2024/12/21 更新

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カワニシ　ヒロスケ
河西　宏祐
所属
人間科学学術院
職名
名誉教授
学位
文学博士 ( 名古屋大学 )

経歴

  • 2013年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   名誉教授

  • 1998年04月
    -
    継続中

    千葉大学   名誉教授

  • 1998年04月
    -
    2013年03月

    早稲田大学 人間科学学術院   教授

  • 1994年04月
    -
    1998年03月

    千葉大学文学部   教授

  • 1998年
    -
    　

    - Waseda University, Professor

  • 1994年
    -
    1998年

    千葉大学

  • 1996年04月
    -
    1996年08月

    ハイデルベルグ大学   客員教授

  • 1995年04月
    -
    1996年03月

    千葉大学   学長特別補佐（Vice President)

  • 1994年04月
    -
    1996年03月

    千葉大学   学生部長

  • 1991年04月
    -
    1994年03月

    千葉大学   教養部長

  • 1983年11月
    -
    1994年03月

    千葉大学教養部   教授

  • 1983年
    -
    1994年

    千葉大学

  • 1974年02月
    -
    1983年10月

    千葉大学教養部   助教授

  • 1973年
    -
    1983年

    千葉大学

  • 1971年08月
    -
    1974年01月

    東京教育大学文学部   助手

  • 1971年
    -
    1973年

    Tokyo University of Education, Research

  • 　
    　
    　

    Assistant

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学歴

  • 1970年04月
    -
    1971年07月

    東京教育大学大学院   文学研究科博士課程（助手就任のため中退）  

  • 1967年04月
    -
    1970年03月

    東京教育大学   大学院文学研究科修士課程  

  • 1961年04月
    -
    1965年03月

    東京教育大学   文学部   社会学専攻  

委員歴

  • 2003年11月
    -
    2008年12月

    社会調査士資格認定機構  評議員

  • 2004年01月
    -
    2008年01月

    日本学術振興会  科学研究費・特別研究員・国際事業等の専門委員・審査委員等

  • 2005年04月
    -
    2007年03月

    姫路市  観光大使

  • 2005年01月
    -
    2007年03月

    所沢市総合計画審議会  委員

  • 2003年10月
    -
    2006年10月

    日本学術会議  社会学研究連絡委員会幹事

  • 2003年
    -
    2006年

    日本社会学会  理事

  • 2001年10月
    -
    2003年09月

    日本労働社会学会  代表幹事

  • 1994年04月
    -
    1996年03月

    千葉市国際交流協会  理事

  • 1993年05月
    -
    1995年04月

    大学基準協会  基準委員

  • 1991年
    -
    1993年

    千葉一般教育学会  会長

  • 1990年10月
    -
    1991年09月

    日本労働社会学会  代表幹事

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所属学協会

  • 　
    　
    　

    日本労働社会学会

  • 　
    　
    　

    社会政策学会

  • 　
    　
    　

    日本社会学会

研究キーワード

  • 社会学（含社会福祉関係）

  • 社会学

  • Sociology

受賞

  • 第14回社会政策学会賞（学術賞）。

    2008年10月   社会政策学会   受賞作品：河西宏祐『電産の興亡（1946年～1956年）』早稲田大学出版部、2007年。  

    受賞者： 河西 宏祐

 

論文

  • 非正規社員（契約社員）の組織化ー私鉄産業・広島電鉄の事例研究(3)ー

    河西宏祐

    人間科学研究   21 ( 1 ) 9 - 28  2008年

  • 能力給（電産型賃金）の査定基準

    河西 宏祐

    早稲田大学人間科学学術院『人間科学研究』   18 ( 1 ) 1 - 17  2005年

  • 規制緩和と労使関係の変化

    河西 宏祐

    早稲田大学人間科学部『人間研究』   17 ( 1 ) 49 - 66  2004年

  • Change and Challenge Cofronting Japan's Labor Market in the Globalized Era

    Studies in Human Sciences/School of Human Sciences,Waseda University   16;1/pp.59--108  2003年

  • 労働時間短縮と労使関係の変化

    人間科学研究／早稲田大学人間科学部   16;1/pp.11--31  2003年

  • マンチェスターの藤川義太郎

    源流／光陽出版社   pp.71--78  2000年

  • 社会調査教育の模索

    日本労働社会学会年報／東信堂   第11号(p45-60)  2000年

  • Le mouvement syndical au Japon.

