太田 宏 (オオタ ヒロシ)

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所属

国際学術院 国際教養学部

職名

教授

兼担 【 表示 / 非表示

  • 政治経済学術院   大学院政治学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

  • 国際学術院   大学院アジア太平洋研究科

学内研究所等 【 表示 / 非表示

  • 2019年
    -
    2023年

    グローバル・ガバナンス研究所   プロジェクト研究所所長

学歴 【 表示 / 非表示

  • 1987年
    -
    1995年

    コロンビア大学   政治学研究科   国際関係論  

学位 【 表示 / 非表示

  • コロンビア大学大学院政治学研究科   政治学博士号 (Ph.D)

  • Columbia University, Graduate School of Art and Sciences (Political Science)   Ph. D

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本政治学会

  •  
     
     

    環境経済政策学会

  •  
     
     

    国際法学会

  •  
     
     

    アース・システム・ガバナンス

  •  
     
     

    国際関係学会

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研究分野 【 表示 / 非表示

  • 国際関係論

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 国際関係論、地球環境政治、日本外交

論文 【 表示 / 非表示

  • 将来予見型ガバナンスの観点による日本のエネルギーと気候政策の分析

    太田宏

    Energies   13 ( 19 ) 1 - 22  2020年10月  [査読有り]

  • 気候変動問題とトランプ政権のアメリカ第一主義

    太田 宏

    国際問題   ( 692 ) 5 - 17  2020年06月

  • 環境と資源問題をめぐる国際政治と日本

    太田 宏

    国際政治   ( 200 ) 151 - 167  2020年03月  [査読有り]

  • 参加と交渉の政治学-ドイツが脱原発を決めるまで (書評)

    太田宏

    グローバル・ガバナンス   ( 4 ) 123 - 126  2018年03月

  • Climate Change Policy in Japan: From the 1980s to 2015(書評)

    太田宏

    International Relations of the Asia-Pacific   18 ( 1 ) 125 - 128  2018年01月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 地球環境ガバナンスのエッセンシャル概念

    ジャン・フェデリック=モリン, アマディン=オーシニ編著( 担当: 分担執筆)

    Routledge  2021年 ISBN: 9780367418700

  • 「環境と開発をめぐる国際政治―人類社会の持続可能な発展をめざして―」長谷川雄一、金子芳樹編者『現代の国際政治―変容するグローバル化と新たなパワーの台頭』

    太田宏( 担当: 分担執筆)

    ミネルヴァ書房  2019年 ISBN: 9784623085613

  • "EU and Japanese climate change and energy security policy." In Emil Kirchner and Han Dorussen eds. EU-Japan Security Cooperation: Trends and Prospects

    Katja Bienedenkopf, Hiroshi Ohta( 担当: 分担執筆)

    Routledge  2019年 ISBN: 9781138315808

  • 環境経済・政策学事典(「環境安全保障」)

    環境経済, 政策学会編( 担当: 分担執筆)

    丸善出版  2018年05月

  • 主要国の環境とエネルギーをめぐる比較政治ー持続可能社会への選択

    太田宏( 担当: 単著)

    東信堂  2016年01月 ISBN: 9784798913247

     概要を見る

    経済成長維持と温室効果ガス排出削減ー未曾有の気候変動危機を目前にした地球社会は、この相反する目標の同時達成を求められている。そのため不可欠な国際協力体制の形成と強化には何が必要か。全世界の人為的二酸化炭素排出量の40%以上を占める米国・中国、原発問題で対照的姿勢を見せた日本とドイツ、画期的な再生可能エネルギー利用で注目されるデンマークの5カ国の実態分析を通じ、エネルギー政策革新への新たな展望を開く。

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共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • グローバル化の理念的・規範的評価によるグローバル・イシューの解決策

    研究期間:

    2016年07月
    -
    2019年03月
     

     概要を見る

    気候変動問題やサイバーセキュリティーなどのグローバル・イシューの解決策の探求という課題に対して、現状分析から得られる論理的に妥当な理念型解決策を想定する(forecasting)と、達成すべき望ましい将来目標を設定し、それを達成するために必要な現在の政策を決定する(backcasting)方法の両方の要素を取り入れられる、将来予見型ガバナンス(anticipatory governance)という概念に基づく研究が進んだことである。この成果は、今後の同概念を活用した研究の発展的展開につながる。批判的社会科学論が提唱している将来予見型ガバナンス(anticipatory governance: AG)論における同概念の定義と公共政策分野などでのAGの定義を融合させるという観点に立脚して、本研究は、現状把握から次の段階であるグローバル・イシューの解決策の探求へと進展した。すなわち、批判的社会科学論のAG定義の主要な三つの要素、将来見通し(foresight:シナリオ開発)、関与あるいは参加(engagement)、統合(integration)と共振する公共政策分野におけるAG概念とを重ね合わせて、本研究課題の分析および解決方法を探った。本研究では、気候変動対策としての地球工学などの新規かつ革新的技術の導入に関して、また、EUとリベラルな国際秩序の変容と行く末、世界の難民問題、中国の台頭とアジア諸国の行動変容、複雑な利害関係や多元的な価値、科学・技術および人々のライフスタイルの変化も関係して複雑なガバナンスが要請されるエネルギー転換(化石燃料から再生可能エネルギーへの転換)に関して、上述の主要なAGの全ての要素あるいはそのうちのどれかの要素の観点から、より詳細な研究が行われた

