田中 愛治 (タナカ アイジ)

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所属

総長

職名

総長

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1985年

    オハイオ州立大学大学院   政治学研究科   政治学  

  •  
    -
    1975年

    早稲田大学   政治経済学部   政治学科  

学位 【 表示 / 非表示

  • オハイオ州立大学   博士(政治学)

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    アメリカ政治学会

  •  
     
     

    世界政治学会

  •  
     
     

    日本政治学会

  •  
     
     

    日本選挙学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 政治学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 投票行動、政治意識、世論研究、政治過程論

論文 【 表示 / 非表示

  • 早稲田大学における4学期制(Quarter制)導入の背景と目的 (第21回教育改革シンポジウム)

    田中 愛治

    大阪市立大学大学教育   13 ( 1 ) 11 - 24  2015年10月

    CiNii

  • The Patterns of Party Polarization in East Asia

    Dalton, Russell, Tanaka, Aiji

    Journal of East Asian Studies   7 ( 2 ) 203 - 223  2007年07月

  • 国民意識における平等と政治—政治経済対立軸の継続と変化

    田中愛治, 三村憲弘

    日本政治学会編『年報政治学』   2006 ( I ) 117 - 147  2006年11月

  • “Changes in Japanese Electoral Politics, 2003-2004: The Impact of Pension Reform or the Koizumi Effect?”

    Tanaka, Aiji

    Social Science Japan   ( 29 ) 1 - 4  2004年10月

  • 「政治不信世代は年金制度も信じていない」

    田中愛治, 河野勝

    『中央公論』     138 - 147  2004年07月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 2009年、なぜ政権交代だったのか

    田中愛治, 河野勝, 日野愛郎, 飯田健, 読売新聞世論調査部

    勁草書房  2009年10月 ISBN: 9784326301829

  • 期待,制度,グローバル社会

    田中愛治, 野勝

    勁草書房  2009年09月 ISBN: 9784326301812

  • The Patterns of Party Alignment

    Dalton, Russell, Tanaka, Aiji

    Russell Dalton, Doh Shin, and Yun-han Chu eds., Party Politics in East Asia, Lynne Rienner Publisher  2008年 ISBN: 9781588265708

  • 現代日本の政治

    久米郁男, 田中愛治, 河野勝

    放送大学教育振興会  2007年04月 ISBN: 9784595307324

  • 『年金改革の政治経済学』

    田中愛治, 北岡伸一と共編著

    東洋経済新報社  2005年03月 ISBN: 4492701087

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共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 市民のニーズを反映する制度構築と政策形成の政治経済学

    基盤研究(S)

    研究期間:

    2013年
    -
    2017年
     

  • 制度構築と政策形成に必要な市民のニーズの把握-政治経済学実験とCASI調査-

    基盤研究(A)

    研究期間:

    2013年
    -
    2015年
     

     概要を見る

    デモクラシーにおいては、制度構築および政策形成には、政治システムの構成員である市民のニーズを反映させる事が必須である。しかし、漠然と市民のニーズを世論調査で聞いただけでは、意味ある形で市民のニーズを反映する制度や政策を作ることはできない。そのためには、政治経済学の理論と実証に基づいた条件の下で、市民のニーズを測定する必要がある。だが、市民のニーズを測定するための従来型の世論調査では、答えている市民がどの程度その問題を熟慮してから答えているのかが判明しないことが多い。そこで、本件研究は市民が熟慮した後に世論調査を行い、市民のニーズを探り出すCASI世論調査を用いた新たな「市民の熟慮反映型CASI世論調査」を提案し、そこで掬い上げた市民のニーズを制度構築および政策形成に実際に反映させるメカニズムをすることを目的とする。
    その目的で、本研究では本年度は熟慮を促すCASI調査の設計と準備を開始しようとしていた。し

  • 政治変動と日本人の意志決定のメカニズム-心理学・経済学実験と全国世論調査の統合-

    基盤研究(A)

    研究期間:

    2006年
    -
    2008年
     

     概要を見る

    本研究では、全国の有権者から無作為抽出した対象者(サンプル)に対し、ノート・パソコンを用いた世論調査(CASI方式)を日本で初めて実施した。さらに、ノート・パソコンによるCASI調査に、認知心理学的視点を加えた政治経済学実験の要素を組み込み、実験を導入した世界初のCASI方式全国世論調査に成功した。これにより、政治変動をもたらす日本人の意志決定のメカニズムの解明を可能にし得る新たな研究を踏み出した。

  • 世代間利害調整の政治学

    特定領域研究(B)

    研究期間:

    2000年
    -
    2004年
     

     概要を見る

    本研究は、日本及び国際比較において、世代間の利害対立をいかに調整できるかという問題を政治学的にアプローチしてきた。その中でも年金制度をめぐる世代間対立をどのように解消できるかを探るべく、多角的に今日の日本の年金制度が直面している問題を探ってきた。特に本年度は、平成12年度から平成16年まで5年間の研究期間の集大成に当たる年であり、かつ本年度(平成16年度)には参議院選挙の前後に全国世論調査を実施したうえで、本年度の後半は5年間の成果をまとめるべく、『年金改革の政治経済学』を執筆し、年度内の刊行が可能になった。
    まず、年金改革問題が平成16年7月の参議院議員選挙の争点になっていたため、総選挙の前後にパネル調査として全国世論調査を実施した(選挙前の調査費用は本研究班が負担し、早稲田大学21世紀COE「開かれた政治経済制度の構築」が選挙後の調査実施に協力をした)。この全国世論調査の回答者は、平成16年11月の衆議院議員総選挙の

  • 高度経済成長終了以後の日本政治の実証的研究

    特別推進研究

    研究期間:

    2001年
    -
    2003年
     

     概要を見る

    高度成長以後の政治の分析を目的とする本研究は、サーベイ班と事例研究班に分けて実施された。サーベイ班では、国会議員、官僚、団体について過去二回のサーベイデータを生かすべく2001-03時点における調査を行い、これらの政策アクターの自己認識や、これらに間の相互関係の変化を分析することを目指した。官僚と国会議員に関しては、01-02年に遅れ気味ながら、調査を完了し、分析を行ってきた。団体調査は結局最終年度の2月中旬にやっとインタビューを終了した。サーベイ班では、官僚の自己の影響力認知が減少したこと、国会議員の政策情報源における官僚依存が後退したこと、団体調査では、93年連立政権成立以後に、団体と政府(政治家、官僚)の情報経路が細くなっていることなどを共通して確認し、30年の経年的な傾向とその中での連立政権がもたらしたインパクトを、現在、研究協力者がそれぞれのテーマで執筆中である。
    事例研究班では、政策決定過程に関する55の

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 国際比較における日本政治システムの正統性の研究

    2016年  

     概要を見る

    本研究の代表者(田中愛治)は、2014年7月~2016年7月に世界政治学会の会長を務め、2016年7月25日にポーランドのポズナン市で開催された世界大会で、会長主催基調報告の分科会を開催し、自ら研究報告をした。その研究報告と関連するテーマで査読付きの英文電子ジャーナルに共著論文を2016年10月に刊行した。さらに、2017年3月3日にイェール大学にて、日米の比較の視座からポピュリズムが台頭する現象を無党派層の政治的志向の変化で説明する報告をした。これらの報告は全て英語で行った。これらの研究成果に基づき、2017年度にはこのテーマでの単著を完成させる予定である。

海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • 国民政治意識・政治行動の国際比較研究

    2005年03月
    -
    2006年03月

    アメリカ   カリフォルニア大学アーヴァイン校

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示