経歴
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1986年-2001年
早稲田大学商学部教授
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1986年-2001年
Professor, School of Commerce, Waseda Univ.
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1970年-1986年
国際労働機関(ILO)勤務
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1970年-1986年
International Labour Office(Geneva)
2024/12/01 更新
早稲田大学商学部教授
Professor, School of Commerce, Waseda Univ.
国際労働機関(ILO)勤務
International Labour Office(Geneva)
ルーアン大学 人文学科 歴史
早稲田大学 政治経済学部
早稲田大学
日本労使関係研究学会 理事
日仏経済学会 理事
日仏経営学会 理事
日本労務学会 理事
社会政策学会
日仏経済学会
日仏経営学会
日本労使関係研究学会
日本労務学会
国際比較
労便関係
労働経済学
開かれたアジアの社会的対話(編・著)
日本評論社 2002年
戦時期の賃金政策
Japanese wage policies during WW(]G0002[)
フランスにおけるワークシェアリング
Worksharing in France
雇用延長制度について
Reemployment of older workers
フランスにおけるワークシェアリング
戦時期の賃金政策
Worksharing in France
Japanese wage policies during WW(]G0002[)
戦時期の賃金政策
研究期間:
Japanese wage policies during WW(]G0002[)
研究期間:
フランスにおけるワークシェアリング
研究期間:
Worksharing in France
研究期間:
雇用形態の多様化
ワークシェアリング
人的資本と労働経済学
先進国における労働時間と労働者の選好
J. Cメセンジャー
日本労働研究雑誌 ( 542 ) 81 - 84 2005年
2015年の労働市場・成長の持続可能性:2015年の日本経済
鈴木宏昌, 早稲田大学商学部産業経営研究会編
東洋経済新報社 21 - 33 2005年
「外国人労働者問題の展望-国際比較の観点から(Overview of the Issue of Foreign Workers from a Comparative View)」
季刊労働法 ( 208 ) 95 - 104 2005年
‘Enterprise Unionism in Crisis in Japan’
Cuadenos de Difusion ESAN ( 16 ) 7 - 19 2004年
‘Changing Employment Relations in Four East Asian Countries (China, Japan, South Korea and Taiwan)-A Comparative Overview’
Waseda Business and Economic Studies ( 40 ) 1 - 23 2004年
国境と外国人労働者
日労研資料 Vol.57-12 ( 1292 ) 2 2004年
これからの賃金・退職金・企業年金
鈴木宏昌, 神恭一
13 - 24 2004年
外国人就労の現状と雇用管理の適正なあり方-厚生労働省を踏まえて、外国人就労を考える
労働法学研究会報 ( 2345 ) 4 - 28 2004年
労働運動の再生にむけて
スタディ 2 - 5 2004年
ILO条約とニッポン労働事情・労働時間
ひろばユニオン ( 401 ) 20 - 23 2004年
「人的投資理論と労働経済学-文献サーベイを中心として(Theory of Human Capital and Labour Economics-Survey of Literature )」
早稲田商学 ( 401 ) 29 - 44 2004年
人事マネジメントハンドブック制作委員会編『人事マネジメントハンドブック』
日本労務研究会 pp.798-800, pp.849-851 2004年
二神恭一編著『これからの賃金・退職金・企業年金』
中央経済社 pp.13-24 2004年
Could Japanese unions still be a legitimate "Voice" for workers? Enterprise unionism in crisis
IRRA Annual Meeting, January, San Diego 2004年
西ヨーロッパにおける雇用政策―個人と社会の役割―
生活経済政策 86, pp.2-8 2004年
‘Enterprise Unionism in Crisis in Japan’
Cuadenos de Difusion ESAN ( 16 ) 7 - 19 2004年
‘Changing Employment Relations in Four East Asian Countries (China, Japan, South Korea and Taiwan)-A Comparative Overview’
Waseda Business and Economic Studies ( 40 ) 1 - 23 2004年
‘L’emploi du temps au Japon’
Futuribles ( 285 ) 53 - 58 2003年
L'emploi du temps au Japon
Futurible /285, 2003.4 2003年
EU諸国における非典型雇用の動向
『日本労務学会誌』 5 ( 1 ) 12 - 22 2003年
ILOってなんだろう―歴史といま 世界と日本(特集 労働法制の規制緩和―働き方の綱引き―)
まなぶ/労働大学 4,pp.27-31 2003年
