中野 忠 (ナカノ タダシ)

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所属

社会科学総合学術院

職名

名誉教授

学位 【 表示 / 非表示

  • 慶應大学   博士(経済学)

経歴 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    早稲田大学 社会科学総合学術院   教授

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    比較都市史研究会

  •  
     
     

    西洋史学会

  •  
     
     

    社会経済史学会

  •  
     
     

    The Tokyo Study Group in Comparative Urban History

  •  
     
     

    European History Society

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研究分野 【 表示 / 非表示

  • 経済史

  • ヨーロッパ史、アメリカ史

  • アジア史、アフリカ史

書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 世界史のなかの産業革命 : 資源・人的資本・グローバル経済

    Allen Robert C, 眞嶋 史叙, 中野 忠, 安元 稔, 湯沢 威

    名古屋大学出版会  2017年 ISBN: 9784815808945

  • 概説世界経済史

    Cameron Rondo E, Neal Larry, 酒田 利夫, 玉置 紀夫, 中野 忠, 藤原 幹夫, 安元 稔, 速水 融

    東洋経済新報社  2013年

  • 旧石器時代から工業化の始動まで

    Cameron Rondo E, Neal Larry, 酒田 利夫, 玉置 紀夫, 中野 忠, 藤原 幹夫, 安元 稔, 速水 融

    東洋経済新報社  2013年 ISBN: 9784492371114

  • 工業化の展開から現代まで

    Cameron Rondo E, Neal Larry, 酒田 利夫, 玉置 紀夫, 中野 忠, 藤原 幹夫, 安元 稔, 速水 融

    東洋経済新報社  2013年 ISBN: 9784492371121

  • 一八世紀イギリスの都市空間を探る : 「都市ルネサンス」論再考

    中野 忠, 道重 一郎, 唐澤 達之

    刀水書房  2012年 ISBN: 9784887084032

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Misc 【 表示 / 非表示

  • ロンドンの水事情 : 中世から近世へ

    中野 忠

    ソシオサイエンス = Waseda review of sosio-science   24   49 - 75  2018年

    CiNii

  • 書評 岡部芳彦著『イギリス検認遺産目録研究』

    中野 忠

    経営史学   51 ( 1 ) 86 - 88  2016年06月

    CiNii

  • コメント:弱い紐帯と強い紐帯―M.ウェーバーをめぐって

    中野 忠

    比較都市史研究   35 ( 1 ) 28 - 30  2016年

    CiNii

  • 書評 小西恵美著『長い18世紀イギリスの都市化 : 成熟する地方都市キングス・リン』

    中野 忠

    社会経済史学 = Socio-economic history   82 ( 2 ) 281 - 283  2016年

    CiNii

  • マルク・ボーネ『中世末期ネーデルランドの都市社会』合評会(第433回例会報告)

    平 伊佐雄, 早島 大祐, 山崎 覚士, 中野 忠

    比較都市史研究   34 ( 1 ) 2 - 9  2015年

    CiNii

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共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • ロンドン史

  • イギリス社会史

  • -

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 18世紀イギリスにおける消費文化とアーバニズムの展開

    2010年  

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    本年度は研究課題に関する研究協力者との共同研究を進めるとともに、研究代表者は18世紀イギリスの消費と都市文化の中心となるロンドンについて、次のような研究を進め、成果をあげた。 ① 都市の市民権と自由。19世紀の地方自治の熱烈な擁護者だったトルミン・スミスのロンドンに関するパンフレットを中心に、都市と自由をめぐるイギリスの政治文化について考察した。中世以来、都市社会の中心的構成員は各種のギルド(カンパニー)に帰属するフリーメンだとされるが、スミスはそれが本来の「市民」とは別のものであることを強調する。本研究によって、イギリス、特にロンドンの「アーバニズム」を支えた独特な歴史的・文化的・政治的基盤の一端を解明することができた。 ② ロンドンの地域社会。ロンドンは実に多様な地域社会の組み合わせからなる。今年度は特に、17世紀後半のロンドンの西部(ウェストエンドの一部)の地域(聖ダンスタン教区)に焦点を絞り、課税台帳、教区簿冊、区集会議事録などの原史料を用いて、その社会的・経済的・人口学的特徴を明らかにした。この地域の特徴は、専門職の集中と住民の高い移動性にある。これを踏まえて、次にはこの地域社会がどのように統治され、それがどのような方向に変化していくかを、役職制度とそれへの住民の関わり方を通じて検討する。17世紀から18世紀にかけてのロンドンの役職制度と役職忌避の問題は、2010年7月の「比較都市史研究会」400回記念シンポジウムで報告し、その詳細は2011年9月の会誌に掲載される。 本研究課題に関する研究協力者との研究成果は、2010年度に行なった社会経済史学会全国大会でのパネルディスカッションをもとに、現在『18世紀イギリスの「都市ルネサンス」―都市空間の再構築―』というタイトル(仮題)の著書(執筆者9名)を刀水書房より2011年度中に刊行すべく準備を進めており、研究代表者も18世紀の都市化と消費文化についての展望を書くことになっている。