    Sociologie et Societes/ Les Presses de I'Universite de Montreal   30;2,pp.95-112  1998年

  • 新型労働組合の動向

    日本労働社会学会年報／東信堂   9;pp.73-91  1998年

  • 労働社会学研究会（1982～88年）の歴史

    日本労働社会学会「年報」／東信堂   10;pp.91-123

  • 日本的生産方式の先駆的研究

    日本労働社会学会「年報」／東信堂   10;pp.236-246

  • The State of the Union Movement in Japan

    人間科学研究／早稲田大学人間科学部   12;1,pp.13-34

  • 日本労働社会学会第２回大会（1990）の回顧

    日本労働社会学会「年報」／東信堂   10,pp.140-147

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書籍等出版物

  • 電産型賃金の思想

    河西 宏祐( 担当： 単著)

    平原社  2015年09月

  • 全契約社員の正社員化を実現した労働組合

    河西 宏祐( 担当： 単著)

    平原社  2015年02月

  • ワセダ教育断想－集まり散じて

    河西 宏祐( 担当： 単著)

    ノンブル社  2012年12月

  • 全契約社員の正社員化－私鉄広電支部・混迷から再生へ（1993年～2009年）

    河西 宏祐( 担当： 単著)

    早稲田大学出版部  2011年05月

  • 路面電車を守った労働組合ー私鉄広電支部・小原保行と労働者群像

    河西 宏祐( 担当： 単著)

    平原社  2009年05月

  • 電産の興亡（１９４６年～１９５６年）－電産型賃金と産業別組合－(第14回社会政策学会賞（学術賞））

    ( 担当： 単著)

    早稲田大学出版部  2007年

  • 労働社会学入門

    ( 担当： 共著)

    早稲田大学出版部  2006年

  • A Sociology of Work in Japan

    ( 担当： 共著)

    Cambridge University Press(U.K.)  2005年

  • インタビュー調査への招待

    ( 担当： 単著)

    世界思想社  2005年

  • 学生に語る ジャーナリストの仕事

    河西 宏祐, 人間科学部河西ゼミ編( 担当： 編集)

    平原社  2002年10月

  • 日本の労働社会学

    河西 宏祐( 担当： 単著)

    早稲田大学出版部  2001年03月

  • The Human Face of Industrial Conflict in Post-war Japan

    河西 宏祐( 担当： 単著)

    Kegan Paul International（London）  1999年05月

  • 電産型賃金の世界ーその形成と歴史的意義

    ( 担当： 単著)

    早稲田大学出版部  1999年

  • 大学教育春秋ー千葉大学教授の8825日

    ( 担当： 単著)

    ノンブル社  1998年

  • 聞書 電産の群像

    ( 担当： 編集)

    平原社  1993年

  • Enterprise Unionism in Japan

    河西 宏祐( 担当： 単著)

    Kegan Paul International(London)  1992年05月

  • 戦後史とライフヒストリーー千葉大学教養部の教育実践記録

    ( 担当： 編集)

    日本評論社  1992年

  • 大学生が書いた現代日本社会論ー千葉大学教養部の教育実践記録

    ( 担当： 編集)

    平原社  1991年

  • 新版・少数派労働組合運動論

    ( 担当： 単著)

    日本評論社  1990年

  • Japan im Umbruch

    河西 宏祐( 担当： 編集)

    Bund-Verlag(Germany)  1989年06月

  • 企業別組合の理論

    ( 担当： 単著)

    日本評論社  1989年

  • 戦後日本の争議と人間

    ( 担当： 編集)

    日本評論社  1986年

  • 企業別組合の実態

    ( 担当： 単著)

    日本評論社  1981年

  • 少数派労働組合運動論

    ( 担当： 単著)

