高齢者へのリハビリテーションは病院だけでなく養護施設においても、レクリエーションなどの活動として実施されている。重度の認知症高齢者の入居数が増えている養護施設では、生活介護を行うスタッフの負担が増しているため、認知症状の改善や悪化防止を目指し、さらには、自立して生活する能力を維持または向上させるために、リハビリテーション(機能回復訓練)の要素を多く含めた活動を実施することが求められている。代表的な活動には、レクリエーションがあり、その実施内容には、リハビリテーション治療に含まれている要素やプロセスを効果的に組み込むことが必要である。さらに、レクリエーションの実施効果を評価する明確な基準も必要となる。
本研究では、認知症者の能力向上や維持のために、リハビリテーション治療で実施されるプロセスを組み込む方法を開発し、レクリエーションにリハビリテーション治療プロセスを統合化させることを目指している。そのために、どのようなタイプの行為(作用因子)を認知症者に実行させるべきか、さらに、認知症者の能力間にはどのような相関関係があるかについて、事例調査と文献整理を行い、「作用因子と能力の関係モデル」、及び、「能力間の相関モデル」を作成した。作用因子には、身体動作、注視、発語、聴取、思考の5項目があり、認知症者において改善が求められる能力には、記憶能力、知的能力、社会関係構築能力、認知能力、感情コントロール能力、言語能力、実行能力、注意能力の8能力がある。
この2つのモデルを用いて、特別養護老人ホームにおけるリハビリ治療の事例としてのレクリエーションプログラムを設計し、モデルの妥当性、および、設計したレクリエーションの効果について分析を行った。その結果、レクリエーションの実施回数の増加に伴い、作用因子の出現度が増加し、改善を目指した能力の向上が可能であることを確認した。さらに、作用因子と能力の間に相関関係があることを証明できたため、設計したモデルの妥当性について、一部ではあるが検証できた。

【目的】本研究ではリハビリテーションの品質改善をもたらすことを目的に診療録に基づくプロセス分析とアウトカム評価を行い、プロセスとアウトカムの連関を分析することでリハビリテーションの質改善の提言を行うことを目的に研究が進められた。また、この調査分析と並行する形でリハビリテーション医療の現場においてスタッフがどのような医療活動を行っているか、どのようなコミュニケーションを行っているかを調査分析することでリハビリテーションの品質改善に向けての提言を試みた。
【方法】
(1)診療録に基づくリハビリテーション診療プロセス評価ガイドラインの開発:複数のリハビリテーション専門職から成る開発チームを作り、Delphi方式でガイドラインの開発を行った。
(2)アウトカム評価:脳卒中リハビリテーションのアウトカムに相当するデータとそれらのアウトカムの説明変数になり得るデータを網羅的に調査するための調査票を作成した。
(3)診療録によるプロセス評価とアウトカム評価の実地運用:回復期リハビリテーション病棟5施設において脳卒中で入院リハビリテーションを受けた患者の診療録を閲覧し、プロセス評価とアウトカム評価の調査票調査を行った。両調査結果の連関分析を行った。
(4)リハビリテーション医療の現場における専門職の行動を分析するための参与観察を回復期リハビリテーション病棟のモデル病院で実施した。
(5)回復期リハビリテーション病棟3施設で専門職間のコミュニケーション・ギャップを調査するため調査票調査を実施した。
【結果】
診療プロセス分析とアウトカム分析の連関分析より、リハビリテーション医療の品質管理・改善に一般的品質改善の概念であるPDCAサイクルと同様の考え方が重要であることが判明した。また、参与観察調査より、職種間連携による質改善策への具体的提言を行った。

