大村 敬一 (オオムラ ケイイチ)

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所属

商学学術院

職名

名誉教授

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1981年

    慶應義塾大学   経済学研究科  

  •  
    -
    1981年

    慶應義塾大学   経済学研究科   理論経済学  

  •  
    -
    1972年

    慶應義塾大学   商学部  

学位 【 表示 / 非表示

  • Hosei University   Ph.D of Economics

  • 法政大学   博士(経済学)

経歴 【 表示 / 非表示

  • 2003年
    -
    2007年

    早稲田大学商学部教授

  • 2007年
    -
     

    現在 早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授

  • 2001年
    -
    2003年

    内閣府官房審議官(経済財政)

  • 1997年
    -
    2001年

    早稲田大学商学部教授

  • 1990年
    -
    1997年

    法政大学経済学部教授

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所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本ファイナンス学会

  •  
     
     

    日本ファイナンス学会

  •  
     
     

    日本金融学会

  •  
     
     

    日本リアルオプション学会

  •  
     
     

    日本リアルオプション学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 公共経済、労働経済

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 現代ファイナンス理論(特に、オプション理論、マーケットマイクロストラクチャー、行動ファイナンス)、証券市場論

論文 【 表示 / 非表示

  • わが国における新型エクイティファイナンスの分析―新株予約権の第三者割当による公募増資代替スキーム

    大村敬一

    早稲田国際経営   ( No.50 ) 1 - 39  2019年03月  [査読有り]

  • 新型エクイティファイナンスの評価と内在する問題-新株予約権の第三者割当による公募増資代替スキーム

    大村敬一

    早稲田大学ビジネスファイナンス研究センター・ワーキングペーパーシリーズ   WBF-18-002  2018年04月  [査読有り]

  • バーゼル規制対応の新しい資本性証券の課題

    大村敬一

    ファイナンス総合研究所ワーキングペーパーシリーズ    2016年03月  [査読有り]

  • 金融イノベーションを金融ビジネスから考える

    大村敬一

    野村資本市場クォータリー    2015年09月  [査読有り]

  • さまようユーロ―ギリシャ債務削減検討を

    大村敬一

    日本経済新聞経済教室    2015年07月  [査読有り]  [招待有り]

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 証券論

    大村敬一, 俊野雅司

    有斐閣  2014年05月 ISBN: 9784641164277

  • 金融ビジネスの病態と素因—インセンティブ構造再設計の視点

    大村敬一, 高野真

    金融財政事情研究会  2013年12月 ISBN: 9784322123784

  • ファイナンスの基礎

    大村敬一, 楠美将彦

    金融財政事情研究会  2012年01月 ISBN: 9784322119664

  • 金融規制のグランドデザイン 次の「危機」の前に学ぶべきこと

    ヴィラル・V・アチャリア, マシュー, リチャードソン編, 大村敬一監訳

    中央経済社  2011年03月 ISBN: 9784502682001

  • グローバル金融危機後の金融システムの構図 第7章「百年に一度の金融危機から学ぶ金融デザインの課題」

    日本総合研究所

    金融財政事情研究会  2010年04月 ISBN: 9784322116212

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受賞 【 表示 / 非表示

  • 日経経済図書文化賞

    1999年  

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 信用リスクの測定と評価

    オープン・リサーチ・センター整備事業

    研究期間:

    2003年
    -
    2007年
     

  • 中央区地域金融のあり方

    研究期間:

    2004年07月
    -
    2005年06月
     

  • 株式市場と銀行

    研究期間:

    1992年04月
    -
    1993年03月
     

  • 東京株式市場における価格形成の問題点

    経済学

    研究期間:

    1991年07月
    -
    1992年06月
     

  • 証券化と証券運用

    研究期間:

    1991年07月
    -
    1992年06月
     

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 我が国の金融システムの機能評価と政府の役割

    2005年   水上慎士

     概要を見る

    「銀行への公的資金注入の評価とあり方」(仮題) 我が国初の試みとなった銀行への公的資金注入から約7年の月日が経過した。現時点では、注入時の最大の懸念事項であった金融システム不安は解消され、公的資金注入行の基礎体力は強固になったかのように見える。2005年3月期には、金融再生プログラムで目標とされた「主要行の不良債権比率半減」も達成され、注入行による公的資金の返済も進んでいる。しかし、現在に至るまで、公的資金の注入効果は検証されていない。本研究は、主成分分析を用いて公的資金注入行を含む全国銀行の財務特性を抽出し、それらの時系列的なパフォーマンスを比較検討することにより、公的資金の注入効果を分析するとともに、公的資金注入のあり方について考え方を整理し、あるべき政策フレームワークを提言することを目的とする。分析対象期間は1997年3月期~2005年3月期の9年間、対象サンプル数は計977、日経NEEDS Financial Questを使用した。本研究による分析の結果、以下の点が明らかになった。第1に、各期を通じて安定的で説明力の高い主成分が得られた。それらの主成分は、銀行財務の基礎体力を反映した「コア成分」、貸出のウエイトとその収益状況を示す「貸出成分」、資本の充実度と不良債権処理状況を反映した「安全成分」である。第2に、主成分得点による銀行財務のパフォーマンス評価によれば、最近の銀行財務の改善は、①公的資金注入(政策効果)、②不良債権処理のインフラ整備とその活用(個別効果)、③景気回復効果(外部効果)の複合的効果による。第3に、2001年を境に、金融行政は、特別検査導入や金融再生プログラム策定を通じて、それまでの護送船団方式から、格差拡大を容認しつつ問題銀行に対処するという政策対応へとレジームを大きく変化させた。第4に、現在の金融システムは、「コア成分」に一定の改善が見られるものの、「安全成分」は全体として低水準にあり、「貸出成分」は商業銀行の貸出ポートフォリオが健全化の途上にあることを示していることから、頑健といえるまでには至っていない。以上の分析結果を踏まえた検討によれば、公的資金注入政策とは、政府による延期オプションの保有と銀行ガバナンスの強化を目的とした政策といえる。市場で取引されている商品性を採用したからといって、市場性商品でなければ市場規律の活用にはつながらない。政策的含意としては、公的資金の一斉注入は、経営改善のインセンティブや銀行監督によるガバナンスを弱める可能性があり、問題銀行への選択的注入とフォローアップにおけるガバナンスの強化が重要である。ただし、資本増強は必ずしも公的資金注入による必要はなく、民間のビジネスモデル競争の中で達成されることが望ましい。

  • 株式市場のマイクロストラクチャー―出来高をめぐる実証研究

    1997年  

     概要を見る

    株式市場が活況を呈して株価水準が高いときには売買高が比例して高くなるとか、活気がなく株価が低迷しているときには売買高が少ないとか、株価変化と売買高との間に一定の関係があるかのようにいわれる。果たして、株価変化と売買高にはいわれるような正の関係があるのだろうか。米国における多くの実証研究によれば、株価変化の絶対値と売買高の間に正の関係が存在し、さらに、その感応性は株価上昇時と下落時で異なることが報告されている。それでは、我が国において、株価変化と売買高との間にどのような関係があるのだろうか。残念ながら、本邦での体系的な実証研究はこれまでほとんど行われてこなかったので、我々は、新たに分析作業を行った。 検証の結果によれば、我が国における株価変化と売買高の関係について米国におけるとほぼ同様の結果が得られた。また、推定された感応性指標は市場の流動性を示す指標として売買高そのものよりは時価総額とよく対応している。しかし、このような実証結果に理論的な説明を与えることにはこれまで必ずしも成功していない。株価は、いうまでもなく投資家の売買の結果として決定されるのであるから、両者の間に何らかの関係が存在するのであろうことは予想できるが、それでは、株価(あるいは株価変化)と売買高の間にどのような理論上の関係があるのかとなると明らかにされているわけではない。また、上昇時と下落時で非対称性が存在することについては、空売りの制度的制約や空売りポジションの作成コストが高いため、株価下落時には売買が成立しにくくなるからと説明されることが多いが、この点についても、決定的な説明を与えるには至っていないのが現状である。 本研究には次の特徴がある。第一は、特に局面での非対称性に注目し、クロスセクションと時系列の両面から検討したことである。第二の特徴は、λ'を推定する際に、株価の価格帯による刻みの相違の影響を考慮したことである。第三の特徴は、非対称性について、市場制度要因としての呼値の影響、個別銘柄の属性の違い、たとえば、信用取引、株価指数採用銘柄との関係も考慮して推定し、非対称性の要因を考察した点である。研究成果の発表1998年3月 早稲田大学商学同攻会 早稲田商学