戦時期及び戦後初期の賃金政策研究―故金子美雄氏の旧蔵資料の分析(研究代表)
平成12―13年度科研費研究報告書 総論:pp.1-10,論文(共著)pp.157-165 2003年
L' emploi du temps au Japan
Futuribles(Paris) 285,pp.53-58 2003年
EU諸国における非典型雇用の動向
日本労務学会誌 5;1,pp.12-22 2003年
フランスのパートタイム労働―個人の労働時間短縮と半失業の狭間で(特集 パート労働の国際比較(4))
大原社会問題研究所雑誌 537, pp.1-11 2003年
Employment Restructuring After the Asian financial crisis in four East Asian Countries
IIRA, 13th World Congress, September, Berlin, Germany 2003年
L'emploi du temps au Japon
Futuribles /285, 2003.4 2003年
フランスのパートタイム労働
大原社会問題研究所雑誌 /537 2003年
EU諸国における非典型雇用の動向
日本労務学会誌 5/1 2003年
‘L’emploi du temps au Japon’
Futuribles ( 285 ) 53 - 58 2003年
L'emploi du temps au Japon
Futurible /285, 2003.4 2003年
‘Development of Atypical Forms of Employment: How Japan Differs from European Countries’
Hiromasa Suzuki, Kazuya Ogura
Selected papers from 12th IIRA Congress(Tokyo) Japan Institute of Labour ( 9 ) 24 - 34 2002年
フランス若年層の雇用と失業
経済社会と社会変動『社会政策学会誌』/社会政策学会編 ( 7 ) 2002年
「開かれたアジアの社会的対話」第1章「アジアの社会的発展と社会的対話」
日本評論社 5 - 23 2002年
21世紀型雇用モデル
高圧ガス保安協会『高圧ガス』 2月号 2002年
フランスの若年層の雇用と失業
『経済格差と社会変動(社会政策学会誌)』法律文化社 2002年
時評 労働者の退職(リタイアメント)に見る日欧の違い
日労研資料/(財)日本労働研究所 55-12;1268,p.2 2002年
長期休暇制度の企業経営に与える影響に関する調査研究報告書
全国労働基準関係団体連合 フランス担当,pp.26-30,89-100 2002年
労働者送出国の状況に関する調査研究報告書(厚生労働省委託研究)
連合総研(研究代表) pp.5-11 2002年
欧州のワークシェアリング―フランス、ドイツ、オランダ―(共著)
調査研究報告書/日本労働研究機構 149,第1章担当,pp.27-46 2002年
21世紀型雇用モデル―国際比較の視点から
高圧ガス/高圧ガス保安協会 39 2002年
H. Suzuki/K. Ogura, "Development of Atypical Forms of Employment: How Japan Differs from European Countries"
Japan Institute of Labor: Report No. 9. (Hanami, T. ed., Global Integration and Challenges for Industrial Relations and Human Resource Management in the Twenty-First Century―Selected Papers from the IIRA World Congress 2000, Japan Institute of Labour, 200 pp.24-34 2002年
開かれたアジアの社会的対話(共著連合総研)
日本評論社 pp.1-178,執筆pp.1-23 2002年
‘Development of Atypical Forms of Employment: How Japan Differs from European Countries’
Hiromasa Suzuki, Kazuya Ogura
Selected papers from 12th IIRA Congress(Tokyo) Japan Institute of Labour ( 9 ) 24 - 34 2002年
Development of Atypical Forms of Employment : How Japan Differs from European Countries
The Waseda Bussiness & Economic Studies /36 2001年
フランスの若年層の雇用と失業
社会政策学会第102回大会 2001年
近年における日本の労働市場の変化
ソーシャル・アジア・フォーラム 第7回 2001年
近年における日本の労働市場の変化
ソーシャルアジア研究会『労働の世界における社会的公正』(ソーシャル・アジア・フォーラム報告書) 2001年
解題(フランス)
日本労働研究機構『諸外国における高齢者の雇用・就業の実態に関する研究』 2001年
フランスのワークシェアリング
日本労働研究機構『欧州のワークシェアリング(調査研究報告書)』 1221 2001年
今日の経営・労働制度の基盤形成:戦時期の賃金とその遺産
日本労務学会誌 3/1 2001年
Development of Atypical Forms of Employment : How Japan Differs from European Countries
The Waseda Bussiness & Economic Studies /36 2001年
Development of Atypical Forms of Employment : How Japan Differs from European Countries(共著)
IIRA, 12th World Congress, 2000年
