2024/04/12 更新

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ホズミ ケンゴ
穂積 謙吾
所属
教育・総合科学学術院 教育学部
職名
助手
学位
修士(教育学) ( 早稲田大学 )

経歴

  • 2022年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   教育・総合科学学術院   助手

  • 2020年04月
    -
    2022年03月

    早稲田大学高等学院   地理歴史科   非常勤講師

所属学協会

  •  
     
     

    経済地理学会

  •  
     
     

    日本地理教育学会

  •  
     
     

    地理科学学会

  •  
     
     

    人文地理学会

  •  
     
     

    日本地理学会

研究分野

  • 地理学 / 人文地理学

研究キーワード

  • 地理学

  • 人文地理学

  • 漁業

  • 養殖

 

論文

  • 宮城県のギンザケ養殖業経営体における生産額の増加―生産活動と出荷活動に注目して―

    穂積 謙吾

    地理学評論 SeriesA   97 ( 1 ) 15 - 34  2024年01月  [査読有り]

  • 愛媛県宇和島市宇和島地区の養殖業者による出荷対応の実態とそれを可能とする要因

    穂積 謙吾

    E-journal GEO   16 ( 1 ) 160 - 175  2021年  [査読有り]

     概要を見る

    本研究は,愛媛県宇和島市宇和島地区の養殖業者における出荷対応の実態を,ブランド品の生産ならびに中間流通業者との取引関係に注目して解明し,一連の対応を可能とする要因を考察した.ブランド品は事業収入の安定化を目的に,労働力規模が大きい一部の養殖業者により生産されていた.ただし,宇和島地区においてブランド品は副次的であり,大多数の養殖業者は負担が軽いノンブランド品に特化していた.安定的な価格よりも経営上の負担軽減を優先する出荷対応は,ノンブランド品の流通形態である市場流通を中間流通業者が重視しているため可能になっていると考えられる.ノンブランド品を生産する養殖業者は,取引を行う中間流通業者の数を選択し,取引により得られた情報を経営に活用していた.これらの対応は,出荷先の中間流通業者を問わず一律であるノンブランド品の出荷価格や,中間流通業者との相互依存性により可能になっていると考えられる.

    DOI CiNii

講演・口頭発表等

  • 1990年代後半以降の日本の海面魚類養殖業における生産額の維持に関する統計的検討

    穂積謙吾

    2024年日本地理学会春季学術大会  

    発表年月: 2024年03月

    開催年月:
    2024年03月
     
     
  • 一括型地域交付金が地域運営組織及びコミュニティに果たす役割:岩手県陸前高田市の「地域交付金制度」を事例に

    前田洋介, 池口明子, 貝沼良風, 崎田誠志郎, 穂積謙吾, 松井歩, 横山貴史

    2024年日本地理学会春季学術大会  

    発表年月: 2024年03月

  • 大分県佐伯市入津湾沿岸地域の海面魚類養殖業経営体における赤潮への対応と経営の維持

    穂積謙吾

    2023年度日本地理学会秋季学術大会  

    発表年月: 2023年09月

  • 日本の海面魚類養殖業の現状と課題

    穂積謙吾  [招待有り]

    鷗友学園女子中学高等学校「地理総合」  

    発表年月: 2023年06月

  • Recent Regional Studies on Mariculture in Japan and The Western Countries -Towards Sustainable Mariculture

    International Geographical Union Thematic Conference "The Ocean and Seas in Geographical Thought" (Milan, Italy)  

    発表年月: 2023年06月

    開催年月:
    2023年06月
     
     
  • ベトナム・カマウ省ダムドイ県の養殖エビ仲買業者におけるCOVID-19の影響 ―集荷圏との関係に注目して

    穂積 謙吾, ヴォ タム, 池口 明子

    2023年度日本地理学会春季学術大会  

    発表年月: 2023年03月

  • 日本の海面魚類養殖業と漁業地理学

    穂積謙吾  [招待有り]

    静岡大学人文社会科学部「人文地理学」  

    発表年月: 2022年07月

  • 宮城県のギンザケ養殖業者による多様な主体間関係下での取組みとその論理―第一次産業の新たな地理学的理解に向けて―

    穂積謙吾

    経済地理学会関東支部6月例会(修士論文発表会)  

