2024/04/23 更新

写真a

フジタ ゴロウ
藤田 吾郎
所属
政治経済学術院 政治経済学部
職名
講師(任期付)
学位
博士(政治学) ( 2022年03月 早稲田大学 )
プロフィール

1988年、福井県(旧)美山町(現、福井市)出身。戦後日本の安全保障体制の形成過程について、内政との連関に着目しながら研究している。

※メールアドレスは、Researchmapへのログイン後に表示されます。

経歴

  • 2023年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   政治経済学術院   講師(任期付)

  • 2023年04月
    -
    2024年03月

    法政大学   兼任講師(経済学部)

  • 2023年09月
     
     

    釧路公立大学   経済学部   非常勤講師

  • 2020年04月
    -
    2023年09月

    一橋大学   法学研究科   非常勤講師

  • 2022年07月
    -
    2023年03月

    同志社大学   都市共生研究センター   嘱託研究員

  • 2020年09月
    -
    2023年03月

    一橋大学   国際・公共政策大学院   非常勤講師

  • 2018年04月
    -
    2019年07月

    東海大学医療技術短期大学   非常勤講師

▼全件表示

学歴

  • 2011年04月
    -
    2022年03月

    早稲田大学   大学院政治学研究科   政治学専攻  

  • 2007年04月
    -
    2011年03月

    早稲田大学   政治経済学部   政治学科  

  • 2004年04月
    -
    2007年03月

    福井県立高志高等学校  

所属学協会

  • 2023年07月
    -
    継続中

    European Association for Japanese Studies

  • 2021年12月
    -
    継続中

    日本政治学会

  • 2021年06月
    -
    継続中

    The Society for Historians of American Foreign Relations

  • 2014年06月
    -
    継続中

    日本国際政治学会

研究分野

  • 国際関係論 / 政治学

研究キーワード

  • 日本政治外交史

  • 国際政治学

  • 日米関係史

  • 国際関係史

  • 冷戦史

受賞

  • 第15回 日本国際政治学会奨励賞

    2022年10月  

     概要を見る

    「『芦田書簡』の再検討:有事駐留構想と警察改革の連関を中心に」『国際政治』207号(2022年)に対して

  • 特に優れた業績による返還免除(博士・半額免除)日本学生支援機構

    2016年  

 

論文

  • Reconsidering the Ashida memorandum: the relations between the emergency stationing plan and police reform

    Goro Fujita

    International Relations of the Asia-Pacific    2024年02月  [招待有り]

  • 日本占領末期における治安機構統合問題:1951-1952年

    藤田吾郎

    年報政治学   ( 2022-Ⅱ ) 190 - 211  2022年12月  [査読有り]

     概要を見る

    掲載決定:2022年8月

  • 日米安保体制の成立と戦後日本の治安問題:間接侵略への対応とその帰結、1945-1952年

    藤田吾郎

    博士論文(早稲田大学大学院政治学研究科)     1 - 395  2022年03月

  • 「芦田書簡」の再検討:有事駐留構想と警察改革の連関を中心に

    藤田吾郎

    国際政治   ( 207 ) 130 - 145  2022年03月  [査読有り]

     概要を見る

    掲載決定:2021年6月
    「第15回 日本国際政治学会奨励賞」を受賞

講演・口頭発表等

  • 吉田茂の安全保障構想と国内政治――「吉田路線」論と「逆コース」論の架橋にむけて

     [招待有り]

    第2回 国際関係史研究会(帝京大学)  

    発表年月: 2024年02月

  • Why was the U.S.-Japan Security System Formed?: The Truman Administration, Yoshida Shigeru, and Fear of Revolution

    Goro Fujita  [招待有り]

    Diplomatic History Workshop (Kyushu University)、Historical Study of Japan's Post-WWⅡ Diplomacy Working Group, Research Center for Advanced Science and Technology, Open Laboratory for Emergence Strategies (ROLES), The University of Tokyo  

    発表年月: 2024年01月

  • Encouraging Japanese Nationalism: The Proactive Rearmament Arguments and Japan's Internal Security

    Goro FUJITA

    EAJS 2023,the17th International Conference of the European Association for Japanese Studies (Ghent University)  

    発表年月: 2023年08月

  • 戦後初期日米関係史研究の現状と展望

    藤田吾郎  [招待有り]

    青山学院大学国際研究センター研究プロジェクト「グローバルガバナンスに関する若手研究」第2回研究会(青山学院大学)  

    発表年月: 2023年01月

  • 社会秩序維持手段としての日本再軍備:芦田均を中心に

    藤田吾郎

    日本国際政治学会2022年度研究大会(日本外交史分科会)(仙台国際センター)  

    発表年月: 2022年10月

  • The Paradox of Democratization: United States Policy Toward Japan's Internal Security, 1947-1951

    Goro Fujita

    The Society for Historians of American Foreign Relations, SHAFR 2022 Annual Meeting (Virtual Sessions, Online)  

    発表年月: 2022年06月

  • Preventing Communist Revolutions: Internal Security and the Origins of the US-Japan Alliance

