第3版〕
徳田和幸, 梶村太市編著( 担当: 分担執筆)
有斐閣
基礎演習民事訴訟法〔第3版〕
長谷部由起子, 山本弘, 笠井正俊編著( 担当: 分担執筆)
弘文堂 ISBN: 9784335357527
ロースクール民事訴訟法〔第4版〕
三木浩一, 山本和彦編( 担当: 共著)
有斐閣
ロースクール民事訴訟法〔第5版〕
三木浩一, 山本和彦編( 担当: 共著)
有斐閣 ISBN: 9784641138100
グローバル化と社会国家原則 : 日独シンポジウム
高田昌宏, 野田昌吾, 守矢健一編
信山社
民事手続法制の展開と手続原則 : 松本博之先生古稀祝賀論文集
徳田和幸, 上野泰男, 本間靖規, 高田裕成, 高田昌宏編集委員
弘文堂
現代民事手続の法理 : 上野泰男先生古稀祝賀論文集
加藤哲夫, 本間靖規, 高田昌宏編集委員
弘文堂
自由証明の研究(大阪市立大学法学叢書(57))
高田昌宏( 担当: 単著)
有斐閣
社会のIT化による民事手続規範の変容
研究期間:
民事裁判手続における超個人的利益の保護に関する比較法的研究
研究期間:
民事裁判官の裁量的判断に関する比較法的研究
研究期間:
非訟事件・家事事件に関する研究
消費者集団訴訟に関する研究
民事証拠法に関する研究
consumer litigation
Study on the Evidence in the Civil Procedure
民事訴訟手続による集合的権利保護制度の立法論的研究
ドイツにおける消費者保護のための集団的権利保護の制度
財団法人比較法研究センター・アメリカ、カナダ、ドイツ、フランス、ブラジルにおける集団的消費者被害の回復制度に関する調査報告書 85 - 103 2010年
消費者団体訴訟制度の現状と課題
高田昌宏
法の支配 ( 155 ) 7 - 20 2009年10月
消費者団体訴訟の法的構造に関する一考察(1)―ドイツ法との比較を通じて―
大阪市立大学法学会・法学雑誌 55 ( 3=4 ) 214 - 255 2009年
団体訴訟の構造と機能
伊藤眞・山本和彦編・民事訴訟法の争点・有斐閣 32 - 33 2009年
ドイツ民事訴訟法における「自由な証明」の実定法化
大阪市立大学法学会・法学雑誌 53 ( 4 ) 1010 - 1049 2007年
ドイツの消費者団体訴訟制度―消費者団体訴訟制度の原点
高田昌宏
ジュリスト ( 1320 ) 112 - 121 2006年10月
非訟手続の改革
高田昌宏
ジュリスト ( 1317 ) 229 - 236 2006年08月
否認の効果
高田昌宏
櫻井孝一=加藤哲夫=西口元編集・倒産処理法制の理論と実務(経済法令研究会) 260 - 265 2006年08月
弁済否認と連帯保証債務の復活
有斐閣・倒産判例百選(第4版)(別冊ジュリスト184号) 80 - 81 2006年
人事訴訟法制定と今後の理論的課題
高田昌宏
ジュリスト ( 1301 ) 2 - 10 2005年11月
差し押さえるべき債権の特定
民事執行・保全判例百選・有斐閣 128 - 129 2005年
人事訴訟手続法改正の手続的側面
高田昌宏
ジュリスト ( 1230 ) 34 - 45 2002年09月
家事紛争における訴訟事項と非訟事項の結合的処理
民事訴訟雑誌 ( 47 ) 133 - 140 2001年
差止請求と民事訴訟法-団体訴訟の訴訟法的構成
総合研究開発機構・NIRA政策研究 13 ( 11 ) 45 - 55 2000年
injunctions and civil procedure
national institute for research advancement/nira policy research 13 ( 11 ) 45 - 55 2000年
主張・立証の方法
月刊法学教室 ( 221 ) 31 - 34 1999年
証明責任
月刊法学教室 ( 208 ) 20 - 23 1998年
The Burden of Proof
( 208 ) 20 - 23 1998年
Limitation of the so-called "Freibeweis" in the non-contentious proceedings
Journal of Civil Procedure ( 44 ) 209 - 215 1998年
民事訴訟における証人尋問の書面化の限界(1)
早稲田法学 72 ( 4 ) 203 1997年
The Admissibility of the Written Statements of Wittnesses in the Civil Procedure
72 ( 4 ) 203 1997年
ドイツ民事訴訟法における公の報告(amtliche Auskunft)-民事訴訟における調査嘱託の基礎的研究
中村英郎教授古稀祝賀・民事訴訟法学の新たな展開 755 - 787 1996年
The "Amtliche Auskunft" in the German Civil Procedure
New Developments in the Civil Procedure 755 1996年
Juristenausbildungssystem in Japan
Jahresheft der Internationalen Juristenvereinigung Osnabr(]E88DB[)ck 1994-1995 1995年
民事訴訟における自由証明の存在と限界-西ドイツにおける理論の展開を手がかりとして
早稲田法学 65 ( 1 ) 1 - 113 1989年
Necessity and Limitation of the so-called "Freibeweis" (Proof unrestrained by the Rules of Evidence) in the Civil Proceedings
The Waseda Law Review 65 ( 1 ) 1 1989年
民事訴訟における訴訟経済について
早稲田法学 62 ( 4 ) 1 1987年
Judicial Economy in the Civil Proceedings
The Waseda Law Review 62 ( 4 ) 1 1987年
消費者団体の原告適格-西ドイツ不正競争防止法上の消費者団体訴訟の理論的展開を手がかりとして
早稲田法学 61 ( 2 ) 65 - 122 1986年
The Right of the Consumer's Association to Action
The Waseda Law Review 61 ( 2 ) 65 1986年
信義則による後訴の遮断
有斐閣・民事訴訟法判例百選〔第4版〕(別冊ジュリスト201号)
法学学術院 大学院法学研究科
法学学術院 法学部
2020年