2022/12/04 更新

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サダヒロ アキラ
貞廣 彰
所属
政治経済学術院
職名
名誉教授

学歴

  •  
    -
    1970年

    大阪大学   経済学研究科  

  •  
    -
    1970年

    大阪大学  

  •  
    -
    1968年

    早稲田大学   政治経済学部   経済学科  

  •  
    -
    1968年

    早稲田大学  

学位

  • 京都大学   経済学博士

 

研究キーワード

  • 応用計量経済学

  • Applied Econometrics

書籍等出版物

  • 戦後日本のマクロ経済分析

    東洋経済新報社  2005年

  • 高齢化の進展と国際資本移動に関するシミュレーション分析

    石井安憲(編)「開放経済の経済・政策分析」(早稲田大学現代政治経済研究所)  2004年

  • 白書執筆経験者が教える日本経済の基礎知識

    2時間でわかる日本経済の論点(東洋経済新報社)  2002年

  • 2020年の世界経済

    東洋経済新報社  1999年

  • 解説経済白書 最新日本経済入門 平成8年度版

    東洋経済新報社  1996年

  • 日本経済キーワード ’96年度版

    経済調査会  1996年

  • ビジュアル世界経済の基本

    日本経済新聞社  1995年

  • 解説経済白書 最新日本経済入門 平成7年度版

    東洋経済新報社  1995年

  • 日本経済キーワード ’95年度版

    経済調査会  1995年

  • 日本経済のマクロ計量モデル分析

    有斐閣  1992年

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Misc

  • Sluggish Private Investment in Japan's Lost Decade:Mixed Frequency Vector Autoregression Approach

    Akira Sadahiro, Kaiji Motegi

    SSRN Working Paper Series No.2532877    2014年

  • Sluggish Private Investment in Japan's Lost Decade:Mixed Frequency Vector Autoregression Approach

    Akira Sadahiro, Kaiji Motegi

    SSRN Working Paper Series No.2532877    2014年

  • 「失われた20年」における賃金と物価を巡るいくつかの論点について

    貞廣 彰

    東京経大学会誌   No.281   47 - 70  2014年

  • インフレ目標達成に向け一層の金融緩和を

    貞廣 彰

    週刊エコノミスト(毎日新聞社)   2013/3/26   82 - 85  2013年

  • Policy Reform and Optimal Inflation Rate for Japan in Computable OLG economy

    Manabu Shimasawa, Akira Sadahiro

    Economic Modelling   26(2009)   378 - 284  2009年

    DOI

  • 世界的な高齢化の進展が日本経済に与える影響に関する数値試算

    貞廣 彰, 島澤 諭

    石井安憲編、開放ミクロ経済学のフロンティアー     152 - 177  2009年

  • Policy Reform and Optimal Inflation Rate for Japan in Computable OLG economy

    Manabu Shimasawa, Akira Sadahiro

    Economic Modelling   26(2009)   378 - 284  2009年

    DOI

  • 景気拡大を支えた3大潮流変化

    貞廣 彰

    週刊エコノミスト(毎日新聞社)   2006/8/15.22   42 - 45  2006年

  • The Optimal Inflation Rate for Japan in an Overlapping Generations Economy

    Manabu Shimasawa, Akira Sadahiro

    Working Paper Series,Institute for Reaseach in Contemporary Political Affairs   ( No.0505 )  2005年

  • Ageing,Policy Reform and International Capital Flows in a Computable Two-Country OLG Model

    Akira Sadahiro, Manabu Shimasawa

    ESRI Discussion Paper、内閣府経済社会総合研究所   ( No.97 )  2004年

  • わが国財政の持続可能性に関するシミュレーション分析

    貞廣 彰, 島澤 諭

    Working Paper series   ( No.0206 )  2003年

  • デフレ経済下における政策の順番

    貞廣 彰

    早稲田大学政治経済学雑誌(早稲田大学政治経済学部)   ( 350号 )  2003年

  • The Endogeneous Economic Growth unde the Declining Population Growth:Simulation Analysis by the Ovelapping Generations Model

    Akira Sadahiro, Manabu Shimasawa

    Economic Modelling   Vol.20 ( No.1 )  2003年

  • The Endogeneous Economic Growth unde the Declining Population Growth:Simulation Analysis by the Ovelapping Generations Model