    Goro Fujita

    The Australian Historical Association, AHA Conference 2018 (The Australian National University)  

    発表年月: 2018年07月

  • 対日講和と「国内治安問題」:「内乱条項」挿入をめぐる日米政府の構想

    藤田吾郎

    日本国際政治学会2014年度研究大会(日本外交史分科会)(福岡国際会議場)  

    発表年月: 2014年11月

  • 日米安全保障条約の成立と「国内治安問題」:日本政府による米軍駐留構想の再検討

    藤田吾郎

    政治経済学会第5回研究大会(早稲田大学)  

    発表年月: 2014年03月

▼全件表示

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 社会秩序の変動と日本再軍備――自衛隊の創設を中心に、1950-1954年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究

    研究期間:

    2023年04月
    -
    2026年03月
     

    藤田吾郎

  • 占領期の日本共産党と日米関係

    研究期間:

    2023年10月
    -
    2024年03月
     

  • 日米安保と1950年代初頭の日本における国内治安問題

    日米協会  米国研究助成プログラム2016

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2016年09月
     

    藤田吾郎

 

現在担当している科目

▼全件表示

担当経験のある科目(授業)

  • 政治学研究(戦後日米関係史研究)

    早稲田大学 政治経済学部  

    2023年04月
    -
    継続中
     

  • Intermediate Seminar (Introduction to Japan's International Relations)

    早稲田大学 政治経済学部  

    2023年04月
    -
    継続中
     

  • 基礎演習(06/08)

    早稲田大学 政治経済学部  

    2023年04月
    -
    継続中
     

  • 政治学研究(多角化する戦後日本外交史研究)

    早稲田大学政治経済学部  

    2023年09月
    -
    2024年03月
     

  • Intermediate Seminar (Postwar Japan and Asia)

    早稲田大学政治経済学部  

    2023年09月
    -
    2024年03月
     

  • 国際関係論B

    法政大学 経済学部  

    2023年09月
    -
    2024年03月
     

  • 法律・政治特殊講義B(戦後日本外交史)(集中講義)

    釧路公立大学 経済学部  

    2023年09月
     
     
     

  • 国際関係論A

    法政大学 経済学部  

    2023年04月
    -
    2023年09月
     

  • アカデミック・ライティング

    一橋大学 法学研究科  

    2020年04月
    -
    2023年09月
     

  • アカデミック・ライティング

    一橋大学 国際・公共政策大学院  

    2020年09月
    -
    2022年03月
     

  • ことばと表現

    東海大学医療技術短期大学  

    2018年04月
    -
    2019年07月
     

▼全件表示

 

社会貢献活動

  • 模擬講義(大学での学び・研究の面白さ―日本外交の歴史研究を事例として)(長野県飯田高等学校)

    長野県飯田高等学校 

    2023年09月
     
     

学術貢献活動

  • 新潟県立大学国際地域学部国際地域学科(国際関係研究A)における特別講義(戦後日米関係史:日米同盟の形成と発展)

    2022年07月
    -
     

特定課題制度(学内資金)

  • 占領期の日本共産党と日米関係

    2023年  

     概要を見る

     本研究は、占領期の日本共産党が初期の平和革命路線から武力革命路線に革命路線を転換するにいたる過程を、同党指導部の日米関係認識との関連に焦点をあてて分析することを目的とする。本研究は、申請者の博士論文(「日米安保体制の成立と戦後日本の治安問題――間接侵略への対応とその帰結、1945-1952年」早稲田大学、2022年)の内容を基礎としつつ、日本共産党の動向についてより詳細な分析を加えることで、研究をより深化させることをめざす。 2023年10月から2024年3月にかけて実施した本特定課題研究プロジェクトでは、上記の研究課題に応答するために、占領期の日本共産党に関する史資料や、日本の治安および日本共産党に対する日米両国政府の認識・政策に関する史資料の収集と分析に努めた。日本国内では、国立国会図書館や早稲田大学中央図書館をはじめとする図書館・史料館において、日本共産党の機関誌やマイクロフィルム化された米国国務省文書などの史資料を閲覧するとともに、研究課題に関する二次文献を購入し分析を進めた。また、2024年3月には米国を訪問し、米国国立公文書館(メリーランド州カレッジパーク)において米国駐日大使館文書(RG 84)や陸軍参謀本部文書(RG 319)をはじめとする一次史料を、米国議会図書館(ワシントン D.C.)においてW. アヴェレル・ハリマン文書を収集した。とくに、陸軍参謀本部文書に含まれている、徳田球一、野坂参三、志賀義雄をはじめとする日本共産党指導部の個人ファイルを広範囲に収集できたことは、占領期における日本共産党指導部の日米関係認識を詳細に検討するためのきわめて重要な基礎作業となった。 申請者は現在、これまでに収集した史資料の分析を進めるとともに、本研究の成果を学会報告ならびに論文投稿のかたちでアウトプットするための準備を進めている。これらの成果発表をふまえつつ、最終的には単著の刊行につなげたい。