  • 18世紀イギリス都市における市民的社交圏の形成-地域社会、消費文化、貧困-

    2005年  

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    本研究は18世紀イギリスの都市史、社会経済史にかんするより広範な共同研究の準備を整えるためのものである。この共同研究の出発点となったのは、早稲田大学を拠点に全国7大学の若手研究者を中心に行っている「長期18世紀社会経済史研究会」である。「市民社会」の形成期でもあるイギリスの18世紀は、わが国の社会経済史では、産業革命とその準備段階の時代として研究されてきた。しかし近年、産業革命そのものの見方に大きな修正が加えられてきたことに加えて、18世紀の社会と経済を、より長期的で多面的な角度から見直す動きが盛んになっている。研究テーマは、貧困と慈善、移動とアイデンティティ、消費文化と都市エリート、地域社会のガヴァナンスと国家形成、帝国とエスニシティ、公共性と市場、ジェンダー、家族と子どもなど、一人の研究者では捉えきれないほどの広がりを見せている。共同研究では参加者それぞれの専門的な立場から新しい研究成果を吸収しつつ、市民的社交圏という概念を手がかりに、18世紀のイギリス社会像を再構築する試みを続けている。本年度は次のような活動を進めた。(1)研究会: 2005年度は、7月、12月、3月の3回、早稲田大学で開催し、研究報告とディスカッションを行った。報告テーマには次のようなものがある。「近世イングラント地域社会のガヴァナンス」「18世紀イギリス地方都市のフリーメン」「イギリスの実業教育振興活動に関する史的考察」「18世紀における北太平洋毛皮事業と英露貿易」「近代イギリスにおける都市市場の展開と変質」など。これらの報告は専門誌、各大学の紀要などに発表された(もしくは刊行予定)。(2)合宿: 9月下旬、箱根にて1泊2日の研究合宿を行い、参加者の報告をもとに科研費へ共同研究の申請を行うための全体プランの準備と調整を行った。また共同研究の作業の一貫として、18世紀に関するデータベースを構築することが合意された。(3)データベース:その最初の試みとして、ロンドンとキングス・リンのフリーメン登録簿の入力をほぼ完了した。また1793-1798年の商工人人名録(全9巻)を本研究費で購入し、その入力の準備も開始した。

  • 近世ロンドンにおける人の移動と社会関係

    2002年  

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    16世紀から19世紀にかけ、ロンドンは5万程度の中世都市から100万人の大都市へと急成長を遂げ、ヨーロッパ史上例のない急激な都市化を経験した。少なくともこの都市化の初期の局面では、前工業化都市特有の高い死亡率のため、ロンドンは大量の移民を必要とした。その構成員がたえず交替するという意味で、この時期のロンドンはイギリスのどこよりも高い回転率turn-over rate、移動性をもった流動的社会だった。だがその一方で、この間のロンドンの地域社会は相対的に安定した機能を果たし続けていたといわれている。本研究の目的は、この一見、両立しがたいように見える高い移動性と地域社会の安定を整合的に説明する諸要因を明らかにすることである。今年度の研究では、課税の記録を用いて、この問題に接近した。 17世紀末には多数の直接税が課され、ロンドンに関してもそのために作成された大量の記録が残っている。本年度の研究では、これら課税にあたって誰が徴収役を勤めたか、という事実に焦点を当て、シティの中心部の一地域(Cornhill Ward)と郊外の代表的地域(St Dunstans in the West)を事例にとりあげながら、移動と地域社会の問題を具体的、実証的に分析した。 暫定的な結論の主なものは次の通りである。1)直接税を徴収するための専門的な徴税役は存在せず、当該地域の住人が原則として交替でこれを勤めた。2)徴税役を勤めたのは、経済的地位も社会的地位も特別に高くも低くもない、平均的な住人だった。3)徴税役は比較的若い、ないしは比較的最近の移住者が勤める傾向があった。4)彼らの多くはその後もそれぞれの区に残って、地域の役職を経験した。5)1666年の大火は地域社会の住民構成に大きな変化をもたらしたが、その影響は一時的で、70年代後半以後は、徴税役を経験するような住人は比較的長く同一地域に住みつづける傾向があった。6)高い移動性をもったのは、この住人グループの上(例えばジェントリや最富裕商人)または下の層(貧民)に属していたと推定される。7)地域社会の安定性を支える力となったのは、徴税役を勤めるような定着性をもった住人グループの存在であった。

