小林 英夫 (コバヤシ ヒデオ)

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所属

国際学術院

職名

名誉教授

ホームページ

http://www.wiaps.waseda.ac.jp/user/kobayashi/

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1971年

    東京都立大学   社会科学研究科   経済政策  

  •  
    -
    1971年

    東京都立大学  

  •  
    -
    1966年

    東京都立大学   法経学部   経済  

  •  
    -
    1966年

    東京都立大学  

学位 【 表示 / 非表示

  • 文学博士

  • 東京都立大学   文学博士

経歴 【 表示 / 非表示

  • 1997年
    -
     

    - 早稲田大学教授

  • 1997年
    -
     

    - Professor of Waseda University

  • 1973年
    -
    1997年

    駒沢大学教授

  • 1973年
    -
    1997年

    Professor of Komazawa University

  • 1971年
    -
    1973年

    東京都立大学助手

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所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本植民地研究会

  •  
     
     

    現代アジア研究会

  •  
     
     

    土地制度史学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 日本史

書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 日中戦争史論 汪精衛政権と中国占領地

    御茶の水書房  2005年

  • 満鉄調査部と戦後日本 中見立夫ほか編『満州とは何だったのか』

    藤原書店  2004年

  • 満鉄調査部事件の真相-新発見史料が語る「知の集団」の見果てぬ夢-

    小学館  2004年

  • 帝国日本と総力戦体制-戦前・戦後の連続とアジア-

    有志舎  2004年

  • Post war Asia and Japanese Company

    Iwanami Shoten  2001年

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Misc 【 表示 / 非表示

  • 韓ゲーをより知るために

    ゲーム批評   ( 61 ) 69 - 71  2005年

  • 日本自動車・部品産業の買収と合併の実態

    小林英夫

    アジア太平洋討究   ( 7 ) 15 - 26  2005年

  • 松村高夫・解学詩・江田憲治『満鉄労働史の研究』

    小林英夫

    日本植民地研究   ( 17 ) 61 - 63  2005年

  • 満鉄調査部事件の真相

    『世界』   No.729  2004年

  • 満州とは何だったのか

    藤原書店    2004年

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共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 戦前期日本企業の植民地での活動

  • 日本的経営の変容

  • 1 日本企業の海外展開の過去・現在・未来 2 日本とアジア(韓国・台湾・中国・東南アジア)の国際関係 3 アジア太平洋地域の社会

  • Japanese Companies Activity in the Japanese Colony

  • Modification of Japanese Management System

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 地域産業活性化に果たす自動車部品産業の機能と役割-地域間比較を中心に-

    2007年  

     概要を見る

     本調査では、日本の自動車部品メーカーの中国事業展開、具体的には国外・内の各拠点間の役割・分業、中国におけるユーザーの研究開発動向と部品メーカーの対応状況、現地生産・調達システムと日本との相違、2次サプライヤーの開拓・指導育成状況及び同企業の実態等の把握を実施した。調査期間・調査対象としては夏期(9月9日~12日)、秋期(11月21~24日)の2回にかけて日系自動車メーカー、日系Tier1メーカーの中国拠点5ヶ所(上海市3、無錫市、広州市)及びTier2の7社(広州市3社、常州市1社、上海市1社、恵州市2社)である。 調査結果としては、部品生産拠点として中国は、アジアのなかで国内向けの役割を果たしていること、また開発拠点としては将来的には中国独自ブランド車を立ち上げる役割を果たす機能を視野に入れつつも現時点では日本の開発・設計、また部品調達・承認する役割を担っていること、現地調達システムとしては、これまで既存の先行した台湾でつながりのあった台湾系企業に依存してきたが、現在では内製に以降しつつあり、またその内製の設備稼働率を上げるためにTier1自身もTier2としてのプレイヤーも演じている。これらをみると中国拠点は生産、開発、調達において多様な機能を果たしていることが明らかになった。 また筆者は来年度、中国自動車産業におけるローカルTier2の経営実態把握調査を計画しており、そのための布石として、夏期調査(9月13~18日)において南開大学・劉教授、白教授とともに中国汽車技術研究所、ローカル自動車メーカー等への訪問調査もあわせて実施したことを付記しておく。

  • 在外企業の日本での活動実態とその問題点―韓国企業の日本での活動を中心に―

    1998年  

     概要を見る

     日本で活動する在外企業の数は1990年代半ば以降急減してきている。1997年のアジア通貨危機以降華人・韓国人の企業は急激にその数を減らしたが、逆に欧米系企業は、非製造業、とりわけ金融業、保険業を中心に日本企業を吸収、合併もしくは新会社設立のかたちで急増している。 私は、今回の調査で、在日外資系企業を500社選択し(全業種を対象。ただし日本の規制緩和との関連を調べるため、1995年以降に日本に進出した企業に限定した)、日英両国語のアンケート調査用紙を作成し、これを配布し回収した。質問の形式が問題を持っていたのか、回収率は50社、10%程度にとどまったため、今年7月再度アンケート調査用紙を作り直し310社に限定し再調査を実施した。 質問は主に規制緩和の進行程度いかん、特に1990年以前と比較した場合、どの程度日本の規制緩和が進行しているか、という 問が中心であったが、回収結果の特色を一言でいえば、業種によって相当の相違があることであった。金融・保険業がこの間著しく規制緩和が進行しと回答した例が多いのに対し、逆に製造業・商社(特に食料品輸入業)はその大半がかわっていないか、悪化していると回答している点であった。 また、これと並行し韓国企業については、インタビューと企業訪問を実施し、アンケートの内容の一層の詳細な質問を実施した。まず、韓国の海外投資研究所の「日本投資ガイド」で、対日投資の問題点をとらえると同時に、韓国商工会議所のスタッフをよびインタビューを実施した。また、1998年度には韓国を訪問し、韓国輸出入銀行などを訪問し、対日投資の現状と問題点についてのインタビューを実施した。

 

委員歴 【 表示 / 非表示

  • 1996年
    -
     

    日本植民地研究会  会長

  • 1986年
    -
     

    現代アジア研究会  代表

  • 1972年
    -
     

    土地制度史学会  編集,研究委員