企業保障と社会保障「ヨーロッパの企業保障」
東京大学出版会 2000年
「長期休暇を進める理由」
労働省広報室『労働時報』 11月号 2000年
「戦時期の賃金統制とその遺産―戦時期の役割の再評価に向けて―」
日本労務学会 関東部会 2000年
"Development of Atypical Forms of Employment: How Differs from European Countries (France, in particular)
International Industrial Relations Association 12th World Congress Tokyo 2000 2000年
「戦時期の賃金と統制とその遺産―戦時期の役割の再評価に向けて―」
日本労務学会 第30回全国大会 2000年
「松村文人『現代フランスの労使関係』」
日本労働研究機構『日本労働研究雑誌』 10月号 2000年
「Development of Atypical Forms of Employment: HowJapan Differs from European Countries (France, in particular)
早稲田大学大学院商学研究科The Waseda Bussiness & Economic Studies No.36 2000年
「今日の経営・労働制度の基盤形成:戦時期の賃金とその遺産」
日本労務学会『日本労務学会誌』 第3巻第1号 2000年
「休暇のグローバルスタンダード」
日本労働大学研究所調査研究所『月刊労働組合』 8月号 2000年
「ヨーロッパの企業経営」
鈴木典比古『グローバリゼーションの中の企業』/八千代出版 2000年
「アジアの雇用と労使関係」
初岡昌一郎・連合総合生活開発研究所『グローバル・アジアの社会的発展』/日本評論社 2000年
休暇のグローバルスタンダード
月刊労働組合 /第483 2000年
現代フランスの労使関係 雇用・賃金と企業交渉
日本労働研究雑誌 /483 2000年
ヨーロッパの企業経営
グローバリゼーションの中の企業 八千代出版 2000年
アジアの雇用と労使関係
グローバル・アジアの社会的発展 日本評論社 2000年
ヨーロッパの企業保障
企業保障と社会保障 東京大学出版会 2000年
ILOと国際労働政策
新版 労働経済 ミネルヴァ書房 2000年
Development of Atypical Forms of Employment : How Japan Differs from European Countries(共著)
IIRA, 12th World Congress, 2000年
Atypical employment ; a Comparison
between Europe and Japan. (conference paper) 1999年
アジアにおける労働市場制度の構築
創価経営論集/創価大学 23;3 1999年
海外の雇用・失業の情勢について
ジュリスト/有斐閣 1999年
契約就業者問題についての調査研究報告書
日本労務研究会 1999年
定年退職者等の就業と生活実態に関する調査報告
高齢者雇用開発協会 1999年
ヨーロッパの雇用形態の多様化
日仏経営学会 1999年16号 1999年
規制緩和と弾力化・ヨーロッパの視点
季刊労働法/総合労働研究所 労働研究所 190号、191号 1999年
日欧シンポジウム「雇用形態の多様化」「非典型雇用の日欧比較」
社会経済生産性本部 社会経済生産性本部 1999年
講座ILO「労働時間・賃金」
ILO協会 1999年
新社会政策を学ぶ(第2版)
有斐閣 1999年
Minimum Wage Fixing in Japan Neglected role as a mechanism of workers participation.
Waseda Business and Economic studies Graduae School of Commerce, Waseda University 33号 1998年
Economic Development and International Labour standards in Asia
早稲田大学社会科学研究所研究シリーズ 39号 1998年
ヨーロッパ通貨統合の周辺
季刊労働法 184号 1998年
L'evolution des marchés du travail eu Asie.
日仏シンポジウム(日仏経済学会)サンマロ 1998年
契約就業者問題に関する調査
日本労務研究所 1998年
病気休暇制度に関する調査研究
日本労働研究機構 調査シリーズNo.105 1998年
単一通貨ユーロの現状
官公労働 1998年
先進国における非典型雇用の拡大
日本労働研究雑誌 462 1998年
社会的公正のアジアをめざして“アジアの労働市場制度”
日本評論社 1998年
キャリア研究の周辺
季刊労働法/総合労働研究所 181 1997年
労働力の流動化に関する研究早大生OBのキャリア調査
1997年
ヨーロッパの通貨統合の動向
官業労働(官業労働研究所) 1997年
非典型的雇用とコンティンジェント労働
季刊労働法 183号 1997年
内部労働市場理論の再検討
季刊労働法(総合労働研究所) 182号 1997年
Economic Development and International Labour Standards in Asia
Symposium Waseda University 1996年
Normes sociales et development économique:point de vue des pays asiatiques.
Bulletin de droit comparé du travail et de la Sécurité Sociale(Bordeaux,France) 1996年
ユーロ通貨の統合問題
官公労働/官業労働研究所 1996年
アメリカの労働市場の役割と機能
季刊労働法/総合労働研究所 180 1996年
アメリカのカレッジ教育と労使関係研究
季刊労働法/総合労働研究所 179 1996年
就業形態の多様化と今後の労働市場規制
労働科学研究所 1995年