  • 近世ロンドンの地域社会に関する基礎的研究

    2000年  

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     急速な都市化を経験した近世ロンドンに関する最近の研究は、ロンドンという巨大都市が、区、教区、あるいは近隣社会といった地縁的組織、およびギルドのような職能団体など、さまざまな「下位構造」もしくは部分共同体の編み合わせからなる多元的社会であったことを強調する。本研究はこうした動向を踏まえて、近代社会の誕生にあたって極めて大きな歴史的役割を果たしたロンドンを、それを構成する地域社会の視点から捉えなおそうとする試みである。ロンドンには100を超える数の教区があり、それぞれが独自の特徴をもっている。しかも区や教区に関してはGuildhall Library(ロンドン)を中心に膨大な史料が残されており、特定の地域社会に研究の焦点を絞るためには、史料の残存状況、および史料の性格・内容に関する綿密な調査が必要である。本年は、シティ内の富裕な教区と貧しい教区、市壁外の教区というタイプの異なる地域を比較するのに適切な教区はどれかという観点にたって、この基礎的な作業を中心に研究を進めた。マイクロフィルム、および現地での調査の結果、St Dunstan in the Westをはじめとする三つの教区が史料の面で有望であることが判明し、現在、それぞれの教区の教区会記録、会計簿、貧民調査、住民リストなどの史料の転写・分析を進めている。現段階の分析結果をみても、これら教区のあいだでは、人の移動(turn-over)にはかなりの違いがあったことがわかる。この違いが、それぞれの地域社会におけるアイデンティティのあり方とどう関係していたかという問題を明らかにすることが、当面の課題である。その成果は近日中に口頭発表のかたちで明らかにする予定である。本年はまた、都市財政のあり方の分析を通じて、ロンドン自治体政府が地域社会とどういう関係にあったかという問題を解明することも平行して行った。その成果の一部は『紀要』に報告しておいた。

  • 王政復古期ロンドンの都市財政に関する研究

    1998年  

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     本研究は、17世紀ロンドン市の財政に関するより包括的な研究の一環として、王政復古期に前後する時期の現金勘定報告書(Cash Account)と呼ばれる未刊行一次資料の解読と分析を中心に進めてきた。成果は以下の通りである。(1) Cash Accountは膨大な量の記録であり、わが国ではほとんど知られていない。きわめて貴重な情報を含むこの資料をわが国に紹介することは大きな意義があると考え、一部を転写し、その要点を整理して、『紀要』に紹介した。(2) Cash Accountは、当時の会計簿でも一般的であった「責任賦課・責任解除」の方式で書かれており、収入役にとっても年々の責任額を明らかにするためのものであって、都市の財政状態そのものを記録することを目的とするものではなかった。しかし補足的資料を用いれば、財政の概要を知ることができる。(3) 1653年の責任賦課額はおよそ4.8万ポンド、責任解除額は5.4万ポンドであったが、1670年にはそれぞれ10.6万ポンド、10.3万ポンドとほぼ倍増し、ロンドン市の財政の規模が大幅な拡大傾向にあったことがわかる。しかし賦課額の増加はもっぱら、市の管理する孤児財産や借入金の増額によるものだった。解除額の増加も借入元本や利子の返済額の増加によるところが大きい。(4) 1660年代前半には改良の兆しの見えた財政が急速に悪化していく直接のきっかけとなったのは、1666年の大火である。それ以前にはせいぜい3000ポンドであった臨時事業支出が1.5万ポンドにも達するようになったことが、それを端的に物語っている。(5) Cash Accounts以外の史料の分析、史料のデータ・ベース化等の作業も引き続き行っているが、その成果は順次公表していく予定である。(6) なお、財政状況は当時のロンドン市が直面していた社会・経済状況のなかで評価されねばならない。そのために王政復古期のロンドンに関する研究サーヴェイし、論文として刊行した。

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海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • 近世イギリスの都市化過程に関する研究

    2001年03月
    -
    2003年03月

    イギリス   ロンドン歴史研究所

 

委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2000年
    -
     

    社会経済史学会  評議員

  • 2000年
    -
     

    Socio-Economic Society  Councilor