資源、環境問題への対応として循環型生産システムの実現が目指されている.この場合,物質循環のループをより小さくできる製品や部品レベルの再使用が効果的である.しかし,民生品の多くは市場寿命が短く,頻繁にモデルチェンジが行なわれるので,数世代の製品にわたって同一の部品を使用できるようにするためには,モデルチェンジを考慮した製品開発が必要となる.本研究では,部品再使用を考慮した製品設計の問題を,環境と品質を考慮した製品設計,設計変更と部品再使用性の関係の分析,モジュール構成法,および,部品寿命評価の観点から検討をした.環境と品質を考慮した製品設計では,品質機能展開手法を適用して,環境特性の抽出方法,設計重点の明確化についての検討を行った.設計変更の問題に関しては,品質機能展開を用いユニットごとに設計変更項目と変更理由を整理し,その基準を組み込んで部品再使用の可能性を検討するための手法を提案した.また,これを自動販売機に適用してその有効性を確認した.モジュール構成の問題に関しては,再使用性と分解性の2つの目標を考慮しながら,モジュールの統合・分割とモジュールの統合・新設という2段階にわけてモジュール構成案を生成する手順を示した.また,新製品の要求仕様に対して,再使用を考慮した部品構成案を生成するための,制約ネットワークを利用したプログラムを作成し,その計算時間の短縮方法の提案を行った.部品寿命評価に関しては,部品の物理的な耐用寿命と保証しなければならない寿命を判断する手法を検討した.耐用寿命に関しては,3次元機構モデルを用いた機能影響評価法を,また,保証しなければならない寿命については,製品の使用量分布データより,複数世代にわたった部品の使用量の推定方法を提案した.また,これらを複写機の紙送りユニットに適用してその有効性を確認した.

顧客ニーズの多様化や企業間競争の激化に伴い、製品ライフサイクルの短命化、高頻度の新製品・新設備投入が起きている。さらに、生産拠点のグローバル化が進み、部品加工と製品組立を最適ロケーションで行うようになり、その最適ロケーションはマーケットの変化に伴って変化する。この生産要求の変化と、生産環境の激変に対して、迅速に対応できるフレキシブル生産システムの開発が急がれている。　フレキシブル生産を実現するための課題は、部品加工と製品組立では大きく異なる。部品加工におけるフレキシブル生産システムの実現方式のコンセプトとして、リアルタイム処理ベースの自律分散型生産システムが提案されている。これまでの研究で、自律分散型生産制御システムの実現化のために、生産進行に必要な制御機構と処理フローの設計を行ったので、本研究では、自律した生産対象物と設備が持つ、生産進行のための意思決定インテリジェンスの開発を行った。　また、製品組立においてフレキシブル生産を行うためには、製品品種が変化した場合で、作業者が作業に慣れるまでに時間がかかり，計画の要求生産量を満たせるまでの、ラインの立ち上げ期間が短くすることが大きな課題となっている。そこで、本研究では特に作業者の作業能力を考慮した作業計画方式を開発した。（１）自律分散型生産進行のための制御インテリジェンスの研究　自律分散型生産制御システムとは、生産対象物であるジョブと、設備が意思決定と通信の機能を持つことで自律し、自律したジョブと設備間で、各ジョブが完成までに必要な要素作業について、作業実施のための契約を結ぶことを繰り返して生産進行を進める仕組みである。作業実施の契約を結ぶため、ジョブは作業実施依頼として募集を行い、作業実行可能な設備が応募する。設備のよる応募では、作業完了までの予定時刻を示す必要があるため、各設備が保有すべき作業時間計算機能を実現化するためのインテリジェンスを設計する。　従来の作業計画方法では、切削作業とワークの着脱である加工面変更作業だけを考慮し、作業時間の多くを占める工具交換の段取作業について考慮されていない。その結果、予定と実際の段取作業に多くの誤差があり、リードタイムの増加や、生産率の低下を引き起こしている。そこで本研究では、リアルタイムに段取り状況を把握できる自律分散型生産制御システムにおいて、工具段取作業を考慮した作業計画アルゴリズムの開発を行った。