イギリスのジョセフィン・バトラーJosephine Butlerはイギリス国内における娼婦の惨状を改善するためには、イギリス国内ではなくヨーロッパ全体の貧困女性の状態を改善することが必要であると考えた。とりわけ、公娼制度が確立し娼婦に厳しい抑圧を加えていたフランスでの状況改善が必要であるとし、2回フランスを訪れ、当時盛り上がりを見せていた、イヴ・ギヨYves Guyotを中心とする公娼制度廃止運動に関わった。ギヨらは自由な売買春を求める一方で、バトラーは最終的な道徳の改善による公娼制度、さらには売買春の消滅を掲げる等、運動の中には公娼制度並びに売買春に関する様々な考えが存在したが、女性の権利を抑圧するものとする公娼制度廃止という大きな点では一致していた。バトラーはフランスにおける公娼制度廃止運動に大きく携わり、その後の制度廃止に関する委員会における決議でもバトラーの意見が大きく取り入れられるなどフランスにおいても大きな影響力を持ったことが明らかとなった。

本研究では19世紀後半のパリにおける公娼制度廃止運動が一通りの盛り上がりを見せた前後に興隆したmaison de rendez-vousに焦点を当てたものである。飲食店を装い、あくまで個人同士の合意の上で売春行為を斡旋するこの店は主に以下の点で男性、女性のどちらにも支持されその店舗数を増大させた。女性にとっての利点は、これまでの公認娼家とは異なり警察に娼婦としての登録を行わなくても良い、という点である。これにより、警察の監視、定期的な医療検診を受ける必要がなくなるため、望んだときに来店して売春行為に従事することができ、女性にとっては自由な売春の場となり、多くの女性が出入りしこの形態の店は興隆していった。男性にとっては性感染症の感染リスクが低いことが主な来店の理由となった。梅毒をはじめとする性感染症の病巣としての認識が高まっていた公認娼家とは異なり、売春行為を生業としていない女性との性行為は性感染症の罹患のリスクが非常に低く、さらには上記のようなこれまでになかった形態への目新しさという点からこの店を支持した。これまでの抑圧的でかつ、性感染症拡大のリスクを止めることのできなかった公娼制度を大きく転換させたこの店を、Henri TurotやAdrien Mithouardが支持し、1904年のパリ市議会においては警察に対して、この店の認可と、娼家並びに公娼制度の廃止を求め、実際に警視庁はmaison de rendez-vousを一部認める方針へと転換していった。この店の営業形態は、公娼制度廃止運動でYves Guyotらが主張した売買春のあり方にある程度応える結果となったこと、さらにTurotとMithouardの主張は公娼制度廃止運動の大きな影響を受けていることから、1870年代後半の公娼制度廃止運動と、maison de rendez-vous並びにこれらの店をめぐる一連の議論との連続性を改めて確認することができた。

本研究は、19世紀前半より確立されていったフランスにおける公娼と娼婦に関するものであり、今回の研究期間では特に1880年代より新たな売春の場とされた「逢引きの家」Maison derendez-vousをめぐる議論について研究を行った。1900年代初頭にはこの施設をめぐってパリ市議会で議論が行われ、設置に消極的な警視庁に対し、アンリ・テュロHenri Turotらが公娼制度への批判とMaison de rendez-vousの設置を主張する。テュロらがそれらの設置を主張するにあたって、1870年代後半にイヴ・ギヨYves Guyotを中心とした公娼制度廃止運動で叫ばれた主張を論拠としていること等から、この運動とMaison de rendez-vousをめぐる議論の連続性を確認することができた。