本研究は、この一年間において着実な進展を遂げた。とりわけ、中国・英国で開催された四件の学会・研究集会への参加は、本研究を深化させる重要な契機となった。これらの機会は、研究者との意見交換にとどまらず、歴史的事例と現代的事例の双方を現地で観察する機会ともなり、沿線開発がいかに制度として定着し、また地域や国境を越えて移転・変容してきたのかを考えるうえで重要な知見をもたらした。とりわけ、中国では成都および厦門における近年の開発・再開発事例を視察し、英国ではロンドンの旧メトロポリタン鉄道沿線、即ち現在のロンドン地下鉄メトロポリタン線沿線につながる地域を訪れ、その形成過程と空間構造を確認した。加えて、各地の研究者・実務関係者との継続的な対話を通じて、沿線開発を支える制度、資金、計画思想の差異と共通性について理解を深めることができた。こうした進展は、土地利用と交通の総合をめぐる方法論および制度に関する現在の研究にも重要な示唆を与えており、新たな研究成果の形成にもつながっている。これらの海外調査と議論は、日本都市を対象とする継続中の研究とも密接に結びついており、その成果の一部は現在、査読付き論文として審査中である。また、関連する研究全体は、契約済みの単著書としても取りまとめを進めている。このように、本年度は、現地調査、国際的な学術交流、ならびに論文・著書の執筆が相互に連関しながら進展した一年であった。

この一年間、都市計画・公共交通指向型開発（TOD）を中心テーマとして研究を深化させ、東京で文献や現地調査を行いながら、国際学会発表や論文執筆に積極的に取り組んだ。2024年年度において、主な成果として、アメリカ地理学会の都市地理研究グループ博士論文賞を受賞し、科研費（研究活動スタート支援）に採択されたほか、Progress in Planning誌に論文掲載を果たした。社会科学学術院の先生方が編集する英文書籍の章も執筆し、出版が近づいている。出版。また現在、英文学術誌に論文4本を査読中であり、5本目の投稿準備も進めている。2024年はアメリカ（シアトル・Association of Collegiate Schools of Planning）および中国(香港・International Planning History Society)で開催された国際学会において、都市計画や公共交通指向型開発をテーマとした研究発表を行い、セッションの座長も務めった。2025年度においては、6月末および7月初には、中国で開催される二つの国際会議(Urban China Research NetworkおよびInternational Association of China Planning)において土地価値還元に関する研究発表を予定している。8月には英国のRoyal Geographical Society年次大会に参加し、英語圏の著名な研究者とともにラウンドテーブルおよびプレオーガナイズド・セッションに登壇することが決定している。12月には早稲田大学で開催される国際会議EcoDesign 2025において、プレオーガナイズド・セッションにも参加予定である。これらの活動を通じて、引き続き国内外における研究の発信力を高め、持続可能な都市開発と公共交通政策への学際的貢献を目指していきたい。