  • 日本の環境外交の包括的検証:駆動要因と効果性の分析

    基盤(B)

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2019年03月
     

     概要を見る

    理論枠組みとしては、環境外交に関するBarkdullとHarrisによる多レベル(国際,国内,社会)、多要因(権力,利益,アイデア)のマトリックスを日本にあわせて精緻化を進めた。事例横断的分析を通じて、日本では、国際システムレベルにおいて3要因がすべて揃うことが環境外交の効果を上げるための十分条件であること、国内政治あるいは国内社会における諸要因が必要条件として、一つでも揃わないと国内実施への外交効果は上がらないことが確認された。個々の事例研究では、①捕鯨の事例(IWCから脱退)では、国際システム要因(中級国としての名声)は作用せず、国内政治要因(政治主導への変化、捕鯨議員連)にて説明されること、②東アジア酸性雨モニタリングネットワーク(EANET)については、日本が多国間主義的な運営を行わなかったこと、日本の科学者が環境外交に資する科学的知見の構築に積極的に関与しなかったことがマイナスに作用していたことが明らかになった。③気候変動では、伝統的な鉄のトライアングルと国内政治制度(省庁間のコンセンサス制度)が消極的な外交や国内実施に繋がっていたこと、④ワシントン条約では、1980年代末から国際システム要因(冷戦の終焉)が作用し外交や国内実施が大きく改善されたこと、他方で近年特に水産種提案で条約の関与を拒否する姿勢をとるようになり孤立を深めていること、それが国内政治要因(セクショナリズム)によることが明らかとなった。⑤化学物質関連(バーゼル、ロッテルダム、ストックホルム:BRS)条約群では、COPなどでの参与観察、政府代表へのヒアリング調査などを通じて、国際システム要因、学習、国内政治要因がそれぞれ作用したいたことを把握した。なお、研究成果の一部を、International Relations of the Asia-Pacificに投稿し、また、洋書原稿のとりまとめを進めている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない

  • レジームコンプレックスとしての国際漁業資源管理:意思決定要因と有効性分析

    基盤研究(A)

    研究期間:

    2011年
    -
    2015年
     

     概要を見る

    本年度の研究目的は、「脆弱性反応モデル」の本格的適用、有効性を説明する理論モデル、因果経路に関するプロセストレーシングによる考察、脆弱性反応モデルの概念枠組みの修正案の構築、制度間相互作用の管理に関する分析などである。脆弱性反応モデルの適応に関しては、南まぐろ保存委員会(CCSBT)と中西部太平洋まぐろ類委員会(WCPFC)の北委員会に関して、両委員会での参与観察と報告書の熟読によるプロセストレーシング方法によって、詳細に検討を加えた。また、脆弱性反応モデルの概念枠組みに修正を加えた上で、中間報告論文を国際関係学会(ISA)で報告した。これらの一連の作業を通して、主要漁業国についての脆弱性反応モデルの独立変数(競争力と柔軟性)では、研究対象主要国の最近の行動が説明しきれないことが判明した。その背景には養殖の世界的拡大とグローバル経済化の進展に伴い、特に外国船員の雇用に関する国内規制の強弱と国内市場のサプライチェーンが、主要国の国際漁業管理政策に影響を与える独立変数として重要であることが明らかになりつつある。さらに、有効性の理論の精緻化作業の一環として、地球環境ガバナンス研究における今日に至るまでの研究成果をテーマとした国際的な協同作業企画に参加し、「有効性概念」の発展について小論文にまとめた。また、有効性を問題特性と問題解決能力により説明する既存のモデルを用いて南極海洋生物資源保存委員会(CCAMLR)の有効性を評価し、ISAで報告した。制度間相互作用に関しては、ある国際制度における非行動が他の制度のもとでの行動を引き起こす相互作用の形態をサメ類と鯨類の事例分析に基づき指摘したほか、制度間の不整合や齟齬に対するアクターの調整行動を相互作用の管理の視点を用いて分析し、環境政策・経済学会でシンポジウムを企画し報告した。

  • 地球温暖化とオゾン層破壊問題との政策的相互連関に関する分野横断的研究

    基盤研究(B)

    研究期間:

    2008年
    -
    2010年
     

     概要を見る

    オゾン層と気候変動の各レジーム間の相互連関(オゾン層保護のために代替フロンの使用をオゾンレジームが促進したが、同物質は温室効果ガスであるため、それは気候変動を悪化させる影響を持つ、等)が今までどのように管理され、今後、どのような管理オプションがあるのかの評価を行った。また、そうした複雑な相互連関に対処するための科学アセスメントをすぐに最適な形では実施できないため、組織的学習が必要となるが、そのための分析枠組みを構築した。

  • S 3-2 温暖化対策の多面的評価クライテリア設定に関する研究

    S-3 脱温暖化社会に向けた中長期的政策オプションの多面的かつ総合的な評価 ・ 予測 ・立案手法の確立に関する総合研究プロジェクト

    研究期間:

    2004年05月
    -
    2007年02月
     

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講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • アジア・太平洋地域における気候危機に対する日本の対応

    太田宏  [招待有り]

    アジアのトランスナショナルな脅威フォーラム:アジアにおける気候安全保障   (ワシントン特別区)  ブルッキングズ研究所  

    発表年月: 2019年12月

  • Marine plastic litter and microplastics and the synergistic effects of energy transition and smart city

    太田宏  [招待有り]

    日・東アジア対話:東アジアにおける持続可能な社会の構築に向けて   (東京)  グローバル・フォーラム  

    発表年月: 2019年08月

  • The politics of energy transition in Japan

    Hiroshi Ohta

    国際関係学会 (ISA)   (トロント) 

    発表年月: 2019年03月

  • “In Search of Theory to Explain International Fisheries Negotiations,” presented with I. Sakaguchi, A. Ishii, A. Okubo & Y. Sanada

    Global International Studies Conference (WISC)  

    発表年月: 2014年08月

  • “Theorizing Outcomes of the Multilateral Negotiations on Globalized Tuna Fisheries,” presented with I. Sakaguchi, A. Okubo, and A. Ishii

    国際関係学会  

    発表年月: 2013年04月

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 日米の気候変動問題をめぐる政治における規範の役割―「地球益」と国益との相克―

    2007年  

     概要を見る

    今年度の研究では、主に米国議会の動向を追った。米国国内では現在の連邦政府の気候変動政策に反対する動きも顕著になってきており、国際的孤立そして技術革新の遅れに対する懸念が高まっている。例えば、民主党のジョセフ・リーバーマンと共和党のジョン・マケイン(次期共和党大統領候補)は2003年1月に上院で、温室効果ガス排出規制と企業のための排出量の売買(cap-and-trade)を認めることなどを要求した法案を共同提出した。この法案は43対53で否決されたものの、1997年9月に95対0の全会一致で、上院が京都議定書への調印拒否を決議した時に比べれば、上院議員の気候変動問題に対する認識と態度の変化は著しい。さらに、2006年の中間選挙で民主党が勝利して以来、上院での気候変動問題法案の提出ならびに法案審議にも拍車が掛かった。 こうした状況下、2007年にマケイン・リーバーマン法案の修正案が再び提出された。年間1万トン以上の温室効果ガスを排出する上流(輸送燃料)と下流(発電および産業)に排出規制を敷くというもので、2020年までに1990年レベルへの温室効果ガスの排出削減を目指す。この法案には、政府が排出枠を配分するが、削減義務を負ったものはオークション形式で排出枠を売買できる、といった特徴がある。ビンガマン・スペクター法案も2007年7月に上院に提出されている。その特徴は、セクター(産業、運輸、民生)別排出枠配分を提示し、排出取引の価格高騰を回避するための価格上限設定(price cap)の導入を掲げている。さらに、このビンガマン・スペクター法案が産業界よりだとして、2007年8月にリーバーマン・ウォーナー法案が提出された。上限価格の設定は、総排出量設定下での排出量取引(cap & trade)制度を否定するものだ、という環境派の反発を受けてprice capを設定しない等、より規制内容を強化したものになっている。民主党の次期大統領候補も、気候変動政策には積極的な取り組み姿勢を示している。一言で言えば、ヒラリー・クリントンの政策 (“Powering America's Future” 2007年11月)は、バラク・オバマの政策よりはるかに詳細である。さらに、州レベルや産業界さらには環境NGOの活動も含め、米国の気候変動政策の動向を注視する必要がある。今後さらに研究を深めて、可能なら次年度に論文として研究成果をまとめたい。

海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • 気候変動問題と日本とドイツのエネルギー政策の研究および漁業資源管理レジームの研究

    2013年09月
    -
    2014年02月

    ドイツ   ベルリン自由大学

    ノルウェー   ナンセン研究所

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2015年01月
    -
    2024年03月

    Earth System Governance  Lead Faculty

  • 2015年01月
    -
    2024年03月

    地球システムガバナンス  リーフォカルティ(顧問)

  • 2020年05月
    -
    2022年05月

    Japan Association of International Relations  Councilor

  • 2020年05月
    -
    2022年05月

    日本国際政治学会  評議員

  • 2018年04月
    -
    2021年03月

    Voluntary Neighbors  Councilor

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