    Akira Sadahiro, Manabu Shimasawa

    Economic Modelling   Vol.20 ( No.1 )  2003年

  • 人口減少下における内生的経済成長に関する分析:日本の場合ー世代重複モデルによるシミュレーション分析

    貞広 彰, 島澤 諭

    国民経済(国民経済研究協会)   ( 165 )  2002年

  • これがデフレ脱却の「奥の手」だ

    貞広 彰

    エコノミスト(毎日新聞)   2002年6月4日号  2002年

  • デフレ脱却の優先度

    貞広 彰

    銀行倶楽部(東京銀行協会)   ( 485 )  2002年

  • 情報通信技術の進展がわが国経済の生産性へ与えた影響:都道府県パネルデータによる分析

    貞廣 彰, 島澤 諭

    RCSSデイスカッションペーパーシリーズ(関西大学ソシオネットワーク戦略研究センター)   ( 第2号 )  2002年

  • 長期低迷の要因と回復に必要な実質金利の低下幅

    貞広 彰

    早稲田大学政治経済学雑誌(早稲田大学政治経済学部)   ( 349 )  2001年

  • 財政の持続可能性と必要なプライマリ黒字についてー世代重複モデルによるシミュレーション分析

    貞広 彰, 島澤 諭

    日本経済研究(日本経済研究センター)   ( No.43 )  2001年

  • 「聖域なき構造改革」だけでは解けない「需要不足の罠」と「生産性の罠」

    貞広 彰

    週間東洋経済(東洋経済新報社)   2001年7月14日号  2001年

  • Middle- to Long-Term Challenge and Future Outlook fo the Japanese Economy

    Akira Sadahiro

    Discussion Paper,Economic Research Institure,Economic Planning Agency   ( No.83 )  1999年

  • 日本経済の今後の中長期的課題を巡る3つの論点について

    貞広 彰, 島澤 諭

    Discussion Paper,経済企画庁経済研究所   ( No.85 )  1999年

  • 資本係数と投資比率に関する一考察:資本係数の低下は投資比率を低下させるか

    貞広 彰, 島澤 諭

    Discussion Paper,経済企画庁経済研究所   ( No.84 )  1999年

  • Middle- to Long-Term Challenge and Future Outlook fo the Japanese Economy

    Akira Sadahiro

    Discussion Paper,Economic Research Institure,Economic Planning Agency   ( No.83 )  1999年

  • 金融面からみた景気回復の姿

    貞広 彰

    金融経済研究(日本金融学会)   ( 11,12号 ) 1 - 7  1997年

  • 効率重視の経済政策に期待する

    貞広 彰

    週間東洋経済(東洋経済新報社)   1996年8月10-17日合併号  1996年

  • 経済白書と私

    貞広 彰

    学士会会報、No.813,1996-Ⅳ    1996年

  • "Possible Lesson for the Transition to a Market Economy and Durable Economic Growth with the Reference to the Postwar Japanese Economy"

    Akira Sadahiro

    Working Paper,Economic Research Institute,Economic Planning Agency   ( No.8 )  1995年

  • "Possible Lesson for the Transition to a Market Economy and Durable Economic Growth with the Reference to the Postwar Japanese Economy"

    Akira Sadahiro

    Working Paper,Economic Research Institute,Economic Planning Agency   ( No.8 )  1995年

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • -

  • -

学内研究費(特定課題)

  • わが国における財政再建と財政・社会保障制度の持続可能性

    2001年  

     概要を見る

     本研究の目的は標記のテーマを分析するための道具である世代重複モデルを構築することである。以下の6つのテーマについて研究を行なった。(a)まず、多世代重複モデル(OLG)の原型としての2世代重複モデルの構築をおこない、その特性を考察した。具体的には家計部門、企業部門をミクロ経済学の視点から定式化し、各市場の均衡条件を加えて一国のOLGモデルとする。その上で、資本ストックの移行式が求められる。本モデルの特性を見るために、貯蓄率変化の影響、技術進歩の変化の影響、人口減少の影響について試算を行なった。(b)ついで、上記のモデルに政府部門の導入し、モデルの拡張を行なった。そのうえで、政府支出のファイナンス方法として、若年者の税負担、老年層の税負担、国債負担という負担方法の違いが経済にどのような影響を与えるかについて分析を行なった。(c)ついで、年金部門を導入して、賦課方式と積立て方式の違いがマクロ経済や各世代の世代会計にどのような影響を与えるかについて分析した。(d)さらに本モデルに貨幣を導入して物価の内生化を行ない、貨幣の増大がマクロ経済がどのような影響を与えるかを分析した。(e)さらにこのモデルを発展させて2世代―3カ国連結モデルを構築し、貯畜率、技術進歩率、財政支出などの外生変数の変化がマクロ経済や経常収支にどのような影響を与えるかかを分析した。(f)以上のような2世代OLGモデルを踏まえて、多世代OLGモデルの定式化を行なった。ここでは世代を20歳から75歳までの55世代にわけ、それぞれについて、家計部門の詳細な定式化を行なうとともに、政府部門や社会保障部門について、現実の制度を可能なかぎり正確に描写するような定式化を行なった。(g)さらに年金部門については現行の修正賦課方式から完全積立て方式への移行期の定式化を行なった。(h)以上のモデルは完全雇用を前提としたものであった。そこで、次に不完全雇用を前提としかつインフレ率を内生化した簡単なモデルを構築した。その上で、ゼロ金利、マイナスインフレ経済からの脱却の方法を探るための分析を行なった、特にここでは「インフレターゲット」と「為替レートの一時的固定制」について分析した。また財政政策、金融政策、サプライサイド政策の比較分析を行なった。今後の研究課題はこのようなモデルを用いて財政と社会保障制度の持続可能性についての詳細な分析を行なうことである。

 

委員歴

  • 2005年
    -
     

    国民経済計算調査会議 2005