    海燕書房  1977年

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 労働市場・労働時間・雇用管理の変化

  • 電産型賃金、電産史研究

  • 現代日本の人事管理

  • 戦後日本労使関係史

  • 労働社会学、労使関係論

  • Labor Sociology,Labor - Management relations

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その他

  • 『ハイデルベルク日記（1996年4月～8月）－命の春の133日にー』371頁（シリーズ１０）

    2016年09月
    　
    　

  • 『改訂版・労働社会学50年ー私の歩んだ道ー』（前篇127頁、後篇178頁、資料篇187頁）（シリーズ９）

    2016年08月
    　
    　

  • 『労働社会学50年ー私の歩んだ道ー』300頁（シリーズ９）

    2016年03月
    　
    　

  • 『講演集・労働組合とは何か－広電型労働組合主義の源像を求めて）』（シリーズ８）

    2015年02月
    　
    　

  • 『書簡集（電産型賃金の形成・運用）』（シリーズ７）

    2014年06月
    　
    　

  • 『電産資料（中央本部・格地方本部）の収集・寄贈の記録』（シリーズ６）

    2014年06月
    　
    　

  • 『電産の青春－未熟にして高貴な輝きの瞬間（1945年～1956年）』（シリーズ５）

    2014年05月
    　
    　

  • 『電産労働史論ーその志（1945年～1956年）』（シリーズ４）

    2014年05月
    　
    　

  • 『戦前期・東京電灯従業員組合の軌跡（1925年～1940年）』（シリーズ３）

    2014年05月
    　
    　

  • 『「全契約社員の正社員化」が意味するもの』（シリーズ２）

    2013年12月
    　
    　

  • 『最終講義・労働調査40年の経験から』（シリーズ１）

    2013年12月
    　
    　

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特別研究期間制度（学内資金）

  • 経済のグローバル化と労使関係の変化に関する実証的研究

    2003年04月
    -
    2004年08月

    ドイツ   ハイデルベルグ大学

特定課題制度（学内資金）

  • 交通産業における経営合理化と労使関係の変化に関する実証的研究

    2001年  

    　概要を見る

    （１）交通産業のナショナルレベルの労使双方に対して、最近の経営状況、経営合理化、労務管理の変化について聞き取り調査と文書資料の収集調査を行った。その結果、当面する規制緩和（バス運行の自由化）が経営側にとって最大の課題であり、これにともなう厳しい経営合理化が従来の安定的労使関係を大きく変化させている実態が明らかになった。（２）企業レベルでは広島電鉄を対象として、労使双方に対する聞き取り調査と文書資料収集調査を行った。その結果、①長引く経済不況やマイカーの増加、少子化などを原因とする利用者減によって収益率が大幅に落ち込んでいること、②今春に予定されている規制緩和によるバス業種の自由化に備えて、各種のリストラ策（社内カンパニー制、分社化など）を含む厳しい経営合理化が進められていること、③交通産業は労働集約型産業であるため、とりわけ経営合理化策は人件費の削減が焦点であり、人事管理策の転換、労働条件の切り下げ、労働密度の強化、出向・配転・降格・人員整理などが進んでいること、④このため、労使関係は緊張の度合いを強めており、対立的労使関係へと移行しつつあること、などが明らかになった。（３）職場の管理者、組合職場委員に対する聞き取り調査よれば、とりわけ労使対立は職場レベルにおいて顕著になってきており、従来の職場慣行、既得権、職場文化の変更が進んできている。そのことが仕事と私生活の関係、余暇と生活をめぐる従業員意識などを変化させてきており、総じて勤労意欲（エートス）の変化をもたらしてきていることが明らかになった。このことが、今後の企業レベルの労使関係にどのような影響を及ぼすか、今後とも注目していきたい。

  • 経営合理化（リストラ）と労使関係・勤労意欲の変化に関する実証的研究

    2000年  

    　概要を見る

    　（１）本研究は、最近の急速な経営合理化（リストラ）が労使関係にどのような変化を与え、それにともなって労働者の勤労意欲がどのように変化しているかを実証的に研究することを目的とした。具体的には各地に登場している「管理職ユニオン」を対象として調査研究を行った。（２）その結果、各企業おいて長期不況に加えて、規制緩和に備えた経営合理化（リストラ）が急速に行われており、分社化などの組織再編、人事・雇用管理の合理化、労働時間短縮と引き替えの労働密度の強化など、ドラステイックな構造変化が進められている状況が明らかとなった。（３）これにともなって企業内労使関係も緊張の度合いを強めており、圧倒的な経営優位型労使関係が形成されている。労働組合は交渉力を著しく弱体化させてきており、労働条件は低下の一方にある状況を具体的に把握した。（４）この結果、職場労使関係は複雑な様相を帯びてきている。全般的には無組合状態型が増加しており、集団契約的労使関係から個人契約的労使関係へと移行している。なかには組合の職場組織の抵抗によって労使関係の緊張が高まっている事例もある。（５）職場の労働者の勤労意欲（モラール）も複雑な様相を見せており、全般的には不満層が増大し、勤労意欲の低下現象が拡大している。逆に長時間・過密労働に献身することによって昇進・昇給を求める層の増加も目立っており、労働者内部の多層化現象が明らかとなっている。（６）今後は職場労働者層の多層化現象に注目し、その一層の実態把握に努めると共に、それらの特徴を分類し、分析をより深める作業を進めたい。

  • 電産型賃金の形成・変遷に関する歴史社会学的研究

    1999年  

    　概要を見る

    （１）電産に関する基本的資料の収集に努め、分類・整理・分析を行った。その成果を、河西宏祐編『電産中央本部資料・電産地方本部資料――解説および目録』（早稲田大学人間科学部社会研究室刊、６３頁、１９９９年６月、として刊行した。（２）上の資料に基づいて、電産型賃金の形成・変遷に関する分析を進めた。その結果、従来の学説とは異なる種々の知見を得ることができた。　例えば、従来の通説は、電産型賃金を生活給・年功給として規定していたが、実際には技能給・能力給の性格がかなり高いこと、能力給の査定に関して、従来の通説のように経営側が全面的に査定権を行使していたのではなく、組合側が経営側の査定権を実質的に拘束していた点を解明した。（３）今後、さらに電産型賃金の変遷の過程を歴史的に検討する作業を続けたい。