2025/09/28 更新

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オドラ　マサユキ
小俵　将之
所属
附属機関・学校 グローバル・エデュケーション・センター
職名
助手

経歴

  • 2025年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   グローバルエデュケーションセンター   助手

  • 2022年04月
    -
    2024年03月

    独立行政法人日本学術振興会   特別研究員DC2

 

論文

  • Deliberation and Voting: A Matter of Truth or Taste

    Masayuki Odora

    Journal of Public Economic Theory   27 ( 1 )  2025年01月  [査読有り]

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    ABSTRACT

    This study examines the strategic communication that occurs before voting under various voting rules. A group of imperfectly informed voters communicate before casting their votes in binary elections. The voters have partially conflicting interests: there is a correct candidate in some states of the world, while in others, voters disagree, and ideologies matter. This study demonstrates that truthful communication is never an equilibrium under any voting rule when the size of the electorate is sufficiently large.

    DOI

    Scopus

講演・口頭発表等

  • The Effect of Fact-checking: The Media’s Endogenous Information Acquisition

    Masayuki Odora

    WINPEC Microeconomics Workshop  

    発表年月： 2024年06月

  • The Effect of Fact-checking: The Media’s Endogenous Information Acquisition

    小俵将之

    ゲーム理論ワークショップ  

    発表年月： 2024年03月

    開催年月：
    2024年03月
    　
    　

  • The Effect of Fact checking: The Media’s Endogenous Information Acquisition and Consumer’s Media Purchase

    小俵将之

    計量・数理政治研究会（JSQPS）2023年夏季集会プログラム  

    発表年月： 2023年06月

    開催年月：
    2023年06月
    　
    　

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 偽情報と政治的分断に関する東アジア諸国を中心とした包括的研究

    日本学術振興会  課題設定による先導的人文学・社会科学研究推進事業学術知共創プログラム

    研究期間:

    2023年07月
    -
    2029年03月
     

  • ファクトチェックが情報の質に与える影響

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2025年07月
    -
    2027年03月
     

    小俵 将之

  • 潜在的な利害対立を抱えた集団における熟議と投票に関する理論分析

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2023年03月
    -
    2024年03月
     

    小俵 将之

    　概要を見る

    本年度は、モデルの改訂および投票前コミュニケーションが存在しない場合の分析の2つを行なった。モデルを改訂することで、「潜在的な利害対立がほんの少しでもある場合、投票者の人数が多くなると、どんな投票ルールの下でも投票前に全員が正直に話し合うことはあり得ない」という結果の証明が大幅に簡略化された。さらに、投票前コミュニケーションが存在しない場合の分析も行なった。具体的には、多数決が正しい決定を下す確率を調べた。結果として、利害対立の度合いが大きい場合、多数決によって正しい決定に至る確率は1に収束しないことを示した。この結果は、既存研究が示した「利害対立があったとしても投票によって正しい結果を下せる」という結果とは異なる。
    研究期間全体を通じて、投票前コミュニケーションが有る場合と無い場合それぞれで分析を行なった。コミュニケーションが有る場合の分析では、どんな投票ルールの下でも全員が正直に話し合うことは起き得ないことを示した。この結果はDeliberation and Voting: A Matter of Truth or Tasteというタイトルの論文としてまとめて、現在、査読付英文雑誌へ投稿中である。コミュニケーションが無い場合の分析では、「多数決によって正しい決定を下す確率は人数が増えたときに1に収束するか」という伝統的な問題(つまり陪審定理が成立するかどうか)を調べた。そして、利害対立の程度が大きい場合は多数決が正しい決定を下す確率は1に収束しないことを示した。この結果は、Fragility of The Condorcet Jury Theorem: Information Aggregation and Preference Aggregationというタイトルの論文としてまとめて、ワーキングペーパーとして公開した。

 

担当経験のある科目(授業)

  • 経済学入門演習B

    東洋大学  

    2024年09月
    -
    継続中
     

  • マクロ経済学演習

    東洋大学  

    2024年09月
    -
    継続中
     

  • 経済学入門演習A

    東洋大学  

    2024年04月
    -
    継続中
     

  • ミクロ経済学演習

    東洋大学  

    2024年04月
    -
    継続中