    発表年月: 2022年06月

  • 宮城県のギンザケ養殖業経営体における経営の存続 ―生産・出荷面の取組みに注目して―

    穂積 謙吾

    2022年度日本地理学会春季学術大会  

    発表年月: 2022年03月

    開催年月:
    2022年03月
     
     
  • 中間流通業者との取引関係から見た養殖業者の経営戦略—愛媛県宇和島市宇和島地区を事例として—

    穂積 謙吾

    2020年度日本地理学会秋季学術大会  

    発表年月: 2020年11月

    開催年月:
    2020年10月
    -
    2020年11月

▼全件表示

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • Recent regional studies on mariculture in Japan and the western countries: Towards sustainable mariculture

    一般社団法人 人文地理学会  2022/2023年度「若手研究者国際会議派遣助成」

Misc

  • 2022年度(2022年11月~2023年10月)人文地理学会若手研究者国際会議派遣助成 発表報告書

    穂積謙吾

    人文地理   75 ( 4 ) 473 - 474  2023年12月

    担当区分:筆頭著者

    会議報告等  

  • 宮城県のギンザケ養殖業者による多様な主体間関係下での取組みとその論理―第一次産業の新たな地理学的理解に向けて―

    穂積謙吾

    経済地理学年報   68 ( 3 ) 57 - 58  2022年09月

    担当区分:筆頭著者

    会議報告等  

 

担当経験のある科目(授業)

  • 社会Ⅱ(地理)

    早稲田大学高等学院中学部  

    2020年04月
    -
    2022年03月
     

  • 地理A

    早稲田大学高等学院  

    2020年04月
    -
    2022年03月
     

 

特定課題制度(学内資金)

  • 日本の養殖業経営体における生産・販売リスクへの対応に関する地理学的研究

    2023年  

     概要を見る

     本年度は,日本の海面魚類養殖業(以下,養殖業)における経営体が,生産・販売面のリスクである漁場環境および市場環境の変化に直面する中で,どのように経営を維持しているのかを検討した。本年度の成果は以下の4点に集約される。 第1に,宮城県のギンザケ養殖業経営体がどのように生産額を増加させたのかを検討した。経営体は,生産活動を通じて生簀1基当たりに搬入する種苗の数量を増加させ生産量を増やすとともに,出荷活動を通じて魚の単価の著しい下落を防ぐことで,生産額の増加を実現したと明らかにした。一連の成果は,国内の地理学における代表的な学術誌の一つである『地理学評論』に掲載された。 第2に,大分県佐伯市入津地区を事例として,赤潮の頻発する海域における経営体がどのように経営を維持してきたのかを明らかにした。経営体は平時における収入の増加と支出の削減を通じて,赤潮の被害に見舞われた際の損失を相対的に抑制するとともに,赤潮発生時の迅速な対応を通じて収益の下落に直結する魚の斃死を防止し,経営を維持してきたと結論付けた。一連の成果は,2023年9月の日本地理学会秋季学術大会にて報告した。 第3に,養殖業に関連した統計資料を整理した。結果,多くの産地における大規模経営体の成長と,少数の産地における中小規模経営体の存続を通じて,日本の養殖生産額が維持されていることを明らかにした。一連の成果は,2024年3月の日本地理学会春季学術大会にて報告した。 第4に,養殖業に関する国内外の地理学および隣接分野の研究を整理した。結果,国内の地理学および漁業経済学の研究では個々の経営体の経営維持に向けた経済活動に,海外の地理学研究では養殖業が社会・経済・自然に及ぼす影響に,それぞれ焦点が当てられていることを明らかにした。一連の成果は,2023年6月のIGU Thematic Conferenceにて報告した。 

  • 養殖業経営体による取組みに着目した日本の養殖業の存続に関する地理学的研究

    2022年  

     概要を見る

    本研究では,日本の海面養殖業における特定の経営体への生産の集約化という現象を踏まえ,残存する経営体が生産活動と出荷活動を通じてどのように経営を維持しているのかを,具体的な地域における事例を基に検討した.本年度は,①宮城県のギンザケ養殖業経営体における生産額の増加,②大分県佐伯市の魚類養殖業経営体における赤潮への対応,③岩手県陸前高田市のカキ養殖業経営体における震災復興を詳細な検討課題とした.その結果,①については多様な生産活動を通じて経営体当たり生産額が増加していたこと,②については魚の斃死を防ぐとともに魚の成育を回復させるための生産活動を通じて赤潮の影響を軽減していたこと,③については経営体間の協業的活動を通じて復興を遂げた地区と各経営体の個別的活動により復興を遂げた地区が存在することを明らかにした.