Updated on 2022/06/30

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TSUJI, Masao
 
Affiliation
Faculty of Commerce
Job title
Professor Emeritus

Degree

  • Waseda University   Doctor of Commerce

Professional Memberships

  •  
     
     

    日本管理会計学会

  •  
     
     

    日本会計研究学会

  •  
     
     

    Japan Management Association

  •  
     
     

    Japan Accounting Association

 

Research Areas

  • Accounting

Research Interests

  • 会計情報分析論

  • Accounting Information Analysis

Misc

  • 『「会計ビッグバン」の意義と評価--実証分析によるアプローチ--』

    辻 正雄

    産研シリーズ37、早稲田大学産業経営研究所    2006

  • "The Journal of Management Accounting, Japan-- Supplement 1"

    The Jananese Association of Management Accounting    2006

  • 減損会計早々期・早期適用企業の財務分析

    辻 正雄

    企業会計/中央経済社    2005

  • 「減損会計適用企業の財務分析への統計的アプローチ」

    辻 正雄

    石塚博司編『会計情報の現代的役割』、白桃書房     16 - 29  2005

  • 日米企業の比較財務諸表分析-統計的アプローチ-

    辻 正雄

    JICPAジャーナル/日本公認会計士協会    2003

  • 連結決算に係る新基準の経営および資本市場への影響

    辻 正雄

    企業会計/中央経済社    2003

  • わが国上場企業の財務的評価への統計的アプローチ

    辻 正雄

    会計/森山書店    2001

  • 日米製造業における業種別収益性の比較分析

    辻 正雄

    産業経理/産業経理協会    1999

  • 「会計数値に基づく会計価値研究の最近の動向」について

    辻 正雄

    税経通信/税務経理協会   53;1  1998

  • 販売費及び一般管理費に関する実証分析-広告宣伝費と研究開発費を中心として

    辻 正雄

    企業会計/中央経済社    1998

  • 販売費及び一般管理費における人件費の増加傾向

    辻 正雄

    わが国の経理・財務組織/税務経理協会    1997

  • 日米における経理組織の実証研究

    わが国の経理・財務組織/税務経理協会    1997

  • 販売費及び一般管理費に関する実証研究-広告宣伝費と研究開発費を中心として

    辻 正雄

    企業会計/中央経済社   49;8  1997

  • 市場・製品・顧客と管理会計の新しいパラダイム

    日本会計研究学会    1997

  • 会計学辞典第五版

    神戸大学会計学研究室編 同文舘    1997

  • 商学教育におけるコンピュータ利用の現状と将来

    辻 正雄

    1996PCカンファレンス、早稲田大学    1997

  • 現代ビジネス用語事典

    辻 正雄

    朝日出版社    1996

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Awards

  • 最佳論文賞

    2012  

  • The Best Paper of 2012 Modern Issues on Accounting

    2012  

Research Projects

  • 日米企業の会計情報分析

  • -

Specific Research

  • 日本企業の比較財務情報分析への統計的アプローチ

    1998  

     View Summary

    本研究では、日本および米国の上場企業における1982年から1997年までの財務データを収集し、データベースを構築し、比較財務諸表分析を行った。日本企業の財務データは日経NEEDSのCD-ROMから、北米企業の財務データはCOMPUSTATのCD-ROMから抽出された。構築された財務データベースを使って、分析対象の企業について、主要な財務指標の値を算出し、それらの基本統計量の値を吟味した。それら基本統計量の中から、平均や標準偏差などについて差の検定を行い、日本と米国の企業のグループ間に統計的な意味での差が存在するか否かを明らかにした。日米間に存在する収益性の格差は、1987年から1990年および91年にかけてやや縮小したものの、日本経済のバブル崩壊後の景気後退期には再び拡大した。平均値の差に関する検定によると、収益性に指標の使用総資本経常利益率および売上高経常利益率において、日本と米国の間には統計的にも有意な差が存在した。その反対に、資本回転率には有意な差は認められなかった。それまで日本が上回っていた固定資産回転率は、1991年以降には米国に逆転されてしまった。日本が全期間を通じて有意であった財務指標は、棚卸回転率であった。収益性における格差に関して、収益性指標を分解して検討していくと、日本企業の売上高原価率の高さに主たる原因があることが判明した。日本企業の高コスト体質が改善されない限り、日米間の収益性格差は縮小されないとの結論を得た。さらに、日本企業を製造業と非製造業とに区分して、収益と費用の関係に関する統計的分析を販売費及び一般管理費に焦点を当てて行った。時系列的な推移を見ると、景気の後退期においても非製造業の費用は上昇を続けてきた。さらには、広告宣伝費および研究開発費は、売上高ならびに営業利益との相関関係が、非製造業においては弱いことが明らかになった。

 

Committee Memberships

  • 2008
    -
    2010

    日本管理会計学会  会長

  • 2008
    -
    2010

    Japan Management Association  President

  • 2008
    -
     

    日本会計研究学会  評議員