工具段取り作業を考慮するために、工具の構造モデルを設計し、工具交換時間の計算を可能とした。さらに、最適な作業計画を導くために、作業計画の解が工具選択のよさと加工面選択の良さという２軸で表現可能であることから、２つの解（親）から改良解（子）を導く、遺伝アルゴリズムを採用した。その結果、短時間に良い解を導くことが可能であることを確認した。　今後の課題は、本研究では、考慮できなかった冶具について、最適な冶具選択の機能も含めた作業計画アルゴリズムに発展させることである。（２）フレキシブル組立ショップにおけるライン作業計画方式の研究　本研究は、多品種小ロット生産を行う縫製ラインを対象とし、従来のライン編成法では下記2つの問題点があることを確認した上で、全製品の作業割付問題と製品群の生産実行順序付け問題を同時に考慮する一括型多品種ライン編成法を開発し、生産総所要時間の短縮に効果があることを確認した。確認した従来工程編成法の問題点　①個々の製品の作業を工程に割り付けてから、作業者を工程に割り付けるという工程編成手順では、作業者の作業能力差を考慮した　　負荷バランスの取れた作業配分ができない　②製品の工程編成を行ってから、製品群の生産順序付けを行う方法では、製品切り替え時に作業者の担当工程への移動を含めた段取　　り時間を考慮した多品種工程編成はできない　そこで、本研究は、作業を直接作業者に割り付ける工程編成手順を提案し、さらに、個々の製品の作業を作業者に割り付けることと、製品群の生産実行順序付けを同時に考慮した工程編成法を提案した。一括手法を取るため対象問題が大規模となり、そこで本研究は遺伝的アルゴリズムを用いて、少ない探索回数で従来よりも良い解を見つけることに成功した。　また、付随的な研究成果として、デザイン性や季節性のため膨大な作業種類がある縫製現場では、作業者が常に未習熟の作業を担当せざるを得ない状況にあり、作業経験によって、同じ作業種類に対しても作業者間に作業時間の差が大きいことを現場の調査・分析より分かった。さらに、未習熟の作業に対して作業者の作業時間は生産ロット毎に変化していることを確認している。今後は作業者の作業時間変化を考慮した工程編成法を開発する必要があることを確認している。

　本研究では、並列計算機の処理ユニット(PE:Processing Element)数を増やすことで、従来の十倍から百倍以上の性能のＭＲＰ処理を実現する可能性を検討した。本研究では、ＰＥ数を増やしても性能が飽和しにくいＭＩＭＤ分散メモリー型による計算機構を採用し、必要なデータは計算が始まる前にＭＲＰ計算部内のメモリ上に展開させておく「オンメモリ並列ＭＲＰシステム」とした。本研究における実施内容は以下の通りである。　1.複数ＰＥのＭＲＰ展開プロセスの同期化ロジックの開発　2.各ＰＥ計算量の均等化とＰＥ間データ転送の削減を図る負荷分散アルゴリズムの開発　3.ＭＲＰの所要時間モデルを用いたシミュレーションによる並列化効果の推測　4.小規模な実計算機構の構築と性能測定ＰＥの数を増やすほどＭＲＰ時間は短縮されるが、新品目の割り当てられた別のＰＥへのアクセスが増えるため、短縮の度合は減ることが判った。32のＰＥから成るシステムでは1つのＰＥのシステムに比べ10分の1の時間で済むが、ＰＥを32以上にするとＰＥ間でのデータ転送が増え、効果はあまり上がらない。負荷分散アルゴリズムの効果としては、ＰＥの数が少ない場合はＭＲＰ時間は10%ほど短縮されたが、64個のＰＥではあまり短縮されなかった。実際には6台のＷＳから成るシステムを構築し性能実験を行った。通常のメインフレームで10時間を要する12万品目のＭＲＰ計算時間が9分未満に短縮された。又、データベースアクセス時間を除いた純ＭＲＰ時間で見ると、ＰＥの台数しに比例して処理速度が向上することが判った。(1台→6台でほぼ6倍)　データ転送時間の向上とより効果のある負荷分散方法が、超並列ＭＲＰの実現には不可欠である。